Abboudプラスチックごみの削減が世界的な話題となった2019年。「レジ袋を廃止します」「紙ストローを導入します」といった動きはあるものの、全廃に向けた歩みが遅々として進まないのはなぜなのか。プラスチックの代わりにガラスの瓶を使うと重量が増え、輸送時の環境負荷が増えるという問題がある。まで幅広く取材し、突き止めた。【徹底取材】なぜ「プラごみ」の削減は難しいのかこの記事は1回目/全4回1234パリに住むマガリ・サルトル(44)は毎週のように食品を扱うオンラインショップにアクセスしている。オレンジジュース、オリーブオイル、紅茶、パスタ、クッキー、クラッカーなどの常備食をクリックし、自分と2人の子供と夫のためにオーダーする。生鮮品は近くのオーガニックショップや行きつけの肉屋、チーズ専門店で買うことにしている。宅送されたデリバリーバッグを開ければ、違いは一目瞭然。パスタや量り売りの紅茶はステンレス製の再利用可能な容器に、オレンジジュースはガラス瓶に、厚手の仕切りで分けられて入っている。プラスチック製のパッケージや保冷剤はない。家族で食べ終えた後、容器をバッグに入れて戻せば、洗浄され、詰め替えて再利用される。サルトルはこの「ループ」社のサービスを創業当初から愛用している。ゴミの削減をめざすスタートアップで、アイスクリームの「ハーゲンダッツ」、ボディソープの「ダヴ」、マウスウォッシュの「クレスト」といった有名ブランドと連携して、容器の再利用に努めている企業だ。いまは数万人のパリの顧客や全米を対象にテスト中。耐久性や再利用性に優れた、見た目にも美しい容器を活用した新たなショッピングモデルをつくろうとしている。使用後すぐに捨てられないようにするためだ。同社は「ネスレ」「ユニリーバ」「P&G」「ペプシコ」といった多国籍メーカーや、その商品を流通させるスーパーマーケットとも提携している。6月月19日午前11時09分PDTサルトルが同社のサービスを利用するのは企業理念に共感したからだ。彼女は7歳と9歳の子供たちに消費習慣が環境に与える影響を教えている。「環境はなんとしても守らないとね」と彼女は言う。「消費者のひとりとしてプラスチックはいらないと声を大にして言いたい。大企業に変革をもたらすようになった。意識の高い消費者が訴える気候変動や大気汚染への不安をないがしろにできなくなったと、業界の経営幹部らは口をそろえる。ガラス瓶への転換は解決策ではない業界への重圧が高まったのは、2017年にBBC制作のドキュメンタリー番組『ブループラネットII』が放映されてからだ。米国の環境保全団体によれば年間8万トンという膨大な量のプラスチックが海洋に流出し、アホウドリの雛やウミガメを死に至らしめている。“ブループラネット効果”が高まるにつれ、消費者はプラスチック製のフォークや過剰包装と思われる商品について、メーカーにオンラインで苦情を言うようになった。ユニリーバCEOのアラン・ヨーペは「消費者の皆さま、とりわけ若い方々が持続可能性の問題に関心を寄せています。われわれも時代に合わせて変化しなければなりません」と言う。環境保全に敏感な人たちは待ったなしの変革を求めるが、業界の経営幹部はプラスチック依存からの脱却は簡単ではないと警告する。ガラス瓶やステンレス容器に変えると、かえって温室効果ガスの排出量を増やすことになりかねないからだ。ガラスや金属は重くて、かさばる。一方のプラスチックは軽くて変幻自在だ。安価に生産できて耐久性もある。メーカーにとっては商品の長期保存が可能なうえ、製造や輸送のコストを最小限に抑えられる。エレン・マッカーサー財団設立の保護慈善団体「プラスチックス・ヨーロッパ&UK」によれば、全世界で年間348万トンのプラスチック製品がつくられ、およそ4分の1が包装用品になる。弊紙「フィナンシャル・タイムズ」が取材した大手メーカーの経営幹部も、科学者も、起業家も、変革の時代の訪れを一様に認めている。思い描く未来像はさまざまだ。リサイクル効率に優れたプラスチック製品を開発すべきという人もいれば、コート紙やファイバー(植物性繊維)、厚紙がプラスチックの代替素材になりうるという人もいる。製品の購買と消費には大量輸送が必要だと考える人もいる。どのアプローチも、コストや利点や利便性の観点から、メーカーにとっても、消費者にとっても、根本的に異なる意味を持つ。Images「ループ」を立ち上げたトム・スザキー(37)は、2001年に米ニュージャージー州に「テラサイクル」を創設し、廃棄物マネジメントの寵児となった。同社は大手メーカーが廃棄しがたい商品を引き取り、リサイクルしている。真の変革は人々の意識が使い捨てから脱却できたときに訪れると、スザキーは信じている。「ぼくらの使命はゴミをなくすこと。リサイクルは長期的な目標ではない。“バンドエイド”にすぎないんだ」と彼は言う。「これまでの商品の選び方や消費行動を根本から見直さなくてはならない。