Diaryこの広告は、90日以上更新していないブログに表示しています。・ここに、300円のかき氷が売られている。10000円のかき氷用カンナも販売されていたとする。このかき氷もカンナも、生産費用は、原料費+加工労賃、と考えられる。この生産費用が回収されることが生産活動を継続できる条件である。加工労賃には、労賃だけでなく道具類の減耗費も加わっている。正確には、+運搬費+商業経費、で販売価格が形成される。市場取引は分業による労働時間の等価交換であると考えるなら、他人の世話にならずに全部を自分で労働してカンナをも製造することは可能である。交換される為、分業による方がより少ない価格で目的生産物を得ることができると考えるのが普通だ。生産活動で、原料Aを加工生産物Bにするには、加工労働が生産工程で発揮されなければならない。Aをかき氷の主要原料「氷塊」で考えると、天然氷をノコギリで切り出して運び保管する労働時間計により販売価格が得られる。保管と運搬は除外して考える。ここでは、原料は、自然から得るのでこの天然氷を切り出す作業ではゼロ、原料は無い。カンナ使用労働は、5杯/1時間の製造能力=fなので、8時間かかって40杯を生産できる。f=5、=時間当たりの生産能力。?=1hここで、仮にf=1なら、これは素手での労働を仮定する、=道具不使用労働、のだが、f×?=40素手なら40労働時間必要だったはずだ、との理論計算になる。これがカンナとの結合労働で、8時間に短縮された、と考えてみる。?=400/40=10カンナは10000円の製造費で、1杯のかき氷製造で1/1000を減耗するとすると、10円の減耗費がかかる。90+10+1000/5杯=300円1杯300円で売れば8時間労賃の8000円が得られるわけだ。カンナの減耗費は、製品1個あたりで10円だったことになる。これで8時間生産すると40杯で、減耗費計は400円となる。これを、カンナからかき氷機にすると、fは、5から40に8倍速の製造性能になるので、40杯の製造は1時間で終わる。8倍速のかき氷機は、カンナ10000円に対して8倍の80000円かかったとし、減耗率は1/1000でカンナと同じ材質の鉄を用いたとすると、減耗費も1杯当たりで80000×1/1000=80円に増える。1杯当たりの製造原価は、90+80+8000/40×8=90+80+25=195円でできることになる。300ー195=105円/1杯の剰余価値が生まれる。5杯/1時間できる製造能力で、1日カンナ労働すれば90×40+10×40+8000=12000円かかり、300円で40杯=12000円で売って、8000円の労賃が得られる。それが、40杯/1時間できる製造能力を得たことで、労賃8000円/日で労働者を雇用してかき氷機生産させると、90×40×8+80×40×8+8000円=28800+25600+8000=62400の原価で40×8×300=96000円で売れるから、96000ー62400=33600円の利益がでる。原料費は、1日で90×5×8で、3600円が90×5×8×8=28800円に膨れ上がる。合わせて50400円の純増になる。この原料と減耗費分の生産手段の生産増がかき氷の製造増によりもたらされる。それで300×(320ー40)=84000が得られる。生産量は、40から40×8=320に280杯の増加となるので、280×300=84000円の売上増になる。このうち、84000ー50400=33600は剰余価値となる。かき氷生産増のうち50400は、原料増加と高度化した生産手段製造費分=減耗費増分で支払い経費が生じるからだ。50400円の追加されたかき氷製造以外の労働時間増は、かき氷製造労働時間から弾きだすのだ。本来なら40杯/8時間の製造能力の労働時間は、8倍速320杯を得るのには増加分で320-40=280杯分の労働を削減する。280/40=7×8時間=56000円、このうち50400円は、別労働に労働者として吸収される。33600は、33600=40×8×(300-195)即ち生産手段の高度化による労働生産性向上による生産増と更に製造原価減の効果である。これを消費者=労働者に還元しなかったことにより、労働者階級には生存持続権を維持したままとしての実質賃金の引き上げをせずに成果物を資本家が貨幣資本化したのだ。生産材生産労働に振り向け、そのことによる生産増効果を実現する為に原料生産にも振り向けることになる。製造原価が195円×=62400でできるものを300円×320=96000で売れることにより、96000-62400=33600円の労賃支払い後の剰余価値を産む。かき氷製造以外の部門の労働時間を50400時間増やすことで、かき氷生産を日産40→320杯に、その労賃込みの原価を300円→195円にすることができるが、ということだが、この収入増は、原価が下がったのに、カンナ製造の原価を消費者に押し付けており、これは、消費者からの所得移転である。84000円のかき氷販売増を50400円の原価費用増で済ませたことで、消費材製造部門に33600円の所得を資本家にもたらしたのだ。その所得は、195円で300円で売れる商品を作れるようになった、資本家の勝利である。資本主義でなければ、50400円の費用増分が回収できれば良いのだが。195円での販売が可能だったのを消費者=労働者所得に還元することで、105円を他の消費材消費に向かわせることができるわけだから、全ての労働者の生活向上に向かわせることができるのだが。そのモラルの前に、他人より自分の幸福を求める普通の人間が多ければ、より正確には、他人から所得を移転させても自らが儲かりたい人々の群れであるならば、神の手により、所得は偏在していくのだ。封建時代=農本主義社会には、単純再生産と農業資本主義による支配階級維持の黄昏の中世時代を維持する為の、宗教のイデオロギー統制は必要悪であった。資本主義化は、この理由により、消費材生産の全てのジャンルに、また、生産材生産の全てのジャンルに、原料生産の全てのジャンルに拡大し、資本家の所得を拡大する。拝金主義と宗教イデオロギーの摩擦が起きるのだ。経済システムが資本主義であれば、キリスト教は邪魔になるが、異教徒には金利を取ることを許すユダヤ教が金融業を発展させる。拡大再生産できなくなる。この段階が、金融資本主義への変質の時代であり、ユダヤの台頭を余儀なくする。金融資本主義の時代をユダヤのイデオロギーが支配し、反ユダヤの思想が対抗台頭するのだ。過去労働で生産手段=道具を生産するのだが、その道具の性能がx倍になれば、当然にその道具使用現労働が1/xになる。その為、現労働時間がその分減って短時間での生産が可能になるにもかかわらず、市場調達した契約労働時間を働かせることで、無償の労働時間が発生する。この労働時間分は、原料増と道具の減耗増を伴うので、消費材生産労働が減り、その労働分が、原料と生産材生産労働に移行するだけである。よる原価減分を、労働者所得から収奪できるので、労働者の総所得から資本家に所得移転を生じさせる。それは、生産性向上前の価格で労働者は買い続けることになる。この剰余価値獲得を目指して、市場から労働力商品として労働時間調達する仕組みが資本主義生産システムである。労働者階級は、自らの再生産費を回収でき、資本家は投下資本以上の剰余価値生産物を得る、ウィンウィンの生産システムとなる。労働者階級は、いつまでも最低生活を維持することになるが。い、との結合労働による現労働時間の短縮が得られなければならない仕組みなので、生産手段が道具との結合労働である事が前提条件であるり、また労働力を労働市場から時間で購入できる事も必要条件であることがわかる。資本家と労働者の格差は広がる一方で、ユダヤ思想による金融資本主義時代をやがて迎えることになるのだ。さんAの-4からの続きだ。読者になる検索リンクはてなブログブログをはじめる週刊はてなブログはてなブログPro最新記事MCT-2MCT-1デフレ克服を!資本論の考察-9資本論の考察-8月別アーカイブはてなブログをはじめよう!his-ice-iさんは、はてなブログを使っています。ブログを報告するスターをつけました引用をストックしましたストック一覧を見る閉じる引用するにはまずログインしてくださいログイン閉じる引用をストックできませんでした。再度お試しください閉じる限定公開記事のため引用できません。