[米中争覇]:朝日新聞デジタルメインメニューをとばして、このページの本文エリアへお使いのブラウザはJavaScriptに対応していないか、または無効になっています。詳しくはサイトポリシーのページをご覧ください。拡大する[PR]赤土がむき出しになった中国の山あいを、ドローン(無人機)が鳥の群れのように舞った。人工知能(AI)が機体を制御し、集結や分散を繰り返す。攻撃目標を発見すると、2群の編隊に分かれてぐるりと取り囲んだ。地上からの指示もない。開いたAI技術の発表会。同社が世界記録と誇る固定翼ドローンの群集飛行実験のビデオが披露された。無数のドローンが集団で北米の都市を爆撃するアニメーション(中国電子科技集団が作成したビデオから)「生物が群れをなすのは種の生存のため。ドローン群集は未来の戦争で勝利のかぎを握る」。映像ではこんな説明に続き、北米の地図が映し出された。ここから先は架空のCG映像だが、人工衛星を通じて指令が送られ、無数のドローンによる攻撃で高層ビルが立ち並ぶ都市が火に包まれた――。発表会場に集まった軍や企業、大学関係者ら約300人は静まりかえったという。1218機のドローンが夜空にスキー選手や五輪マークをかたどり、技術の進化を世界に印象付けた。それを技術的にはるかに上回るAI搭載の攻撃型ドローンは、米中が開発にしのぎを削る最先端分野だ。中国で行われたドローンの飛行実験では、山腹から119機が次々と飛び立ち、AIが機体を制御して群集飛行をしてみせた(中国電子科技集団が作成したビデオから)2016年10月、米国防総省はカリフォルニア州チャイナレイクでF18戦闘機3機から103機の固定翼ドローンを飛ばす実験をした。ドローンは目標に向かって集団で意思決定しながら編隊飛行した。当時のカーター国防長官は「この最先端のイノベーションは、米国を敵国よりも一歩先に進めさせる」と誇った。中国が119機に記録更新したのは、米国の公表からわずか半年後。中国側は現在、200機の群集飛行に成功しているという。中国で行われたドローンの飛行実験では、山腹から119機が次々と飛び立ち、AIが機体を制御して群集飛行をしてみせた(中国電子科技集団が作成したビデオから)人間が遠隔から操作する攻撃型ドローンは、米国がアフガニスタンやイラクでいち早く実戦導入した。中国製もすでに実戦投入されているとみられる。イラク軍が撮った空撮映像を入手した。住宅密集地の路地を行き交う3~4人の人影を、ドローンからの空撮映像がとらえ、小さな四角形で照準をあわせた。次の瞬間、爆発の閃光(せんこう)と煙が舞い上がった。現場はイラク中部ラマディから西へ40キロの町。過激派組織「イスラム国」(IS)が支配していた場所だ。ISが全土の3分の1を支配下に置いた15年、イラクは少なくとも3機導入し、260回以上、実戦使用したとされる。サウジアラビアも同機を購入し、イエメンへの空爆で使っているとみられている。各国は当初、米国製を買いたいと希望した。米国は機体がテロ組織に渡り、事実上の同盟国イスラエルの脅威になる事態を避けるため、売却を渋った。そこに中国が輸出攻勢をかけた。形状は米国製とそっくりだが、価格は安い。中国は「2カ月以内」の訓練も提供。高官は「中国側は我々を指導する努力を惜しまない。修理や部品の調達も早い」という。一方で中国は実戦でのデータを集めているとされる。ドローン攻撃の判断を、人を介さず、技術的にはAIが代替する可能性すらあり得る。サイバー攻撃やその防御、戦術の立案をAIが担うことも考えられる。将来的には、人対人という戦争の概念を変える可能性を秘める。よると、17年9月、軍事専門家5千人が参加した「ウォーゲーム(作戦演習)」があり、選抜された8組とAIが同時に八つの「戦争」をした。結果は7対1でAIの勝利だった。「AIは人間よりも素早く正確に攻撃のタイミングや場所を計算していた」と参加者は語ったという。AIの将来像を考える際、「シンギュラリティー(技術的特異点)」という言葉が使われる。AIが人間の知性を超え、世界を根底から変えてしまう転換点をいう。新アメリカ安全保障センターのエルサ・カニア氏は、戦争の自動化や高速化が進み、人間の能力では追いつかなくなる時点を「戦場のシンギュラリティー」と呼ぶ。カニア氏は中国軍の中にこの時を見すえて戦略を練る専門家がいるとみる。一覧がんになり、戸惑った後で冬キャンにはホットワイン体がポカポカ。半地下の家族」どんな映画?史上初めて、英語以外の外国語映画がアカデミー賞作品賞を受賞した。ツイート※Twitterのサービスが混み合っている時など、ツイートが表示されない場合もあります。前へ次へページトップへ戻る朝日新聞デジタルの関連サイト有料会員(フルプラン)は追加料金なしでご利用可能。著作権お問い合わせ・ヘルプ朝日新聞デジタルに掲載の記事・写真の無断転載を禁じます。すべての内容は日本の著作権法並びに国際条約により保護されています。permission.。