益率指標が必要となるが、現状においては、都市部以外はインデックスの整備が進んでいるとはいいがたいので、適用できる場面は事実上、限られている。的に取り上げるか否かを問わず、いずれも分母側に乗せる方法である。あるが、このほか確率シミュレーションアプローチがあるので、まず先にこちらを述べる。率分布を与え、モンテカルロ・シミュレーションをおこなう。動的DCF(ダイナミックDCF)法と呼ばれる。評価に必要なパラメータが多数存在し、それぞれが確率分布をもつために、実現する各数値の組み合わせは膨大な数になる。万回以上おこなうことが多い)算出し、結果としての価格も分布として得るものである。分布や空室期間の確率分布等も考慮して、キャッシュフロー算定式を組み立てたものである。様に、過去の経路に依存する部分と、一定のぶれ幅の中でランダムに変動する部分とによって構成されるとするものであり、確率変動を考慮しているためリスクが内生化されており、したがって、割引率はリスクフリーレートでよいと考えられる。このアプローチは必要な情報量、作業量等を考えると大量評価において採用するのは難しい。あるならば同等と評価できるもの(確実性等価)に置きかえて評価する方法を、確実性等価法と呼ぶことにする。これは、次のような単純なゲームを想像するとわかりやすい。