時まさにICT(情報通信技術)全盛ということもあり、「スポーツ×テクノロジー」という切り口から多くの可能性が指摘され、輝かしいスポーツ産業の未来像が描かれています。そのポテンシャルを信じ、多くの事業者がスポーツ市場への参入を検討しているようです。私も新たなテクノロジーの持つ力に大きな可能性を感じている一人ですが、技術はスポーツ組織にとっても民間企業にとっても利権になりやすく、本質が見失われがちな領域でもあり注意が必要です。日本の一足先を行く米国スポーツ界でも、鳴り物入りで登場してきた“革新的サービス”が数年後には姿を消していたというケースが少なくありません。スポーツの本質はコンテンツそのものが持つ魅力であり、テクノロジーはそのサポート役に過ぎない点を見失ってはいけません。“魔法の杖”のように顧客を魅了するテクノロジーなど存在しません。技術はコンテンツ以上の存在にはならないのです。新たなテクノロジーを導入する際は、その技術が本当にコンテンツの魅力を増すものなのかどうかを厳しく自問自答する必要があるでしょう。分かりやすい例を挙げれば、スポーツ競技場へのWi-Fiの敷設があります。日本では、Wi-Fiの導入がさも革新的なサービス提供のように報じられることもあるようですが、Wi-Fiは単なる通信インフラであり、言ってみればトイレを設置するのと同じようなものです。どんな高性能なトイレを導入しても、それだけで来場者を大幅に増やすことはできません。米国では施設のWi-Fiサービスを活用して、専用アプリを用いたマルチアングルからの映像提供サービスが流行った時期がありました。これも技術先行で考えると失敗する典型例です。そもそも、試合観戦中の映像提供はインターバルが少ない競技には不向きです。マルチアングル映像がファンに付加価値を提供できなければ意味がないわけですが、QBのステップワークやレシーバーのキャッチ、ラインのブロックなど一目で全てを把握するのが難しいようなアメフトの得点シーンなど、一部の競技でしかニーズがないのが現状です。ファン体験の向上を目的にした映像提供という意味では、施設内のモニターの設置が基本中の基本です。米国の進んだスポーツ施設では観客40~50人に1台の割合でモニターが施設内のあらゆる場所に設置され、試合の模様をオンエアしています(4万人収容の施設なら800~1000台のモニターが場内に設置されている)。これだけモニターがくまなく場内に設置されていると、ファンは安心してトイレや買い物のために席を立つことができるようになり(得点シーンを見逃す恐れがない)、その結果ファンの観戦満足度は向上し、物販の売上も増大します。残念ながら、このレベルでモニターを設置しているスポーツ施設は日本にはまだほとんどありません。民間企業がスポーツイベントや施設に協賛する場合、その事業スコープを規定した「カテゴリー」が割り当てられることになります(「金融カテゴリー」「航空カテゴリー」「自動車カテゴリー」など)。協賛効果を高めるため、基本的に競合排除を前提にした「1カテゴリー1社」が原則になるのですが、テクノロジーカテゴリーの場合は業態が似通っている企業が多く、こうした多くの企業マネーを取り込むために「サブカテゴリー」を切るのが一般的です(「映像サービス」「通信サービス」「ネットワーク製品」など)。各サブカテゴリーの企業は、競合の後塵を拝することなく独自のサービスを提供することで自社の技術力を誇示したいと考えるため、結果的にファンのニーズとは必ずしも合致しないサービスが様々なサブカテゴリーから総花的に提供されることになります。これが、テクノロジーが利権化する怖さです。ちなみに、既にいわゆる「スマート・スタジアム」の洗礼を受けている米国スポーツファンがテクノロジーに対してどのような見方をしているのかを端的に表した最近のアンケートがあります。これは、スポーツビジネスジャーナル誌(2017年3月20日号)が特集した「スポーツ施設におけるファン体験」の中で紹介されているものです。Q:スポーツ施設に期待しているテクノロジーは?A:ない(ただ試合が観戦できれば良い)49%大型ハイビジョンスクリーン37%Wi-Fi21%座席からの飲食注文16%座席のアップグレード13%隣の席にどんなファンが座るかを知る技術8%ファンタジースポーツ関連情報の提供6%ビジョンでソーシャルメディアの投稿が見られる6%ご覧のように、米国スポーツファンの約半数はテクノロジーが試合観戦の邪魔をしないで欲しいと言っているのです。スポーツ産業にテクノロジーを応用する動き自体に冷や水を浴びせるつもりは全くありませんが、ファンから求められない技術は結果として早晩廃れていくため、本質をつかんだサービス開発が不可欠です。口に含むたばこ「スヌース...4何が組織を腐らせるのか会社はあなたを守れない。営業力とは技術である。誰でも身につけられる――。【早割2/28まで】新規事業・経営を担う次世代リーダーに、5Gビジネスのポイントを先進企業のキーパーソンが語ります。情報変更・解約フォロータグ一覧キャンセル[誌面ビューアー]雑誌のビジュアルなレイアウトをウェブでも「誌面ビューアー」は、紙の雑誌と同じレイアウトで記事を読むための機能です。ウェブブラウザーで読みやすいようにレイアウトされた通常の電子版画面とは異なり、誌面ビューアーでは雑誌ならではのビジュアルなレイアウトでご覧いただけます。スマートフォン、タブレットの場合は専用アプリをご利用ください。詳細を読むご利用条件:有料会員限定[クリップ機能]お気に入りの記事を保存しよう「クリップ機能」は、また読みたいと思った記事や、後からじっくり読みたいお気に入りの記事を保存する機能です。クリップした記事は、メニューから「マイページ」を開き「クリップ」を選ぶと一覧で表示されます。詳細を読むご利用条件:有料会員限定[有料記事の閲覧]登録会員(無料)でも一定本数読める日経ビジネス電子版では、閲覧を制限している状態を「鍵が掛かっている」と表現しています。有料会員としてログインすると、鍵の有無にかかわらず全ての記事を閲覧できます。登録会員(無料)でも、月に一定本数、鍵付き記事をお読みいただけます。詳細を読むご利用条件:登録会員[コメント投稿]記事対する自分の意見を書き込もう記事の内容やRaiseの議論に対して、意見や見解をコメントとして書き込むことができます。記事の下部に表示されるコメント欄に書き込むとすぐに自分のコメントが表示されます。コメントに対して「返信」したり、「いいね」したりすることもできます。記事末尾の「投票」ボタンを押すことで、その記事が参考になったかどうかを投票する機能です。投票できるのは1記事につき1回のみ。投票の結果はすぐに反映され、トップページの記事リストなどにも表示されます。評価の高い記事を選んで読むといった使い方ができます。詳細を読むご利用条件:登録会員以上[連載フォロー]気になる記事の続きを見逃さない「この連載の続きが読みたい」「この議論の展開を見届けたい」と思った時に便利な機能です。「連載をフォロー」「シリーズをフォロー」は、その連載の新着記事が配信された際に、「議論をフォロー」は、その議論に新しいコメントがついた際に通知されます。登壇!最先端の人材活用を議論ポスト日本型雇用を議論する大型セミナー、東京・虎ノ門で。