スキルアップを図っていかなくてはならない。ここでは、研修の種類と形式、内容区分などについて紹介していく。Training」(職場内研修)と「off-JT」(職場外研修)の2種類がある。日常業務の中で、従業員は職場の上司や先輩従業員などからさまざまな指示や指導を受ける。このような日々の仕事を通じて職場で行われる能力開発のことをOJTという。OJTには、次のような特徴がある。OJTの特徴1)仕事に直接必要な教育を効率よく実施できるOJTは、仕事に必要な実践的な知識やスキル・技能の習得に適している。職場での仕事を通じて教育ができ、教育する機会も多く、時間的に無理なく実行できる。教育にかかるコストも安くすむ。2)個別教育なので、効果を上げやすい職場における教育は、教えられる側の能力や個性に応じて行われる。個別教育なので、効果も上げやすい。3)日常の仕事を通じて、継続的に実施される日々の業務指導を通じて、絶えず教育が行われることになる。否応なく、上司の仕事の進め方は部下に伝わり、影響を与えることになる。このように、OJTは日常の仕事を通して人材を育成していくので、部下の育成には最適な教育方法であると言える。4)教える側の成長につながる部下の指導・育成を通じて、教える側の先輩社員、上司自らも成長できる。仕事を進めていく上で必要な知識やスキル、技能などを修得するために職場を離れて研修を行うのが、off-JTである。off-JTには、次のような特徴がある。1)階層・部門に共通に必要な事項を学ぶことができるOff-JTでは、日常業務に忙しい上司に代わって、専門の講師が担当することが多い。ここでは、各階層や部門に共通して必要となる知識やスキルなどを、効率よく学ぶことができる。2)日常の仕事を通じて習得することが難しい知識・技術を学ぶことができる日常業務の中ではなかなか得ることのできない新たな経営動向や技術動向など、最新の知識・技術をまとまって学ぶことができる。3)経営マネジメントに関する体系的な知識を学ことができる職場では、日常的に直面する仕事や課題に対応することに追われてしまいがちである。そこで、日常業務から離れた場で、マネジメントの理論などを体系的に学習することにより、仕事を全社的な観点から見直すことができる。自分の職務の位置づけを明確に理解することができる。OJT、off-JTのメリット・デメリットは、以下のように整理することができる。■OJT、off-JTのメリット・デメリットメリットデメリットOJT(職場内研修)職場で手軽に実施できる実施費用が特にかからない仕事に必要な、実践的な内容を教えることができる上司や先輩にとっても成長、自己啓発の機会となる体系的、理論的な内容を教えるには不向きである職場や教える人によって、内容や頻度にバラツキが出る相互学習の刺激が得にくいoff-JT(職場外研修)体系的、理論的な内容を教えることに向いている職場を離れることで、新たな気づき得ることができる受講者とのコミュニケーションが図れ、社内の人脈・ネットワーク拡大につながるすぐに仕事に役立つ内容ではないものもある時間や費用がかかるOJTが中心である一方で、off-JTが多様化これまで、日本企業における人材育成はOJTを主体に行われてきた。各種調査結果などを見ても、その方向性は変わらないと思われる。近年は仕事の専門性が高まり、求められる知識やスキルの変化が早くなっていることなどを理由に、off-JTの重要性が高まってきている。off-JTは新入社員研修に始まって管理職研修までを階層別に捉え、研修体系を構築していた。経営環境が大きく、かつスピード感をもって変化している現在にあって、階層別で一律に実施するというやり方では、多様な人材の開発や専門能力・スキルの向上に対応していくことは難しくなっている。そのようなことから、最近では多くの企業で階層別研修が見直され、同時に各自のキャリアプランに沿った研修をはじめとして、テーマ・課題別の研修、職種別の研修、ビジネススキル・ナレッジ研修、自己選択型の研修、選抜型の研修、さらには組織活性化研修、360度サーベイフィードバック研修など、off-JTの内容が非常に多様化してきている。)」と「非対話型(eラーニング)」の二つがある。基本的に講師が回答を持っていて、それを参加者に提供していくという前提がある。講師が持つ知識や情報を参加者が獲得するわけだが、この場合、知識や情報のやり取りは、基本的に講師と参加者各人との間で行われる。そのため、大勢が参加する研修でも、そこで起こっているのは参加者各人の「個人学習」である。ワークショップ(協同作業)形式の研修である。講師はファシリテーター(促進役)という位置づけで、対話を重視した双方向のやりとりを通じて、参加者の学習を支援していく。講師だけでなく参加者も自らの意見を言い、さまざまな考え方を共有することになる。通して従業員同士のコミュニケーションを密にしていきたいと考える企業が増えてきたこと、「対話」や「体験」を通して、自ら課題を見つけることのできる自立型人材の育成を目指す企業が増えてきたこと、などの理由が挙げられる。Training」がある。「eラーニング」は受講者を集合させる時間と費用の負担を軽減し、また、自分の都合のよい時間に学ぶことができるなどの理由から、導入する企業がここへきて増えている。テーマ別研修」に分かれる。特定の階層(年齢層・役職等)に必要とされる能力・知識、態度などを習得させるための研修である。組織を縦割りにした教育で、会社生活の節目にタイミングよく実施することが重要である。職種ごとに必要とされる能力・知識などを習得させるための研修である。両研修とも多くの場合、従業員には受講が義務付けられており、受講者は職制を通じて召集される。リーダーを育成する際などに実施される「選抜型研修」など、多種多様な研修がある。これらさまざまな研修を、その特徴と受講者のニーズに合致させ、全社的な人材育成体系の中にうまくビルトインしていくことが重要である。Development)」という。本来、自己啓発は従業員の個人的な行動であるが、それを通して実現される資格取得、能力や知識・スキルの向上、さらにモチベーションの向上などは、会社にとってもメリットが大きい。そのため、通信教育の受講料の一部を負担する、あるいは、資格取得に対して報奨金を支給するなど、従業員の自己啓発を支援する企業も多い。ツイートメールで送る印刷するこの記事に対するご意見・ご感想のコメントをご投稿ください。※コメントの投稿をするにはログインが必要です。※コメントのほか、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)がサイト上に公開されます。※投稿をしたコメントは、『日本の人事部』事務局で確認後、掲載されます。投稿後すぐには掲載されませんので予めご了承ください。検討する際に押さえておきたい基本とノウハウ。人事担当者のための採用ノウハウ。IT企業に不可欠な人事システム、人事制度を解説。この分野のトレンドも把握できます。テーマに特化した労務関係の取組みを解説。導入の際のヒントが見つかります。して登録すると、多くの便利なサービスを利用することができます。システムを選ぶときのポイント、おすすめのサービスを紹介します。【人事の日制定記念企画】オピニオンリーダーからのメッセージHR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。代表的なメディアをご紹介いたします。Experienceを企業競争力の源泉へリクルートが本気で取り組む「エンゲージメント型経営」リクルートホールディングスでは2015年から、働き方変革を推進。Experienceが競争力の源泉となる将来の労働力減少が見込まれる現代において、「従業員一人ひとりが持つ経験...『日本の人事部』主催イベント日本最大のHRイベント日本の人事部「HRカンファレンス2020-春-」を5/12~15、5/22、5/27~28に開催。