2000を、今後も使い続ける企業の実態がトレンドマイクロの調査で明らかになった。基幹システムでのセキュリティ対策が難しくなっている。2000について、多くの企業ユーザーがサポート終了後も運用を継続する意向であることが、トレンドマイクロの調査で明らかになった。基幹システムでのセキュリティ対策が難しくなっているという。2000を使用している企業は全体の63.6%を占めた。2008やその他OSなどへの環境の移行は29.4%、未定も14.1%あった。2003や2008への早期移行を呼び掛けている。2000のみ対応が見送られた。2000ではカーネルレベルの対応が必要とされ、既存ユーザーの環境にも大きな影響が予想されたことから、同社では対応を見送ったとしている。トレンドマイクロの調査では基幹システムでのパッチ適用について、ベンダーによる提供開始から1カ月以内に適用しているという回答が半数強にとどまり、21.0%はパッチを適用できないと答えた。脆弱性を突く攻撃を受けるリスクよりも、パッチ適用に伴うシステム運用や業務への影響を懸念する管理者が少なくない実態が明らかになった。2000を運用している場合は、7月14日以降にこれまでのセキュリティ対策が提供されなくなる恐れがあり、ユーザーは深刻なリスクを抱えたまま運用せざるを得なくなると指摘する。した状況に対して、同社など幾つかのベンダーでは新たな対策手段を表明。Solution」を用意しているという。フルスピードなど4社は2月23日にレガシーOS環境の仮想化環境への移行を支援するサービスを表明し、VPNなどの幾つかの対策を講じてセキュリティを確保するとしている。2000など幾つかの旧OSのサポート終了が近づいている。OSに対するセキュリティ対策をどのように継続すればいいか、セキュリティ企業各社に対応状況などを聞いた。2000ではパッチ提供が見送られた脆弱性もあり、注意が必要だ。フルスピードら4社、サポート切れOSをIaaS環境で運用するサービスを開始フルスピードら4社は、サポート切れOS上に構築されたシステムを仮想化し、IaaS環境下で延命させるサービスを発表した。広告に関するお問い合わせメールマガジンSpecialインデックスRSSfacebooktwitter利用規約ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。