(編集部撮影)平成から令和に年号が変わり、就活を取り巻く状況も一変している。昨年の動きで言えば、経団連と大学が新卒就活の「通年採用」に合意したり、インターン採用が本格化するようになっている。ここ数年間のスパンで見ても、SNSの就活利用や、逆求人型の就活プラットフォームの登場、社員からの紹介や推薦といった「リファラル採用」など、就活を取り巻く変化はどんどん加速しているように思う。筆者が就活をしていた2008年当時、就活をはじめるとキャリアセンターを訪れ、「まずはリクナビ、マイナビ、日経就職ナビ(現在のキャリタス就活)に登録しなさい」と言われ、何となく登録して、ランキングを見たり、聞いたことのある企業にちょこちょこエントリーしていた。現在の就活と比べると、手段も限定的だったし、情報も一方的だったように感じる。今年の3月に解禁する新卒就活を行う世代は「Z世代」に区分されるという。Z世代とは、もともとアメリカで生まれた言葉で、ほかにも「ミレニアル世代」や「X世代」という呼び方も存在する。各世代を区分する出生年には、ざっくりとした定義は存在するが、多少のばらつきがある。だいたい次のとおりとなる。2010年以降生まれ(同9歳以下)この1~2年、Z世代を中心とした20代向けに就業サポートを行っていると、「動画」の存在感が年々大きくなっていると強く感じる。就活生はYouTubeで就活ノウハウを視聴したり、キャリアプランを立てるための参考情報や企業情報を集めたりしている。それに呼応するかのように企業も、動画による企業説明会を実施したり、面接を導入していたりする。就業マッチングのためのプラットフォームにも動画を活用したサービスが登場するようになった。Z世代を中心とした若者の就活は、今後「動画」を中心に進んでいくはずだ。対応策を紹介していきたい。YouTubeで情報収集まず、ここにきて急拡大しているのが「動画面接」だ。これは、スマホ等で自己PR動画や、指定された質問に回答する動画を企業に提出し、それを基に選考する。17時21分4初代タイガーマスク、原因不明の体調不良...新間寿氏が明かす「パーキンソン病に近い状態。%])が発表されています。