教えます~「人材こそ命」、「会社を動かす原動力は社員一人一人のパワー」・・・よく聞く台詞だが、実際に社員が持つ潜在能力を十二分に引き出していると断言できる企業や経営者は、どれだけいるだろうか?今いる人材、現有戦力のポテンシャルを最大限に引き出すことで特筆すべき成果をあげてきた2人の企業経営者がいる。対照的に映る2つの企業・経営者の手法を追い、根底にある、「“やる気”の正体・源」を描く。「クビを切らずに再生させる」と語るのは、これまで業績不振の23社のM&A(企業の合併・買収)を手がけてきた、日本電産の永守重信社長(60歳)。「会社の業績が悪いのはモラルの低い社員がいるからだ」と徹底した意識改革を求め、安易な事業整理やクビ切りには一切頼らず、全ての企業の業績向上を果たしてきた。1年たらずで見事、黒字転換を果たした。永守社長の手法は、徹底したコスト削減を求める一方で、金をかけるべきところには金をかけ、社員一人一人との直接的なコミュニケーションを重視することで、社員の士気そのものを高めて生産性の向上を施す、非常に“人間くさい”やり方。永守社長の「リストラなき再建=社員の意識改革術」の極意に迫る。社員のやる気(モチベーション)を高めるコンサルティング自体を目的とした会社がある。(43歳)はリクルート社出身で、長く人事畑を歩いてきた。リクルート事件の時は、人事の責任者として辛酸をなめた経験を持つ。新入社員の3年以内の離職率が4割近くになり、「終身雇用」と言う概念が崩れた今、若者が会社に期待していることは一体何か?「それは、高い報酬でも肩書きでもない、仕事をやる楽しさ、それを行うモチベーションの高さである」、と小笹社長は定義、モチベーションを喚起させる独自の方策をあみ出した。顧客は楽天などベンチャーを中心に1000社以上、最近では、Jリーグチームのコンサルティング事業も始めた。小笹社長の持論に多くの若者が賛同し、無名の企業ながら、今や同社は学生の就職人気ランキングで大企業を押しのけベスト10以内に入る。小笹社長のやり方は、決して「スパルタ」方式ではない。いわゆる「成果主義」とも一線を画す。社員の能力を引き出すための環境や制度などを、徹底的に分析し、ノウハウ化した。取材では、リンクアンドモチベーション社の内定者を、半年以上に渡り密着。内定者の「成長」を通して、他に類を見ない独自の“やる気”コンサルティングに迫る。行うことは法律で固く禁じられています。