ルのファーストビュー指定で動画広告を配信します。アカウント構造は以下のようになっています。Adsにおいてターゲットとするユーザーの条件を自在に組み合わせることができる機能です。「特定のコンテンツや広告を閲覧したユーザー」「自社の既存顧客」など、目的に応じてターゲットを絞り込むような条件/データを広告主自身が作成し、指定した条件に合うユーザーにだけ広告を配信することが可能です。一方で、自社アプリの新規ダウンロードを促す際に、「このアプリをダウンロードしたユーザーは除外して配信したい」という場合にも、指定した条件のユーザーを除外して配信することが可能です。ウェブサイトの特定ページにタグを埋め込むことで、一旦サイトから離脱してしまったユーザーに対して、訪問ユーザーのデータを元にスマートニュース(SmartNews)上で広告配信を行い、購入や登録など自社サイトのコンバージョンを向上させるリターゲティングもできます。画像・テキストなどのアセットを入稿することで、様々な広告パターンが自動的に作られ最適なアセットの組み合わせを探索し、特に高い広告を選定し配信する機能です。これを導入することでリアルタイムでオーディエンスに対して最適な組み合わせの広告を配信することができるので、パフォーマンスの向上が見込めます。アセットの入稿のみ配信が可能なためオペレーションコストの削減も可能です。キャリア・オーディエンス・ジャンル・興味関心・地域などで、広告を配信したいサービスに適したユーザーに絞り込むことができるため効果的な広告配信が可能です。配信メディアとしてmixiも選択できますが、効果はあまり良くないので配信する際はよく考えてみてください。運用は広告クリエイティブ以外は目標CPA(顧客獲得単価)を設定するだけです。スマートニュース(SmartNews)のユーザーデータを活用し、目標CPAに見合う入札価格を配信システム側で自動調整してくれます。これを「oCPC機能(入札価格の自動調整機能)」と言います。スマートニュース(SmartNews)上のニュース閲覧や広告クリック、コンバージョンなど様々なユーザー情報を活用し、ターゲットとする目標CPAに見合う入札価格を自動的に最適化する機能です。600万人近いアクティブユーザーに対して適用できるので、ボリュームの最大化を図ることができます。oCPC機能をはとても簡単に利用でき、運用工数の削減やクリエイティビティに注力できるというメリットがあります。配信システムが効果的な広告配信方法を学習するには、ある程度の配信期間が必要です。最適化まで時間とコストがかかりますが、広告予算によっては1週間から2週間である程度の最適化が図れます。他媒体よりも、成果が出るまでに時間がかかることもありますが、最適化された際の効果はとても大きいです。スマートニュース(SmartNews)の設定方法についてお伝えします。最初にアカウント発行を依頼しますが、専用のGoogleフォームから入力して送信を行います。入力すれば、フォーム送信後3営業日以内に新規アカウントが発行されます。アカウントが発行されると代理店アカウントに紐づきます。ここから次のキャンペーン設定に進みます。1キャンペーンの目的まずはキャンペーンの目的を選択することができます。Conversionsです。2配信デバイスの選択次に配信デバイスを選択します。どんなターゲットに配信を行うかも細かく設定できます。(自動調整あり、調整なし)などが選べます。4入札方法や指標の設定次に入札や指標となる情報を入力します。入札方法(自動、自分で設定)及びクリック課金かインプレッション課金を選択します。優先目標はコンバージョン数、目標CPA、クリック数、インプレッション数、配信タイプは標準(1日を通して広告を配信)、スピード(できるだけ早く広告を配信)などから選べます。5キャンペーン情報最後にキャンペーン情報を入力します。これらを選択したらキャンペーン設定が完了です。キャンペーンを作成するとコンバージョンタグを取得することができます。コンバージョンタグは申し込み完了ページ(サンクスページ)の内に設置します。設置が完了すると管理画面上にチェックマークが表示されるので正常に発火されるか確認することができます。次にオーディエンスタグを設置します。こちらはアカウント発行前でも作成できるので、事前に設置することができます。代理店アカウントのユーザー情報から取得することができます。IDを発行するとクリックすると、ポップアップが表示されるので、OKを選択すると新しく追加されます。未設定と表示がされているものができあがったPixelです。こちらの名前を案件名や広告主名に変更します。最後にPixelタグ取得を選択するとインストールされます。こちらはオーディエンスピクセルなので、基本的には全てのページの内に設置することをおすすめします。商品LPを訪問した人にリマーケティングを行ったり、購入者に対して広告を表示したくない時に活用できます。次にクリエイティブ登録です。スマートニュース(SmartNews)では静止画と動画の2種類のクリエイティブを入稿することができます。静止画の場合は、必須サイズが1280×720と600×500です。その他、160×160、300×300、1200×628も設定することができます。基本的には必須サイズのみで出稿できますが、用意できる方は全サイズを設定することをおすすめします。あとは下記を設定します。見出し:35文字以下説明:90文字以下。Action:広告自体にアクションボタンを設置できます。自由に設定ができるため、詳しくはこちらや無料ではじめるなど商材に合わせてカスタマイズできます。最後に「クリエイティブを追加する」を選択すると設定ができます。ここで注意が必要なのは、「審査申請を忘れない」ことです。Google広告やYahoo!プロモーション広告であれば、入稿した時点で広告の審査が始まりますが、スマートニュース(SmartNews)の場合は、入稿後に審査申請ボタンを押さない限り、審査されません。ちなみに審査完了まで最大3営業日かかります。審査申請を忘れると配信開始まで大幅に遅れることになるので注意しましょう。審査が完了すると、アカウント発行時に登録したメールアドレス宛に審査完了の連絡がきます。スマートニュース(SmartNews)は前述の通り、年齢層は40代~50代が非常に多く、1日約16.7分利用しています。年収が500万~1,000万以上の人が4割と、高所得層が多いことがわかります。男女比率はほとんど半々なので、基本的には40代以上の商品であればコンバージョンに繋がりやすいです。逆に20代などの若年層向け商材は、その年代に直接販売することは難しいため親が子どものために買ってあげるような方向性の広告が向いています。商材ジャンルは幅広く、40代の年齢にマッチした商材であれば比較的効果が出しやすい広告媒体かと思います。健康食品や美容コスメなどのEC案件から人材紹介、転職などのサービス商材も向いています。逆に向いていないジャンルは専門的、ニッチな商材やBtoBです。スマホで見ているため、企業向けのサービスなどは獲得が難しいと思います。実際にどれぐらいボリュームが出るのか気になるかと思いますが、しっかりコンバージョン件数を増やして最適化が回れば安定的に獲得することができます。下記に事例を記載します。スマートニュース(SmartNews)を見ている層とマッチすれば、獲得も安定していきます。あとは実際に出稿する記事をいかにPDCAを回せるかがカギです。他の広告媒体と異なるところは、普段から記事を読んでいる人であり、新しい記事を見る感覚で広告の記事にも入ってくるという点です。普段からニュースアプリを使っている人であれば理解できるかと思いますが、何か面白いことや話題になっていること、時事ネタなどを主に見ていると思います。その答えが記事にないと、あまり読み進めてくれません。記事を読もうと思ってみたら面白くなくてすぐ閉じたということは、誰でもありますよね。ユーザーがどのような感覚で何を求めて記事にやってくるのかを理解しましょう。スマートニュース(SmartNews)では広告配信においてクリアすべき基準があります。下記ヘルプで問題ないか確認した上で実施を進めてください。健康食品/化粧品/コンタクトレンズの通販またはECサイトの場合、JADMA加入が必要です。JADMA未加入の場合、正会員相当の基準が必要です。下記2点についてクリアしていないと掲載不可となり、出稿できません。条件が厳しいと感じる方もいるかもしれませんが、高いハードルだからこそリターンも大きい媒体です。何より広告運用において注意することは、運用調整です。他の広告媒体を運用経験がある方は特に注意してください。基本的にクリエイティブの調整や設定の変更は、1日に1回までにしましょう。パフォーマンスが悪いクリエイティブが出てきても、24時間は様子を見てください。クリエイティブをオンにした状態から24時間の配信結果に基づき、露出が調整されていきます。今日はCPA悪いから止めたい!っていう気持ちをぐっとこらえて運用していく方が早く改善が進みます。最初は目標CPAより高くなることが多いですが、最終的には達成できることが多いです。調整をするのではなく気長な運用を行っていきましょう。※あまりにもクリック率が低い場合は止めて問題ありません。スマートニュース(SmartNews)の設定方法から運用方法や事例まで紹介しました。スマートニュース(SmartNews)に関しては、リスティング広告やディスプレイ広告、Facebook広告とは全くの別物という考え方を持つことが重要です。弊社でも始めた当初はとにかく理解が運用が安定せず、効果的な運用ができませんでした。見ている人のユーザー層を理解し、記事のPDCAを行っていくことにより改善を進められました。スマートニュース(SmartNews)はテレビCMを使って、ニュースアプリとしてどんどん新規ユーザー数を増やしています。広告媒体としてもまだまだ大きくなる市場なので、まだ試していない方はぜひ新しい集客のチャンネルとして使ってみてくださいね。ために上京したが、SEO関連の仕事でアルバイトをする中で、インターネットビジネスに興味が湧き、リスティングプラスに入社。社内イベントでは3度の充実賞を受賞し、「何事も全力で楽しむ」を体現している。現在、記事制作から広告運用まで幅広い最新広告手法を使いながら、実績作りや新しい媒体開拓を行っている。2018年9月発行の書籍「コンバージョンを最適化する7つの極意」の元となった、電子書籍「Webマーケティング大全」を無料でダウンロードいただけます。/Webマーケティング組織の作り方/サイト設計、ランディングページ構築/コンテンツマーケティング全般/セミナー集客、セミナー販売/ビジネスモデル設計/ビジネスシーンの悩み解消など、リスマガでは取り扱えない、現場の最前線情報をお送りしています。.Instagram広告は人気SNSであるInstagramを利用しているユーザーに自社の広告を表示させることができる機能です。詳細なターゲティングが可能であり、魅力的な写真や動画を通して多くの人に自社製品・サービスについての広告を配信することができます。若い世代を中心に広がりを見せるインスタグラム。ユーザー数は全世界で10億人を突破し、2019年06月現在、日本でも3300万人を超えるユーザーが利用しています。その広がりは今や一般のユーザーに止まらず、ビジネス界にも大きな影響をもたらしています。そこで注目したいのが、日本では2015年10月よりビジネスアカウントを持つすべてのユーザーの広告出稿が可能となった「Instagram広告」です。ついて、順を追って詳しく解説していきます。広告出稿を検討されている企業担当者様にご一読いただけますと幸いです。PDF版の『インスタグラム広告完全マニュアル』の無料ダウンロードをご希望の方は下記よりダウンロードが可能ですので併せてご活用ください。Instagram広告とは、インスタグラムのタイムライン上あるいはストーリーズ上に写真や動画などの形式で出稿できる広告です。その最大の特徴は、精度の高いターゲティングによりユーザーの行動換気を促せること。Facebook広告で活用されているターゲティング機能を活用し、自社が宣伝したいユーザーに対してピンポイントに広告を流すことができます。画像、動画、カルーセル広告など、様々な形式の広告を作ることができるので自社の希望に合わせて柔軟にクリエイティブを作成することができます。課金方式は成果報酬型となっており細かく設定できるので無駄のない広告出稿をすることができるのも魅力の一つです。(詳細な説明は後述します。Instagram広告は、Facebookと同様の広告システムを使っており、Facebookとインスタグラムが持つ様々なユーザーデータを活用して広告を配信することができます。居住地や年齢、性別はもちろんのこと、趣味嗜好や職業など、様々なターゲティングが可能です。Facebookやインスタグラムが持っているデータ以外にも、提携しているデータ分析会社のターゲティング情報も活用することができます。例として、アクシオム社が提供するデータを活用することで、収入や資産の情報をベースにターゲティングをすることなども可能となっています。自社製品やサービスのブランディングを効果的に行う上で、精度の高いターゲティングは限られた予算を最大限に活用する手助けとなってくれます。6種類の広告パターンがあります。6つの種類の広告には特徴があり、クリエイティブの条件やサイズもが異なりますので、目的に合わせて適切な広告を選択し配信する必要があります。写真広告とは、静止画1枚とキャプション(テキスト)を表示することができる広告です。画像は「正方形」「横長(長方形)」「縦長」の3パターンの表示方法があります。インスタグラムのタイムライン上に自然に表示されるので、ユーザーにも違和感なくシームレスな広告投稿が可能です。Action)ボタンを設置できるため、ユーザーの行動を促しやすく、クリック率の向上が見込めます。ボタンの種類も豊富なので、目的に合ったCTAを設置することができます。それぞれのバナーについては解像度について次のように規定されており、遵守する必要があります。インスタグラムは一般の投稿と同じ「正方形」を奨励しており、次のサイズでの入稿を奨励しているデザインの奨励は次のようになっています。画像広告の場合、使用する画像1枚に占めるテキスト要素の割合を20%以内に収める必要があります。動画広告は、1本の動画とキャプション(テキスト)を表示することができる広告形式です。動画は「正方形」と「横長(長方形)」が入稿可能となっています。実際に動いていることで訴求力の上がるもの、たとえばスポーツ用品やゲームアプリなどと相性がよいでしょう。動画について次のように規定されており、遵守する必要があります。Instagramは1.91:1~4:5の動画アスペクト比に対応しています。これには、横長(1.91:1)、正方形(1:1)、縦長(4:5)があります。ファイルサイズが1GB以内で、2パスエンコードを使っている限り、ビットレートに上限はありません。それ以外の場合は、1080pなら8Mbps、720pなら4Mbpsとなります。動画広告についてもスマートフォンでの閲覧最適化を考え「正方形」での投稿を奨励しております。動画広告の場合、動画再生前に表示されるサムネイル画像に占めるテキスト要素の割合を20%以内に収める必要があります。カルーセル広告は、複数枚の写真や動画とキャプション(テキスト)を表示することができる広告形式です。複数枚にわたりユーザーにアピールできるので、ブランドストーリーを深く伝えることができます。画像は正方形にトリミングされるため、正方形のクリエイティブを最初から制作することをオススメします。カルーセルで表示するそれぞれの画像については次のように規定されており、遵守する必要があります。こちらも正方形且つ、短いキャプション(テキスト)での入稿を奨励しています。カルーセル広告の場合、入稿する全ての画像について、テキスト要素の割合を20%以内に収める必要があります。1枚でも20%をオーバーしていると、広告自体のリーチ数に大きな影響を与えるため、必ずすべての画像をチェックしましょう。ストーリーズ広告は、1枚の画像または1本の動画を表示することができる広告形式です。インスタグラムのストーリーズフィード上に自然と挿入されるようになっており、ダイナミックな画像・動画でブランドアピールをすることができます。画像・動画共にフルスクリーン対応の9:16にて入稿する必要があります。画像や動画それぞれについて次のように規定されており、遵守する必要があります。ストーリー広告に画像を入稿する場合、次のことが奨励されています。ストーリー広告に動画を入稿する場合、次のことが奨励されています。コレクション広告は自社製品をカタログ形式にして表示できる広告フォーマットです。メインとなる大きい画像・動画の下にカタログが表示されるので、視覚的なインパクトで注目させつつ商品ラインナップを紹介できるので製品個々の魅力を伝えやすくなっています。コレクション広告で表示するそれぞれの画像については次のように規定されており、遵守する必要があります。90文字以内推奨Instagramは正方形(1:1)、フル横型/横長(16:9)、スライドショーに対応しています。1:1よりも縦長のアスペクト比には対応しません。Facebookインスタントエクスペリエンス(旧:キャンバス)広告とは、スマートフォン向けのフルスクリーン表示のランディングページテンプレートです。広告をタップするとスマートフォンに合わせたフルスクリーンのダイナミックな動画や画像ページが表示されます。通常、リスティングやバナー画像をクリックすると自社で用意したランディングページや公式Webサイトに遷移しますが、サイトアクセス時に読み込みが発生してしまいます。他サイトへの遷移はインスタグラムを楽しんでいたユーザーにとって鬱陶しく感じるため、すぐに離脱してしまう可能性がありました。それに対して「インスタントエクスペリエンス広告」はそれがコンテンツの一部のように感じるため、ユーザーの興味を引き出し離脱する可能性を抑える効果があり、コンバージョンレートを改善することが出来ます。Instagramの広告では、投稿した広告全体に占めるテキスト要素は20%以内に収める必要があります。テキスト要素が多ければ多いほど、リーチできる数が制限されるので、このルールは必ず守りましょう。広告用の画像や動画にはブランドロゴやキャッチコピー、説明文などのテキスト要素が存在するので、うまく20%以内に収めることが難しいこともあります。Facebookが提供している「テキストオーバーレイツール」を利用することで、投稿前に自社で用意した画像が要件を満たしているかを確認することが出来ますので、必ず確認してから投稿するようにしましょう。様々な広告フォーマットがあるInstagram広告ですが、付加機能により効果の高い広告を配信することができます。以下の機能は無料で設定することができる機能ですので積極的に活用してみましょう。Instagramアンケート機能とは、Instagramストーリーズ上で二者択一の質問スタンプを付加することができる機能です。ようにアンケートスタンプをつけてユーザーの反応を高めています。なり、広告効果を高める素晴らしい結果となりました。広告が表示されたユーザーに対して質問を問いかけて回答させることで、ユーザーの広告への興味を高めて目的のサイトへ遷移させるように促しやすくなるメリットがあります。ストーリーズ広告に簡単に追加できますので是非活用して見ましょう。Instagramにはショッピング機能というものがあります。これは、通常のフィード投稿やストーリーズ投稿に自社で販売している商品の詳細(商品名、金額)タグを埋め込み、タップするとそのまま自社のECサイトへ遷移させることができる機能です。InstagramからシームレスにECサイトへ遷移させることができるため、ユーザーの購買熱量を保ったまま商品の購入へつなげることができるメリットがあります。日本のInstagram利用者のうち80%が、商品やサービスを購入するか決める情報収集のためにInstagramを活用しているというデータもありますので、Instagramショッピング機能は自社の売上アップに大きく貢献してくれるでしょう。2019年12月時点、ショッピング機能が付加されたInstagramのフィード投稿を広告として配信可能となっています。以下の関連記事を参考にショッピング機能から導入してみてください。2019年6月、Instagram広告の新しい機能として「ブランドコンテンツ広告」が導入されました。ブランドコンテンツ広告とは、人気インスタグラマー(インフルエンサー)のInstagramオーガニック投稿を自社の広告として配信できる新しい広告機能です。人気インスタグラマーの作る写真や動画投稿はクオリティが高いため、訴求力の高いInstagram広告を配信することが可能となります。人気インスタグラマーに自社製品をInstagramでPRしてもらった後、その投稿をブランドコンテンツ広告として配信することで、より広い範囲のターゲットに魅力的な広告をリーチさせることができます。インスタグラマーと企業の双方で簡単な設定をするだけで活用できますので、訴求力の高いクリエイティブによるInstagram広告の配信手法として検討してみるとよいでしょう。Instagram広告の課金方法には「CPM課金」「CPC課金」「CPI課金」「CPV課金」の4種類があります。目的ごとに課金方式を使い分けることでコストパフォーマンスを最大化させることができますので、よく検討したうえで選びましょう。Milleの略で、広告が1000回表示される毎に課金が発生する方式です。別名「インプレッション課金」と呼ばれ、認知やリーチを目的とした広告配信の際に選択すべき課金方法となります。Clickの略で、広告がクリックされる度に課金が発生する方式です。ウェブサイトへの誘導等を目的とした広告配信の際に選択すると良い課金方法となります。Installの略で、アプリがインストールされる度に課金が発生する方式です。スマートフォン向けアプリのインストールを目的とした刻々配信の際に選択すると良いでしょう。Viewの略で、動画が10秒以上再生される度に課金が発生する方式です。こちらは、動画広告のみで選択可能な方式であり、主に認知獲得を目的とした動画キャンペーンの広告出稿の際に選択するべき方式となります。インスタグラムの広告出稿は、最低100円から配信することが可能です。元々は最低出稿金額が500万円と非常に高額でしたが、現在では予算に合わせて配信を行うことが可能となりました。Instagram広告の詳細な出稿金額についてはインスタグラム広告の費用|広告予算は出稿の目的から逆算して決めるの記事で解説しています。広告出稿の目的から算出される、おおよその予算や上述した課金方法の単価まで知りたい方は合わせてご覧ください。Instagram広告で効果的な結果を出したいなら、成功事例の要素を取り入れることが非常に重要です。ここではInstagram広告の特徴を活用し、実際に広告出稿を行なって効果を上げた企業の事例を4つ紹介します。はじめに紹介する事例はウォルト・ディズニー・カンパニー・フランスです。同社の最大の目標は、フランスで「ファインディング・ドリー」を観に行こうと思ってくれる人の数、つまり「鑑賞意図」という指標を上げることでした。過去のキャンペーンデータから、ターゲット層に「きわめて身近な」プラットフォームで広告を展開することが重要だと判明していたため、若者の利用が多く、質の高いビジュアルコンテンツが集まり、モバイルメインであるインスタグラムでの広告出稿を決めました。広告用素材としては、映画の主人公であるドリーが画面の中を泳ぎ回り、まるで水槽に飛びこんできた魚を見ているような気分になるカラフルな動画クリップを数本用意しました。インスタグラムのカルーセル広告にドリーが出会う海の仲間たちの写真を並べて表示しました。広告配信のフリークエンシーを高めたことで動画と写真はどちらも広いターゲット層にリーチし、ターゲット層全体で映画鑑賞の意図が7ポイント上昇、広告想起が17ポイント上昇という直接的な効果が得られました。ボルボは1927年創業のスウェーデンの自動車メーカーです。心地を知ってもらおうと考えました。XC60のバーチャル試乗をさせるという動画広告を打ち出すことを計画。DLXのカスタムセグメントで「主要都市で自動車の購入を検討していて、特にボルボに関心がある人々」に絞り込みました。XC60の新機能を詳しく紹介するカルーセル広告とリンク広告を配信し、期待感を高めることで、ファネル下層のダイレクトレスポンスの促進を図りました。この緻密なキャンペーンは大成功を収め、購入検討中の870万人以上にリーチし、うち18%が動画を最後まで再生しました。若年層がメインターゲットであるPYUANの発売にあたって、ターゲットとの親和性が高いInstagram広告を主軸に、デジタルコミュニケーション戦略を展開、ブランドの認知拡大を目指しました。メインターゲットである20代女性は、テレビよりもスマートフォンでの情報接触が多いことから、テレビCMを使わず、デジタルを中心に展開。若い世代では注視時間が短くなっているという調査結果から、短時間でもオーディエンスの印象に残る手段として、GIF動画、カルーセル動画広告、またインスタグラムのストーリーズ広告を活用し、ビジュアルで端的に訴求しました。一般的な機能訴求型の広告ではなく、ブランドのメッセージである「クレンズライフ」を、“赤毛のピュアン”という空想上のキャラクターの生活を通して描くことで、視聴者にPYUANを自分も楽しみたい、取り入れたいと思わせる工夫を施しました。その結果、ブランド認知が10ポイント、購入意向は3ポイント上昇し店頭での金額シェアも全体キャンペーンの昨年対比150%となりました。SK-IIは、インスタグラムのモバイル動画広告とFacebookニュースフィード広告に加え、インスタグラムのストーリーズ広⁠告も運用しました。インスタグラムのストーリーズで広告をテストし、ビジネス価値やブランド認知度の指⁠標、メディア効率が向上するか判断したいと考えたのです。その結果、18~54歳の日本人女⁠性という幅広いターゲット層において24ポイントの広告想起率の上⁠昇を達成しました。インスタグラムス⁠ト⁠ー⁠リ⁠ー⁠ズ広⁠告を使ったことで増えた広告想起率は、Facebookとインスタグラムのニュースフィードのみのキャンペーンと比較して13ポイントにのぼりました。ニ⁠ュ⁠ー⁠ス⁠フ⁠ィ⁠ー⁠ドとインスタグラムストーリーズの両方に広告を掲載したこ⁠とで、リーチは30%広がり、CPMは25%削減できました。このキ⁠ャ⁠ン⁠ペ⁠ー⁠ンでは動画の再生数も増加し、インスタグラムストーリーズおよびインスタグラムとFacebookのニュースフィード広⁠告で動画が最後まで再⁠生された回数が62%増加しました。広告形式や課金方法が決まったら、成果を上げた成功事例に共通する4つのポイントも意識したうえで具体的なコンテンツ制作を行いましょう。Instagram広告だからこそ気をつけなければならないポイントがいくつもあるので一つずつチェックしていきます。Instagram広告において、何よりも大切なのは写真や動画などのクリエイティブです。魅力的でないクリエイティブは、ほんの一瞬でユーザーに流されてしまいます。目的とする広告スタイルの仕様条件(前述)に適したクリエイティブ制作を意識しましょう。写真クリエイティブなら正方形型とする、ストーリーズ広告を活用したいなら9:16のサイズに合わせて画像や動画を制作するといった形です。今流行りのトレンド、色使い、画角、フォント、人物など、成功事例などはとにかく分析して良い要素を抽出しましょう。自社の世界観を最大限に生かすバランス感覚と工夫も忘れてはなりません。動画の場合はターゲット層を意識したストーリーにする、ファーストビュー(冒頭数秒)を最大限に活用する、音声なしでも伝わる内容にするなど、ユーザーを引き付けていきます。クリエイティブが魅力的であるか否かはInstagram広告を成功させるもっとも重要な要素ですので、徹底的に作りこみましょう。Instagram広告公式ページに、クリエイティブづくりのコツも紹介されていますので、是非活用してください。Instagram広告のサイズ形式はWEBディスプレイ広告(GDNやYDNなど)で使われている一般的なサイズ感とは異なります。基本的にはInstagram広告はインスタグラム専用という位置づけになり、広告クリエイティブは使いまわしがきかないという認識でいましょう。様々なプラットフォームで使い回すことを前提に広告クリエイティブを制作することもできます。SNSユーザーはとても繊細です。「違和感」を感じたらすぐに興味を失ってしまいます。Instagram広告で成果を出したいなら、使いまわし前提ではなく、インスタグラムに最適化されたクリエイティブを制作することが大切です。そのための労力やコストを惜しむと、結果的に広告のパフォーマンスが悪化し、トータルで考えると費用対効果が悪い結果となります。Instagram広告だけに限らず、SNS広告において大切なポイントは「いかにSNSを利用するユーザーのUX(ユーザーエクスペリエンス)を損なわずに、自社の目的を達成するか」という点につきます。Action)を設定し、自社の目的を達成するためにとことん突き詰めることが大切になります。インスタグラムは「感情」や「情緒」に訴えかけるメディアです。そのため、たとえ電化製品であってもそのスペックや競合比較ではなく、その商品が経験価値としてどれだけ魅力的か、その商品がある生活がどれだけ豊かであるかを訴求するべきでしょう。ユーザーにとってその商品を所有したり、そのサービスを利用することによって、どのようなベネフィットがあるかを直感的かつ感情的に訴求することが、Instagram広告において重要なポイントです。物(モノ)ではなく体験(コト)訴求が効果的になっている背景は、インスタグラムのメインユーザーである「ミレニアル世代」が大きく関係しています。ミレニアル世代の特徴を理解することはInstagram広告の効果を高めるためにも重要です。【事例あり】ミレニアル世代のマーケティングで絶対外せない14要素の記事では、ミレニアル世代へ向けたマーケティングについて詳しく解説していますので、併せてご活用ください。ここからはInstagram広告の出稿手順を解説していきます。広告作成の前提として、「Facebookページ」と「Instagramのアカウント」が必要になるので、先に準備しておきましょう。「Facebookページ」と「Instagramのアカウント」が準備できたら、以下の手順で広告を出稿していきます。それぞれの手順について解説していきます。FacebookとInstagramのアカウントを関連付けます。アカウントのリンクはFacebookページ、Instagramアカウントのそれぞれから行うことができます。それぞれのアカウントをリンクできたら、いよいよ広告を作成していきます。以下のリンクから広告を作成する画面に移ります。Instagram広告はFacebook広告の設定画面で作成していきますので、「あれ、Instagramではない??」と慌てないようにしましょう。最初にマーケティングの目的を選択します。広告を出稿して目指すゴールが認知拡大なのか、Webサイトへの誘導なのか、アプリのインストールなのか、商品の購入なのかによって、広告配信の最適化施策は大きく変わるため、「何のために広告を出稿するのか」を明確化することが一番最初のステップです。この目的設定によって適切な広告の種類や広告費用の課金方法が決まってくるため、ここを明確に決めることがInstagram広告で結果を出すための基盤とも言えます。マーケティングの目的を選んだら、今回作成する広告の名前を設定します。キャンペーン名や期間など、管理しやすい広告名称を設定しましょう。次に、その広告のゴールの詳細を設定します。上の画像では「トラフィック」となっていますが、最初に選んだマーケティングの目的によって内容が変わりますので、それぞれ自分が広告を出す目的にあわせて設定しましょう。ここではダイナミッククリエイティブとクーポンの設定もすることができます。続いて、広告のターゲット(オーディエンス)を設定します。オーディエンスの設定では下記の項目を設定することができます。言語特定の言語を使っているユーザーを絞ることができます。リーチしたいユーザー層に合わせてターゲット設定を行いましょう。広告作成画面の右側にはオーディエンスの広さや潜在リーチ、推定リーチの数が表示されるので参考にしながら設定すると良いでしょう。次に広告を配信する場所を設定します。配置を編集Instagramのほか、Facebook、Messengerなど、広告の配信先を自分で細かく選ぶことができます。広告の予算と掲載期間を設定していきます。広告配信の最適化ランディングページビュー、リンクのクリック、インプレッションなど、目的に応じてどのように広告を配信するかを設定できます。コストコントロールクリック平均単価を設定することができます。予算の設定予算の設定方法は「1日の予算」と「通算予算」の2通りの設定方法があります。「1日の予算」では1日あたりに使用できる予算が設定可能で、金額の下限は100円となります。広告が配信され消化金額が設定した予算に達した場合、その時点でその日の広告配信は停止されます。全体の広告配信期間のうちに使用できる予算が決まっているようなときは「通算予算」を選択し金額を設定します。掲載期間の設定掲載期間の設定は期間を定めず継続して広告の掲載を行う「広告セットを今日から継続的に掲載する」と「開始日と終了日を設定」の2通りから選択し設定を行います。予算の設定で「通算予算」を設定した場合は広告スケジュールの項目を設定することができます。常に広告を配信する設定はもちろん、広告の配信を行う曜日と時間を細かに設定することが可能です。ここまでの設定が完了したら最後に広告クリエイティブの設定を行います。作成したクリエイティブを選択する前にアイデンティティの設定を行います。アイデンティティの設定とは、どのアカウントから広告を出稿するのかの設定です。広告を出したいInstagramアカウントを選択しましょう。広告形式の設定では先にご紹介した広告フォーマットの中から使用したいものを選択します。目的に応じて最適なものを選びましょう。インスタントエクスペリエンスを追加インスタントエクスペリエンスとは、モバイル用のランディングページ表示機能です。作成しておくことで、ユーザーにストレスなく自然な流れでランディングページを表示させることができます。詳しくは以下のページを参照ください。ここであらかじめ作成しておいた画像や動画などの広告クリエイティブを選択、確認します。画面左でクリエイティブを選択し、右側に実際に広告として配信されたときのプレビューが表示されます。プレビューを参照しながら作成した広告がどのように表示されるのかを確認し、併せて広告に掲載したいリンクのURL、見出しやCTA、テキストも設定します。CTAや広告のテキスト内容によって広告効果が大きく左右されるので、効果的なものを設定することが大切です。広告プレビューは配信場所ごとにどのように表示されるのかを確認できます。モバイルとデスクトップそれぞれのニュースフィードでどのように表示されるか、ユーザーにとって魅力を感じられるような広告になっているかなどを確認しましょう。ここで思うように広告が表示されていない場合はクリエイティブを調整して再度アップロードします。クリエイティブをアップロードする際にもクリエイティブの推奨要件が表示されるので、不備のないように確認をしておきましょう。すべての設定が終わったら、最後に広告テキストの設定と広告のプレビューを確認します。広告内容の確認が完了し問題がないようであれば「注文確定」ボタンを押しましょう。審査が完了、承認され次第、設定したスケジュールに応じて広告の配信が開始されます。広告の設定が無事に完了すると、Facebook広告マネージャーに作成した広告が追加されます。配信途中でも予算や配信期間の変更などを行うことができますので、運用している中で最適化していくことができます。以上が、Instagram広告の設定と配信方法になります。ここでは、スマホ(スマートフォン)からInstagram広告を作成する方法を紹介していきましょう。前提として、スマホで広告を作成するためにはInstagramアカウントをビジネスプロフィールに移行しておく必要があります。ビジネスプロフィールへの移行がまだ済んでいない場合は、インスタグラム分析に必須!ビジネスプロフィールの登録方法の記事にて移行方法を解説しておりますので、ご活用ください。自身のプロフィールページを表示します。ビジネスプロフィールに移行完了していれば[広告]ボタンが現れているのでクリックします。続けて[広告を作成]ボタンをタップしましょう。すると、広告に使う写真の選択画面になります。過去にInstagramで投稿した投稿の中から広告に使いたいものを選択しましょう。次にその広告をタップした人を遷移させたい場所を指定します。「自分のプロフィール」「ウェブサイト」「店頭」などを選ぶことができます。リンクを設定したら、広告を表示させたいターゲットを設定します。[Automatic]では自分のフォロワーに似た人を自動的に設定してくれます。手動でもターゲットを設定することができるので、目的に応じて変更しましょう。広告にかける予算と期間を設定します。予算は100円~10万円の間、期間は1日~30日の間で設定できます。設定した内容により、合計消化金額と推定リーチ数が算出されます。予算と期間を設定すると、確認画面になり、[広告を作成]ボタンをタップすることによって広告の出稿が完了します。以上がスマホでInstagram広告を設定する手順になります。PCで設定するよりも手軽に広告を作成できる印象です。過去の人気投稿をあらためてInstagram上に表示させ、新しい広告と過去の投稿の組み合わせでPRの相乗効果を狙うといった使い方もできます。本章の冒頭で、広告出稿をする際は必ずしもインスタグラムのアカウントをもつ必要がないと申し上げました。Instagram広告はアカウントが無くても親会社であるFacebookの広告管理画面から出稿することが出来ます。インスタグラムアカウントを所持していない、もしくはFacebookのアカウントと連携しない状態でInstagram広告の出稿を行った場合、ユーザー名とアイコンはFacebookの情報が利用されます。この場合、次のことができないので注意が必要です。Instagram広告の出稿を検討する場合、インスタグラムのアカウントも同時に開設し、Facebook広告アカウントと連携させた方が後のマーケティング施策でも大きく活かせるので、あらためておすすめさせていただきます。参考:Facebookヘルプ:Instagramで広告を掲載するには、Instagramアカウントが必要ですか。Instagram広告の効果測定は、Facebook広告と同様に「広告マネージャ」を通して確認することが出来ます。広告マネージャを活用して確認できる数字は、一部抜粋するだけでも次のような項目があります。【リーチ】指定した期間で広告を見たユーザーの数です。広告を表示した回数が表示されるインプレッションとは異なり、広告を見たユーザーの数だけが計算されます。【ソーシャルリーチ】Facebookページにいいねをしてくれる友達やイベント参加に返事をした友達のユーザー数が表示されます。Facebookでのイベントやアプリ宣伝をしていない場合、ソーシャルリーチは表示されません。【レスポンス】ユーザーが広告を閲覧してから24時間以内、もしくは28日以内にクリックやそれ以外のアクションを行った回数がグラフで表示されます。【キャンペーンのリーチ】キャンペーン全体の広告を閲覧したユーザーの数です。こちらもインプレッションとは異なり、広告の表示回数ではなく、広告を閲覧したユーザーの数のみが表示されます。【頻度】ユーザーが広告を見た平均回数です。【クリック数】広告のクリック数です。アプリのインストールや外部リンクへの誘導などが含まれます。【CTR】広告に対するクリック数を指定した期間で割り算した数です。指定期間での広告のクリック率が分かります。【入札価格】ワンクリック(CPC)と1000インプレッション(CPM)あたりの広告の最大掲載料金を変更することができます。沢山の数字が確認できるため、どの値を確認すればよいか迷う方も多いですが、その場合は自社の「広告出稿の目的」に立ち返ることが重要です。広告出稿の目的が「認知拡大」である場合、重要視すべき指標は「リーチ」や「インプレッション」であり、クリック率やクリック単価(CTR)の優先度は下げるべきでしょう。逆に、アプリのインストールを目的とする場合は「CPI」を重要指標として設定するべきです。二兎追うものは一兎をも得ずということわざの通り、すべての数字を追うのではなく、あくまでも目的の達成のための指標が何であるかを考えることが大切です。Instagram広告のKPIの設定方法と数値の確認方法についてはインスタグラム広告を出した後に確認!KPIや数値の見方を合わせてご覧ください。数値の分析を効率よく行いたい方はインスタグラム分析が効率的かつ高精度に行える便利ツール7つを紹介の記事もご活用ください。無料で利用できるInstagramインサイトの使用方法と、様々な用途別で使えるツールを紹介しています。紹介した成功事例のような結果を生み出す広告を出稿するために、おさえるべきポイントがいくつかあります。Action)」の設定は最重要事項で、慎重に練る必要があります。「目的」は広告を配信することによって実現したいことを選ぶ必要があり、「CTA」では広告の閲覧者に対して行ってほしい「ネクストアクション」を選ぶ必要があります。Instagram広告の「目的」は次のうちから選ぶことが可能です。参考:Instagram広告の場合に選択できる広告の目的には何がありますか。配信する画像または動画の直下に表示されるCTAには次のようなものが一例としてあげられます。CTAの「予約する」と「予約リクエスト」は似た表現ですが、ターゲットとしているユーザーによって受け入れられやすさが変わってきます。広告閲覧ユーザーのアクションを決定づける、広告の成果が上下する大事な要素となりますので、慎重に選びましょう。先日クライアント様から頂いた相談として、「Instagram広告の場合、ハッシュタグを活用するべきか」というものがありました。通常のインスタグラムの投稿の場合、ハッシュタグをつけることにより検索経由で投稿のリーチ数を増やすためという目的が最も大きいですが、広告出稿の場合、検索結果には表示されないため、その点は寄与しません。その上で、ハッシュタグをつけるべき場合とつけないべき場合は次のようなケースがあげられ、目的によって使い分ける必要があります。Instagram広告にハッシュタグをつけたほうがよいシチュエーションは、そのハッシュタグ自体の認知拡大を目的としている場合です。インスタグラム内での投稿キャンペーンの認知を目的とする場合、その投稿キャンペーンに利用するハッシュタグも合わせて認知してもらう必要性があります。その場合、投稿内容にハッシュタグを含めることは非常に有力な手法となります。ダイレクトレスポンス広告など、直接的にWebサイトへの遷移やアプリのインストール、商品の購入を目的とする場合は、ハッシュタグをつけないほうがよいです。その理由としては、本来とってほしいアクション(Webサイトへの遷移等)よりも、ハッシュタグをクリックすることによりインスタグラム内でハッシュタグを検索してしまう可能性が高まるためです。基本的にユーザーにとってほしいネクストアクションは一つに絞るべきであり、それがハッシュタグの認知でない場合は避けたほうが良いでしょう。Instagram広告は、これまでのディスプレイ広告とはまったく違う概念で取り組まなければならない一方、その可能性は非常に大きく、事業成長に大きく貢献する可能性を秘めています。そのために最適な広告クリエイティブを制作したり、広告運用の最適化を行うことは非常に大切です。インスタラボを運営するSNS専門の広告運用サービスを提供しています。SNS広告に詳しいプロのスタッフがアドバイスさせていただきますのでお気軽にご相談ください。Instagram広告とあわせて、インスタグラマー(インフルエンサー)を活用したマーケティング活動を行いたいとお考えでしたら、インスタラボ監修のキャスティングサービスもあります。人気インスタグラマーの広告クリエイティブの2次利用なども可能ですのでお気軽にご相談ください。インフルエンサーマーケティングについて知りたい方は、基礎から応用まで5分で理解するインフルエンサーマーケティングのページも是非ご覧ください。特徴や課金・出稿手順まとめの記事にて、特徴や詳細記事へのリンクを紹介していますのでご活用ください。.「LINEは怖い」「LINEに一度は登録したものの、すぐにやめてしまった」という人に理由を聞くと、たいていの場合は「LINEアプリを理解していない状態で知らない人からのアクセスを受けてしまうと、詐欺やアカウント乗っ取りなどの被害に遭わないかと不安」といった答えが返ってくる。ある意味で、まっとうな反応だと思う。LINEに慣れているユーザーに聞いても、知らない人からメッセージや友だち申請が届くことに免疫があるのか......と問われれば、「NO」と言わざるをえない。LINEを使いこなしていようがいまいが、アプリを利用していて知らない人から届くトークメッセージや、友だち申請といったものは、正直ウザいもの。サクラサイトへの誘導やアカウント乗っ取り目的の釣りメッセージも多いので、被害に遭わないように対策を施しておきたい。迷惑メッセージや見知らぬ人からの友だち申請をブロックするには、いくつか方法がある。プライバシー管理」を選択し、「メッセージ受信拒否」にチェックを入れる(オンにする)。「IDによる友だち追加を拒否」のチェックを外す(オフにする)。これで、友だちとして登録していない相手からはメッセージを受け取ることができなくなる。続いては、「友だち追加」をさせない方法を紹介する。任意の電話番号で友だち登録されてしまうことを避けたい人はこちらも設定しておこう。操作手順としては、「設定」→「友だち」を選択。その後、「友だちへの追加を許可」のチェックを外しておく(オフにする)。同じ画面で「友だち自動追加」にチェックが入っていると、スマホのアドレス帳を読み込まれ、LINEを使用している人が自動で友だちに追加されてしまうので、十分に注意したい。「友だち」リストにいる人の中で、あまりよく知らない人やLINEでメッセージをやりとりしたくないような人がいれば、ブロックしてしまおう。やり方は、ブロックしたい人を「友だち」から選択→「トーク」→右上のボタンからメニューを開き、「ブロック」をタップするだけ。安心してLINEを楽しむ準備は整った。あとは、完全防備状態でどう友だちを追加するかだ。一方が「ホーム」→右上のプラスボタン選択→「QRコード」→「マイQRコード」を選択。一人は同じ画面で「QRコードリーダー」をタップし、相手のQRコードを読み取る。「友だちを追加」画面で正しいアイコンが表示されたら、「友だちリストに追加」をタップ。これなら申請拒否にしている場合でも、友だちに追加することが可能だ。スマホを振り合って友だちを追加する「ふるふる」という機能もあるが、双方が位置情報をONにする必要があるため、ここでは割愛する。リストに追加したい相手が目の前にいない場合はどうすればいいか。いうときは、設定→「プロフィール」で自分のIDをチェック。一時的に「IDによる友だち追加を許可」をオンにし、相手にIDを伝えよう。IDが届いた場合は、「ホーム」→右上のプラスボタン選択→友だち追加画面で「検索」を選び、友だちをIDで追加すればOKだ。LINEで友だち申請が届いても、LINE運営から「友達申請がきています」というメールが届くことはない。そんなメールが届いたとしたら、それはスパムで間違いない。リンクは決して踏まないよう注意してほしい。Uncovered米国を訪れる国外からの観光客市場は、かつてはもっと盛況だった――。言って差支えないだろう。前年同期比1.9%減。加えて市場シェアも縮小している。旅行業界団体の米国旅行協会(USTA)によると、2016年以来4年連続でマイナス成長となり、今年は11.3%。2016年は13.0%だったが2022年には10.9%まで落ち込むことが予想されている。これは米国経済にとって、外国人客による消費額1800億ドル(約約19.8兆円)の損失となることを意味する。このようななか、同国の状況に追い打ちをかけるように国土安全保障省(DHS)がこのほど打ち出したのが、ビザ申請のオンラインシステム(ESTA)の必須入力事項に「ソーシャルメディアのプロフィール情報」を追加する方針だ。これが、米国の旅行関係者の間で新たな懸念材料となっている。具体的には、ツイッター、インスタグラム、フェイスブックなどで投稿する際に使うアカウントすべてが対象となる。※編集部注:この記事は、米・観光専門ニュースメディア「スキフト(skift)」に掲載された英文記事を、同社との提携に基づいてトラベルボイス編集部が日本語翻訳・編集したものです。現在、38カ国が米国のビザ免除プログラムの対象で、このオンライン申請システムを利用している。DHSでは、過去5年間に主なSNSで使用した「ソーシャルメディア上のユーザーアカウント情報(ユーザーネームやID、ハンドルネームなどと呼ばれるもの)」の申告を義務化する方針。これまでは、こうした情報の開示は任意となっていた。個人アカウント情報は、フォロワーや友人などでなくても把握できるような、公開されているものに限定される。DHSでは、こうした情報があればビザ申請者が「問題ない人物であると確認する」のに役立つ一方、「虚偽や詐欺、過去には確認できなかった安全保障上の問題や法令違反を特定する」助けにもなると説明している。今回の要求事項の見直しは、ビザ免除プログラムだけでなく、移民受け入れ制度やその他のビザ手続きも対象となり、影響を受ける人は3300万人にのぼる見込みだ。USTAで政治・公共問題を担当するトーリー・バーンズ取締役副代表は、制度の変更により、訪米旅行者の主要送客市場が冷え込むことを心配している。「もちろん安全保障は重要だと常に考えているし、旅行にも不可欠なことだ。今回のプログラム見直しが、セキュリティ対策上どこまで効果的なのかは疑問だ、というのが我々の見方だ。犯罪者が正直に自分のソーシャルメディアでの言動を申告するはずがない」とバーンズ氏。「結局、法を順守して暮らしている人ばかりが影響を受け、米国に行きたいという気分を削がれてしまうのではないかと心配している。ただでさえ訪米需要はスローダウン気味で、我々は世界中の旅行者に、訪米を呼び掛けて努力しているというのに」。バーンズ氏によると、USTAでは国務省とDHSの上層部に対し、こうした懸念をすでに伝えている。米・ケイトー研究所の調査によれば、1975年から2017年までにビザ免除プログラムで米国に入国した人物が関わったテロで、犠牲となったアメリカ人は一人だけだという。DHSが今回の見直しを発表したのは2019年9月4日。各方面からの意見を公募する期間が3カ月設けられている。これは小さな変更のようにも見えるが、重大な変化となる可能性もある。米国では2016年12月以降、ビザ免除プログラム申請者に対し、ソーシャルメディアのアカウント情報をESTAフォームの任意欄に記入することを推奨していた。2020年から新方針が施行されると、オンラインでビザを申請する際、必ず記入しなければならない欄という扱いになるという。申請フォームのソーシャルメディア欄には、「特になし」「その他」といった選択肢も設けられる見込みだが、ソーシャルメディアにアカウントを持っている人が、自身の哲学やプライバシーを理由に情報開示を拒否した場合、ビザ申請が承認されるのかどうかは不明だ。(CBP)では、ソーシャルメディア情報を提供しない申請者についても審査は行うが、必要事項が未記入の場合、手続きの遅延や、申請者の審査が不可能という判断もありうる」。スキフトではDHSに対し、申請者がソーシャルメディアにアカウントを持っており、それがグーグル検索などで入手できる公開情報ではあるものの、申請フォームでは情報の非開示を選択、「特になし」「その他」にチェックを入れた場合、どうなるのかについて、詳細な見解を問い合わせた。DHSには、数回に渡って「この場合、申請は却下されるのか?」という問いに対するコメントを求めたが、いまも回答はない。DHSでは以前から、訪米申請者のソーシャルメディア・アカウントを手作業で検索することが認められていた。Justice)では、政府当局が「国家の安全保障」を名目に、ソーシャルメディアなど各種データを収集・利用している状況について調査しており、最近そのレポートを公表。「担当官は“懸念すべき情報”や“さらに詳細な確認作業の必要性”が見つかった場合のみ、追加の情報収集に着手するわけではないようだ」と指摘している。この点についてもDHSに確認を求めたが、回答はなかった。旅行者の感情や、旅を思い立つ動機は常に変化している。海外からの訪米インバウンド市場を左右する要因は様々で、例えば貿易摩擦、グローバル経済の失速、強いドルなど。USTAではこれについて、「トランプ政権を取り巻く不透明感」と、当たり障りのない言葉で表現している。トランプ政権が移民に厳しく、米国第一主義を掲げているせいで、米国に行ってみたいという旅行者が減っている、とはっきり批判する人もいる。旅行者が米国のソーシャルメディアに関する方針についてどう感じているかを示すデータは、今のところないとバーンズ氏は話す。「もし影響が出ているなら、それを測定する手法、データがないかと模索している。マイナス影響を裏付けるようなデータは見つかっていない」(同氏)。それでも、今回の新方針をめぐっては、プライバシーに関わる多くの問題点がある。ブレナン司法センターのレポートの共同執筆者、ラヤ・コレー氏は、DHSによるソーシャルメディア情報の収集はオバマ政権時代に始まったが、「トランプ政権になって以降、データをもっと集めろという欲求がどんどん肥大している」と指摘する。コレー氏は、2016年にDHSが実施したプライバシーへの影響調査に言及。同調査によると、ビザ免除プログラム申請者から集めたソーシャルメディア情報は、申請者の投稿だけでなく、誰と交流しているのか、誰からフォローされているのかといった交友関係のチェックにも活用されていた。「CBPは、申請者本人の投稿だけでなく、その交流相手のソーシャルメディア投稿もチェックできるのが実情で、これに対する規制はない。ESTA審査に必要であるなら問題なしという考えだ。あまりにも大雑把なスタンダードで驚愕する」とコレー氏。「規制は緩いままで、情報はもっとすくい上げていこうという。これでは需要は冷え込む。政府が発言をチェックようになれば、多くの人々がコメントを自制するだろう」。スキフトでは、現状の「大雑把な」ルール下でのプライバシー保護についてもDHSにコメントを求めたが、回答はなかった。2019年9月10日、ロンドンではブランドUSAが「トラベル・ウィーク」を開催していた。スキフトではNTTOディレクターのイザベル・ヒル氏に、新方針が訪米外国人旅行者に及ぼすインパクトについて質問した。ヒル氏はコメントを控えたが、同イベントに関連して開かれたヨーロッパの旅行関係者向け会合では、商務省による観光産業へのコミットメントを強調した。「米国では、我々は外国人旅行者にぜひ来てほしいと思っていますし、心から歓迎いたします。観光産業は我が国の経済にとって重要であり、その拡大によって雇用機会も増えます。お集まりのみなさまは、旅行者のために仕事をし、利益を出していますが、すばらしいことです。商務省では、みなさまの活躍を心強く思っています」。いうものの、新しい方針通りにビザ免除プログラムやその他のビザ手続きが変更された場合、「米国へ旅行しようと思っている人は、ほぼ例外なく、ソーシャルメディアでの個人情報を求められることになる」とコレー氏は話す。旅行者がこれを不愉快に感じるなら、訪米外客数のマイナス成長が続くことになりそうだ。※編集部注:この記事は、米・観光専門ニュースメディア「スキフト(skift)」に掲載された英文記事を、同社との提携に基づいてトラベルボイス編集部が日本語翻訳・編集したものです。�Ɂu�����ˁI�v���悤7月17日、ARエンターテイメントコンテンツの企画/開発を行う「ENDROLL」がプレシリーズAラウンドにて総額数千万円規模の資金調達を実施したことを発表した。個人投資家が名を連ねる。ENDROLLは2017年12月に創業されたARスタートアップ。2018年はスマホ向けAR謎解き脱出ゲーム「ノンフィクション・レポート」をリリース。現在は体験型ARコンテンツ開発に積極的に動いている。~とびだせ!アソビルモンスター~」を展開している。ENDROLLのコンセプトに関してCEOの前元氏は次のように述べる。「私たちはARというテクノロジーを『妄想を具現化するもの』と捉えています。その力で今までシュミレーションという形で人々に感動を与えて来た『ゲームの力』を解放し、誰しもが物語の主人公になれる世界を実現するという想いを持ってENDROLLを創業しました。日本各地の商業施設と提携してAR時代の新たな収益源や集客ソリューションを提供しています。街のあらゆる箇所にエンタメ要素を追加することで、ARクラウド時代のエンターテイメントのあり方を世に投げかけています。ENDROLLはプレシリーズAの調達資金をARクラウド時代のエンタメUX研究に投下すると語る。ARクラウドとはクラウド上に置かれている現実世界を投影した3Dマップデータ。X・Y・Z軸によって判定される位置や付随情報を含む点群データがクラウド上に保管され、いつでも引き出させるシステムを指す。ARクラウドが実現すれば、ユーザーの周辺環境データとクラウド上の3Dマップデータが瞬時に照合され、特定箇所に紐づいたデータが引き出される。「セカイカメラ」が実現させたような、特定店舗の情報をARグラスを通じて即座に参照可能となる。重要な点は、その場にいる複数ユーザーが同時にその場の情報をクラウドから引き出せる機能を通じて新たなコラボレーション体験が生まれることだ。Kobe」が挙げられるだろう。ENDROLLが目指すARクラウド時代のエンタメUX研究とはいったい何を指すのか。前元氏は次のように考える。「AR分野はまだ世界的にも成功事例が少なく、実利が見えにくい側面が否めません。そのため高いビジネスメリットのあるロケーションベースのARサービス開発へ資本を使っていきます。従来、商業施設は不動産資産の内観を大幅に変えるプロモーションを打ちづらいという課題を抱えていました。多額の資金を獲得するために意思決定に非常に長い時間がかかっていました。そこでARエンタメを通じて低コストかつ施設内観を変更することなくサービス導入可能な事例を増やす考えです。施設運営者、ユーザーの両方がWin-WinとなるAR時代のUXを課題解決のアプローチで提案していく戦略です。2019年時点でARクラウドの考えは一般的ではない。その上、技術確立に未だ至っていない。巷ではARクラウド・プラットフォームになれば確実にユニコーン入りは確実と言われるほど商機と技術課題が横たわる領域。市場理解がまだ進んでいないなかでENDROLLは大手企業の課題感をしっかりと理解しながら提携へと漕ぎ着けている。Case作りに動いている印象だ。商業施設や街開発に積極的な大手企業と組んで体験型コンテンツ開発にリソースを割いているのがその証左であろう。ENDROLLはこうしたARクラウド時代のエンタメUXを作っていく会社として舵を取っていく戦略だ。具体的には複数人でコミュニケーションを取りながら商業施設で楽しめる体験コンテンツを作っていく意向とのこと。米国ではNianticを代表とする世界的なARエンタメ企業が登場。ポケモンGoでは店舗と組んで集客ツールとしてゲームを提供する。これも立派な屋外体験型コンテンツと呼べるだろう。日本人起業家の深澤氏が創業したTyffonは体験型のVRテーマパークを次々とオープンさせている。AR・VR・MRの総称を指すXR時代のディズニーを目指す。有名レーベルを携えて展開したり、テーマパーク型コンテンツの世界展開を目指すスタートアップが活躍するXRエンタメ業界でENDROLLはどのように生き残り、成長戦略を描こうとしているのだろうか。前元氏によると日本のXR市場は創成期であるという。ビジネススキームの構築に挑戦する企業が登場し始めたばかり。Nianticなどの大手スタートアップも同様だ。そこで現在は「競争」より「共創」を意識しながらスタートアップ同士で市場を成長させている最中であり、XR時代のコンテンツビジネスの形にいち早く到達し、世界を牽引することが日本発のXRエンタメ企業の宿命だと感じていると語る。Entertainment)市場は2019年現在の10倍近く、1.2~1.3兆円程度の規模にまで成長するという。Nianticのようなコンテンツ重視の巨大企業にはすぐには追いつけない。コンテンツだけでは飽きがきてしまう。Tyffonのようにテーマパークを建てることは多額のコストを費やす必要があり、かつ集客数が予想より下回る可能性があるなど施設側にとってのリスクが伴う。Service)」という言葉を用いてARサービスを提案していくのがENDROLLのアプローチだ。加えて、先述した課題解決に基づいたデザイン戦略を用いて差別化を図るとのこと。単なるARゲーム開発企業に終始するわけでも、受託やコンサルに終始するわけでもない。ARクラウド時代のUXを提案するデザイン企業として市場ポジションを確立する考えだ。作成方法をご案内します。作成してあるはずなので、新たに作成する必要はありません。その他のサービスへのアクセスにお使いいただくアカウントです。サービス全般でご利用いただく連絡先、お支払い情報、セキュリティ情報がすべて登録されています。使うようにしてください。つのアカウントとパスワードで、すべてにアクセスし、まとめて管理できます。ストアの提供状況、機能、コンテンツは国や地域によって異なる場合があります。パスワードの入力画面が表示されます。後から設定することもできます。お持ちでない場合」をタップします。作成」をタップします。生年月日を選択し、名前を入力します。「次へ」をタップします。メールアドレスを入手」をタップします。