「見果てぬ夢」が主題曲だが、何回観ても感動させられる。幸四郎は美声で声量も申し分ない。前回は2012年8月19日の幸四郎古稀の誕生日に1200回目の公演。1960年代から5回も観ている。私は近く36冊目の本を書くが、長期の日経平均上昇にますます確信を深めている。それは歴史的な上げ相場だった1980年代との共通点が多いことが理由である。1980年代初めにバレル40ドルだったが86年に10ドルを割り込んだ。今回の140ドルから40ドル以下。いまは50ドル近いが。1986年の公定歩合は5%から87年に2・5%にした。今回は量的金融緩和で「異次元緩和」とか「黒田バズーカ」と呼ばれている。第三は長期安定政権、1986年に当時の中曽根政権は「死んだふり解散」で衆参同時選挙を行い圧勝。今回の安倍政権の長期政権はこれまたご存じの通りだ。第三は公営企業のIPO。1987年2月のNTT公開が119万円の公開価格が2か月後に318万円となり株式市場への人気を高めた。今回は日本郵政、ゆうちょ、かんぽのIPOがある。80年代を通じて株の持ち合い、生保の政策投資で発行済み株式数の三分の二の安定化があり、そこに特定金銭信託、ファンドトラストの買いがあった。今回はGPIF、三つの共済組合、ゆうちょ、かんぽ。それに日銀のETF買いがある。第五は、あくまでも可能性でしかないが、89年のソ連消滅に似た現象、つまり中国経済の急速な減速。マイナス材料に見えるが、中国共産党の一党独裁体制の揺らぎはわが国にはトク。中国ショックの「夏の嵐」と1987年10月のブラックマンデーとよく似ている。あのときは私はロンドンに飛んでいて、着陸後に暴落を聞いた。郊外の美しい城で、100人を超える欧州の機関投資家に「日本は大丈夫」と述べ、その後の急騰に喜んだ記憶がある。精細に数多くの共通点を指摘している。現実には心配事が多い。ジャンク債の危機が爆発寸前だ。ジャンク債の方で二番底をつけ、FRBは利上げは出来ず、これを横目に見た黒田日銀は恐らく10月30日の展望レポート時の追加緩和は出来まい。目先は上昇中の相場ではあるが私は目先の買いはやらないので「休むも相場」のごろ寝を決めこんでいる。「ラ・マンチャの男」のセリフから。「人生自体が狂気じみているとしたら、一体、本当の狂気とはなんだ。本当の狂気とは、夢におぼれて現実を見ないのも狂気かも知れない。現実の身を負って夢を持たないのも狂気じゃないのか。憎むべき狂気とは、あるがままの人生に折り合いをつけて、あるべき姿のために戦わないことだ。幸四郎の言葉だと「夢とは、夢を叶えようとする、その人の心意気だ」。うーん、いいことを言うなあ。(土)映画「史上最大の作戦」と底抜け株価の今後(第794回)映画「史上最大の作戦」と底抜け株価の今後(第794回)恐らく史上最もカネをかけた戦争映画で、エキストラの兵隊が15万7000人というから凄い。使用された地雷4万個。現実の闘いでは40万個だったというが、これほどのヒト・モノを投下したければノルマンディ上陸作戦のスケールが画にならなかったのだろう。原題は「いちばん長い日」で、日本の方はこれのパクリ。独軍の名将ロンメル元帥の名セリフからだ。「上陸作戦の勝敗は二十四時間で決まる。わが軍にとっても連合軍にとっても、一番長い日になるだろう」。歴史上、確かにこの一日が大転換点になった、という日はある。相場の上では非常にしばしば。私が底値と考えていた日経平均1万7400円の抵抗線が9月29日にアッサリ割り込み、1万7000円割れのオプションを買っていた投機筋はウハウハとなった。他の主要市場で底抜けとなった市場はない。して?と誰もが不安になる。私が取材したところ、次のストーリーだったらしい。米共和党ベイナー議長の突然の辞任で、ごく目先はともかく11月、12月の米国債務上限引き上げは大難航となりそう。政府の閉鎖リスクは高い。そこで9月28日NYダウは312ドルも下がった。翌日の東京は下がる公算大、とヘッジファンドは考え、売りのストーリーを考えた(らしい)。目をつけられたのがカタールの政府ファンド。フォルクスワーゲンの17%を持つ大株主だし、スイスの資源商社グレンコアの暴落で10億ドルベースの巨大損を出し、利の出ている日本株を売却―という「噂」だ。本当に売却したかどうかはイマイチだが、少なくとも1万7000円割れのときには市場の一部に、この噂は言われた(らしい)。チャートで下げ相場を実に巧みに当てる伊東秀広さん(プラザ投資顧問)は、黒田バズーカ2のときにつけた1万6500円のマドを埋めると予想している。そのあたりの安値は一応、あり得ると覚悟しておくべき、ということかな。急落が発生すると経験則では「二番底」が一番底の60~70日あとにつく。130日ぐらいで高値更新。秋の下げは買ってソンはない。不安材料の方はヤマほどあるが、まあ意外性のあるブックスワンは別にして大体株価は織り込んだと考える。中国の方も、市場では「不動産バブルと株バブルの破裂」というダブルパンチ説が一般的だが、どうも不動産の方は急回復らしい。これは3月に行われた住宅ローンの頭金比率引き下げ、中古住宅転売の税軽減などが効いている。北京、上海など一級都市に止まっているが次第に拡大中とか。アナリストに聞くと「何でもあり」。不動産は関連産業への波及効果を含めるとGDPの四分の一。土地収入に頼る地方政府への影響も大きい。4~8月で住宅着工は18%増。さんの「中国は崩壊するか」というお話を伺う機会があった。コワかったのは「ツキジデスのワナ」のお話し。覇権国の力が衰え、しかも新興国が興隆したときの戦争だ。新興国が既成秩序に挑戦することは史上たびたびあり、1600年から、15回。うち11回は戦争になった。「私も心のスミでは、ひょっとして―と思わないではない。このツキジデスのワナを指摘したハーバード大学のグレアム・アリソン教授はFT紙に「米国はNO・1は自明の理と考えるが、中国の興隆は英国の産業革命と比べると規模は100倍、速度は10倍だ。ペロポネソス戦争はアテネの興隆に対するスパルタの不安から。歴史は繰り返すか」と。