GROUP」のニューデリーの店舗(共同)PR今や国民食ともいえる日本式カレーを本場インドで普及させようという企業が相次いでいる。背景には国内競争の激化で市場規模の拡大が期待できない中、海外に活路を見いだそうという狙いがある。インドのカレーは小麦粉を使わないなど好みの違いもあり、進出企業は試行錯誤のようで...。大塚食品(大阪)は2018年末、IT産業の集積地で若い世代が多く暮らす南部ベンガルール(バンガロール)で、「ボンカレー」のカレーパンの販売を始めた。広報担当者は「食事に対して保守的な人が多く難しい面もあるが、試行錯誤して日本のボンカレーを広めるためのヒントをつかみたい」と話す。インドの人にも好評のようだが「もう少しスパイスを利かせてほしい」といった声も目立つという。GROUP」(千葉)は、ニューデリーの店舗で小麦粉を使ってとろみを付けた日本式カレーを販売する。1番人気はチキンカツや唐揚げをトッピングしたカレーで野菜カレーもある。カレー大国のインドで日本式を浸透させるのは壁が高い。インド法人の広浜成二郎社長は「これはカレーじゃないと拒否する人もいる。将来的には日本式の専門店を出したいが、今の状況だと厳しい」と漏らす。「カレーハウスCoCo壱番屋」を展開する壱番屋は20年春にインド1号店のオープンを目指す。担当者は「基本的には日本と同じく辛さやトッピングを選ぶスタイルにする」と話す。「日本は少子高齢化で外食市場の拡大は見込みにくい。来日するインド人に日本式のカレーを食べてもらい、現地の好みを探ることが第一歩だ」と日本企業の奮起を促している。