【データで解説】地方から東京で転職するメリット・デメリット【データで解説】地方から東京で転職するメリット・デメリット地方で転職先を探していると、希望の職種で求人数が少ないと感じることが多いのではないでしょうか。東京なら同じ職種でたくさんの求人があると感じることも多いもの。このように、東京での転職はいろいろなメリットがありますが、一方で、デメリットも少なくありません。本記事では、東京での転職を考えている方に向けて、東京の転職事情や東京都に仕事の多い業種や職種、東京で転職するメリット・デメリットなど解説します。よると、東京の2019年6月の有効求人倍率は2.13倍となっています。全国平均は1.61倍で、一番低い沖縄県は1.18倍になります。有効求人倍率とは、求職者1人あたり何社の求人があるかを示すもので、1倍=1人あたり1社になります。倍率が高いほど求人数が多いという意味になります。東京都の賃金、労働時間及び雇用の動きによると、2019年5月の賃金は事業所規模5人以上で356,791円/月、事業所規模30人以上で398,761円/月となっています。コミ・給与明細サイト「キャリコネ」が2019年4月15日に発表した「年収が高い都道府県ランキング」によると、東京都の平均年収は474万円と全国でもっとも高く、一方で、一番低いのは秋田県の290万円となっています。よると2017年(平成29年)分の日本の平均年収(全国)は432万円です。次に、東京に多い仕事・東京にしかない仕事をご紹介します。金融業界の中でも全国展開している企業の本社オフィスがあり、管理業務に従事する人が募集されることが多いです。その他、ITとファイナンスを組み合わせたフィンテック企業など、最先端の金融企業は、最新の情報を集める必要があり、東京都での求人が集中しています。求人数は1,484件。60%以上の求人が東京に集中していることが分かります。マスメディア系の仕事も本社が東京にあることが多く、求人も東京をはじめとした主要都市に集中しています。求人数は499件と70%を超えています。ITエンジニア・Web系ITエンジニアやWeb系のディレクターやマーケター、クリエーターなどの仕事は、クライアントとなる企業が東京に多いことや、最新情報を入手できることなどを理由に、東京都での求人が多くなっています。dodaで「IT・通信、Webマーケティング、Webサービス・Webメディア」で検索すると13,962件の求人がヒットする一方、東京都で絞込をかけると求人数は9,204件と全体の65%を占めていることが分かります。東京で転職するメリット東京都における平均年収や求人数の多い業種などお伝えしましたが、その他、東京で転職をするメリットにはどのようなものがあるのでしょうか。仕事の種類が豊富で、いろんなことにチャレンジできるまず、東京での転職はやはり仕事の種類が豊富でいろいろなことにチャレンジできることが挙げられます。先ほど紹介した業種については、東京都など主要都市以外では仕事を見つけることが難しいものも少なくありません。人脈を広げられる東京には多くの人が集まります。職場内での交流はもちろん、異業種交流会なども頻繁に開催されており、人脈を広げていくことができます。地方から東京都で転職するのであれば、収入アップを目指すことができるでしょう。仕事の種類が豊富なこともあり、キャリアアップを重ねて収入アップにつなげることもしやすくなっています。あり、プライベートも飽きることなく楽しく過ごせます。東京で転職するデメリット一方、東京都での転職にはデメリットもあります。生活費(特に家賃)が高い東京は平均賃金も高いですが、地方と比べると家賃水準が高く、家賃を含めた生活費が高くなってしまいます。東京都内でもっとも家賃水準の安い葛飾区、江戸川区であっても、地方の家賃水準と比べたら割高に感じてしまうでしょう。神奈川や千葉、埼玉など、近県からの就業も検討しなければならないこともあります。仕事量が多い、仕事のスピードが早い東京での仕事は、地方での仕事と比べると仕事量が多く、仕事のスピードが早いです。「こんなスピードについていけない」と、最初のうちは苦労したという話も聞きます。人が多い、通勤ラッシュがひどい東京は人が多く、特に朝の通勤ラッシュは苦痛に感じてしまうこともあるかもしれません。東京、新宿、渋谷など主要駅周辺にオフィスのある会社で働くのであれば、「どこにいっても人だらけ」であることは覚悟しなければなりません。成長を志向するなら東京での転職を考えよう東京は首都ということもあり、東京都内でしかない仕事もたくさんあります。平均年収も高く、努力次第でキャリアアップすることも可能です。自分の可能性を広げたり、早いスピードで成長したいのであれば、東京での転職を検討してみてはいかがでしょうか。した住宅会社では営業部長としてお客様の住宅新築や土地仕入れ、広告運用など幅広く従事しました。2018年よりP.D.Pを設立。WEBを通して不動産に関する問題解決を目指します。した住宅会社では営業部長としてお客様の住宅新築や土地仕入れ、広告運用など幅広く従事しました。2018年よりP.D.Pを設立。WEBを通して不動産に関する問題解決を目指します。最近の記事リファーラル採用とは。成長企業が行っている新しい採用方法を紹介2020年02月19日OKRとは?導入するメリットや注目される理由を解説2020年02月18日ベンチャー企業とは。特徴や向いている人を紹介2020年02月10日インサイドセールスとは。