仮想データの配当金の扱いに間違いがあったことが発覚したため、記事の内容を改めました。青のラインの形状、税引き後の評価額の差が間違っていました。早くからVTIが有利という結論は変わりません。間違っていた過去の記事は恥ずかしいので非公開としました。次の記事で、楽天全米株式への投資と、SBI証券でVTIを買うのではどちらが有利か調べました。楽天全米株式と買付手数料無料のSBI証券で買うVTIはどちらが有利ですか?https://secrets2mysuccess.net/2019/12/17/even_old_player_changes_game_to_win/じゃんけんで勝つには後出しすれば良いのですが、サービス競争で後出しするならより強い手を出す必要があります。後出ししてくる競合の手も予想しながらです。その観点では、DMM.com証券に対抗してマネックス証券が出してきた手は悪かったです。買付手数料をキ...月額予算が5万円だと、楽天全米株式の方が有利でした。実データで比較できる期間では、です。VTIへの投資済み金額(=保有額)が大きくなると、VTIの方が有利になることが分かっています。月額予算5万円での投資を継続した場合、どれだけの期間待てば、VTIの方が有利になるでしょうか。実データはないので、数学的に生成したデータを使って理論的な検証をしました。次の条件で比較用データを生成します。VTIの期待リターンを年率6%とします。VTIの配当金実績から、米国での10%課税後の配当金の利率を年率1.72%とします。1ドルは109円固定とします。楽天全米株式の運用コスト(VTIの経費率を除きます)を0.20%とします。VTIの積立投資比較を行います。SBI証券を利用し、為替手数料は1ドルあたり4銭、買付手数料はゼロとします。譲渡税の税率は20.315%です。次は2017年11月から月額予算に5万円で投資をした場合の比較結果です。実データを使っています。この比較期間では一株も再投資できていませんが(一株買えるだけ配当金が貯まらなかったから)、評価額には円換算した配当金を加えています。右端の11月29日の税引き後評価額は、楽天全米株式の方が1,079円多かったので、わずかながら楽天全米株式の方が有利だとしました。税引き後評価額を実際に手にするには売付け手数料と為替手数料を負担する必要があります。これは売り方によって大きく変わるため、比較対象にしていません。次は仮想データを使って、2017年11月から月額予算に5万円で投資をした場合の比較結果です。グラフのスケールは同じです。青のラインの形状は理屈通りですが、現実とはかなり違っています。右端での税引き後評価額は、VTIの方が799円多い結果になりました。比較期間を5年にしました。緑のラインの角度が途中で変わっているのは、VTIの取引価格が上昇して予算5万円で買える株数が減ったためです。税引き後評価額は、VTIの方が6,804円多かったです。比較期間を10年にしました。税引き後評価額は、VTIの方が30,331円多かったです。比較期間を20年にしました。税引き後評価額は、VTIの方が96,657円多かったです。結論:税引き後評価額は早くからVTIの方が多い実データと違い、仮想データだと税引き後評価額は早くからVTIの方が多いという結果になりました。買付手数料が無料化され、為替手数料が1ドル4銭だとVTIの購入価格に対する負担は0.037%程度の負担です。配当金は一株価格の倍数貯まらないと再投資できませんが、SBI証券は手数料負担なしに再投資できます。VTIが不利なのは、配当金をすぐに再投資できないことと課税の繰り延べができないことですが、楽天全米株式はそれらがない代わりに運用コストがVTIより年率0.20%高いです。これは保有資産全体にかかるので、保有資産額の上昇に伴い不利になります。楽天全米株式は売買が少額からできてこの上なく便利ですが、VTIを自分で売買することの煩わしさをいとわない人から見ると、楽天全米株式の運用コストはとても大きく感じると言えるでしょう。米国籍ETFの手数料負担が大きく削減された結果、これまでの超ローコストインデックスファンドの優位性が、受益者の趣向によって、揺らぐことは確かなようです。この流れが再度、インデックスファンドのコスト削減につながることを願っています。くどいようですが、この記事ではVTIの売却時の手数料を無視していることに注意して下さい。買う楽天全米株式はSBI証券で買うVTIに勝てるのか:負けませんhttps://secrets2mysuccess.net/2020/01/22/incredible_service_you_should_not_miss-2/仮想データの配当金の扱いに間違いがあったことが発覚したため、記事の内容を改めました。青のラインの形状、税引き後の評価額の差が間違っていました。