クラウドの料金の画面の新規登録ボタンをクリックします。必要な項目を入力し、新規登録ボタンをクリックします。確認メールが送信されますので、メールアドレスの認証を完了します。1ヶ月無料トライアルを開始するをクリックし、使ってみるをクリックします。クラウド会計のサービスを使うをクリックします。以下に同意して利用を開始するをクリックします。各種設定から事業所をクリックします。業種区分と従業員数を入力します。製造原価科目の利用は、業種が製造業や建築業などの場合で、製造原価を用いる場合は「利用する」にチェックをします。課税方式はデフォルトの原則課税(個別対応方式)、単数処理は切り捨て、経理方式は税抜(内税)のままにしました。減価償却は直接法のままにしました。事業所番号は自動で割り当てられます。各種設定の勘定科目から貸借対照表と損益計算書の項目で分かれています。ここで必要なものを追加できます。インポート、エクスポートもできます。各種設定の開始残高で勘定科目ごと(補助科目がある場合は補助科目ごと)に開始残高を設定します。消費税の設定について消費税等は間接税(実際に税金を負担する人と納税する人が異なる)。国税である消費税と、都道府県税である地方消費税にわかれている。受け取った消費税から支払った消費税を差し引いた額が税務署に納税すべき金額。この方法を「原則課税」という。例外1:前年の半年間で課税売上高が1,000万円を超えていれば免除にならない例外2:資本金1,000万円以上の法人は免除されない免税事業者は売上時に消費税を請求することは問題ない。大変なので中小企業のための制度。提出することで利用できる。支払消費税を計算する。支出にかかる支払消費税は全額控除できない場合がある。算定方法は、2種類ある。原則課税(個別対応方式)仕入にかかる消費税額を、3つに区分し計算します。1.課税売上にのみ対応するもの2.課税売上と非課税売上の両方に共通するもの3.非課税売上にのみ対応するもの課税売上の分が仕入れ税額控除にできる。対応する税額に、課税売上割合をかけ合わせて、一括して仕入税額控除の額を算定する原則課税(個別対応方式)が一般的?以上です。ヤマハの中小規模拠点向けVPNルーターです。不具合なのかどうかわからないけど、困ってること。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。