まとめこの記事が役に立ったら友達にシェアしよう!最近、日本の観光地を歩いていると外国語が当たり前のように聞こえてくるのではないでしょうか。・フランス語など多くの外国語が日本の観光地に行くと聞こえてきます。日本の観光地のパンフレットも、日本語だけでなく多くの外国語で書かれたものが用意されているのも珍しいことではなくなりました。具体的なデータを調べなくとも、外国人観光客が日本に増加していることは感覚的にも分かります。日本を訪れる観光客は増加しているのでしょうか。いざ、聞かれるとなかなか答えられない人も多いかもしれません。本記事では訪日外国人観光客が増加している理由をご紹介します。本記事を読めば日本に観光客が増加している理由をつかむことができます。訪日観光客のニーズを知りたい方はコチラから無料ダウンロード為替市場が円高から円安トレンドに入った日本は2008年のリーマンショック以降、大幅な円高と世界的な不景気で観光も盛り上がりませんでした。円高は宿泊費や食費、購買の費用をあげてしまうため外国人観光客を遠ざけてしまう原因にもなっていました。東日本大震災の影響も重なり、日本は外国人観光客に敬遠されていたのは否定できません。2012年以降は為替市場が円安に進みました。一時期ドル円相場は70円台でしたが2015年代には120円台まで円安に進み、2018年現在も110円台。この円安で外国人にとって日本はリーズナブルに観光できる国になりました。欧米の観光客も見かけますが、アジア圏の外国人観光客は特に増えています。アジア圏の観光客はインバウンド市場でも特にターゲットになる優良顧客層です。アジア圏の訪日観光客が何故、増えたのかを理解することによりマーケティングのヒントにもなります。世界全体の海外旅行市場は成長の一途をたどっており、1995年に5.25億人だった海外旅行者には2018年には前年比6%増の14億人を突破しました。これからも成長は続くと予想され2030年には18億人に到達すると考えられています。・ビザの緩和が要因であるとUNWTOは発表しました。日本の2018年の訪日観光客数は3119万人は、中国、トルコ、タイに続いてアジアで4位、世界全体では12位に位置しています。※いずれも2017年の渡航者数と続き、東京は8位(1193万人)でほかにはシンガポールや、クアラルンプールなどがランクインし、トップの10のうち5つをアジアが占めています。・バンコク...9.6%・クアラルンプール...7.5%・ソウル...6.1%など、アジアは欧米に比べて高水準の成長予測が多いですが、東京は1.9%で、渡航者数ランキングのトップ10で最も低い予想となりました。2009年から2017年の過去7年間での年平均成長は沖縄39.2%、京都27.8%、大阪23.6%と地方都市で高水準の成長が記録されています。日本も国策として観光産業を盛りあげるためビザの緩和を進めています。日本はアジアからの観光客のビザ発行の条件を厳しくしていましたが、現在では規制緩和に大きく舵をとっています。これにより日本に気軽に観光に来れるようになり、世界中のアウトバウンド旅行者の無数にある選択肢の中から「日本に観光に行く」という選択肢が増えたと考えられます。今後も段階的にビザ緩和は行われると予想されるため、インバウンド市場の盛り上げは国策でもあるのです。距離の離れた東南アジアからでも6〜7時間もあれば飛行機で日本に来ることができます。東アジアからなら、3時間前後です。アジア諸国から多くの日本行きの便が出ており、日本側でも観光客を誘致すべく様々な自治体がアジアからの便を誘致しています。本数も増加し関東・関西だけでなく日本の地方にも直接いける便が増えつつあります。料金的に負担の少ないLCCの就航本数の増加が大きく、海外からの観光客にとって日本にいく選択肢は間違いなく増えています。日本の都市部だけではなく地方もインバウンドの成長を取りこむのが当たり前の時代になってきています。訪日旅行中における観光客の目的は、日本食や温泉、自然など、日本ならではのコンテンツを求めています。日本の歴史ある文化や最先端のテクノロジー、魅力的な観光スポットは外国人観光客を惹きつける力をもっています。日本は島国で独自の文化を育んできたため、同じアジア諸国の人から見ても個性的な建築物や独特の文化が数多あるはず。最近は韓国と競合することも多いのですが、それでもアジア諸国の人にとって日本の魅力は健在です。観光だけではなく日本はアジア諸国の学生の留学先としても人気があります。仕事・学びの場としても日本は注目され、多くの人が日本にやってきています。そのため、日本はアジア諸国から様々な面で注目を集めていると言えるでしょう。インバウンド市場のこれまでの成長インバウンド市場の成長の理由は大きく分けて4つ。・日本に対する興味・関心の高さこの4つの理由がインバウンド市場にとって追い風になっています。この4つの理由でインバウンドがどこまで成長したのかを見て見ましょう。ここ10年で訪日観光客はどれぐらい伸びたのか?2010年台前半は震災の影響もあり、訪日観光客の数は伸び悩みました。増加に転じはじめました。2012年で800万人台、2013年で1000万人台、2014年で1300万人台、2015年には急激な増加で1900万人台。2015年はインバウンドがアウトバウンドを逆転したことでも話題になりました。2018年には3100万人を超える外国人観光客が年間で訪れました。2010年台の初頭に比べ3倍以上の増加。インバウンド市場の増加はデータとして、しっかり読みとれます。近年、急激に拡大しているインバウンド市場ですが今後の展開はどうなるのでしょうか。今後の予想されることについてご紹介します。国土交通省の観光庁によると、政府は2020年までに訪日外国人旅行者4000万人を目標に掲げています。2030年には6000万人の訪日観光客の誘致を目指しています。2018年には訪日旅行客の消費額は4.5兆円でしたが、2020年には8兆円、2030年には15兆円を目指しています。そのため日本政府は観光資源の有効活用、例えば今まで解放していなかった迎賓館などの解放や国立公園のブランド化、ビザのさらなる緩和、観光産業の規制緩和、スムーズな出入国審査の実現、キャッシュレス環境への対応、多言語対応による情報発信等、様々な後押しを進める見込みです。国としての施策は多く実施されますが、日本のインバウンド業界がまずそれぞれ取り組むべきことは訪日外国人観光客を「訪日ゲスト」としておもてなしすることで日本を楽しんで好きになってもらうということです。インバウンドの成長をビジネスに取り込むべき理由インバウンドの成長は国策です。政府は2020年までに4000万人、2030年には6000万人の訪日外国人観光客を目標に掲げています。増加しているアジア諸国側も日本観光に大きな魅力を感じています。日本は少子高齢化が進み内需が縮小しがちですが、その分インバウンドの市場は大きく伸びており、今後も大きく伸びる見込みです。・「訪日ゲスト」の目線に立ってどうしたら楽しんでもらうかということを考え抜くこと・取り扱う商品や住む街などの魅力を理解し好きになるこの2つが必要になると弊社は考えています。インバウンド対策をすべき地域は?中国2018年の訪日外客数において全体のトップを占める中国に対しては、対策をすることが非常に重要になります。中国ではネット規制があり、SNS運用やSEOで異なる対策が必要となり、かなり特殊な市場といえます。一般的には、中国国内では百度(baidu)といわれるWEBページや、微博(weibo)や微信(WeChat)と呼ばれるSNSのツールが主流であり、訪日中国人客向けに情報発信する場合、これらのサイトをいかに活用するかがカギであると言えます。前述したようにASEAN諸国からの訪日客に対するビザ規制の緩和や、LCCの就航本数の増加により、これらの国からの訪日客は増え続けています。ASEAN諸国は15~34歳が人口の三割超を占めており、スマートフォンの利用率が高いため、これらの特性を意識したマーケティングが必要となってきます。ホームページのスマホ対応(レスポンシブデザイン)やSNSを活用したマーケティングが大きな効力を持つようになります。欧米豪の国々も侮ってはいけません。欧米豪からの訪日観光客数は10〜20%と安定して伸びており、まだまだ伸びる可能性もありますさらに欧米豪の訪日観光客は旅行消費額が高くなる傾向があります。・経済力がある・地理的に遠いため滞在日数が長くなるなどの理由があります。2019年の9月にはラグビーワールドカップが控えており、ラグビー人口の多い欧米豪のインバウンドにさらなる注目が集まることでしょう。今後も日本政府は2020年には4000万人、2030年には6000万人の訪日観光客増加を目指す施策を実行する見通し。訪日ゲスト目線に立っておもてなしすることで日本のインバウンド業界を盛り上げてゆきましょう。PEPPERでは海外向けのマーケティングを戦略設計から実行までお手伝いしています。訪日外国人の客足に伸び悩みを感じている・海外向けの販売をもっと伸ばしたいというご要望ありましたら、お気軽にご連絡ください。けビジネスでお困りの方はお気軽にご連絡ください。過去に弊社でサポートしてきた企業様の導入事例をご紹介します。海外マーケティング・訪日インバウンドのセミナーで深い学びを得られます。見るBLOGブログ海外・訪日ビジネスに関するデータや最新情報について発信しています。