▼データの詳細はコチラ「ソーシャルメディアアカウントを見ての不採用」http://social-recruiting.jp/data/graph3.pdf■4.採用目的のソーシャルメディアアカウント運用に対する社内の協力度合い⇒アカウントを運用している企業では、ほとんどが「社内は協力的」と回答アカウントを運用している企業では、社内への協力を依頼していない企業を除き、9割以上の企業が、「協力に積極的」もしくは「お願いすれば協力してくれる」と回答。採用のためのソーシャルメディア運営に対し、従業員が全般的に協力的なスタンスをとっていることがわかった。⇒採用はスピードが命。選考に長い期間を要している企業は留意すべきポイントといえるだろう。層へのアプローチノウハウを持っているかどうかが、採用の成否に影響することになりそうだ。問わず、7割程度の企業が、従業員の紹介による採用活動を実施していることがわかった。従業員規模が500人以上の企業では、それより小規模な企業と比べて、実施の検討度合いが強いことも判明した。▼データの詳細はコチラ「従業員の紹介による採用[企業規模別]」http://social-recruiting.jp/data/graph6.pdf===============================================◆「ソーシャルリクルーティング白書2012」完全版(全18項目)は、以下サイトよりご確認ください。新聞社の目線で、プレスリリースの書き方をお教えします。(フジサンケイビジネスアイ)イノベーションズアイに記載の記事・写真・図表など無断転載を禁止します。