この反応式は、<11995-002>を示すものである。右反応式は、カルボン酸がピリジン中でパラートルエンスルホン酸クロライドにより酸無水物に変換され、生じたその酸無水物がアルコールと反応してエステルと元のカルボン酸とを生じ、このカルボン酸が再びパラートルエンスルホン酸クロライドにより酸無水物となることを示している。この方法で製造した各種エステル(アルコールおよびフエノール二三種)が表にして掲げられている。右の記載によれば、当業者は、実施例2において、無水ニコチン酸をあらかじめ調製する代りに、無水ニコチン酸を反応の場で生成させる手段をとることは極めて容易なことである。実施例2は、反応の場で酸無水物を生成させる方法をも含めて開示した実施態様の例なのである。被告方法におけるエステル化反応は、つぎの(1)ないし(4)の操作により行われるものである。ニコチン酸をピリジンに加える。(1)で得られた液を攪拌しながら、これにパラートルエンスルホン酸クロライドを加える。(2)で得られた液にビタミンEを加える。(3)で得られた液を室温で一時間攪拌する(エステルの生成)。SOCIETY.VOL.77.中の記述を、被告方法に即してみるとき、ニコチン酸がピリジン中でパラートルエンスルホン酸クロライドにより無水ニコチン酸(酸無水物)に変換され、この無水ニコチン酸がビタミンEと反応してビタミンEニコチン酸エステルと、ニコチン酸とを生成し、このニコチン酸が再びパラートルエンスルホン酸クロライドにより無水ニコチン酸となることを示すものである。2と実質的に同一であるといわねばならない。モテルニコチネートの販売、拡布、展示の行為はいずれも本件特許権の侵害行為であるというべきである。よつて、原告は被告らに対し請求の趣旨記載の判決を求めるため、本訴請求に及んだ。被告の主張はいずれも理由がないものである。請求原因一、二の事実は認める。同三の事実は本件特許明細書の詳細な説明の項にその旨記載してあることは認めるが、その内容が事実であることは争う。