TWOは、世界各地のファッション&ビューティ情報を多言語で毎日配信するインターナショナル・メディアです。KARAN)」という当時のいわゆるNY3大ブランドを全て日本で手掛ける企業になった。「一体、3大ブランドを手中に収めてどうする気なんだろう?」と業界では陰口をたたかれたほどだ。オンワードにとっては、我が世の春といった状況だったのではないだろうか。今ではその3大ブランドは「CKカルバンクライン」を残すだけになっている。2015年の「バーバリー(Burberry)」との契約終了を機に、赤字企業になった三陽商会の例を持ち出すまでもなく、日本のアパレル企業やバッグメーカーは、ライセンス提携企業の日本法人設立&直輸入販売へ移管によって大打撃を受けて来た。オンワードHDもその例外ではなく、上述のように2大ブランドが無くなってしまった影響は小さくなかった。大きな危機が2000年代のオンワードHDにはあったのだ。国内オリジナルブランドへの切り替えは比較的スムーズに行われた。その代表的な存在がライセンス品を加えると600億円体制を誇る「23区」であろう。Tailor)」を加えたラインナップは強力だ。ウィメン」などを擁する。アメリカントラッドブランド「Jプレス(J.PRESS)」はすでに本体を1986年に買収している。LAUREN)」「ディーケーエヌワイ(DKNY)「ダナ・キャラン」が消えるという深刻な危機はオリジナルブランドへの移管で切り抜けたものの、最近の不振の根源はどのあたりあるのだろうか。オンワードHDの基本戦略は百貨店チャネルでは同業他社の疲弊を待って、シェアの自然増を狙うというものである。この間に、多角化や百貨店以外のチャネル(ショッピングセンター、Eコマース、海外販売)の伸長を待つ。この基幹の百貨店チャネルがすでに飽和してしまって、現状維持が難しくなったというのが予想外の事態。同業他社がいなくなるのはいいが、その売り場をもらうようなブランドがオンワードHD内にもなくなってしまったということなのだろう。ブランド休止を決定したのだろう。今回の600店閉鎖は、「オンワードのブランドがなければやっていけない」(主に地方の)百貨店との訣別宣告でもある。他人の都合を顧みる余裕はないというところまで追い詰められているのだ。いうのがポイントになってくるだろう。多角化は遅れが目立つと同時に中途半端だ。本業(アパレル事業)で成果が出せなかった人材が多角化要員になっているように思われるが、むしろ逆だろう。最優秀クラスの人材が多角化を推進して連結の売上高の半分を占めるぐらいにならないと、低迷の打破は難しいだろう。百貨店チャネルには期待できないのだから。