07:33:29)2015-09-18日本人をないがしろにするロッテを選ばず、日本企業を選ぶロッテグループの会長である重光昭夫は、「ロッテは韓国企業です」「韓日戦は当然韓国を応援」と言っている。ロッテは日本企業ではなく韓国企業であるという認識を私たちは持つ必要がある。重光昭夫はそれを韓国の記者会見で明言した。重光昭夫は創業者の次男で、ロッテ創業者の名前は「重光武雄」という。この名前を見たらどう見ても日本人に見えるが、この男の本当の名前は辛格浩(シン・キョクホ)と言って、まったく日本人と関係がない。まれの人間でれっきとした韓国人である。この韓国人は、このように話しているという。「日本で稼いだ金を韓国に投資し、韓国で稼いだ金も韓国に再投資した」1967年からロッテはそのようにしているという。要するに日本人は金づるであるということだ。日本で稼いだ金は日本には投資しないで韓国に持っていく。韓国は反日国家であり、ロッテはその反日国家側の企業である。創業者もまた日本人を金づると見ている。あれば、私たちは別にロッテの商品を買う必要はない。日本企業の商品をそのままパクって韓国で売る企業ロッテもまたサムスン電子や他の韓国企業と同じく、パクリ企業であることはよく知られている。江崎グリコや森永製菓の商品をそっくりそのままパクって韓国で発売する。ロッテが発売するいろんな商品は、ほとんどがパクリでできているのである。パクリ」で検索してみて欲しい。最近では、江崎グリコの「バトンドール」と箱の形が酷似した商品を、ロッテがそのままパクって出してソウル中央地裁がパクリであると認定した。これは氷山の一角で、ロッテは日本企業のありとあらゆるものをパクリまくって韓国で売っているのである。ちなみに、韓国が大好きなはずの朝日新聞や毎日新聞は「まったく」この事実を報道しない。これらのマスコミは「韓国に都合が悪い話」は絶対に日本で報道しないという姿勢があることが分かる。ロッテを買うということは、きちんと正しい経営をしている他の日本企業を追い詰めるということになる。それが日本にとって良いことではないのは確かだ。日本人は、何も無理してロッテと関わる必要はない。ロッテを支配する辛(シン)一族が、日本人を金づる扱いしているのだから、別に私たちはわざわざ「金づる扱い」される必要はない。自分の出した金が韓国に流れて、反日となって帰ってくるという構図があるのなら、なおさらロッテの商品を買う必要はないと日本人なら思うはずだ。ロッテの商品よりも、グリコや森永製菓の方が商品の質が良いので、ロッテの商品を選択する理由もない。商品よりも、本家本元を買った方がいい。1984年から1985年にかけて起きていたこと日本でロッテが躍進したのは、1984年から1985年にかけてであると言われている。初の未解決事件となったもので、今も犯人は誰なのか、何の目的だったのかは分かっていない。この事件は単独犯ではなく複数のグループである。江崎グリコの社長を誘拐して身代金を要求したり、江崎グリコの本社を放火したり、江崎グリコの商品に毒を入れてばらまいたとマスコミに流したりして連日、新聞の一面を飾る事件となった。この事件の犯人は何度も身代金の受け取りに失敗しているが、そのときに目撃された犯人は「キツネ目の男」であった。まで、次々と脅迫対象を増やしながら食品企業を恐怖のどん底に突き落としていた。「キツネ目の男」に脅迫され、店頭から商品が撤回かれていたのに、ロッテだけは何もなかったからである。キツネ目の男はロッテを脅迫対象にしなかったのか分からない。犯人は捕まっていないのだから、誰もその真相が分からない。ロッテは事件に巻き込まれなくてツイていたということだけが事実として残っている。そんなわけで、この「グリコ・森永事件」という不快な事件の後にロッテは大きく躍進して現在のポジションを得るようになっていった。これほど大きな企業になったというのに、ロッテの創業者は日本人を金づる扱いし、その次男も「ロッテは韓国企業です」「韓日戦は当然韓国を応援」などと言って、日本を金づるとする姿勢を見せている。初の未解決事件となった事件の犯人。複数犯だが、犯人の消息も行方もいっさい謎に包まれている。自分の出した金で日本人全体が苦しむということ韓国の反日は、ますます燃えさかっている。韓国は、日本に対して執拗なまでの敵愾心を持ち、捏造した歴史問題で日本を貶め、日本を追い落とすためには何でもするつもりでいる。ロッテの創業一族は、そんな国に所属する企業であると公言して韓国におもねりながら日本を軽んじているわけだから、私たち日本人がロッテの商品を買う義理や義務はまったくない。日本人なら日本企業の商品を買って、安心して日本人品質を味わえばいいのであって、わざわざ得体の知れない韓国企業のパクリ商品を選ぶ必要はない。日本にはきちんとした日本企業がある。反日国家ではない国の製品がたくさんある。ロッテに関しても、その代替品はいくらでもあるわけで、わざわざロッテを選ぶことはない。反日国家に所属する企業とは関わらないようにするだけで、日本はよりクリーンな国家になることができる。日本人なら、「反日国家の製品を選ばない」「反日企業にかかわらない」「反日の人間に関わらない」という姿勢がとても重要な時代になってきている。中国・韓国の企業・製品には手を出さず、それ以外の企業・製品を選択するということを日本人全員が徹底することによって、日本を危機に落とそうとする売国者や工作員を排除することができる。これは、とても大切なことだ。反日に関わる組織に金を落とすと、それが日本人の攻撃となって返ってくる。反日の国の企業に金を出すというのは、自分の出した金で日本人全体が苦しむということなのだ。日本の社会は反日する企業や人間たちに広く乗っ取られていて、日本を心から愛する人たちは不遇に堕ちたり排除されたりする社会になっている。日本人であることに誇りが持てるまともな社会を取り戻すためには、日本を愛する企業、日本を愛する人をサポートし、連携するのは基本中の基本だ。日本の文化や社会を愛する外国人もたくさんいる。日本を愛する企業もたくさんある。反日国家の反日企業に関わることはない。日本人が自分の国である日本を愛せなくてどうするのだろう。日本を愛する企業、日本を愛する人をサポートし、連携するのは基本中の基本だ。3:30日韓をまたぐ巨大企業グループ、ロッテがクーデターの「余震」に揺れている。創業者の次男、重光昭夫は混乱の終結を宣言したが、グループの頂点にある資産管理会社の半数の株を、解任された兄が握っている事実が判明。余震は新たなクーデターに発展する可能性がある。■「隠れ日本企業」批判9月17日、韓国国会の政務委員会は異様な熱気に包まれていた。国会議員が埋め尽くす議場に、韓国5位の財閥トップが姿を現した。