小さな文字12会社の利益は誰のものか――。醜い企業』(講談社、1996年)、『キャリア転機の戦略論』(ちくま新書、2004年)、『イノベーションの収益化』(有斐閣、2005年)などがある。いるにもかかわらず、きちんと償っていないことから、株主以外のステークホルダーにも利益を還元すべきであるという反命題(アンチテーゼ)が登場する。以来、白黒つけたがるのがビジネス界の常なのか――心理学の研究によると、そういう性質はアダルト・チルドレンの特徴の一つだそうである――株主と従業員、株主と地球環境、株主と公共といった二項対立の議論が繰り返されてきた。榊原清則氏は、イノベーション研究において日本を代表する存在であり、本インタビューの中で、「会社の二面性」という考え方の下、こうしたテーゼとアンチテーゼの二項対立を止揚(アウフヘーベン)することが、21世紀の経営モデルであり、目指すべき企業像であると述べる。それは、グローバル・スタンダードといわれるアングロサクソン型経営への異議申し立てであり、また21世紀にふさわしい経営モデルの創造にほかならない。何かと日本企業の弱点や問題点ばかりが指摘されるが、榊原氏によれば、この新しい経営モデルに最も近いのが日本企業であるという。その主張に耳を傾けてみたい。醜い企業』の中で、企業経営には、矛盾や対立は不可避であり、創業期であろうと、大企業になった後であろうと、こうした矛盾や対立に立ち向かうことが必要である、と述べられています。日本電産、浜松ホトニクス、HOYA、ファナックの8社を選んでみました(図表1「尊敬に値する日本企業8社の業績」を参照)。安定性を評価した後、私自身がこれまで取材・調査してきた結果を加味しています。分野も業界も異なり、大企業もあれば中堅専業メーカーもありと、一見する限り共通性は判然としませんが、実はいずれの企業も、単に高業績を実現しているだけでなく、グローバルに事業展開しながら、「日本的経営」を堅持している、と私が見る企業です。昨今、日本企業の喫緊の課題として、たとえばコーポレート・ガバナンスの強化、資本効率の向上、クロスボーダーM&A、ダイバーシティ・マネジメントなど、総じて言えば「経営のグローバル化」が指摘されています。企業の4分類12グローバル企業のトップが行動基準とする3つのキーワード【シリーズ対談】日本企業が世界で戦うためにグローバル経営時代のリーダーに求められる条件は何か。デロイトトーマツコンサルティング日置圭介氏の対談最終回は、日本オラクル・野坂茂副社長と、日本経済を牽引する次世代リーダーの意識や資質、打つべき次の一手について議論を交わした。【シリーズ対談】日本企業が世界で戦うために日本企業がグローバルな事業展開を進める上で、大きなネックとなっているコーポレート(本社)機能の問題。コンサルティングの日置圭介氏が、スリーエムジャパンの昆政彦氏とグローバル企業を成長させる本社機能の要点を語り合った。>続きを読む技術で勝負する時代からマネジメントの力が問われる時代に【シリーズ対談】日本企業が世界で戦うためにグローバル企業をマネジメントするコーポレート(本社)機能のあり方が問われている。この喫緊の課題について、グローバル企業の3人のCFOと、グローバル経営論の専門家である日置圭介氏が語り合った。第1回は、デュポンの橋本勝則氏をお招きした。日本オラクルグローバル企業の経営者には、リスクとコストの捉え方などについてどんなマインドセットが求められるか。喫緊のテーマであるデジタル変革の推進は、グローバル競争を勝ち抜く武器となりうるか。日本オラクルの桐生卓氏が語り合った。