2-6-1にあり、登記上の本店は現在もここに置かれている。口駅)から高津駅を経由して同事業所に向かう専用バスが運行されている。日通工時代は全国ネットの番組に提供、テレビCMを放映していたこともある。2014年7月1日、NECアクセステクニカなど3社を吸収合併し、現社名に変更。これに伴い、旧NECアクセステクニカの掛川事業所(静岡県掛川市)、旧NECコンピュータテクノの甲府事業所(山梨県甲府市)、旧NECインフロンティア東北の白石事業所(宮城県白石市)、旧NECコンピュータテクノ茨城の茨城事業所(茨城県筑西市)が新たに加わっている。同日付でNECエンベデッドプロダクツから事業の一部を引き継いだため、同社の所在地である山形県米沢市にも米沢事業所、NECソリューションイノベータからプラットフォーム関係部署も当社に移管され愛媛県松山市に松山事業所がそれぞれ事業所に追加した。(以上旧NECネットワークプロダクツ)・山梨県大月市(旧山梨日本電気)の事業所が加わった。2018年4月19日、業績不振を理由に一関事業所と、茨城事業所の閉鎖が発表された[2]。製品NTTドコモ向けN-01H(社名変更前及び吸収した法人を含めても、ドコモ向けとしては当社初の端末)旧NECインフロンティア後述。主要製品は、企業向けのネットワーク機器、企業内のキーテレフォン、スーパーマーケット・コンビニエンスストア・ガソリンスタンドなど向けのPOSシステム(販売管理システム)、情報伝達端末機などの業務用通信機器を手がける。ファーストフード(大手では日本ケンタッキーフライドチキンやモスフードサービスが採用)・飲食店向けとガソリンスタンド向けPOS分野で大きなシェアを持っていた。合併前のNECのPOS部門は専門店、コンビニエンスストア、スーパーマーケット向けシステムを得意としていた。両部門が合併したことで、巨大なシェアを獲得し、現在も一定のシェアを保っている。日通工ブランドの端末は、更新時期を迎えたものから順次NECブランドの端末に置き換えられているが、WindowsベースのPOSがほとんどとなった今日、他メーカーへの乗り換え障壁が低くなり、更新にあわせて他メーカーにシェアを奪われるケースも見られる。具体的には、旧日通工のPOSシステムを多くの系列販売店で使用していた出光興産が、主に日立製作所のPOS端末を採用していた(現在はNECインフロンティアが指定メーカー)。すかいらーくグループのように、NECからいったん日通工にメーカーを変えたものの、事業統合の結果NEC端末に戻ったという例も見られる。XGP用PCカード端末やイー・モバイルのPCカード型データカードがある。2005年4月1日をもって電話交換機部門の保守・工事部門より大都市圏以外の地方拠点が撤退しPOSシステムのみ継続する。Telephony、Applianceの合成語で、frontierとかけている。社名を改めて東京に本社を移転。1号ボタン電話装置を電電公社に納入開始。東京証券取引所第1部上場。一般的な呼称であった日通工株式会社に社名変更。千代田区神田に東京本社を開設して本社機能を移転。日本電気の電話機器・POSシステム事業と経営統合し、また同社の出資比率を引き上げて子会社化し、NECインフロンティア株式会社となる。日本電気による株式公開買い付け(TOB)および株式交換を発表。日本電気の完全子会社となり上場廃止。NECアクセステクニカ、NECインフロンティア東北、NECコンピュータテクノを吸収合併し、NECプラットフォームズ株式会社へ社名を変更[4]。同時に、NECエンベデッドプロダクツのテープストレージ開発・生産部門を継承。登記上の本店も、本社所在地の東京都に移された。Falcons」があり、日本ソフトボールリーグに所属している[9]。