/佐久間健の反逆の即金プロジェクトって本当に信頼できるの!?2018.11.29佐久間健の反逆の即金プロジェクトって本当に信頼できるの!?TweetFXと言えば素人が手を出してはいけない危険なもの、自分のお金以上に損を出してしまうかもしれないリスクのあるもの、としての認識が非常に強い副業ですが。それ以上に大金を稼ぐ可能性があるということで、副業の中ではかなり人気の高いものであることも事実です。そのためFXに関する情報商材はネット上で非常に人気があり、その数もかなり多くなっています。・実際に稼いでいるトレーダーに自分のお金を運用してもらう等様々な商材があります。これらの商材の中で実際に稼ぐことができたというような商材は、非常に少ないようです。副業というのは確かに稼ぐことが出来ますが、どのようにして稼ぐのかは非常に重要になります。FX商材のようなリスクの高い副業は稼ぐのが難しく、元金以上の損失が出てしまう可能性も十分にあります。そのようなリスクの高い副業ほど、商材で騙される可能性も高くなっているのが現状です。そのため今回は、この佐久間健の「反逆の即金プロジェクト」が本当に稼ぐことのできる安全な商品なのかについて徹底的に調べていきたいと思います。~弁護士さんに依頼する場合は集団訴訟をしよう~「反逆の即金プロジェクト」について徹底的に調査してみた情報商材を評価するうえで大切なのは、その情報商材を作成した人や、販売している人について調べることです。そのため、まずは情報商材の中身ではなく、情報商材を販売している佐久間健氏について見ていきましょう。「じっくり聞いタロウ~スター近況(秘)報告」での「人生が180度激変した人スペシャル」でテレビ出演をしました。その中で彼は、仮想通貨を通して半年で億万長者になれたため、今は「全く働かなくなっちゃいましたね」と語っています。大学時代は、公認会計士になろうとは全く思っておらず、パチスロをすることで生計を立てていたといいます。当時、仲間にパチスロ必勝法を教えて勝ち分を得るなどし、月に100万円も稼いでいたとか。大学卒業後、パチスロ規制法が変わり公認会計士の資格を取り大手会計士事務所の1つに就職します。「うまく情報の取捨選択ができて、テクノロジー駆使できる人が儲かる。学歴も国家資格もいらない」という経緯で会計事務所を退職。現在は仮想通貨FXで儲けまくっているのだそうです。仮想通貨に関しては、たくさんの情報を見聞きし、今年仮想通貨が暴落することを前から予想していたためにその儲けがしっかりと続いているようです。佐久間さんはパチスロで稼いでいたとき同様、必勝法を見つけて楽をしながら稼いでいます。すごい経歴の持ち主ですね。テレビで放映されているため、ある程度の裏付けはあると考えていいのでしょうが、ここで佐久間氏が仰っている「儲けた」というのは、あくまでも佐久間健氏から自己申告されたもので、絶対的な裏付けはない。本当かもしれないなという程度に見ておく方が良いかもしれないですね。相当な金額を稼いでいるのであれば、その金額をしっかりと見せることが出来ますし、仮想通貨FXの場合であれば、利益の詳細の履歴も残っているため、見せることが出来るはずですしね。いうわけで、佐久間健氏の情報は、絶対に嘘だとは言えないが納得できる証拠が出ていないため疑惑の目は強いといったところでしょうか。~「反逆の即金プロジェクト」の製作者は公認会計士!?~「反逆の即金プロジェクト」の製作者である佐久間健氏は、公認会計士であるということで紹介されていますが、これが本当ならものすごい事実ですね。公認会計士になることは非常に難しく、東大を出ていたとしても、簡単になれるものではないので非常に優秀だということになります。公認会計士の合格率は5%程度であると言われております。「何年に公認会計士の資格を取ったのか。」等も分かっていれば、この話の信憑性も分かったのですが、今回はそうはいかないようですね。公認会計士であるのと、投資やFXでうまくいくことについて、正の相関関係がでているという研究はないため、この肩書があるから安心だ。いう風に考えることはできないと思います。情報商材では、このように社会的な肩書を用いて、被害者を安心させようとする傾向があるので、その肩書が本当に商材に関係があるかを考えることも非常に大切になります。~「反逆の即金プロジェクト」が有名な理由~「反逆の即金プロジェクト」が有名な理由は、やはりテレビで紹介されたということにあるでしょう。ネット上だけで紹介されるよりも、テレビで紹介される方が視聴者からの信頼も得ることが出来ますし、テレビでの広告効果は絶大であると言えるでしょう。ネット上では、テレビ放送後、SNSで話題爆発!大反響が起きた「即金のカラクリ」がついにインターネット上で限定公開スタート!と広告されています。このような広告だけを見ると、「相当人気なんだな」と思ってしまいますが、ちょっと待ってください。佐久間氏のツイッターアカウントがあるのですが、そのアカウントのフォロワーが70人しかいないそうなのです人気が爆発しているのなら11月7日の時点で、すでにフォロワーが5000人程度いても良さそうなのですが、これは少なすぎですね。SNSで話題爆発というのは誇大広告だったのだな。等のファンのようなサイトは見受けられないため、そこまでネット上では相手にされていない可能性が高いです。~「反逆の即金プロジェクト」の特商法表記はどうなっているのか次は、情報商材が偽物でないか、信頼することが出来るかを調べる上で絶対に外せない、特商法表記について見ていきましょう。佐久間健氏の案件の特商法表記では、販売会社は、株式会社ARIA。商品の引き渡しについて、表現および商品に関する注意書き、個人情報について、著作権について等が記載されています。電話番号が記載されていないことは気になりますね。電話番号はほぼ必須であるのにも関わらず、その電話番号を記載しないことには多少なりとも違和感を感じてしまいます。電話番号を記載していない案件でまともな案件はほとんどないため、注意が必要になります。いうわけで、販売会社について調べてみましょう。この販売会社ARISは、案件の1カ月前に急遽作られた会社のようです。登記自体はしっかりと出来てますが、販売の1カ月前にできた実績のない会社を信頼するのは少し難しいと言わざるを得ません。詐欺をした後にすぐ逃げられるようにしているともとることが出来ます。会社の所在地に関して検索してみると、マッサージなどが入っているビルの5階だそうです。~まとめ~この案件に対して、疑問を持ってしまうような情報は多数見つかりました。「反逆の即金プロジェクト」の危険性1テレビの情報以外に信頼できる情報がない2テレビで放送されたことで話題が爆発していると言っているのにも関わらず、ツイッターのフォロワーは70人程度しかいないという矛盾点がある。3特定商取引法の表示の内容に不安がある4どのようなシステムで利益を生み出すのかについて全く語られていないとなります。今回は「反逆の即金プロジェクト」について詳しく調査をしていきましたが、この「佐久間健fx反逆の即金プロジェクト」の案件を信頼するに値する情報はありません。反対に、電話番号が記載されておらず、会社の登記の日付が近すぎて、会社に全く実績がないため、信頼することができない。SNSで話題爆発!と紹介されているのにも関わらず、ツイッターのフォロワー数が異常に少ない。どのように稼いでいくのかについて全く分からない。テレビで紹介されるということは安心できる案件なんでしょ!と安易に信頼してしまっていけないのが、情報商材の世界です。情報商材の世界ではどれだけ信頼できそうな内容になっていたとても、どこかに何かしらの不備があるものです。実際の企業等ではそのようなミスはあり得ません、そのため、何かしらの不備ある情報商材に手を出すときには、最大限の注意をするようにしましょう。~騙されてしまった場合にしなくてはいけない3つのこと~もしもこのようなタイプの案件に騙されてしまった場合は、その後のあなたの行動によってあなたの被害金が返ってくるか、返ってこないかが決まってしまいます。そのため騙されてしまったと感じたときや、自分は騙されるのではないだろうか。感じる方は以下の行動をしっかりと理解しておくようにしておきましょう。1特定商取引法の表示や誇大広告に不備がないかを確認する情報商材の世界での返金は、実際に法律上の不備等がない場合は、裁判などで相手側に詐欺を働く意思があったことを証明しなくてはいけない場合が多く、詐欺を立証することは非常に難しいため、返金を勝ち取ることが難しくなります。そのため、販売者側に販売の不備をもみ消される前に、法律を守っていなかった証拠を押さえておくようにしましょう。2消費者センターや警察に被害届を出す。消費者センターや警察に被害届を出せば、消費者センターや警察は非常に親身に問題の解決に力を貸してくれます。消費者センターは法的拘束力がない代わりに、消費者を助けることを目的としている組織なので、非常に多くのアドバイスをしてくれることが多いです。3弁護士さんに相談する。先ほども説明しましたが、消費者センターは法的拘束力を持たないため、あまり問題の解決率が良いとは言えません。そのため実際に被害にあってしまった場合は、弁護士さんに相談することが必要になってきます。弁護士さんに相談をして裁判等になった場合は法的拘束力を持つため、問題を解決することが出来ます。弁護士さんに相談する場合は、集団で依頼をすることで、勝訴の可能性を上げることができたり、依頼費等を非常に安く抑えることが出来ます。~弁護士さんに依頼する場合は集団訴訟をしよう~先ほども紹介した通り、情報商材で騙されてしまった場合は集団訴訟をすることで、弁護士さんの依頼費用を圧倒的に安く抑えることが出来ます。情報商材の詐欺では被害者の数が多いこと、ネット上で被害者同士が繋がりやすいという特徴があります。そのためもしも情報商材で騙されてしまった場合は、個人で弁護士さんに依頼をするのではなく、集団訴訟をすることをお勧めします。集団訴訟の場合は、同じ被害者ともつながれるため、精神的にも非常に心強いので、一歩勇気を出して、手段訴訟をすることも視野に入れてみてはいかがでしょうか。詐欺SNSでもご購読できます。*メールアドレス(公開はされません。