16:00シェア一覧メールでシェアコメント-印刷AAそしてネットが登場した今、ターゲットを絞る要求がさらに強まった。すると世帯視聴率という指標の存在意義がなくなってきた。「視聴率」も世帯ではなくこれまで性年齢別に出していた個人視聴率の全体(個人全体と呼ぶ)を基準にすればいい、CM取引にも個人全体を使おう、ということになったのだ。世帯と個人で視聴率はまったく異なる。それを10世帯のモデルで見てもらおう。ある番組を図1のように10世帯のうち5世帯が見ていれば世帯視聴率は50%、だが見ている人数は25人のうち7人なので、個人視聴率は28%になる。図1(筆者作成)ところが図2では世帯視聴率は同じ50%だが、個人視聴率は44%になる。2つの指標はまったく違うことがわかるだろう。それに「日本人の何人がこの番組を見たか」を知る際に使うとしたら個人視聴率だということもわかると思う。これまでサッカーの大きな試合などで「視聴率は40%!」と聞くとつい日本人の4割が見たのか、じゃあ何千万人......などと計算しがちだったが、それは間違いだ。何人が見たかを知りたいなら、個人視聴率のほうがわからないと何の意味もない。図2(筆者作成)つまり、世帯視聴率を見ても実は番組の評価とは言えなくなっていたのだ。実態に近いのは個人視聴率だ。それなのに、なぜか未だに世帯視聴率の数字が世の中に出ていっているのが私は不思議でならない。不健全な状態ではないだろうか。近く消滅する世帯視聴率で番組をディスっても、何にも意味がないのだ。放送業界として、世帯視聴率は無意味な指標になることをアナウンスすべきではないだろうか。局による温度差の不思議だがもっと不思議なのは、個人視聴率を放送局が重視するのかどうかが不明快なことだ。関東では取引に使われているのだから在京キー局は個人視聴率を基準にするよう切り替えるはずだが、どうやら局により温度差があるようだ。はたから見ていて不思議で仕方ない。日本テレビはすでに社内指標を個人視聴率に切り替えている。別の局では、個人視聴率をある年齢層で区切って社内指標としているらしい。それはそれで、局としての考え方、戦略としてありだろう。い順コメント投稿に関する規則(ガイドライン)を遵守し、内容に責任をもってご投稿ください。経済学ニッポンの生命線が危ない環境規制の強化によって、日本の海運会社は大きな投資を迫られています。中韓に敗れた日本の造船業界はさらなる再編が不可避に。日本の港湾の競争力低下も止まりません。「海をめぐるグローバル競争」の最前線を掘り下げます。アートからサイエンスまでの叡智を結集した、ビジネスパーソンのための実践フィールドガイド※3カ月以内に発刊した書籍の中から話題の書籍を紹介しています。【重版続々!】文系ビジネスパーソン必読。「礼儀正しさ」こそ最強の生存戦略である【共感の声続々!10万部】無礼さが企業に与える損失を分析。Reserved.ページのトップへトップページ。