週刊ダイヤモンド|最新号|バックナンバー|定期購読のご案内|週刊ダイヤモンドとは|よくあるご質問|お問い合わせ文字サイズ標準大デジタルサービスとは|読者特典|各種お手続きデジタルサービスを利用するデジタルサービスのID・パスワードはすべて共通です。ID・パスワードをお忘れの方ウェブで読むパソコンタブレットスマートフォン次回から自動的にログインする電子雑誌で読むパソコンタブレットスマートフォン電子雑誌で読む記事PDFを探すパソコン記事PDFを探す※著作権等の理由により、一部の記事・写真・図版が欠けている場合があります。上場1500社「正しい株価」8月以降の乱高下相場は、個人投資家の成功パターンを根底から覆した。どんな銘柄を買っても上がる相場は一変し、株価はマクロ環境や企業業績と乖離して動くようになった。そこで求められるのが、株価を正しく評価する能力だ。最新決算に基づき、上場1500社の「正しい株価」を検証した。銘柄選びの参考にしてほしい。一時期は2割を超えた任天堂の売上高営業利益率も今期は1割弱の見通し。1】相場急落の洗礼を受けた勝ち組・負け組に学べ8月以降の乱高下相場では、泣いた者も笑った者もいる。何が「勝ち組」と「負け組」を分けたのか。個人投資家が繰り広げたドラマから、学ぶべき教訓はたくさんある。乱高下相場では、割安株を見つけるチャンスと割高株をつかむリスクがある。最新決算から、連続増益で割安な「買っていい株」、減益で割高な「買ってはいけない株」を選び出した。株&為替はこう動く!2016年末にかけて、株や為替相場にはさまざまなリスクイベントが控えている。第一線で活躍するアナリスト、ストラテジストに、不透明な相場の先行きを予測してもらった。乱高下相場では、時として株価はマクロ環境や業績と乖離して動く。そこで「正しい株価」を見極めることが重要になる。最新決算を基に、上場1500社の理論株価を算出した。元祖ベンチャーのリクルートが変貌を遂げている。昨年秋には株式上場、市場から得た1000億円をすぐさまM&Aに投じた。他方、エンジニアの採用・育成に力を入れ、最先端のIT研究に取り組む。中期的な投資余力は7000億円。国内で培った優れたノウハウと豊富な資金を武器に世界に挑む。フランスの“弱み”フランス・パリを同時多発テロが襲った。イスラム国(IS)はフランスを標的にしたのか。続きを読むNEWS自由化まであと約4カ月。年に1度のお祭りイベント「双十一」。取材した外資系ファンドのマネジャーが放った一言は、ズシリと重く響きました。「日本で投資に値するほど、成長している産業があるか。われわれが不動産に投資するのは、いわば消去法」。彼の言っていることが、全て正しいわけではありません。電力や鉄道といったインフラ系を中心に異業種が、不動産事業に一層力を入れている現状を目の当たりにすると、なんだか複雑な心境になりました。一つ、脳裏に浮かんだまま消えない日本銀行幹部の言葉があります。警鐘を鳴らす意味も込めて紹介しておきます。東京の針はピークの0時の直前で止まったまま不動産の特集でよく参考にしたのが、外資系不動産サービス大手が提示している「不動産時計」です。世界主要都市のオフィス賃料の動向を示したもので、0時をピークに0~6時は賃料の下落局面。6時をボトムに6~12時までが賃料の上昇局面にあることを表しています。オフィス賃料は不動産市況の象徴といえますが、東京の針はピークの0時の直前で止まったままだそうです。日本の不動産のピークアウトはいつか──。需給を重視する不動産関係者はしばらくないと楽観的、シクリカルなマネーの流れを重視する金融関係者は米クレジットバブル崩壊が引き金になり、いつ起きてもおかしくないとも。今号では危うい不動産市場の内実に迫りました。