日本のコンテンツが海外展開するための、新しいビジネスモデルを作る。仕事を行う上で欠かせないことは“エキサイティングネス”だと語った。ケーション研究Ph.Dプログラムへ奨学生として留学。マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、「コンテンツ・キャピタル・カンパニー」を標榜する株式会社シンクの代表取締役へ。2011年4月から、広告代理の世界大手である電通の100%子会社電通コンサルティングのディレクターへ就任した。サービス300選」企業のひとつとして選定された。マイクロソフト社からマッキンゼーへ。森氏がこれまで歩んできたキャリアは、実に華やかだ。ビジネスの基礎を作り上げた。ビジネスの最先端に身を置き、ファイナンスをはじめとするビジネスの総合知識を養った。マッキンゼーの後、次のキャリアに選んだのは日本のベンチャー企業、株式会社シンクであった。森氏は同社の代表取締役社長として、日本のアニメをはじめとするコンテンツが世界へ展開するために必要なビジネスの『仕組み』作りに尽力した。その後、運用したコンテンツファンドの終了に伴い、同社を解散。この春から、広告代理店の世界的な大手である電通の100%子会社である電通コンサルティングのディレクターに就任した。同社はでは、メディア・コンテンツ・セクターをはじめとする幅広いクライアントに対して、新しいビジネス・デザインの提案をしている。以下のインタビューは、シンク代表取締役当時に実施したものである。―マッキンゼーから次のキャリアをお考えになられた時、そこには非常に幅広い選択肢があったと思います。その中から日本のベンチャー企業、さらにはアニメをはじめとするコンテンツビジネスをお選びになったのには、どのような考えがあったのでしょうか?「日本のコンテンツビジネスの仕組みは、世界から見ると非常に特殊で、日本から海外へ、海外から日本へも、スムーズに展開ができない状態にありました。私は、これを海外へと展開できるモデルへ転換したかった。ひと言で言うと、これがシンクを選んだ理由となります。私はもともとメディア・コミュニケーションの研究者でしたので、客観的な視点にはなるものの、日本のメディアの仕組みには精通していました。マッキンゼー時代には、外国企業が日本のメディア市場へ参入を挑み、数年後に撤退していくという光景を幾度と見、実際に日本市場へ飛び込み、帰っていった彼ら自身から何が問題だったのかを聞くこともできたんですね。いったこともあり、日本のメディア・コンテンツのビジネスが海外市場と相容れない理由を、客観的に分析できていたのです。新しい組み合わせのビジネスモデル、スタイルを作ろうと考えたわけです。作品としては海外から高い評価を得ているにも関わらず、あまり商材として扱われていない『日本のアニメ』は、非常に面白い存在だと思いました。完成製品の輸出へと非常に偏っていました。ためアウトプットが出しやすい。―仕組み作りとなりますと、大企業の方が有利な気がします。森さんのキャリアであれば、そのチャンスも十分あったように思えますが。しいモノが入り込む隙がまったくなかったのです。きないだろうと考えていました。新的なモデルを実現する可能性は高いと思ったのです。―森さんが掲げる、海外へ展開できるビジネスモデルとは、どのようなものなのでしょうか?「海外との共同制作で展開していくモデルです。言い換えますと、これまでのように完成品を売るのではなく、日本の優秀な人材のスキルや発想力を売っていくモデルです。しまう可能性があるのです。世界中の様々な国で過去に日本のアニメの放映が禁止されたことがありますし、大半の国では、他国のコンテンツの放映を抑制する規制があります。共同制作で、共同開発国の文化や政治的背景を踏まえて制作すれば、文化的侵略と捉えられることはありません。これが私たちが目指した、コンテンツの海外展開のモデルです。―実際に新しいモデル作りに取り組んでみて、当初の思惑と異なる部分はありますか?「本当にこれほどまでに海外との連携が整備されていないとは思っていませんでしたね(笑)。仕事はエキサイティングネスが一番重要だと思うのです。