会員限定記事が読める『日本の人事部』のご登録(無料)はこちら。イベント情報もお知らせします。ツイートメールで送る印刷するINDEX[表示/非表示]日常の中で理想の学びを叶える、次世代のLMSパーソルグループのシンクタンク機関である株式会社パーソル総合研究所は、クライアント企業の人事課題を解決するパートナーとして、確固たる地位を築いています。ピープルアナリティクス、人材アセスメント、タレントマネジメントまで、幅広く網羅。2018年夏に提供を開始した「HITO-Learning(ヒトラーニング)」は、企業内研修にかかる人的コストと手間を大幅に削減できる次世代のLMS(学習管理システム)です。本部長の髙橋豊さんにうかがいました。日常の中で理想の学びを叶える、次世代のLMS日本の企業研修のあり方について、どのようにお考えでしょうか。当社は長年にわたり、企業における人材育成に携わってきましたが、現在の人材育成は、理想的な状態であるとは言えない状況です。昭和時代の「大量採用した人材を現場のOJTだけで教育すれば企業の事業拡大とともに人材の能力も右肩上がりで成長する」という考え方から抜け出せていない企業がいまだに存在しています。バブル崩壊やリーマン・ショックに揺れた平成時代を経て、経済環境は激変したにもかかわらず、人材育成に対する考え方が進化していない点に課題を感じています。外部講師を招いた集合研修を必ずしも業務に生かしきれていないことも課題です。研修のプロフェッショナルである講師による講義は本当に面白く、参加者同士のディスカッションなども活発に行われますが、それだけで問題が解決した気分になり、研修を受けたこと自体に満足してしまっています。いざ職場に戻っても、研修で学んだことが何も生かされないまま、今まで通りの業務に戻ってしまうケースが少なくありません。そのような課題を解決すべく、「HITO-Learning」をリリースされました。「HITO-Learning」は次世代のLMS(学習管理システム)で、eラーニングと集合研修の双方を一元管理できることが特長です。これまでのLMSは、eラーニングのためのプラットフォームという位置付けでした。これに対して「HITO-Learning」では、eラーニングや集合研修、マニュアルの掲載など、人材育成に関する事柄を網羅的に管理できます。eラーニングの動画教材などで日常的な学習を進め、同時に集合研修の資料を共有したり、出席を管理したりするなど、双方の特長を融合した最先端の「ブレンディッド・ラーニング」を実現できます。受講者に与える課題の作成に関しては、「穴埋め」「選択式」など14の問題形式から好みのフォーマットを選択可能。研修後の課題作成やアンケートの回収・集計・分析もできます。多言語化にも注力しており、2019年3月時点で14ヵ国語に対応。英語と中国語のニーズが高くなっています。研修は非日常の特別な場であり、通常業務に戻った後のフォローアップが何もないと、せっかく学んだ知識を生かせません。モバイル機器を含めたあらゆるデバイスに対応したクラウド型の「HITO-Learning」を使えば、受講者はいつでもどこでも学ぶことが可能になり、「日常の中での学び」を実現できます。移動中や休憩などの隙間時間にスマートフォンで動画を視聴できますし、業務中に疑問が生じたら、紙の資料を開かなくても「HITO-Learning」上で確認できます。仕事と学びが分断されずに、最も効率よく社員一人ひとりのスキルアップを実現できるのです。「HITO-Learning」を通じて全ての働く人に学びの機会を広げていく「HITO-Learning」の開発経緯について詳しく教えてください。「HITO-Learning」を開発したのは、業務提携しているコースベース社のLMSをパーソルグループで導入したことがきっかけでした。「HITO-Learning」の販売プロジェクトが立ち上がる1年半ほど前のことで、コースベース社のシステムが非常に使い勝手が良いと社内で評判になったのです。コースベース社のシステムにさまざまな機能を追加して誕生したのが「HITO-Learning」です。開発にあたっては、ユーザー視点で改良に取り組み、より使いやすいシステムに仕上がったと自負しています。サーバーにアップロードできるデータ容量が無制限であることも、魅力の一つです。「この動画を見るとわかりやすいのに、容量制限のためアップロードできない」では意味がありません。理想の学びに関して当社とコースベース社の考え方が一致し、追加料金なしでデータ容量を無制限にすることができました。「HITO-Learning」のこれからの展望をお聞かせください。リリースから半年が経過した時点で導入実績は13社、導入先の社員数は1万人前後と、企業規模が大きいケースが多いのですが、今後は中小企業にも利用しやすいシステムに改良していきます。人が働く環境や企業規模によって、学びの機会に差が生じるのは好ましくありません。我が国の産業全体を底上げするためには、中小企業で働く人々にこそ積極的に学習機会を与えるべきではないでしょうか。企業ごとに独自の教育システムを一から構築するのは効率的とは言えません。そこで、「HITO-Learning」では、各社が共通で利用できるようなコンテンツの開発を検討しています。将来を見据えると、「HITO-Learning」の導入だけでは人材育成に関する全ての課題を解決することはできない、と感じています。人材育成とは本来、企業戦略と密接に結びつき、会社そのものをつくり、成長させる根幹であるはず。企業全体の未来を見据えたビジョンが欠かせませんが、今はまだ育成システムが独り歩きしている状態です。ツイートメールで送る印刷するあわせて読みたいトレンドキーパーソンに聞く2019/12/23テクノロジーは、人間の仕事を奪う脅威ではなくタスクを高度化し、生産性を高めてくれる武器である70年ぶりに大規模な改正が行われた労働基準法に代表されるように、日本の労働環境は大きな転換期を迎えています。男性中心の画一的な組織による長時間労働のモデルから脱却。多様な人材が活躍し、新しい価値を創造できる、生産性の高い働き方へのシフトが求められているのです。Tech、HRテック)の分野ごとの活用法、導入している企業事例、導入の流れ、海外のトレンドと今後の展望などを解説。具体的なサービス・ソリューションについても紹介。実践トレンドキーパーソンに聞く2019/12/12テクノロジー活用には組織や仕事の棚卸しと再デザインが不可欠いま人事に求められる科学的な定義力とは今、人事の周辺にはテクノロジーの波が押し寄せています。組織活性化や組織変革に向けて、「ピアボーナス」を導入する企業が増えています。「ピアボーナス」とは、従業員同士がお互いの活躍や貢献に対して、賞賛や感謝のメッセージとともに少額の成果給を送り合うこと。その仕組みづくりを支援するサービスとして、支持を得ているのが「Unipos(ユニポス)」です。社会が複雑化し、変化するスピードも加速する中、かつてのトップダウンによる人材育成や教育の手法だけでは、従業員を育成できなくなっています。そのため、上司と部下のコミュニケーションを重視し、人材育成に1on1ミーティングを取り入れる企業が増えてきました。Tech、HRテック)とは2「ギグ・エコノミー」とは、インターネットを通じた単発の仕事でお金を稼ぐといった働き方や、そうした仕事...3働き方改革が推進されるなか、時間と場所にとらわれない多様な働き方を実現する「テレワーク」の導入を検討...4「デジタル・ディスラプション」とは、デジタルテクノロジーによる破壊的イノベーションのことを指します。