「新型コロナウイルス感染症(武漢肺炎)」感染者の増加にともなう懸念にもかかわらず、業種別に投資機会が異なって展開されるとの見通しが出た。(IT)のハードウェアとヘルスケア、通信サービス、ソフトウェア、メディア・教育業種などは相対的に善戦したことが分かった。サムスン電子とSKハイニックスなどの半導体業界は、世界的な需要が回復の傾向を見せ始めた時点であり、短期的な需要鈍化にとどまるとみられる。PCとサーバ用やモバイル用などの各市場で、中華圏の市場の割合はPCの14%と携帯電話の25%などに把握される。米・中貿易紛争が1段階の合意で一段落した後の需要が回復した時点で現れた、「新型コロナ」の悪材料の影響は限定的だとの分析だ。サムスン電気などの電気電子・スマートフォンや家電業界でも、新型コロナ感染症の問題が長期化すれば中国の内需低迷の影響で業況が下方調整することがありうる。サムスンSDIの2次電池業種も新型コロナ感染症による「世界的な電気自動車の販売台数鈍化」による打撃をこうむることがありうる。投資家の期待心理とは異なり、国内の製薬・バイオ業界は新型コロナで業種全体が恩恵を得ることはない見通しだ。それにもかかわらず、新型コロナというテーマ株に投資が過熱する様相を見せたりしており、慎重なアプローチが勧告されている。関連テーマ株16銘柄について、22回に渡って投資警告銘柄に指定するなどの措置を取った。対象の銘柄はチンウォン生命科学、モナリザ、ケックタンナラなどだ。「新型コロナ」で今年上半期の実績期待値が下を向くことが有力な業種は航空輸送だ。「新型コロナ」で否定的な影響はしばらく続くだろうという業種には流通・免税店の分野が含まれる。