「傷んだサイディングを安く直してほしい」。建て主からの要望に、住宅実務者が頭を痛めている。理想は「部分張り替え」だが、多額の工事費がかかるうえ、その部分の模様が変わるので簡単には踏み切れない。窯業系サイディングのシェアが急拡大したのは1990年代。その時代の住宅が、これから本格的な補修時期を迎える。大地震に備えるには、耐力壁の量を増やすことが欠かせない。品質確保促進法に基づく住宅性能表示制度の耐震等級3に取り組むことは一つの方法だ。熊本地震の被害から、単に等級3にするのでは駄目な場合があることが明らかになった。現行の耐震基準で建てられた住宅が、熊本地震で倒壊した──。原因解明に至っていないものの、この事実は住まい手にとって耐震不安という大きな影となった。今、彼らに対して工務店や設計事務所といった実務者は何をするべきか。住まい手と実務者へのアンケート調査の結果から、進むべき道を探った。熊本地震は21年前の阪神・淡路大震災を上回る恐るべき破壊力を見せつけた。阪神では新耐震基準(81年以降)の住宅被害は軽微だったが、熊本では最新基準(2000年以降)の住宅でも倒壊被害が続出した。最新基準でも倒壊を防げなかったのか。被災住宅(等級2)の図面をもとに、倒壊の原因を徹底検証する。被害棟数は5月10日時点で7万棟超にもなる。建てられた比較的新しい住宅の被害が目立つこと。川沿いや盛り土の造成地では地盤の変状によって多数の住宅が倒壊・大破した。リフォームの実施時など、必要な場面が多岐にわたり、技術を身に付けた専門家の募集も急増している。厳しい市況の中でも、手堅く業績を上げている住宅会社がある。地域における自社の強みを冷静に見極め、テーマを絞って選ばれる市場を見いだしているのだ。商圏内のライバルとは異なるビジネスモデルで確実に受注している各社の取り組みから、消費再増税後の冷え込みにも慌てることなく市場を切り拓くヒントを探る。消費税率10%への引き上げで、どの程度の駆け込み需要と反動減が生じるのか。そんな期待と不安を抱く住宅実務者は多いはずだ。日経ホームビルダーは見込み客500人を対象にアンケート調査を実施。見込み客が考える「建てどき」を調べることで、消費再増税による「動き」を探った。予算別の家づくり感を分析した。2016年2月号2016年の住宅市場には、消費税率引き上げの影響が押し寄せてくる。駆け込みの規模は、現場への影響は、そして、反動減の中で、どう仕事を確保していくのか──。2020年に向けての転換期を乗り越える上で、増税前の2016年は“好機”といえる。3号連続総力特集で、工務店の進むべき道を探る。日経ホームビルダーは11月中旬、過去10年間に工事請負契約を結んで戸建て住宅を取得した建て主500人を対象とするインターネットによるアンケート調査を実施した。その結果から浮かび上がってきたのは、契約後・完成後の工務店、ハウスメーカーの対応に対する満足度に明確な差があることだ。2014年度に保険金を支払った事故の種別で、雨漏りの割合が9割を超えた。原因は様々だが、現場の知識不足と考えられる不具合は相変わらず多い。瑕疵保証の支払い件数は10年目が多いのは、外皮が複雑化し雨漏りを発見しにくくなっているからだとの指摘もある。一般的な床断熱に比べてメリットが多い基礎断熱。同工法の設計・施工上の要点を解説した9月号特集の続編として、今号では基礎断熱の普及とともに採用が増えている「床下エアコン」などの暖冷房設備の活用法を、先達の事例から学ぶ。住まい手に快適な温熱環境を提供する秘訣とは。123編集部からのお知らせ雑誌記事HTMLはこう読む定期購読者の方はパソコンやスマホでご購読の雑誌記事を無料でお読みいただけます。閲覧には無料の日経IDへの取得と、読者番号を紐付けする登録処理が必要です。