21世紀の今日も図式は驚くほど変わらない。日本が戦前に軍国主義と国家主義の道を歩んだのはなぜか。日本にそんな主義を創造する力はない。すべて欧米の猿真似だった。現在、欧米文明は多くの生物を滅ぼし地球をも滅ぼそうとしている。化石燃料の使用を停止すれば世界各国は先祖からの文化に一旦帰ることになる。アジアと交流をしてきた。今後も連携するのは当然ではないか。一月二十三日(金)(偏向が酷い産経新聞)産経新聞は別の意味で偏向している。世間からは見られている。我が家では産経新聞を購読してきた。夕刊がなく値段が安いという理由もあるが、この新聞には日本の伝統を守ろうとする姿勢が見られる。拝米反中韓がひどすぎる。あまりにひどいので我が家でも昨年購読を打ち切った。一月二十六日(月)(産経新聞の元旦)産経新聞の1月1日の十一面に「価値観共有の日印」という表題がある。産経新聞、文化面では捨てがたい、と記事を読んだ。1949年、戦争で多くの動物を失った東京・上野動物園に、独立後間もないインドから大きな贈り物が届いた。像の「インディラ」である。インドは多くの犠牲者を出しイギリスから独立した。ところが記事の後半には次のように書かれている。日本としても、法治や民主主義といった価値観を共有するインドの安定は重要だ。喜びはぬか喜びに終わった。一月二十七日(火)(民主的と民主主義は違う)民主的な態度は必要である。他の意見はよく聞き尊重する。老若貴賤の差別なく人格を尊重する。そのような態度が必要だ。ところがここ20年ほど民主主義という単語は正反対の意味を持つようになった。一つには欧米が非欧米地域の文化を破壊するときに用いる。二つには少数者を排斥するときに用いる。三つには民主的な態度に欠けた人間ほどこの単語を好む。日本とインドの共通点は一つには仏教、二つには神道とヒンズー教の類似、三つには非欧米文化である。インドの音楽を聴いていると、あるいはインド文化圏に属するスリランカの僧侶の唱えるパーリ語のお経を聞いていると、欧米とは異なる文化の共通を感じることができる。産経新聞の記者はなぜこの共通点を感じないのか。白人崇拝やアメリカ崇拝はいいかげんに止めたほうがいい。KKK新聞(サンケー新聞)と呼ばれかねない。一月三十一日(土)(読売新聞)読売新聞には、従米、経済界寄り、という印象を持っていた。1月1日から10日までを読んでみてそのようなことはなかった。毎日新聞のように偏向した記者の主張が載らないところがいい。記事もバランスが保たれている。文化的には産経新聞と同じ保守だが雲泥の差がある。読売新聞もぬか喜びに終わった。オバマの演説を英文付きで載せた。二月一日(日)(日本はアメリカの属領か)朝日新聞はオバマの演説の要旨(21日朝刊)、本文(21日夕刊)、本文(22日朝刊)と3回載せた。毎日新聞も本文を2回載せ、しかも2回目は英文まで載せた。これでは日本の国民がアメリカかぶれになるのも無理はない。本当だったらオバマの演説の概要を1回載せるだけでいい。それよりオバマの演説には日本人、いやアジアの人々にとって許しがたい問題点がある。二月二日(月)(オバマの宗教意識)オバマは次のように演説した。私たちの国は、キリスト教徒、イスラム教徒、ユダヤ教徒、ヒンドゥー教徒、無宗教者からなる国家だ。アジア人にとり許しがたいのは仏教を無視している。日本人は何よりもそのことに気が付かなくてはならない。2001年のアメリカ成人人口は2億798万。このうちキリスト教が1億5951万、ユダヤ教が283万、イスラム教が110万、仏教が108万、ヒンドゥー教が77万、ユニタリアン(プロテスタントの一派)が63万、先住民が10万人。無宗教合計は2948万で内訳は無宗教2749万、無神論90万、不可知論99万、人道主義5万、世俗主義5万。回答拒否が1125万である。4番目に人数の多い仏教をなぜ無視するのか。昨年ミャンマーとチベット問題でアメリカはさかんに反政府僧侶を支持した。アメリカの仏教への関心は高いはずだった。この演説であれが欺瞞だったことがはっきりした。アメリカの本当の主人公である先住民が無視された。二月三日(火)(先祖から引き継いだ文化を子孫に)日本の新聞ならまずこのことに気付くべきだ。日本の全国紙の上層部は本当に欧米かぶれの無能な連中だということがはっきりした。アジアはヒンドゥー教、イスラム教、仏教、キリスト教、儒教道教神道などで構成されている。すべてのアジアの人々はこの共存した宗教をそのままの形で後世に伝えるべきだ。化石燃料の使用を停止すれば、先祖から引き継いだ文化が重要となる。日本の新聞は世代を超えた視点で記事を書く必要がある。二月五日(木)(記事が採用されるには欧米かぶれが一番)記者も自分の書いた原稿が何回も差し戻されては嫌だから、当たり障りのない書き方になる。楽な方法は欧米のやり方を賞賛することである。すべての全国紙が少なくともここ20年間は日本の読者を欧米かぶれへと誘導し洗脳してきた。戦前は、これも欧米のやり方である軍国主義へと導いた。二月七日(土)(政府は記者に特権を与えるな)政府の方針は国会で議論し、各党の機関紙が論評し、有権者へのビラで批判する。各党は平等に国民の質問を受け付ける。これがあるべき姿である。首相や大臣に記者が付きまとうのは禁止したほうがいい。全国紙の上層部はこれまで見てきたように欧米かぶれだ。このような連中が質問を繰り返すと首相や大臣まで影響を受ける。質問は広く国民から各政党の広報が受け付け、内容はインターネットで公開する。記者はそれを呼んで記事を書く。これがインターネット時代には正しい。相撲協会やスポーツ団体もそのようにすべきだ。二月十二日(木)(新聞は事実だけを報道しろ)農民運動も労働運動も消費者運動も、その必要のあるものがやむを得ず行う。