検査を出来る施設については第三者機関の認定・登録を受けることなどを柱とした指針案をまとめました。新しい出生前検査は国内の14施設が臨床研究として行うことを検討しているもので、アメリカのシーケノム社に妊婦の血液を送り、胎児がダウン症かどうかなどの検査をするというものです。検査が簡単なことから安易な命の選別につながる恐れがあるとして学会は、この検査をどのように行うべきか検討してきました。15日まとまった指針案では、学会を中心とした第三者機関を新設した上で検査を実施する施設は、この第三者機関で認定・登録を行うことや産婦人科と小児科の医師のいずれもが在籍していて、さらに、どちらかが臨床遺伝専門医の資格を持つことなどを条件としました。検査の対象となる妊婦は出産時に満35歳以上であることなども条件としています。学会ではこの指針案を公表し今後、1か月間国民から意見を募集したうえで最終決定することにしています。[必須入力]※画像の中の文字を半角で入力してください。2.0Seesaaブログ×この広告は180日以上新しい記事の投稿がないブログに表示されております。