Planning(以下、WCP)は、TD-LTEと100%互換の高速通信方式「AXGP」に関する記者会見を18日に開催し、ネットワークの強みやエリア展開などを解説した。101SI」を2月にも発売する予定だ。Airtel(バーティ・エアテル)が推進するTD-LTEの一種で、上りと下りを時間軸で分割して通信する。ウィルコムが開発したXPGを継承しており、基地局を密に展開するマイクロセルなども特徴だ。WCPのネットワークは、現時点で下り最大110Mbpsに対応しており、2012年度末までには人口カバー率92%を目指すという。政令指定都市に限れば、この時点で99%をカバーできることになる。執行役員CTO兼技術統括部長の近義起氏)という方針を明かした。全国区で広く使えるというよりは、都市部中心の高速通信サービスになりそうだ。そのため、ソフトバンクモバイルのようなMVNOは、3Gも併用していく形になるだろう。主要都市におけるエリア展開の計画についても発表された会見では、商用ネットワーク環境でのデモも行われた。最速で下り60Mbps程度が出ており、移動中の切断もなかった(写真=左)。2を使ったFaceTimeも披露。遅延が少なく音質も良好だ(写真=右)CSフォールバックという方式を導入し、スマートフォンも導入可能にする予定2012年中には、電話の着信があった際などに3Gへと通信網を切り替える「CSフォールバック」もAXGPに導入する見込みだ。近氏は「音声着信が来たことをお知らせして、3G側にフォールバックするというテクノロジーを使う。早いうちに、MVNOでスマートフォンが出せるようにしていきたい」と説明する。代表取締役社長の孫正義氏も、2011年9月に開催された冬春モデルの発表会で「AXPG対応スマートフォンも投入する」と話していたことから、年内にはこの高速通信に対応した端末が登場しそうだ。推測だが、端末は、TD-LTEの開発に長けたHuaweiやZTE製になるのかもしれない。一方で、ソフトバンクモバイルとしてもLTEのサービスを開始する方針で、グループとして両者をどのように棲み分けていくのかが、気になるところである。ソフトバンクが高速通信をどのような戦略で推し進めていくのか、今後の展開にも注目だ。ionのプレス向けイベントが開催された。ionはAT&Tから発売される。Prism”デザインに、1.5GHzデュアルコアCPU、4.3インチHD液晶、1210万画素カメラなど高いスペックを盛り込んだ。ボディは防水で、1.5GHz駆動のデュアルコアプロセッサや大容量バッテリーも備える。外観からソフトウェアまで、その主な見どころをチェックした。その主な特徴をドコモの石川貴浩氏が説明した。ソニーがソニー・エリクソンを完全子会社化——10億5000万ユーロで株式取得ソニーが、エリクソンの保有するソニー・エリクソンの株式50%を取得し、100%子会社とすることが発表された。あわせて、知的財産権のクロスライセンスとワイヤレスモバイル技術に関する5つの特許群も獲得した。スマートパスポート構想」とはauのロゴデザインを刷新し、2012年のスタートを切ったKDDI——。新戦略として掲げる「スマートパスポート構想」では、“アプリ取り放題”や“固定とのセット割引”など、新たな施策を打ち出している。II、新型Xperia、テンキー付きINFOBAR——KDDIがau春モデルを発表KDDIがau春モデル5機種を発表。指定の固定通信サービスに契約すると、利用者とその家族のスマホ利用料を最大2年間1480円割り引き——。KDDIが固定網と組み合わせた割引プランを提供する。月額390円で500超のアプリが取り放題、10Gバイトのストレージも——「auスマートパス」KDDIが、月額390円で500超のアプリが取り放題になる「auスマートパス」を提供。10Gバイトのオンラインストレージやセキュリティサービスも利用できる。田中社長に聞く「auモメンタムの回復」を掲げ、田中孝司氏が小野寺正氏に変わってKDDIの社長に就任した2010年12月から約1年。マルチネットワーク、マルチデバイス、マルチユースの3M戦略を推進した2011年と、さらなる飛躍を目指す2012年の展望を、田中社長に聞いた。Planningは、2.5GHz帯を利用する高速通信サービス「XGP」を2012年1月末に終了すると発表した。今後はTD-LTEを採用したAXGPに注力し、既存ユーザーにはモニターサービスを提供する。XGPを高度化した通信方式で、TD-LTEと互換性があるという。Planningが、ウィルコムが手がけていた2.5GHz帯の周波数を利用するXGP事業を継承することが正式に認可された。4G」に対応したモバイルWi-Fiルーター。SPEED」を利用できる。「ウルトラギガモンスター+」「ゆずるね。利用規約ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。