ページ内を移動するためのリンクです。現在表示しているページの位置です。出生・新生児期から小児・思春期にかけての健やかな発育・発達を目指して小児科全般の医療に取り組んでいます。対象となる疾患は呼吸器感染症や腸管感染症などの感染症、川崎病などの急性疾患が多く、地域の先生方と連携して外来・入院診療を行っています。内分泌疾患、ぜんそくや食物アレルギーなどのアレルギー疾患についても積極的に診療を行っています。各種予防接種や健診も行っていますのでお気軽にお問合せください。Hospital)に認定されました。※1を遵守し「母乳育児成のための10ヵ条」※2を実践しています。小児科では新生児期から母乳育児支援を行い、他院出生の赤ちゃんの母乳育児に関する相談にも産科・助産師と連携をとって対応しています。当院を含め大阪府の6施設の「赤ちゃんにやさしい病院」などで構成される大阪母乳の会の事務局機能を担っています。アレルギー、神経の特殊外来を行っております。感染症や川崎病などの急性疾患について必要な方に入院治療を行っております※3。地域の医療機関と連携して入院診療を行っておりますので、かかりつけの先生とご相談の上、入院依頼をいただきますと対応させていただきます。システム(NMCS)にも参加しており、院外出生児の黄疸治療などにも対応します。「赤ちゃんにやさしい病院」としての母乳育児支援において、新生児の急変事例や低血糖症の発症などのリスクの予防に努め、安全・快適な周産期ケアを支えています。あいあいサークル新生児室から退院後も毎月第3土曜日の午後に育児サークル(あいあいサークル)を開催しています。お問合せは、4階(周産期病棟)詰所までお願いします。1981)消費者一般に対して、母乳代用品の宣伝・広告をしてはいけない。母親に試供品を渡してはならない。保健施設や医療機関を通じて製品を売り込んではならない。これには人工乳の無料提供、もしくは低価格での販売も含まれる。企業はセールス員を通じて母親に直接売り込んではならない。保健医療従事者に贈り物をしたり個人的に試供品を提供したりしてはならない。保健医療従事者は、母親に決して製品を手渡してはならない。赤ちゃんの絵や写真を含めて、製品のラベル(表示)には人工栄養法を理想化するような言葉、あるいは絵や写真を使用してはならない。保健医療従事者への情報は科学的で事実に基づいたものであるべきである。人工栄養法に関する情報を提供するときは、必ず母乳育児の利点を説明し、人工栄養法のマイナス面、有害性を説明しなければならない。モニタリング(監視)は政府が、国としてそしてWHOの構成員として、果たさなければならない義務である。(WHO1989)母乳育児についての基本方針を文書にし、関係するすべての保健医療スタッフに周知徹底する。関係するすべての保健医療スタッフに、方針を実践するのに必要な知識と技術を取得してもらう。妊娠した女性すべてに母乳育児の利点とその方法に関する情報を提供する。産後30分以内に母乳育児が開始できるよう、母親を援助する。母親に母乳育児の方法を教え、母親と赤ちゃんが離れることが避けられない場合でも母乳分泌を維持できるような方法を知ってもらう。医学的に必要でないかぎり、新生児には母乳以外の栄養・水分を与えないようにする。お母さんと赤ちゃんが一緒にいられるように、終日、母子同室を実施する。赤ちゃんが欲しがるときには、欲しがるだけの授乳をすすめる。母乳を飲んでいる赤ちゃんには、人工乳首やおしゃぶりを与えないようにする。