野崎さんが指摘するように、確かに求人広告と実際に提示される条件が異なることは少なくありません。労働者としては、雇用契約の基本的な知識を身につけておき、提示された金額が額面なのか手取りなのか、年俸とされている場合にはみなし残業代がどの程度含まれているかなどをよく確認しておくべきでしょう。「働く前からカネの話ばかりするヤツなんか採りたくない」という声も聞かれますが、雇用契約は会社と労働者が対等な立場で締結するものです。納得できない条件を、ムリに受け入れる必要などありません。これは人事へのアドバイスですが、現代はネット社会なので、ウソはすぐに知れ渡ると考えた方がよいでしょう。厚遇目当てで一時的に人が集まっても、「話が違う」となれば人材が流出したうえ、悪い噂が立っても新たな人も集まらなくなります。「ブラック企業」のレッテルも容易に貼られますから、「この程度なら別にいい」といった甘い考えはあらためた方がいいと思います。健一(おざき・けんいち)臨床心理士、シニア産業カウンセラー。人事部、EAP(従業員支援プログラム)会社勤務を経て2007年に独立。株式会社ライフワーク・ストレスアカデミーを設立し、メンタルヘルスの仕組みづくりや人事労務問題のコンサルティングを行っている。問題社員50の対処術』がある。フリーター、上場企業の人事部勤務などを経て、2008年8月独立。企業の人事部を対象に「自分の頭で考え、モチベーションを高め、行動する」自律型人材の育成を支援し、社員が自発的に行動する組織作りに注力している。一方で労使トラブルの解決も行っている。