HOMESitemapAdminSampleたばこは有害かたばこ自販機が、成人認証カードtaspoとやらを持たないと、使えなくなるそうだ。私は今はたばこを吸わないので、自身には別に関係ない。それと私自身は身近でたばこを吸われてもいっこうにこたえないが、子どもの頃はイヤだったし、間近で吸われると不愉快というのもわかる。それとかつて喫煙者はとてもマナーが悪く、やたら吸い殻をあちこちに捨てるのも、いただけない感じだった。昨今の嫌煙論議には、嫌らしくもヒステリックなものが混入している気がして、逆に喫煙擁護論を展開したい気分になる。独善的で政治的な、反捕鯨論にも似ている。喫煙の実害は、生活実感として確実なものは依存性である。これは多くの喫煙者自身が認めているので、ほぼ実証されたと言っていいが、個人差はある。私は一日一箱レベルの喫煙者だった時期があるが、いつでも辞めることができた。たばこと直接関係ない健康面や、職場がどんどん禁煙になっていく傾向の中で、自然に辞めた。一般には、禁煙は大変な苦労を伴うもののようだ。いってそれをもって禁止すべきとは言えない。たばこさえ吸えば実害はないのであって、本人の選択の範囲だ。食べ物や娯楽(ゲームとか)にも依存症はある。麻薬や覚醒剤と違って、耐性によりどんどん使用量が増えるということもない。その他の害については、実はきちんと実証されていない。発癌性など、極めて極端な条件下の試験でデータを導き出しており、はたして添加物てんこもりの加工食品を毎日食べるのと、仕事でストレスためまくって胃炎を連発するのと、紫外線を浴びるのと、どれがより危ないやらわからない。肺癌や肺気腫で亡くなった人が、たばこのせいで死んだと実証する方法などないのだ。おおむね喫煙者は(とくに先進国において)低所得層に多く、彼らは生活習慣が乱れ、食生活が悪く、飲酒や喫煙でも極端な無茶をやりがちで、医療も遅れがちだ。職場の衛生面や安全面で問題があり、化学物質や放射性物質被害にも遭いやすい。このような要因が、ある疾病の死亡率と喫煙者率の相関関係を上げている可能性が高い。雑音を排除してデータを挙げないと、科学的な実証としては全く不足なのだ。四十過ぎまで現役のスポーツ選手たり得たプロ野球の名選手には、今は減っただろうがヘビースモーカーも少なくない。彼らにどんな健康被害があるのか。たばこは、それを吸ってる期間中は体内のヘモグロビンに一酸化炭素が多数結合して、酸素の活用能力を下げるので、陸上の短距離などでは、確実に記録が下がる。私の高校時代の友人で、地区大会上位級の水泳選手は、大会の一、二週間前だかに、「たばこ切り」を行う。するとちゃんと記録が出るのだ。要するにこれは、「アルコールが体内に残っていると判断力が鈍る」というような一時的なものに過ぎない。これをもってこれをみるに、確かにからだに、少なくともいいものでなし、害も実証はされていないが疑いが濃いものも多いし、吸わない人にはおおむね不快なものであるし......何も無理に吸わなくてもね、と非喫煙者としては思う。依存性の面や、害がある疑いからして、未成年から遠ざけるのも正しい。だいたいたばこに依存性を覚えて毎日300円一箱を消費する小中学生なんざ見たくもない。医療用語にプレグナンシーカテゴリーというのがあり、妊婦、乳児にはより有害性への配慮が必要で、受動喫煙のリスクを考えれば、分煙を徹底するのも、正しい。そこらへんの線引きさえすれば、喫煙も一つの個人的嗜好、ちょっとした「悪習」として、認めるべきである。現状はどうにもヒステリックだ。日本はかなりましなほうだが。taspoとか、だいたいかつて、たばこを専売し、今も強大な利権を確保する中央が、また何か言い出したという感じだ。莫大な税金をかけ国庫にそれを納めつつだ。喫煙者国民を依存性に陥れ、金を搾り、その上悪者呼ばわりもないものだ。未成年者云々の話もあるが、これだって個人差のある話なのだ。私が全く依存性にとらわれなかったように、ある程度からだのできた20歳未満だって、誰も彼もが健康被害を被るわけではない。いや正直言うと、高校生以上だと、老人に比べればたぶん害は弱い。先述の、自ら喫煙をコントロールしていたアスリート高校生のようなのもいる。行政ごときが、しかも売り手(正確には今は違うが)が、偉そうに指導だの規制だの片腹痛い。売っておいて健康に悪いとかよく言える。自分の手から完全に利権を手放し、違法化でもしてから麻薬のように取り締まってはどうか。(0)ギョーザの話続ギョーザ中毒事件で、中国公安省が中国国内で冷凍ギョーザに殺虫剤が混入された可能性は極めて低いと発表した28日、輸入や販売にかかわった業者からは「原因究明されないと輸入再開はできない」などと戸惑いの声が相次いだ。子会社がギョーザを輸入した日本たばこ産業(JT)は「さらなる原因究明を望むという以外、何とも言えない」(IR広報部)と困惑。輸入を中止したが、「JT」の名前が記載されているだけで店頭から撤去されるケースもあるという。売り上げも激減しており、同社は「原因が究明されない限り、天洋食品の製品を輸入することはあり得ない」と改めて強調した。曰く中国製ギョーザ中毒事件で、中国公安省が同国内での有機リン系殺虫剤「メタミドホス」混入の可能性は極めて低いと発表したことについて、警察庁幹部は「まったく理解できない」「科学的根拠を示してほしい」と話した。同庁は詳しい内容を確認するため、大使館などを通じた情報収集を急いでいる。事件では警察庁の安藤隆春次長が25日に訪中し、同省幹部と早期解決に向けた連携強化で合意したばかり。同庁幹部は「連携もできるのか分からない。理解できない」と繰り返した。中国側が、日本の警察当局が被害現場の視察や物証確認に応じなかったのは遺憾とした点についても、「視察は捜査と解釈でき、主権侵害になるため認められない。物証は捜査状況の説明を受けた上で、必要性があれば外交ルートで提供すると伝えている」と首をかしげた。今回は中国もまだ話が通じそうだと思っていたが、結局これだ。