その一方で「メンバーの親密度を示すもの」「居心地のよさを測るもの」といった誤解も多いのだとか。行った発表を基に、調査によって明らかになっている心理的安全性の効果や、職場の心理的安全性の高め方などを解き明かす。心理的安全性の高いチームは業績もよいのだという。リクルートマネジメントソリューションズの組織行動研究所で主任研究員を務める今城志保氏は「心理的安全性は誤解されがち」と話す。メンバーの親密度や、居心地の良さを指すと誤解している人も多いのだとか。12月5日にリクルートマネジメントソリューションズが行った発表会を基に、心理的安全性を解き明かしていこう。よると、心理的安全性という概念を提唱したのはハーバードビジネススクールのエドモンドソン教授。そもそもの概念を直訳すると、「チームにおいて、他のメンバーが自分が発言することを恥じたり、拒絶したり、罰を与えるようなことをしないという確信をもっている状態であり、チームは対人リスクをとるのに安全な場所であるとの信念がメンバー間で共有された状態」となる。かみ砕くと、「発言することに脅威を感じていない」、かつ「職場の全員がそう感じている状態」を指す。この2つのうち、特に後者が難しいのだという。「多くの企業では、ベテランがのびのびと発言しているケースが多い。一方で、委縮している若手がいることは容易に想像できる。これでは、心理的安全性の高い状態とはいえない」と今城氏は話す。した状況を打開するために、部下に対して「何でもいいから意見をいってみて」と発言を促す管理職も少なくないだろう。この発言は根本的に心理的安全性を高めることにつながらないのだという。発言を促された部下は上司だけでなく、同僚など他の人の目も気にするからだ。「上司と部下の個人的な関係であれば問題ない。他の人がどう感じるかという点が心理的安全性を高めるために重要だ」と今城氏は指摘する。すれば職場の心理的安全性を高めることができるのだろうか。外資との「格差」も明らかに日本で活動する企業の報酬状況が発表。日系企業と外資系企業合わせて679社が参加した。調査結果では課長職や部長職の平均年収も明らかになった。日系企業と外資系企業の報酬格差も合わせて発表し、特に役職者以上で顕著な開きがあった。「ブラック企業批判」を否定し続けてきた“黒歴史”を振り返る創業者である渡邉美樹氏が10月1日、ワタミに復帰。復帰会見では離職率の低下など、「ホワイト企業化」が宣言された。「ブラック企業」と批判され続けてきたワタミだが、本当に環境はよくなったのか。ブラック企業アナリストの新田龍氏が3回にわたり、ワタミの過去を振り返るとともに現状を検証する。経営層の考える「退職対策」と現場の乖離(かいり)が明らかに「給与を上げれば退職者が減る」と考える会社役員は多い。給与の上昇は本当に退職率を下げる効果はあるのだろうか。トランスの行った調査で役員層と従業員の意識の違いが明らかになった。Workplaceが行った「職場におけるAI」の調査に基づいた日本企業の分析をオラクルが発表。日本は世界各国と比較してAIの導入率が低い。一方で「上司よりもロボット(AI)を信頼する」と回答した人は平均よりも多い。英人材会社が、世界34カ国・地域を対象にした人材市場の調査を発表。世界全体のスコアは前回調査と変わらず、毎年続いていた人材不足に歯止めがかかった形。一方で、日本のスコアは若干上昇し、前回よりも人材不足が悪化した。日本企業の人材ミスマッチ度は世界ワースト2位だった。ビジネスオンラインの最新情報をお届けご購読はこちら利用規約ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。