エアラインの機長として飛ぶための免許)21歳〜(p.44)よって、自分で操縦するために飛行機に乗るとしたら、最も早くて16歳です。PPLの試験を受けるぐらいで17歳の誕生日を迎えれば、PPLまでなら取ることが出来ます。個人的にはそんなに急ぐ必要はないと思います。CPLまで取ったら取り合えずパイロットとしての職を探すことになるわけで、そのときに18歳である必要はありません。私なんか、CPLで29歳です。早いほうが良いと思いますが。訓練で同期だったkiwi(ニュージーランド人)は、ほとんど大卒でした。早く来ることには別の意味もあります。それは、永住権と語学の問題です。最終的にエアラインパイロットとしてNZでの就職を目指すなら、永住権は必須です。移住されるのであれば、早く来てお子さんの永住権に向けて動く必要が出てくるかもしれません。語学に関しては、いうまでもなく英語に慣れるのは早いほうが良いということです。参考として聞いて欲しいのですが、NZでパイロットを目指すなら、早めにNZに来て英語と永住権をクリアした上で大学に行き、勉強に対する耐性をつけてからパイロットの訓練に臨むというのがいいかもしれませんね。分厚いんですよ、教科書が。FLIHGTをするのは比較的簡単に出来ます。その状態でも、飛行時間は公式なものをつけることが出来ます。私の同期にも、一人だけデザインの違うログブックを使っているkiwiがいて、彼も子供のときに何度か飛びにきたことがあったそうです。5万円くらいしますが、NZでは12000円(1ドル60円換算)くらいなので、週末親子で気軽に飛びに来る人は結構います。NZ編】さて、NZで具体的にどのようにエアラインパイロットを目指すかというと、多くが以下のようなキャリアをたどります。【↓学生スタート↓】2.MEIR(エンジンが2個の飛行機で、計器だけで飛ぶための資格)取得。Rating(教官として働く資格)取得。5.教官として(大体が訓練をしたその学校に)職を得る。【↓ここから小型機教官↓】6.エアラインの応募要件になるまで、教官をしながらフライトタイムを貯める。7.条件がそろったら、航空会社にCV(履歴書)を送る。8.面接に呼ばれるのを待つ。9.面接と数々のチェックを受け、合格する。【↓ここからラインパイロット↓】10.副操縦士に向けて会社で訓練が始まる。11.副操縦士として乗務開始。3.から11.まで、人にもよりますが、大体5年から7年程かかります。簡単に書いていますが、5.と9.は職がなかったり、合格しないことだって当然あります。教官の資格を取れば、全員学校が雇ってくれるかというとそんなことはないため、厳しい競争があることは否めません。日本編】さて、日本ではまったく違ったキャリアをたどります。現在のところ日本で民間のパイロットになるには大きく分けて3つあります。して航空会社(ANAとかJALですね)入社、社員としてパイロットになる訓練を受けます。訓練内容は、上記でいうと9.1.2.3.10.11.です。(入学資格は大学2年次からありますが)独立行政法人の航空大学校というところに入校し、日本の空を飛ぶための免許を日本で取得します。全ての訓練を日本で行うため、費用は3000万円くらいと聞いたことがあります、ただし、そのほとんどは税金でまかなわれるため、学生側の負担額は自社養成に続いて小さくなります。その後、募集枠が確保されている航空会社に応募し、合格すればパイロットとして入社します。訓練内容は、1.2.3.9.10.11.といったところでしょうか。私がやっているのもこの形です。ほかには私立大が航空会社と提携して訓練プログラムを組んでいるところもありますが、やはり全額自己負担なので、こちらに含めました。訓練内容は、1.2.3.2.3.9.10.11.です。a.b.は、日本に「小型飛行機の教官」という需要が圧倒的に少ないことが背景にあります。普通は1500時間以上小型機で飛んだ経験がある人がエアラインに行くのが一般的なのですが、日本にはそもそもその時間をためるために小型機で飛ぼうとしても、需要(例えば教官)がありません。制度のほうもその現実に即すことを余儀なくされ、訓練学校卒業後すぐに航空会社に応募するシステムになっています。海外で要求される飛行時間の1/4くらいの飛行時間で応募できるということは、応募側からすれば魅力的にうつります。合格すれば、a.は基本的に会社負担、b.は大半を税金が払ってくれます。デメリットは、倍率が高いこと、入社、合格できなければ、飛行機に携わる道が絶たれてしまうことと、この制度自体が何時まで存続できるか(会社も国も財政難ですから)ということです。こんな情報もあります。c.は、私がやっている方法ですが、2.と3.が二回出てきています。これは、日本で飛べる免許を取るために、日本国内で一部の訓練をやり直すためです。これが最大のデメリットで、日本は飛行単価が高いので、訓練費だけで900万円ほどします。(海外の訓練費用は別。)それでも、海外で取得した免許の一部を、免除制度を使って書き換えるという仕組みを使うと、渡航費を考慮に入れても安くつきます。私がNZに行ったのもそのためです。自社養成のように会社に就職してから訓練を始めるわけではないので、合格できないというリスクもあります。Top.スポンサードリンクプロフィール2010パイロット訓練2013インストラクター2018エアライン命を削って、キャリアを掴む。2018年9月から、note.muに移行しました。詳しくは、最後の記事の本文を参照ください。