2015」を発表した。医療」に資する「医療ビッグデータ」の活用が大きなカギを握っている。同コンソーシアムは、製薬企業やIT企業など16社が会員企業に名を連ね、産官学が連携してこれらの課題に取り組むことを目的としている。(DPC)、特定健診データおよびゲノムなどの分子生物学的データなど、ヒトの健康情報に関するデータを大規模に集積したデータをさす。適正化などを実現する可能性がある。現状では医療機関ごとにデータ蓄積が行われ、医療ビッグデータをどのようにつないでいくのか、さらにこれを分析するスペシャリスト(ヒューマンデータ・サイエンティスト)の不足など、医療ビッグデータの構築、分析・評価のスタンダード確立に至っていない。独自に構築、管理され、その多くが連結されていない——といった課題を指摘。電子カルテデータについては、いまだその情報統合がなされていないという。今回の政策提言は、(1)医療ビッグデータを「つなぐ」、(2)医療ビッグデータを「生(活)かす」、(3)医療ビッグデータで「変える」、という3つの柱から成る。2035年の日本社会を見据え、「つなぐ」ことで健康寿命の延伸を、「生かす」ことで医学・医療の技術革新をそれぞれ実現。これらを通じ、日本を「変える」ことを目指す。「データはつながってこそ意味があるが、医療データは行政や保険者、研究機関などに分散してあり生かされていない。入院患者の臨床情報と医療報酬明細を組み合わせれば、患者の在院日数を適切な長さに短縮でき、医療費の削減につながる。中心となり、「センター・オブ・イノベーション」(COI)プログラムが18ヵ所で進行している。COIプログラムとは、10年後にどのように社会は変わるべきか、人は変わるべきかを想定し、そこからバックキャストして取り組むべき課題を選定したもの。弘前大学のCOI「真の社会イノベーションを実現する革新的『健やか力』拠点」では、青森県住民のコホート研究による約1万1,000人の膨大な健康情報を解析し、「疾患予兆発見の仕組みの構築」と「予兆に基づいた予防法の開発」を目指している。従来の医療は生活習慣病に罹患してからそれを治療することであったが、予防することに焦点を絞った医療サービスが求められている。タイプのセンサを開発。日常生活の中から行動や心身の情報をさりげなく収集することによって、常に自分や家族の生活態様や健康状態が分かり、周囲が見守り支援することにより「強い絆」を構築し、生きがいにあふれた社会を創ることを目指している。したCOIプログラムは医療ビッグデータを有効に活用するための先進的な取り組みだ。「新たな知見や価値観を創出することが期待される医療ビッグデータが、手つかずのままの現状は、医療産業における研究開発の進展を妨げ、国際競争力を低下させるばかりか、日本の医療システム改革を阻む要因となっている。「データを知恵をもって利用することで、はじめて問題解決に役立つ情報になる。中山健夫氏は強調している。掲載記事・図表の無断転用を禁じます。