ドラッカーの教えに習ってチームをリードしてゆくみなみ。強くなってゆくチーム。中東の民主化革命について、東大の山内昌之教授にお話を伺う機会があった(経営塾フォーラム6月29日)。ご存知の通り中東問題の第一人者だ。内容豊富でまとめるのは難しいが、シリアの今後の動向がカギ、とのことだった。今回のチュニジアやエジプトの民主化運動は1法の支配2自由3豊かさを求めたもの。アルカイダのような反米イデオロギーや、イスラム対キリスト教といった宗教的衝突ではない。中東の人口の60~70%は、25歳未満で、しかも失業率は24~25%。恐怖によって支配してきた政権の、民衆の民主的発言を封殺して来た体制の崩壊。映画で高校生のチームがどんどん変貌していったように、起こるべくして起こった革命、といえそうだ。シリアが注目される理由は多い。歴史的にイスラエルとの戦争を前提にしながら権力を維持してきた国だし、スンニ派が人口の60%を占めながらアサド大統領のアラウィ派は12%に過ぎない。隣接するトルコもイランも減体制維持を願っているが、改革推進を願うトルコと抑圧を奨めるイランとにわかれる。7月10日、現体制は民主化への提案を行うが、内容が注目される。原油消費国としては、中東革命が原油の供給に支障を起こし価格上昇―というのが何よりコワい。ジャスミン革命が、サウジ王政に影響を与えはしまいか、と懸念されていた。そこへIEAが6月23日、リビア戦争に伴う原油価格高騰を防ぐという名目で、これから1ヶ月間毎日200万バレル、計6000万バレルの放出を決めた。半分は米国、残りは西欧諸国と日本(1ヶ月で790万バレル)が放出する。この決定で10%近く価格は下落した。安心、であるが、2,3ヶ月先の状況を考えると楽観できない。それはOPECの主導権を握ってきたサウジの指導力低下があるからだ。6月8日のOPECサミットで、サウジ提案の増産案が否決された。米欧の要望が、イラン、ベネズエラなどの反米勢力に、米国撤退の時期が近づいたイラクがシーア派の力が増して参加し、否決につながった。手ごわくなったOPECは原油高を願うだろうし、容易でないと思う。想像の中のドラッカーがみなみに言う。「君はもうわかっているはずだね。」「逃げないことです・・・。」現実の厳しさから、逃げないことだ。