大公開GMOインターネットグループのインターネットインフラサービスのご契約件数は、1,000万件を突破しました。そのなかで、GMOメイクショップ社が提供するネットショップ構築ASP「MakeShop」についても、2018年1月〜12月の全ネットショップにおける年間総流通額(受注金額)が過去最高の1,594億円に達し、7年連続でASP業界No.1となりました。MAKESHOP売上をあげるためには、ショップの基盤となるカートシステムのスペックなども影響していきます。連携サービス数54サービスショップ立ち上げから初めて売上が発生するまでの平均期間ショップ開店後3年を境に売上を伸ばしているショップ割合もともと顧客がついているショップ様や、公開のタイミングで積極的に広告を利用して売上を上げられるショップ様はもちろんいらっしゃいますが、一般的にショップを立ち上げて初めて売上が上がるまでには、それなりの期間がかかるものです。ショップを立ち上げてから初めて売上が上がるまで、2015年は平均で約110日の期間がかかっていましたが、より売れやすい機能開発に加え、集客ツール、手厚いカスタマーサポートの結果、その平均期間は年々短くなり、2018年には約90日となっています。それらの影響は売上成長にも影響しており、ショップを立ち上げてから3年を境にさらに売上が伸びているショップ様は全体の7割以上となります。TRENDSMakeShopをご利用のショップ様で商品を購入する購入者の傾向をデータから紐解いていきましょう。MakeShopでは月曜日に流通額のピークを迎えます。反面、個人向け商材は金曜日にピークを迎えることから、個人向けショップ様は金曜日にキャンペーンやセールをおこなうと効果的かと思われます。ランチタイム、21時以降から就寝前のプライベートタイムです。MakeShopで商品を購入されるユーザーも同様の傾向がでました。タイムセール等を実施される場合には上記時間帯を参考にしてみてはいかがでしょうか。クレジットカード決済での割合が圧倒的に高く、約半数を占めており継続して増加傾向にあります。代引き、銀行振込は大きく減少傾向にあり、特に代引きについては2015年より8.3%も減少。Payを利用した注文件数は年々増加傾向にあり、キャッシュレス決済を選択する購入者が増加していることがよくわかる結果となりました。き」「クレジットカード」のいずれかで決済されています。売上の上位100ショップの傾向としては、導入決済数は4個以上で上記3決済に加えて「後払い」決済を導入しているところが多い傾向がでています。Pay」と「楽天ペイ(オンライン決済)」。購入者が感じる「個人情報入力の手間」と「ECサイトへの不信感」を解消するために大活躍する決済のひとつです。購入者の手間や不安を解消できる選択肢を増やしてあげることで売上効果につながります。Payを導入したショップ様と未導入のショップ様の売上比較をみると大きな差が生まれています。スマホ対応強化として「クリエイターモード」を採用デバイス別の注文件数スマホでの注文数は年々増加傾向にありますクリエイターモード導入ショップ数210店舗クリエイターモード導入後のスマホ経由の注文件数の変化19%UP無料で使える最新テンプレートMakeShopシステム上で発生している注文のうち、約半数がスマホからの注文になります。ショップで取り扱っている商材やターゲットによっては、PCよりもスマホファーストで対策する必要があります。そんななか、MakeShopでは2019年3月にスマホに最適化しやすい「クリエイターモード」を公開しました。レスポンシブWebデザインにも対応し、編集可能な範囲は大幅に広がり、より自由なレイアウトが可能となっています。本来、ASPでカートシステムを提供している以上、個別のシステムカスタマイズはできません。ショップ様の売上規模が大きくなればなるほど、外部システムとの連携や、業務効率化、オムニチャネル対応など、ショップ様ごとのカスタマイズ要望が出てきます。それらの要望を解決するべく、MakeShopをカスタマイズできる「MakeShopエンタープライズ」をご用意しております。MakeShopエンタープライズを利用しているショップ様の売上規模は、継続して上昇している傾向にあります。MakeShopエンタープライズの詳細はこちら1分でかんたん無料体験してみるまとめ日本国内のEC化率は、まだまだ低く右肩上がりにある傾向から、さらなる成長が見込める産業であることがわかります。反面、各ショップ様の売上成長は二極化しており、売上を上げるため、そしてさらに継続して売上を成長させるためには、運営側の努力や工夫が必須となります。成長著しいEC業界のなかにあっても、ECサイトを運営すれば誰でも成功するわけではありません。そこには、購入者が求める商品やサービスにどれだけ応えることができるか、そして購入者が商品を見つけ、決済をおこない、商品を手にするまで、いかに気持ち良い購入体験を与えることができるか、が鍵となります。我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備(電子商取引に関する市場調査)(https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/statistics/outlook/H30_hokokusho_new.pdf)これからECサイトをはじめる方も、すでに運営されている方も、自分が取り扱う商材は、どういう人が、どういう時に、どのデバイスでサイトを閲覧していて、なにが決め手で購入に至るのか。逆に、購入者にとって何が不安や不満でサイトから離脱してしまうのかということを想像しながら、仮説を立て必要な対策を講じてみてはいかがでしょうか。