同じゲームを、他のプレーヤーはどう評価するだろうか。均値として、典型的プレーヤーの存在をみつけることができる。ここで提示する確実性等価法は、このような考え方を不動産評価に適用するものである。様々なプレーヤー(投資家)の存在を考慮すると言っても、無数にアンケート調査をするわけにはいかないので、市場において得られる客観データから典型的投資家像を浮き彫りにしなくてはならない。投資家のある投資における確率分布の期待値を推定するのではなく、それを無リスクなものに変換する確実性等価係数を探る必要があることである。以下では、モデルの定式化をおこなう。ク賃貸用不動産を地域別、用途別等に分類し、特定の地域における特定の用途の不動産につき、賃料水準と稼働率(=1−空室率)との関係を推定する。不動産の賃料と稼働率の間には原則としてトレードオフ関係(収入増をもくろんで賃料を値上げすれば、稼働率が低下する傾向)があり、市場における正常賃料が、通常は満室稼働を保証しない。衡であり、不動産を保有することの大きなリスクの一つである。等価と考えることができる。純収益が確実性等価ということになる。管理状態等の個別的要因のいかんによって異なるため、品質調整の必要が7/16■鑑定と金融理論の融合に向けて■http://www.kanteishi.net/kantei/rife/ある。数を推定し、その中で稼働率と賃料との関係を導出する。分析枠組は、次のとおりである。属性データを多数収集する。賃料は、一棟全体を問題とするため、原則として基準階の標準賃料を採用する。含む属性を説明変数、賃料を被説明変数とする重回帰分析をおこなう。確実性等価賃料である。