完了しました昨年9月のマラソングランドチャンピオンシップ(MGC)でも、厚底シューズを履く選手が多く見られた陸上の長距離レースなどで好記録が相次いでいるアメリカ・ナイキ社の「厚底シューズ」について、世界陸連(WA)の新たな規制で使用が禁止されると海外の複数メディアが報じた。「レーザーレーサー」このニュースと重なって思い出されるのが2008年北京オリンピックの前後に大きな話題となった競泳の「高速水着」騒動だ。火付け役となったのは、イギリスのスピード社が2008年2月に発売した新作の競泳用水着「レーザーレーサー(LZR)」だった。アメリカ航空宇宙局(NASA)など複数の専門家の協力を得て開発されたこの水着は、素材に超極細ナイロンの繊維を使い、すき間に入る水を極力減らすよう織り込まれていることに加え、表面に張られたポリウレタン被膜が胸や尻など体の出っ張った部位を押さえ、水中の抵抗をより減らすことができる。発売からわずか2か月で長水路個人種目だけで17個の世界新記録が樹立された。これに慌てたのが日本水泳連盟だった。日本水連は代表選手がオリンピックで着用する水着を、連盟とサプライヤー(物品提供)契約を結ぶミズノ、アシックス、デサントの3社に限定しており、スピード社の水着ではオリンピックに出場できない。水連はサプライヤー3社に対して性能改善を求める一方で、北京オリンピック限定で選手が3社以外の水着も選択できる決定を下した。ミズノとアドバイザー契約を結んでいた北島康介選手をはじめ、多くの選手たちは悩んだ末にオリンピックでLZRを選んだのだ。高速水着が北京オリンピックを席巻スピード社製の水着を着た選手が並んだ女子のレース(2008年6月のジャパンオープンで)その北京オリンピック。ふたを開ければLZRが猛威を振るった。北島選手が金メダルを獲得した男子100メートル平泳ぎなど、全32種目中21種目で世界新記録が生まれた。北京オリンピックを機にライバル社も高速水着やハイテク水着の開発に続々と本腰を入れ、開発競争は過熱した。翌2009年夏の世界選手権(ローマ)は、競泳で43の世界新が生まれる前代未聞の大会となり、LZRも「オールドスーツ」とさえ言われるようになった。ない」と、その優位性を否定していた国際水泳連盟(FINA)も、北京後は動かざるを得なかった。素材や形状、厚さ、限定した浮力などの詳細な水着規制を打ち出し、大会前の水着検査も厳格化。2009年7月の理事会で水着の新規定案を正式に承認した。素材を糸の織り合わせによる織物製に限ることが明示され、ラバー素材やポリウレタン素材の水着は使用不可に。高速水着は姿を消した。高機能=成績向上ではないスピード社製の水着で登場した北島選手。Tシャツに「泳ぐのは僕だ」のメッセージも(2008年6月のジャパンオープンで)LZR着用組の中でも個人差はあった。うまく着こなしたのは北島選手や、男子200メートルバタフライ銅の松田丈志選手ら。一方でタイムを落とす選手や向上が確認できない選手もいた。その北島選手も北京オリンピックに先立って行われた大会「ジャパンオープン」で、胸に日本語と英語、中国語で「泳ぐのは僕だ」と書かれたTシャツを着用し、話題となった。「記録を出すのは水着ではなく、選手」という切実なメッセージが込められていた。ナイキ社の厚底シューズについても専門家や現場からは「分厚い靴底に入っているカーボンファイバー(炭素繊維)プレートの高い反発力を生かすには、左右の足に正確に力を加える走り方が必要」「従来のシューズと履いた感覚が違うし、爪先に重心をかけるような走りになる」などの声が聞かれる。このシューズを履けば誰でも速く走れるということでは決してないのだ。ハイテク用具とアスリート、その「主従関係」を巡る騒動が高速水着から10年の時を経て再燃しそうな気配だ。世界陸連が厚底シューズを禁止すれば現場の混乱は必至だろう。東京大会を半年後に控え、その判断が注目される。世界陸連は1月31日、競技用シューズについて、靴底の厚さは40ミリ以下、靴に埋め込むプレートは1枚までなどとする新ルールを発表した。ナイキ社の厚底シューズは厚さ40ミリ以内のため、今後のオリンピック選考会や東京オリンピックでも使用できる。発表によると、世界陸連の検証グループは、近年の技術革新が「選手のパフォーマンスに利益を与えスポーツの健全性が脅かされている」と指摘。新たなルールでは、靴底の厚さやプレート枚数を指定したほか、4月30日以降の大会で使う靴はその4か月前から誰もが購入できる状態にする必要があるとした。2020年1月末現在サーフィンの7月26日~8月2日はサーフィンフェスティバルを開催。Shimbun.無断転載を禁止します読売新聞オンラインに掲載している記事や写真などは、日本の著作権法や国際条約などで保護されています。読売新聞社など著作権者の承諾を得ずに、転載、インターネット送信などの方法で利用することはできません。「読売新聞オンライン」の偽サイトにご注意ください。