京都アニメーション放火大量殺人事件は、今なお痛ましさが生々しい。その犯人を「下級国民のテロリズム」と断じた橘玲は、近著「上級国民/下級国民」(小学館)の中で、日本や世界で進む知識社会化・リベラル化・グローバル化がもたらした上級/下級の分断の構図を描き出す。哲也1959年、山口県生まれ。原子力安全規制などに従事後、「原子力ムラ」を脱出して北欧での研究活動や非営利活動を経て環境エネルギー政策研究所(ISEP)を設立し現職。自然エネルギー政策では国内外で第一人者として知られ、先進的かつ現実的な政策提言と積極的な活動や発言により、日本政府や東京都など地方自治体のエネルギー政策に大きな影響力を与えている。日本国内でも太陽光発電を中心に変動する自然エネルギーの割合が地域によっては急速に増加しつつあります。2017年末の時点で日本では約5,000万kW(パネル容量DCベース)に達していますが[1]、系統接続の容量(ACベース)ではFIT制度による導入状況から約4,300万kWとなっています[2]。2017年度に日本は、中国に次ぐ世界第二位の太陽光発電の導入量になっています。ITコンサルタントなどを経て、持続可能なエネルギー社会の実現に向けて取り組む研究者・コンサルタントとして現在に至る。持続可能なエネルギー政策の指標化(エネルギー永続地帯)や長期シナリオ(2050年自然エネルギービジョン)の研究などに取り組みながら、自然エネルギー白書の編纂をおこなう。地域主導型の地域エネルギー事業の支援などにも取り組む。環境エネルギー政策研究所(ISEP)の飯田哲也所長のインタビューを続ける。(COP3)以降、国内外の環境問題やエネルギー問題を中心に取材・執筆活動を続けている。環境元年宣言」「エコウオーズ」など。哲也1959年、山口県生まれ。原子力安全規制などに従事後、「原子力ムラ」を脱出して北欧での研究活動や非営利活動を経て環境エネルギー政策研究所(ISEP)を設立し現職。自然エネルギー政策では国内外で第一人者として知られ、先進的かつ現実的な政策提言と積極的な活動や発言により、日本政府や東京都など地方自治体のエネルギー政策に大きな影響力を与えている。私にとって2014年は、自然エネルギーの驚異的な成長の10年の終わりと、自然エネルギー開発の新たな段階のはじまりを象徴するものとなりました。この新しい段階は、過去10年とは著しく異なるものになります。21世紀のための再生可能エネルギー政策ネットワーク(REN21)発行の世界自然エネルギー未来白書の2013年度版レポートの著者であり、2010年まで世界自然エネルギー白書の主執筆者を務める。現在、東京を拠点とする環境エネルギー政策研究所のシニアリサーチフェロー、ニュージーランド・ヴィクトリア大学ウェリントンにて客員教授。