/フラット35フラット35注文住宅を新築する際に避けて通れないのが、その資金をどうするかという問題です。住宅というのは土地、建物を含めて、年収の何倍にもなる買い物というのがふつうであり、いかに自己資金を積み上げたとしても、なかなかすべての金額に届くというのは難しいといえます。そこで、金融機関に住宅ローンを申し込むのが妥当な方法ですが、この住宅ローンについても、さまざまな種類があることを考えなればなりません。住宅ローンのなかでも、比較的よく知られているものに、フラット35とよばれるものがあります。これは純粋な民間の金融機関による住宅ローンではなくて、民間と公的な機関である住宅金融支援機構が提携してつくられたしくみですので、一般的な住宅ローンよりも、かなりリーズナブルになっているのが特徴といえます。そのため、同じく住宅ローンを借りるのであれば、このフラット35が狙い目といえるわけですが、実はフラット35は取り扱いの窓口になっている金融機関によって、若干の条件の違いがみられるため、できれば条件がもっともよいところと契約をしたいものといえます。した条件としては、まずは借り入れをしたときの金利と、融資事務手数料が挙げられるでしょう。フラット35は基本的に長期固定金利をうたっている住宅ローンであるため、契約した当初の金利水準が、以後もそのまま続いてしまいます。これは将来の収支の見通しをたてやすく、金利の変更による負担の増加を避けるという面でもすぐれているのですが、それならば最初からもっとも金利が低いものを選択すべきといえます。融資事務手数料についても、通常は借り入れをした金額に対して一定の割合を掛け算したものとなり、住宅ローンそのものの金額が高額である以上、この手数料の金額についても、わずかのパーセントでも金額が大きくなってしまうのです。そこで、融資事務手数料の割合についても、特に気をつかわなければなりません。金利に関していえば、フラット35を申し込んだ金融機関の口座をすでにもっていたり、あるいは給与の自動振り込みなどのサービスをすでに受けている人については、さらに優遇金利を適用してもらえることがあります。そのため、あまり取り引きのない他の金融機関に申し込みをするよりも、日頃から利用しているような金融機関に申し込みをしたほうが、逆に条件面でメリットが大きいということもありえますので、よく比較検討してみることをおすすめします。