直訳ですが、「経済回復は力強さを増すも、ばらつきが残る」といったところでしょうか。サイトから記事の最初の5パラまでを引用すると以下の通りです。続きますが、長くなりますので割愛します。lend.このブログは国際機関のリポートに着目するという、ひとつの特徴を持たせていますので、第1章の経済見通しを中心に、第3章と第4章の分析編も含めて、簡単に取り上げておきたいと思います。図表は主としてIMFのサイトにアップしてあるpdfの全文リポートから引用しています。上の表はIMFのサイトから成長率見通しの総括表を引用しています。抜き出した1ページのpdfファイルが別タブで開きます。世界経済の成長率は2013年の3%から2014年には3.6%、翌2015年には3.9%と、昨年2013年10月の見通しから大きな変更はなく、今年から来年にかけて世界経済の成長は力強さを増すと見込まれています。今年2014年1月の最新の見通しから2014-15年とも下方修正されているのは、基本的に、日本の消費増税に伴う成長の減速と新興国・途上国で景気の停滞が続くからです。地域別に成長率見通しを見たグラフは上の通りです。米国経済が好調な一方で、我が国は消費増税に起因して2014-15年はやや成長が鈍化します。当然ながら、消費税率引上げを実施する四半期の成長は大きく落ちます。ユーロ圏諸国は2013年後半からようやくプラス成長に回帰し、2014-15年は着実な成長経路をたどると見込まれています。世界経済が順調な成長を続ける一方で、物価は安定的に推移すると見込まれています。私が注目したのは、真ん中の段のヘッドラインの消費者物価上昇率です。は+1%前後に戻り、日銀のインフレ目標である2%には達しないと見込んでいるようです。引用すると上の通りです。見れば分かると思いますが、景気後退とデフレのリスクを定量的に示しています。景気後退のリスクについては、昨年2013年10月時点と比べて、ユーロ圏諸国が低下した一方で、日本は消費税増税に伴ってリスクが高くなっていますが、それでもまだユーロ圏諸国よりも景気後退の蓋然性は低いと評価れています。我が国がデフレに陥る蓋然性はゼロだったりします。地域編の第2章を飛ばして、分析編の第3章では、このところ低下が続いている金利を取り上げています。日本を除くG5諸国の国債の実質金利が下がり続けているのが見て取れます。なんて表現を持ち出して、スピーチで使ったりしていました。私もそれほど深く読んではいませんが、それに近い分析なんではないかと受け止めています。低金利は、財政赤字のサステイナビリティの問題を緩和する方向に作用しますが、金融政策にはゼロ金利制約を課す可能性が高まります。その意味で、新たな政策課題が提起されている可能性が示唆されています。引用していますが、外需と外国からの資金流入と交易条件からなる外部要因が、新興国・途上国の成長に対してプラスの効果を及ぼす割合が小さくなったり、あるいは、この先2-3年くらいマイナスに作用したりする可能性が示唆されています。政策的にマクロ経済の不均衡を引き起こすことなく、成長の勢いを回復するための手段を分析する必要について言及しています。先週の4月1日に公表されています。包括的に紹介しておきます。成長率と物価上昇率のそれぞれの総括表のページだけを抜き出した2ページのpdfファイルが別タブで開きます。この経済見通しでは、2013年に6.1%だったアジア新興国・途上国の成長率は、2014年に6.2%、2015年は6.4%に高まり、回復する先進国経済からの強い外需は中国経済の減速により一部相殺されるものの、全体として堅調に推移するとの見通しが示されています。1局は挑戦者の羽生三冠が先勝!。