私は長沼の基地にいました。高射隊が空自に移管される以前に居らしたんですね。唐突な質問、失礼いたしました。たつの市そうではなくて、高高度は空、中低高度は陸と住み分けがありました。自分らの頃、空はナイキハーキュリーズでした。いまはペイトリオットと短SAMですね。今ちょっと調べたんですが、うちの基地に配置されていたのはナイキAjaxだったんですね。高射の連中からそんな話を聴いていたのかもしれません。姫路市アジャックスはちょっと細い形のミサイルでした。少工校の隣にあった空自基地のがハーキュリーズに変わったとき「おお、でかくてかっこええ」と感動しました。えっ!女房のお父さんと一緒•••。‏@ndoro4あざらしじいさんアンチヘイト泥憲和さんがをリツイートしましたなんでやねん(笑)L-90とホークは部隊が全然違います。(M38)と一体式で、自動給弾装置により22発の弾薬を短時間に発射できる。陸上自衛隊では、米軍供与品を75mm高射砲M51として高射特科部隊が保有していた。直接援護に運用された。地対空ミサイルの採用にあたっては、陸上自衛隊が「対空砲火の延長である」、航空自衛隊が「無人戦闘機である」として、激しい縄張り争いが展開された。結果、ナイキJを航空自衛隊が、ホークを陸上自衛隊が採用するという、玉虫色の決着がなされた。先だって陸上自衛隊が採用していたナイキ・エイジャックスは、後に航空自衛隊に移管されている。ホークとして配備・運用しており、1965年(昭和40年)度以降、毎年秋頃に米ニューメキシコ州のマクレガー射場にて射撃訓練を行っている。エル90)は、陸上自衛隊の高射砲。35mm機関砲と、レーダー制御の射撃管制装置によって構成される。三菱電機が、それぞれエリコン社とともに担当した。L-90とは90口径を意味する。「1954年兵庫県姫路市生まれ。)を経てホーク地対空ミサイル部隊に所属。「不思議ですね・泥憲和先生。日本円に替えられなかった軍事郵便貯金が交換できたのは軍人・軍属だけで、それも現地で交換できたのではなく内地への電信送金に限られていました。金額も月額100円まででした。民間人の交換は禁じられていました。軍人・軍属の給料は戦時予算で手当されていたので、円の裏付けがあったけれど、日本軍が物資を調達するために大量発行した軍票には、円の裏付けがなかったからです。円の裏付けのない軍票を大量発行したので、現地はインフレになりました。このインフレが日本国内に波及しないように、政府は軍票と円の交換を禁じていたのです。1月31日に南方開発金庫法案が衆議院にて可決成立したのを受け、南方開発金庫を立ち上げるための具体的な作業が行われた。法制面においては、同法は3月1日に施行、またこれに伴う施行令が3月7日に公布された。発足、3月中に幹部職の人選が行われた。部課長級の任命は4月に行われた。資金面については、政府が資本金として1億円を拠出した。支金庫の名称・所在地と設置年月は以下の通り。所在地:マニラ市ビノンド地区、開設:1942年7月1日。バタビヤ駅前、開設:1942年7月1日。開設:1942年7月1日。所在地:スマトラ島パレンバン、開設:1943年6月14日。所在地:ラングーン、開設:1943年6月14日。所在地:ボルネオ島クチン・ミリ、開設:1943年6月14日。1章2条によれば、南方開発金庫は「南方地域に於ける資源の開発及び利用に必要なる資金を供給し併せて通貨及び金融の調整を図ること」を目的としていたが、具体的な業務は政府の南方開発政策と密接に関係していた。「「資金面については、「政府が資本金として1億円を拠出した」。「徴用工に戦争中連れて来て成績がよいので兵隊にして使ったが、この人の中で57万6000人死んでいる。それから朝鮮の慰安婦が14万2000人死んでいる。http://www.awf.or.jp/1/facts-07.htmlアジア女性基金のデジタルアーカイブス。centresでの性奴隷制を20万以上の女性に強制した。「これらの女性の25パーセントしかこのような日常的虐待に堪えて生き残れなかったと言われる。「1975年(ママ)の声明」です。)で行った次のような発言のことです。させて1100億になったがこれが終戦でフイになってしまった。それを返してくれと言って来ていた。来た朝鮮の宝物を返してくれと言って来ている。徴用工に戦争中連れて来て成績がよいので兵隊にして使ったが、この人の中で57万6000人死んでいる。それから朝鮮の慰安婦が14万2000人死んでいる。日本の軍人がやり殺してしまったのだ。合計は103万2684人であり、うち負傷ないし死亡したのは10万2603人だと指摘しました。慰安婦のことは一切持ち出していません。荒船発言の数字はすべて荒船氏が勝手にならべた数字なのです。者マクドゥーガル女史がこのような発言に依拠したことは残念です。蘇智良氏もこの荒船発言を知り、これに依拠して、朝鮮人慰安婦が14万2000人いたとすれば、36万、ないし41万の慰安婦総数のうち、中国人慰安婦は20万人にのぼると結論しています。これも荒船発言に誤導された推論だと考えられます。「荒船発言の数字はすべて荒船氏が勝手にならべた数字なのです。三拍子そろった泥憲和先生・デマを流すのは、ひどすぎます。‏@ndoro19542566『安倍首相から「日本」を取り戻せ』(泥憲和/かもがわ出版)の3刷が決まったそうです(合計8000部)。皆さま有難うございます。この本には安保法制賛成派の論拠をひっくり返すのに持って来いの小ネタがたくさん載っていて、論戦のバイブルだという評価を頂いてます。‏@ndoro4「集団的自衛権は国連憲章で確立された国家固有の権利だから日本も保有しているが、憲法上行使できない」という見解にウヨが「保有しているのに行使できないなんてそんなばかなー!」と切れているが、「保有しているのに行使できない権利」なんか世界の国にいくらでもある。(しょうめつじこう)とは、一定期間「行使されない場合、権利を消滅させる制度」で、取得時効とともに時効の一つである。消滅時効により権利が消滅することを時効消滅という。民法や商法には、権利関係を迅速に確定するために、より短い期間で時効が成立する場合がある。これを総称して短期消滅時効というが、以下のような例がある。確定判決や確定判決と同一の効力を有する公的手続(裁判上の和解・調停など)によって確定した権利については、時効期間が10年より短く定められている場合であっても、その時効期間は10年となる(174条の2)。この場合には確定したときから改めて10年間の時効が進行することになる。ついては、消滅時効の特則があり会計法に以下のように規定がある(強調は引用者による)。ついても、地方自治法第236条に同様の規定が置かれている。金銭の給付を目的とする国の権利で、時効に関し他の法律に規定がないものは、5年間これを行わないときは、時効に因り消滅する。国に対する権利で、金銭の給付を目的とするものについても、また同様とする。金銭の給付を目的とする国の権利の時効による消滅については、別段の規定がないときは、時効の援用を要せず、また、その利益を放棄することができないものとする。国に対する権利で、金銭の給付を目的とするものについても、また同様とする。金銭の給付を目的とする国の権利について、消滅時効の中断、停止その他の事項(前項に規定する事項を除く。)に関し、適用すべき他の法律の規定がないときは、民法の規定を準用する。国に対する権利で、金銭の給付を目的とするものについても、また同様とする。法令の規定により、国がなす納入の告知は、民法第153条(前条において準用する場合を含む。)の規定にかかわらず、時効中断の効力を有する。還付金、労災保険の保険給付を受ける権利などについては個別の法律に規定があり、おおむね2年間で消滅時効にかかる。嘘つき同士仲良しですね・泥憲和先生。‏@ndoro4あざらしじいさんアンチヘイト泥憲和さんがをリツイートしました任期性隊員が一番たらんのだ。