[ニュース]「学びたい」社会人は9割。日本の人事部TOPニュース教育・オピニオン(社会)「学びたい」社会人は9割。社会教育・オピニオン2019/08/16「学びたい」社会人は9割。ミレニアル世代、ジェネレーションZ世代のビジネスパーソン1,604人を対象に、学びに関するアンケート調査を実施しました。このたび、結果内容を一部抜粋してお知らせします。人生100年時代の到来に加え、テクノロジーの進化や市場が変化していく中、目的や状況に応じた「学び」が今一人ひとりに求められています。自分に合った「学び方」や「テーマ」を自律的に考え、仕事の成果に繋げることは容易ではありません。そこで今回は、個人と組織が適切に「学び」をデザインしていくための考え方や、「学び」の環境づくりのポイントを明らかにするために、調査を実施しました。調査構造:学びの実態を明らかにするため、顕在的な行動のベースとなる内面と外面を分けて調査項目を設計<調査結果(一部抜粋)>■ビジネスパーソン全体の学びの傾向1.【学びの認識】重要度は高いが、計画的ではない学びの「重要性」や「必要性」に関する質問ではいずれも90%近くがポジティブな回答の一方、学びの「投資金額」や「場所や時間」を決めて学びを実践する割合は30%程度に留まっています。ビジネスパーソンの多くが学びに対して重要度を認識していますが、計画的な実践までには至っていないようです。2.【学びの結果】仕事自体は満足しているが、サポートには不満がある学びを通して「やりたい仕事に関われている」「持ち味を発揮できている」「成果が出ている」という回答は60%程度となり、半数以上のビジネスパーソンが学びを通して仕事の成長実感を持っている結果となりました。学びに関して組織から受けたサポートは「満足している」が40%にとどまり、組織のサポートには少なからず満足をしていないことがうかがえます。■世代別の学びの傾向1.ジェネレーションZ世代:【学びの動機】「身近」と「憧れ」の両面から影響を受けやすいジェネレーションZ世代が影響を受ける人は、友人や職場の上司など「身近」な存在である一方、他の世代よりも小説やテレビなどの登場人物、スポーツ選手など「憧れ」の存在からも影響を受ける割合が高い結果となりました。その中でも特に、YouTuberなどインフルエンサーという「身近」かつ「憧れ」から影響を受けやすいことは、ジェネレーションZ世代ならではの特徴と言えます。2.ミレニアル世代:【学びの認識】学びへの投資意欲が最も高い世代ミレニアル世代は、学びに投資する金額を「決めている」と回答した割合が32.3%と全世代のなかで最も高い結果でした。実際に学びへ投資している金額も「かけている」の回答が唯一半数を超える世代でした。3-1.就職氷河期世代:【学びの結果】「やりたい仕事への関わり」や「使える時間」の実感が少ない就職氷河期世代では「やりたい仕事に関われている」「働き方改革の影響で学びに多くの時間を使えるようになった」と回答した割合が、全世代の中で最も低い結果となりました。世代的に“中間管理職”ポジションのビジネスパーソンが多く、やりたい仕事への関わり度合いや、使える時間が少ない世代なのかもしれません。3-2.就職氷河期世代:【学びの認識】「学び」を自らの意思でおこなっている割合が最も高い就職氷河期世代では「学びは自分の意思でおこなっている」と回答した割合が、全世代の中で最も高い結果となりました。4.バブル期世代:上司との関わりが動機づけになりにくい世代バブル期世代は、「上司」との関わりが動機づけにつながる割合が全世代で最も低い結果となりました。逆にモチベーションに影響を与える度合いが高い結果となったのは、「報酬が得られる(84.2%)」「人事評価へ反映される(78.2%)」でした。このことから、仕事に対してはしっかり外的報酬につながるか否かを重要視していることが伺えます。PR@jmam.co.jp【サービスに関するお問い合せ先】カスタマーリレーション部(担当:渋谷・丸山)TEL:03-6362-4343E-mail:customer-relation@jmam.co.jp◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。春季労使交渉にのぞむ経営側のスタンス調査(2020/02/17)TDB景気動向調査(全国)-2019年1月調査結果-(2020/02/14)教育・オピニオン(社会)ジャンルのニュースを全て見る会員として登録すると、多くの便利なサービスを利用することができます。~4月入社を目指し転職希望者が増加。システムを選ぶときのポイント、おすすめのサービスを紹介します。【人事の日制定記念企画】オピニオンリーダーからのメッセージHR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。代表的なメディアをご紹介いたします。Experienceを企業競争力の源泉へリクルートが本気で取り組む「エンゲージメント型経営」リクルートホールディングスでは2015年から、働き方変革を推進。Experienceが競争力の源泉となる将来の労働力減少が見込まれる現代において、「従業員一人ひとりが持つ経験...プレスリリース掲載に関して弊社媒体向けニュースリリースにつきましては、受付フォームをご用意しております。プレスリリース受付フォーム『日本の人事部』主催イベント日本最大のHRイベント日本の人事部「HRカンファレンス2020-春-」を5/12~15、5/22、5/27~28に開催。