中に新たな技術革新の波が訪れている。住宅の分野では、これらの技術革新はどのような影響をもたらすのだろうか。今後どのような暮らし方や空間をイメージして、設計に携わればいいのであろうか。Things」の略で、身の回りのものがインターネットにつながる仕組みを意味し、家電やセキュリティなどの分野での活用が図られつつある。ロボット技術も医療の分野などでの研究が進行中で、いずれも今後より多くの分野での応用が図られつつある。住戸内にとどまらず地域における技術革新としてエネルギーシステムや情報活用システムなどが進行中である。第349回研究会(研究旅行)■趣旨:台湾は、日本とは地理的にも歴史的にも縁が深い国の一つである。現在も都市の基盤として継承されている。ねらい、国を挙げた都市づくりの動きも盛んである。積極的な利活用事例や、現代の新たな開発等の事例を視察することを通じて、日本との相違点やまちづくり戦略の現状について理解を深めることをねらいとしている。近年のまちづくりの傾向をみると、少子高齢化による人口減少が進み定住人口増加が見込めない中、交流人口を増やし地域の活性化を取り戻すことに期待が高まっている。交流人口を拡大させるためには、観光客や地域への滞在者を増やす必要があり、観光まちづくりの観点を外して考えることは難しいが、まちづくりと居住・住宅問題と観光の関係性を考えていくことが大きな課題となっている。増加による宿泊施設不足の解消、多様な宿泊ニーズへの対応のため、住宅を活用した民泊が徐々に浸透してきた。近年の住宅問題である増加する空き家の有効活用に期待がかかる状況もある。昨今いわゆる違法民泊が横行しトラブルが多く発生したことから、健全な民泊サービスの普及を図るため、平成29年6月に住宅宿泊事業法(平成29年法律第65号)が成立し、平成30年6月15日に施行された。全国約6万件あった民泊施設の登録件数は、数千件にとどまっており、潮流に乗っているとは言い難い状況である。それらの状況をどう理解し、展望させていくのか。既存のまち、既存のストック建築を持続していく為に、まちづくりのなかで観光がどのような役割を果たし、地域のコミュニティ活性化に向き合っていくのか。活用などによる団地再生など、ランドスケープがメインとなったプロジェクトが数多く取り組まれ、ランドスケープデザインの重要性が高まってきている。場の持つ様々な要素を見出し、それらを取り込み、風景と建築をつなぐ美しい場づくりはもとより、多様な立場の人々をつなぎ、場・まちへの愛着を生み出し、その場の環境を持続させるための仕組みづくりなども行うランドスケープデザインも多くなっている。近年、シェアハウスは脱ワンルーム賃貸住宅として市場を広げています。個々が独立した暮らしが確保されるワンルームに対して、居室とは別に共用スペースを持つシェアハウスは、共用スペースを介した入居者同士の共同生活が展開され、若者を中心に新しい住まいの魅力が見出されています。シェアハウスは、トイレや浴室等の水回りスペースを共有することで、通常の賃貸住宅と比べ、家賃を抑えることができ、所得の低い世帯向けの賃貸住宅としても注目されています。けシェアハウス(共同居住型)の供給が進められています。このようにシェアハウスといっても一括りできない、多様な種類が見出せ、今後の新しい集住のあり方を示しています。本研究会では、近年供給されるシェアハウスの実態や魅力・特徴について、入居者とシェアハウス供給事業者の両方の視点から明らかにし、今後の賃貸住宅としてのシェアハウスの可能性について考える機会としたい思ます。