強さとの関連を実証的に検討することである。2010)の尺度を用いて包括的認知傾向との関連を検討する。style)とは、文化心理学において認知傾向の文化差として検討されてきた認知スタイルの一つである。本研究の意義は、本研究が異文化間心理学と文化心理学の知見を統合する試みである点にある。実験的手法を用いた認知傾向の検討により、「包括的な認知傾向と異文化間能力との関連」の仮説を量的に検討することが出来る。文化によって人々が選択する欲求は異なる。東アジアにおいて、選択はむしろ他者との関係の中で成り立つ。これらの知見は主に選択の存在を前提としているが、本研究では「選択がない」状況に着目する。選択がないことは、選択を重視する欧米文化の人々にとっては非常に問題でありネガティブな感情を引き起こすのに対し、東アジアの人々にとってこの状況は社会配慮や責任からの解放を示唆し、比較的ポジティブな感情を引き起こしやすいだろう。協同や協力を目的とする職場組織での援助要請の回避は、個人の精神的不健康や組織運営の非効率化につながる。経営の効率化を志す職場組織では、1人あたりのタスク量が多くなるため、個人資源が不足し、援助資源を必要とする個人が多く存在することになる。その一方で、援助資源を提供できる個人は少なくなる。特性をもつ援助資源を自ら主体的に獲得する行為とみなせる。この場合、主体的な援助資源の獲得は、不平等という公正のモラル違反に加えて、他者を資源不足という苦境に立たせる危害のモラル違反にも該当するため、否定的な感情反応をともなう。したがって、職場組織での援助要請を回避することは「モラル遵守のダークサイド」であるといえるだろう。私たちは他者から監視されている状況では自身の評判を維持しようと動機づけられ、他者に対する利他性は促進される。人間の利他性の進化を説明するモデルである間接互恵性によれば、他者への利他性は評判を介して第三者から返報されるため、他者評価を気にし、自身の評判を維持するように振る舞うことは人間社会においては適応的であると考えられる。評価懸念傾向、および監視の効果はどのような脳の働きによって支えられているのだろうか。本研究では恐怖や不安といった情動処理の中枢である扁桃体に着目し、扁桃体が他者から監視されている状況において評価懸念傾向を高め、利他行動を促進させる働きを持っていると考えた。人間がなぜ協力的なのかは、様々な分野で研究されてきた。コストをかけて協力するより相手を搾取した方が得であるジレンマ状況における協力は、自己利益追求の観点から説明できないからである。相手が協力する限り自分も協力した方が得をする状況(コーディネーション状況)における協力は、自己利益追求で説明可能であり、あまり検討されてこなかった。人々が日常的にジレンマ状況とコーディネーション状況の双方を経験しているならば、ジレンマ状況での協力をコーディネーション状況での協力が支えている可能性がある。2000)が、そのメカニズムは明らかになっていない。Camerer(2000)では、コーディネーション状況での協力の経験が、相手がジレンマ状況で協力するという予測を高めていた。