15年勤務後、ユニロボット株式会社を創業。UniversityでもITビジネスを勉強し、プロジェクトマネジメネトの資格を保有。個人活動として積極的に社会貢献事業等を行ってきました。自身が主催して、世界最大の二人三脚レース502ペアでギネスブックの記録を更新NYと東京有数規模のゴミ拾い「ゴミュニケーション」ボランティアを主催・運営し、NHKで取り上げ、各種新聞に多数掲載ソフトウエア開発部のエンジニアとして、SDK開発を担当するほか、関西地区を盛り上げるため、大阪を拠点に活動しています。15年働いた土木計測コンサルタント会社を経て、2016年4月にユニロボット株式会社へ入社。前職では、独学でプログラミングを勉強し、各種計測システムを構築。その後、技術開発部のリーダーとして、計測機器の開発を牽引していました。プライベートでは、CoderDojo西宮/梅田において、メンターとして子ども達にArduinoを使った電子工作をサポートしています。株式会社Pencilbitersではスマフォアプリ開発を行う家族のパートナーとして当たり前のようにロボットがいる世界を目指しユニボを開発しています。そのうちユニボが子どもたちの相談相手になれるように、日々努力しています。doロボットは沢山の人の愛情によって成長しています!ロボットのソフトウェア開発をしている風景です。ソフトウェアエンジニアはリモートワーカーが中心です。ユニロボットは、個性を学習するコミュニケーションロボット「ユニボ」の開発・製造・販売を行っている会社です。▼コミュニケーションロボット「ユニボ」とは?ユニボはさまざまなセンサーを搭載した学習型ロボット。学習することができます。現在、家庭向けと法人向けに展開中。法人向けでは、病院やホテル、企業の受付や入退室管理、教育シーンでの活用が進んでいます。ユニボでは、開発者向けにSDK(ソフトウェア開発キット)の「スキルクリエーター」を無償提供しているため、自社向けにカスタマイズすることが可能。この点も高く評価され、現在、右肩上がりに導入数が増えています!▼「ユニボ」以外への応用も!ユニボを開発する中で培ってきた音声インターフェイス、対話エンジンなどの技術を、ユニボ以外に応用していく事業も進めています。多彩なハードウェアに対し、私たちが開発してきたパーソナルAI技術を応用していくことを目指しています。業績も好調に伸びている今、ひとつの目標として据えているのがIPOです。数年以内のIPOを視野に、会社の体制を整え、人員も拡充していく予定。入社するタイミングとしては最高だと言えます。「人生一度限りなので、どうせ頑張るなら夢のあるワクワクする事業をやりたい」この2つの想いから、今の事業を立ち上げました。Apple社ではないですが、最初はガレージから数名で研究を開始。研究を続けるうちに、ロボットの奥深さや楽しさに魅せられ、本気で「生活を支えられるようなロボットをつくりたい」と考えるようになりました。AIの技術基盤をもとにした音声インターフェイスは、パソコンやタブレットを操作できない高齢者の方などでも、簡単に操作ができます。様々な家電やデバイスと連携させることで、音声だけで周辺機器を動かせるようになります。私たちの目標は、人が困ったときに助けられるロボットを開発していくこと。同時に、ロボットを主軸として新しい産業を生み出すことを目指しています。これからも引き続き、今までになかったサービスを、数多く提供し、豊かさと夢の実現に寄与していく考えです。do東京メンバーです。リモートワークで大阪でも活躍しています。現在、社員20名、役員等を入れて約25名で事業を推進しています。そのうち、エンジアは約10数名と最も多く、エンジニアが主体の会社です。外部の最先端技術を持つパートナーとの協業も進めており、ロボット業界のトッププレイヤーたちと仕事ができる環境です。経験の豊富なメンバーがいる一方で、若手も積極的に採用をしているため、バランスのとれた組織。出身大学、キャリアをみても、信頼できるメンバーばかりです。そんな仲間が集まって、「ロボットを進化させる」という同じ方向を目指し、協力しながら仕事に取り組んでいます。▼自由度の高いワークスタイル自宅勤務、オフィスワークなど、完全にそれぞれのワークスタイルに任せており、自由に業務に取り組めます。エンジニアの場合、大阪でのフルリモートのほか、過去には沖縄で勤務していた人もいました。コミュニケーションをしっかりとることが大前提ですが、地方でのリモートワークも可能です。(なお、打ち合わせは週に1回、全体でのミーティングは月に1回のペースで実施しています。)▼ユニロボットだからこその魅力もれなく実験用に「ユニボ」が支給されます。member我々は、コミュニケーションロボット「ユニボ」をさらに多くのご家庭や産業界に届けるため、ロボットの設計・量産体制をさらに補強したいと考えております。