2000年12月Permalink:http://ci.nii.ac.jp/naid/120000936148本研究の目的は,老人の癌罹患を家族の成長の契機と捉える立場に立ち,手術を受ける老人がん患者の家族の成長を促すための看護援助の理論的枠組み,及び家族の成長を促すことに効果的と考えられる看護援助について検討し記述することである。研究方法は,手術を受ける老人がん患者の家族の成長に効果的な看護援助に関連する理論と援助方法論についての文献分析,事例の帰納的分析,及びこれらの結果の統合である。結果は以下の如くである。1.手術を受ける老人がん患者の家族の成長を促すことに効果的な看護援助の理論的枠組み:1)概念規定;老人がん患者の家族とは,癌に罹患した老人,老人患者が家族員と認める者,及び自ら患者の家族員と認める者が含まれる開かれたシステムである。家族の成長とは,システムとしての家族が家族に含まれる個々人の生存と成長を支えるあり方に向かい変化する過程であり,個人の成長と個人間の関係の成長を含む。2)手術をうける老人がん患者の家族の成長を促すことに効果的な看護援助に関連する理論とその枠組み:ケアリング理論と人間性心理学理論を主軸とした諸看護理論で構成された。2.手術を受ける老人がん患者の家族の成長を促すことに効果的な看護援助:看護援助の基本理念,看護援助の目的,看護援助の目標,及びそれぞれの目標ごとの具体的看護援助の方略から構成される。看護援助の目標は,「老人がん患者の家族はがん療養過程を通して希望を維持し育み続ける」,「老人がん患者の家族はがん療養過程における様々な決定に際して患者の自律性を尊重し患者の主体性を支える関係性を作り上げる」を含む10項目である。Learning(以下,PBL)を取り入れた認定看護管理者セカンドレベル講習カリキュラム開発とPBLの実施過程及び今後の課題について記述することである。基準カリキュラムに準拠し,学生の自己育成力の開発を重視する聖路加看護大学の教育理念を反映させた。HersheyとBlanchardらの示した3つの管理能力を看護管理者の基礎的能力と位置づけ,看護管理実践者にとって効果的な教育方法を検討し,最終的にPBLを軸とするカリキュラムを開発した。PBLの実施過程:29人の受講生(平均年齢44.6歳,半数強が専修学校卒,看護師長職)が,延べ9週間の講習に参加し,5つの小グループに分かれ合計11回のPBLを行った。受講生が抱える看護管理上の課題を学習素材として使用した。講習終了時の評価では,受講生全点が講習に満足し,ほとんどがPBLは有意義で,学習方法として適切と答えた。センターの事業として実施した。基礎編を修了し,退院調整看護の実践に携わっている看護師を対象とした。プログラムの特徴は看護実践家が興味を持って主体的に学習することを支援するスタイルを重視し,アクティブ・ラーニングの考え方を取り入れたところにある。講義時間をできるだけ短縮し,グループ討議,シミュレーション,ロールプレイなどの手法を盛り込んだ。随時受講者の学習ニーズを確認しつつ,柔軟にプログラムを修正しながら進めたことなどは,受講者の満足を高め,それぞれの課題を明確化し,今後の学習意欲にもつながっていたことが明らかとなった。5年以上の看護経験をもつ看護婦を対象に,高齢者をケアする上で困ったこととその理由について,3回の記述式の調査を行った。調査対象者123名のうち,第1回目調査の回答者は56名(回答率45.5%),第2回目調査の回答者は43名(回答率76.8%),第3回目調査(3)の回答者は17名(回答率39.5%)であった。第1回目調査の分析により,高齢者をケアする上で困っていることについて,9カテゴリー,すなわち,「自分中心のものの考え方,行動の仕方をする」「患者を尊重し,患者にあった言葉かけを考えるのが難しい」「回復途上に問題を生じやすく,順調に回復しない」「老化という自然の経過と病気の区別がつけられない」「自立能力が低い」「家族援助が難しい」「患者,家族が退院を希望しない」「患者との対応に手間がかかりスムーズにいかない」「よい看護がしたいができない」に分類した。第2回目調査ではこれらの項目について該当するかを問い,該当すると答えた者が最も多かった項目は,「患者,家族が退院を希望しない」のうちの〔患者,家族が退院を希望しない〕22名(51.2%)で,次に多かった項目は,「患者,家族が退院を希望しない」のうちの〔患者の療養に対し家族の協力を得ることが難しい〕20名(46.5%)であった。2014年03月Permalink:http://ci.nii.ac.jp/naid/40020021378URL:http://hdl.handle.net/10285/11707看護管理者には,複雑な看護現場の問題を解決する力が必要であるが,効果的な教育方法に関する先行文献はあまりない。ファーストレベル講習で試行した問題解決力の向上のための学習プログラムを記述し課題を検討することである。時間)の連携演習として行われた。つの実録映像事例を視聴し,短い講義の後,その事例の看護管理者の立場で問題の明確化,問題の構造化,解決策の検討,及び文献・情報検索に取り組んだ。回はチーム学習,最終回はクロスグループ形式による発表と全体討論であった。独自に開発した問題解決思考をガイドするワークシートを用いた。討議,発表,ポスターから,学習の進行に伴い,受講者の問題解決過程の思考レベルが高まっていることがうかがえた。概念創出に取り組んだ。前年度に住民の生活及び保健医療福祉状況は行政区ごとに異なることがわかったため、研究フィールドを3つの小地区にわけて研究者・実践者ミニワークショップ(以下、ミニWS)を繰り返し開催し、「地域で看護するとはどういうことか」、あるいは当該地区の実践者が決定した問いについて、現場での実感をもとに本音で話し合った。研究者ワークショップ(以下、研究者WS)を、ミニWSごとに開催し地域包括的視点に基づく看護管理についての探求を継続的に行った。平成26年2月には各地区WSと研究者WSでの学びを共有し、さらに議論を深めることを目的に合同WSを開催した。これまでに見出した地域包括的視点に基づく看護管理学のコンセプトは、1全ての人が看護することの当事者。専門家の活動はそこに含まれる、2専門家は素人との間にブレずに揺れる関係性を築く必要がある、3専門家も住民も皆でリスクを取り責任を負える信頼を育てる、4「地域包括的」の地域とは空間、時間、人々の重層的な関係性を含む概念、5管理のコンセプトの一つは、気づいた人からやる、気づきを芽吹かせ育てることなど。「地域を包括的に看護するとはどういうことか」の最終段階の「思いのモデル」は以下の通り。3.看護職を含めた多様な専門職を基盤とするケアマネジャーを支援し得る支援プログラムを再開発しその有効性を検討することである。2年目の平成25年度は、平成24年度に実施した支援プログラムにて研究参加者が提供した事例と、グループワークの録音記録をもとに、研究メンバー全員でモラルディストレスの解明に向けた分析を行った。研究会は6月、8月、10月、12月、3月の計5回開催した。中の文化的背景で培われたビリーフなのか、モラルディストレスという苦悩がどう生じるのかを明らかにする必要があること。気持ちという筋道の他に、自分の信念・価値観による行動を促進するものと抑制するものがあること。(達成されない)→苦痛な気持ち、とするとモラルディストレスだけが残る可能性があること。10月には、ケアマネジャーの倫理的判断が明確でなく、専門性の度合いが未熟であること。職業人としての自分と個人としての自分が混沌としていること。議論を深めることができた。以上を踏まえモラルディストレスが出現する前のケアマネジャーが経験する倫理的葛藤を明らかにする必要があることが判明し、その概念枠組み案を作成した。12月と3月にはその概念枠組み案をもとに、グループワークで語られたケアマネジャーの語りを研究者間で分担し、さらに分析をすすめた。治療を受ける際に必要な看護スキル(「看護師のコミュニケーションスキル」「医療チームのよいチームワークスキル」)と普及方法を含めた看護管理方法(「短期間での確実な治療」「「ケアの集中と配分」など)を明らかにした。この結果をもとに介入研究を実施し、急性期病院において認知症ケアを改善するためのプログラムとしての運用を検討し、取り組みの効果を確認した。本研究は、乳がん患者のサポートグループプログラムの構成内容と短期・長期的な効果を明らかにし、日本の乳がん患者の生活の質向上に効果的なプログラムの確立を目指すものである。2004年に研究者らが開発した乳がん患者のためのプログラム「ほっとカフェ」に参加した乳がん体験者と運営者を対象に、面接調査法と質問紙調査法を用いてプログラムに必要な内容や運営方法、プログラム参加から1年後までの効果の推移を明らかにした。急増と医療の高度化に伴い、卒業までに取得すべき看護実践能力の評価の重要性が増加している。その一環として、臨地実習に入る直前の段階までに看護学生が取得すべき知識・能力を正しく評価しておくことは看護実習の適正化のための急務の課題である。コンピュータ試験の有用性を確認した。看護倫理教育プログラムを受講した看護学生の実習および卒業後の実践について縦断調査した。学生時代には医療現場での問題を倫理的推論にそって整理しており、プログラムの効果が示唆された。卒業後の医療現場では、他職種との価値観の相違や現場の組織文化が影響要因となる葛藤に悩んでいた。以上より、基礎教育課程と卒後教育との連携や、医療現場での専門職種連携教育の必要性が示唆された。教材開発や教育プログラムの開発、効果検証はほとんど欧米からの導入にとどまっており、日本文化の文脈の中で提供される独自の看護実践倫理教育の枠組みは発展途上にあるといえる。教授されている生命倫理原則は、西洋的な哲学を基盤としており、倫理原則は普遍的なものであるが、学生が教育の中でどのような価値体験をしているのかを明らかにし、教育効果を検討すべきである。本研究は3つの研究からなっている。研究Iは看護系大学院における看護倫理教育プログラムを開発しその効果検証を行った。研究IIでは、看護倫理教育の中で学生がどのような価値体験をし、どのような倫理観を育成しているかを明らかにした。