金融市場と仮想通貨2019年3月17日(火)の国際金融市場の値動きは、以下の通り。本日の東京株式市場は、3営業日ぶりの反落。3月期末の配当目当ての買いが集まったが、利確売りに押された格好だ。仮想通貨(ブロックチェーン)本命銘柄|関連株の最新情報まとめ株式市場の仮想通貨(ブロックチェーン)の関連株一覧です。仮想通貨(暗号通貨)の将来性と市場の盛り上がりに伴い、時価総額(株価)の大幅上昇を期待できる本命銘柄と最新のポイント解説をまとめています。Metrics調査ビットコインテクニカル分析ビットコインは、4,000ドルの攻防にあるが、前回高値を超えることなく、ダブルトップを付けて反落。上昇チャネル上限に阻まれる形(下図)で、一旦調整局面にある。TradingViewのBTCUSDチャート(拡大可)bitFlyerのBTC価格におけるレンジ(37〜46万円)上限付近での推移と見ることもできる。直近1ヶ月で形成したチャートは、年末年始の値動きと相似性もあり(下図、赤丸付近:大底から急反発→急反落)、2番天井から同じ末路を辿るのであれば、再びレンジ下限の3300ドル(36.7万円)までの下落が起こる可能性も考えられる。TradingViewのBTCUSDチャート(拡大可)ただ、前回と異なり、今春に向けてファンダの後押しも期待しやすい環境下にはある。このシナリオを否定して、平行チャネルの底割れを見せずに、Fib23.6をサポートにチェックした状態で上昇継続パターンとなるのかは、注目に値すると言えるだろう。いずれにせよ、少なくともトレンドが明確に出るまでは、ビットコイン単体で見るよりも、この先に控える各種材料や先行指標となりがちなイーサリアム(ETH)の値動きなどもチェックしつつ、市況を追って行くことが求められる。Wire」を開始したことだろう。IBMは、以前からハイパーレジャーやステラネットワークを活用してブロックチェーン事業を展開していたが、今回47の通貨を72カ国以上に46のエンドポイントで送金を可能にするシステムのローンチを発表した。Wire」が開始したことを発表した。07:55銀行や送金企業を対象に展開する新サービスの競合には、米リップル社などが挙げられるが、IBM社は単一の仮想通貨XRPを採用するリップル社と違い、複数の仮想通貨を「ブリッジ通貨」として活用する意向を示している。今回、その中に含まれる代表的な仮想通貨ステラ(XLM)が、アルトコイン全体が軟調に推移する中、発表前後の日本時間19日未明ごろから一時+10%ほどの逆行高を記録した。Dixon氏にCEOの座を譲り、「チーフアーキテクト」に就任することを発表していた。英仮想通貨データプラットフォーム「skew」が、ビットコイン価格の予想オッズを公表した。オッズによれば、半年後の9月時点で、BTC価格が「1万ドル(約110万円)」を突破する確率は、4.6%であると予測。6,000ドル(約66万円)を超える確率は20%としている。2019年3月18日2018年のビットコイン価格は、中・長期で複数回に渡って6,000ドルをサポート。大幅に反発を見せるなど、最重要な心理的なラインとして見られていた。仮に9月までに6,000ドルまで復帰できた場合、投資家心理は大幅に改善するものと考えられる。現在のビットコイン価格は、4,000ドル付近で推移している。Volume)は、2018年4月以来の高水準にあることが分かる。出典:CoinMetrics注目すべきは、昨年夏頃に底を付けて以降、昨年11月に仮想通貨市場が大暴落して以降も、ビットコイン取引量が増加の一途をたどっている傾向だ。2017年10月からの急上昇にも見て取れるように、取引量の急増にBTC価格が追従すれば、「トレンド転換」を示唆する一つのシグナルとなるかも知れない。Academy」、BTC2万ドルを超えの時期を考察。19:54金商法改正案で仮想通貨取引所に「大きな試練」、ビットコインFXなど証拠金取引の規制強化へ金融庁は、仮想通貨ビットコインなどの証拠金取引に対して金商法改正案で厳格に規制し、「第二の登録」を義務付ける方針だ。21年9月末までに未登録の仮想通貨交換業者(みなし業者)は、”事実上の廃業勧告”となり得る。11:47CoinPostのLINE@スマートフォンへの「プッシュ通知」で、相場に影響を及ぼす重要ニュースをいち早く知らせてくれる「LINE@」の登録はこちら。大好評につき、登録者13,000名を突破しました。影響し得る注目カンファレンスなど、国内外の「重要ファンダ」をいち早く入手したい方は是非ご活用ください。QRコードでも登録可。当ページは、仮想通貨の信憑性・正確性を保証するものではありません。掲載されている内容やリンク先、サービス等、または投資情報からの不利益や損害については、当サイトでは一切の責任を負いかねます。投資する際は、ご自身の判断の元、自己責任でお願い致します。