??→???という予想困難な、数奇な因果連鎖の流れがわが国に沸き起こっており、なんと昭和23年交付の夏時刻法以来、実に53年ぶりのサマータイム制が、多くの企業で導入されることとなった。調べてみると、この夏時刻法は終戦後GHQの指導により、導入されたものであったが、あまりに評判が芳しくなく4年後には廃止されたそうである。それが今回の一連の震災騒動で急遽、復活したのである。問題などが多発したからであった。確かに、我等、左党は憂鬱なる仕事から解放されたとなれば、その反動でお日様がお隠れせぬ時刻であろうとも、一目散に赤提灯に引き寄せられるのは致し方無きこと。早く飲み始めたから、早く切り上げようなんて、そんな野暮天なことはなさいませんので、酒量が増えてしまうのも、これまたやむなき仕儀、自然の摂理ですね。天下のGHQの肝煎りで成立させた法律を改正、廃止しなければならないような状況であったとすれば、洒落にならないような相当にみっともない有様であったでしょう。見たかったものですな。この夏時間システムが元々、日本のビジネスマンのライフスタイルに、よほど馴染まないものであったのだろうか。いずれにしても、半世紀ぶりのドタバタのサマータイムの導入に伴って悲喜交々のドラマが職場で、そして家庭で展開されているようである。テレビ報道や筆者の友人たちの節電の苦労話などもつまみ食いしながら、このシステムの是非や節電というインパクトが職場に与える影響などを真面目に、そして、ちょっと不謹慎にも考えてみよう。この夏らしい話題でしょう。福利厚生のネタが尽きたわけではないのですぞ。今回のサマータイムの唯一最大の目的とされた「節電」に対して、本当に効果があるのか。した研究機関などでの調査結果が報告されていない段階なので、ネットでの議論などを眺めてみた。その限りではあまり顕著な効果はないようだ。確かに、電気事業法27条の「電力使用制限」が発動されたため、契約500KW以上の大口使用者は節電が強制になってしまい、1時間あたり100万円以下の罰金が課されることとなった。5時間違反すると500万円以下というもので実に乱暴な話で、企業は必死である。大企業にとっては、罰金そのものの負担が重くて怖いというよりも、世間様の目が怖いのだろう。違反企業が、もし早々に実名公開されるようなことになれば、ハゲタカ根性のマスコミに寄って集って食い物にされることは、想像に難くない。苦手なCSRなどで懸命に培ってきた評判を、節電の失敗程度で台無しにしたくはないだろう。それでも広報担当にとっては恐怖で背筋がぞくぞくと寒くなる、エアコン要らずの節電話なのである。いえば、筆者の勤務する大学でも、なんと、いきなり「朝9時から、夕方17時までは教員の研究室、学生の居室などでのエアコン禁止」という田舎らしい実に見事な暴走ぶりで、酷暑の甲府ではかなり深刻な事態なのである。