15人工皮膚のこれから人工皮膚でより美しく!?最近の美容業界をにぎわせているニュースとして、人工皮膚を用いた花王の新商品の発売が挙げられます。こちらの商品は、専用の機器を用いて「ファインファイバー」と呼ばれる極細繊維を直接肌に吹き付け、人工皮膚としてまとわせます。この人工皮膚と美容液を組み合わせることで、寝ている間に肌を整え、より美しい肌へと導くことができるとされています。資生堂が2018年に米国のベンチャー企業が有する人工皮膚「セカンドスキン」関連事業を買収していることからも、人工皮膚は美容業界における注目の分野の一つであることが分かります。足元では、美容効果に対する注目が集まる人工皮膚ですが、将来的には医療分野への活用も検討されています。保湿を行うことで、傷跡をより早く治す効果や人工皮膚をまとうことで傷跡や痣(あざ)を隠す効果などが期待されています。加えて、熱傷(やけど)の治療においては、シリコン膜やナイロン繊維などから作成した人工皮膚が治療で既に用いられています。広い範囲にわたる熱傷創に対して、自分の皮膚を移植する代わりに人工皮膚を移植することで、細菌が繁殖するのを防ぐ役割を担っています。美容から医療まで幅広い分野での活用が見込まれる人工皮膚の開発や新商品の発売など動向から目が離せない状況が続きそうです。各種報道等よりJ.P.モルガン・アセット・マネジメント作成。上記は個別銘柄の推奨を目的としたものではありません。本資料のデータ・分析等は過去の実績や将来の予測、作成時点における当社および当社グループの判断を示したものであり、将来の投資成果および市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。近年のがん治療では、体に備わる免疫の力を利用する「オプジーボ」や「キイトルーダ」といった“がん免疫薬”が利用される機会が増えつつあります。このような新しい薬が出てきたとしても、症状を早期に発見しなければ意味が薄れてしまいます。そこで、新たに期待されているのが、血液検査による症状の早期発見です。痛みや放射線被爆を伴う精密検査を受ける前に、ある程度のレベルでの見分けが可能になり、見落としや過剰な検査を避けることにつながります。具体的には、がん細胞が血液中に放出する「マイクロRNA(リボ核酸)」と呼ばれる物質を血液1滴程度で解析し、がんの症状を判別することが想定されています。引き続き研究が必要ではあるものの、この新しい検査法は早ければ来年2020年にでも一部の人間ドックや健康診断で受診可能になると見込まれています。血液検査は症状の把握にとどまらず、その後の治療での活用も期待されています。がん免疫薬は高い効果が期待される一方で、実際に効く患者は2~3割程度にとどまると言われています。現在は、服薬前の効果予測として遺伝子検査や手術で取り出されたがん細胞の解析などが行われているものの、血液検査の方が精度が高いと見られています。加えて、高額のがん免疫薬の効果の予測精度を高めることで、医療財政の負担の削減が可能になると考えられます。さまざまな可能性を持つ血液検査の動向に、今後も注目が集まりそうです。本資料のデータ・分析等は過去の実績や将来の予測、作成時点における当社および当社グループの判断を示したものであり、将来の投資成果および市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。健康意識の高まりやラグビーのワールドカップ、東京オリンピック開催などを受け、禁煙の機運が高まっています。いざ禁煙に取り組もうとしても、実行に移すのはなかなか難しいようです。このような中、禁煙のサポート役として注目を集めつつあるツールが、“禁煙アプリ”になります。こちらはただのアプリではなく、治療のために処方される有料のアプリとなります。禁煙アプリによって、喫煙者に対して助言を行うことで生活習慣の改善を促し、禁煙に導く効果が期待されています。日本でも、ニコチン依存症を治療するスマートフォン・アプリついて、薬事承認に向けた申請が行われており、来年春の保険適用が視野に入っています。さまざまな症状に対して治療アプリの開発が進められています。これまでも生活習慣の改善を促すアプリはありましたが、治療目的に使われる治療アプリは、医薬品や医療機器と同じように安全性や有効性を確かめる臨床試験が必要になります。クリアすべき課題は残されているものの、医薬品など他の治療との併用が行いやすいため、治療アプリによって効果的な治療が可能になると見られています。黎明期にある治療アプリですが、老若男女・地域を問わず多くの人が利用するスマートフォンをプラットフォームとすることで、治療機会の拡充につながっていくのではないでしょうか。本資料のデータ・分析等は過去の実績や将来の予測、作成時点における当社および当社グループの判断を示したものであり、将来の投資成果および市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。「調剤薬局」というと、どのようなイメージが思い浮かぶでしょうか?実は、薬剤師さんが処方箋に従って薬を棚から選んで処方というイメージは、旧来型のものとなりつつあります。最近では、処方箋データに基づきロボットが棚から必要な薬を取り出したり(下記の写真は棚から薬を選ぶ装置の内部になります)、薬を調合したりといった自動化の波が調剤薬局でも徐々に広がってきています。業務の効率化により、手厚いケアを提供ロボット導入による一番のメリットとして、業務の効率化が挙げられます。団塊の世代全員が75歳以上になる2025年以降、薬局の主要な顧客層となる高齢者の数は一段と増えると想定されています。調剤業務を効率化することで、国から徹底を求められている服薬指導に時間や労力を振り分けることができると考えられています。ロボット導入には相応の費用負担が生じますが、患者さんの待ち時間の大幅な短縮などそれを上回るメリットがあると期待されています。街の調剤薬局やドラッグストアで活躍するロボットが身近な存在になる日もそう遠くないのかもしれません。本資料のデータ・分析等は過去の実績や将来の予測、作成時点における当社および当社グループの判断を示したものであり、将来の投資成果および市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。「かかる頻度が比較的に高い精神疾患」と言われる統合失調症について、世界初となる貼るタイプの治療薬が国内で承認されました。これまで統合失調症では、飲むタイプの薬もしくは注射剤で治療が行われていましたが、“第三の治療薬”として貼り薬が登場したことにより、治療の選択肢が広がりました。症状によっては薬を処方通りに正しくとることが難しいために治療が困難なケースがあり、錠剤や注射剤と比べて服薬しやすく、かつ第三者からも服薬の状況が分かりやすい貼り薬の登場は、統合失調症の治療の改善につながると期待されています。症状や年齢にあわせ、より適切な服薬を一般的に、薬は貼り薬にとどまらず、塗り薬や吸入剤などさまざまな形態があり、効果が出るまでの時間や食べ物との相性といった特徴が異なります。小さなお子さんや高齢の患者さんなどは錠剤タイプの服薬が難しい場合もあり、それぞれの状態にあった適切な処方が求められます。医師や薬剤師に相談しながら、自分の症状などにあわせた種類・形態のお薬を利用できるよう心掛けてみましょう。統合失調症とは、幻想や妄想に伴い、人々と交流しながら生活を営む機能に支障があり、病気のために感覚や思考、行動が歪んでいることを自分で振り返って考えることが難しくなりやすい精神疾患を指します。ホームページや各種報道等よりJ.P.モルガン・アセット・マネジメント作成。上記は個別銘柄の推奨を目的としたものではありません。本資料のデータ・分析等は過去の実績や将来の予測、作成時点における当社および当社グループの判断を示したものであり、将来の投資成果および市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。“予防歯科”に対する意識の高まり日本では毎日歯を磨く人が約95%にのぼるにも関わらず、歯周病の目安となる「4mm以上の歯周ポケットを持つ人」が特に高齢の方々の中で増加している、という残念な結果が厚生労働省の調査*で明らかになりました。従来は、虫歯などが見つかった後に歯科医院で治療するという考え方が一般的でしたが、できるだけ歯を健康な状態で残すために、歯科医や歯科衛生士の指導に基づいたケアをきちんと行う“予防歯科”が重要だと考えられるようになってきています。歯の健康を守るべく、予防歯科の分野でも最新のテクノロジーが活用されています。個人それぞれにあった歯磨き指導するために超小型位置センサを搭載した電動歯ブラシや、歯周病菌を検知するセンサ付の電動歯ブラシなど、近年さまざまな製品が発売されました。これらの製品は無線経由でデータを共有・蓄積できる点が大きな特徴となっています。健康な歯を少しでも長く維持するため、歯科医や歯科衛生士の指導を仰ぎながら、最新のテクノロジーを適宜活用してみてはいかがでしょうか?写真はイメージです。各種報道等により、J.P.モルガン・アセット・マネジメント作成。本資料のデータ・分析等は過去の実績や将来の予測、作成時点における当社および当社グループの判断を示したものであり、将来の投資成果および市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。近年、遺伝子を用いた治療に関する報道を目にする機会が増えてきています。従来の治療と比べて高額ではあるものの、高い効果が期待されているため、まだ治療法が確立されていない疾病に対する治療法として注目を集めています(下図ご参照)。がん治療では、遺伝子を用いて特定の場所を狙い撃ちすることで、従来の放射線や抗がん剤に比べ、副作用が少なく高い治療効果が期待されます。個々の症状や体質にあったオーダーメイド治療が実現できるとされています。新薬の承認で話題に日本でも、白血病などのがん治療薬である「キムリア」や閉塞性動脈硬化症などの治療薬である「コラテジェン」といった遺伝子を用いた治療薬の製造・販売が承認され、話題になりました。遺伝子を用いた治療薬に関するニュースを目にする機会は、今後ますます増えていきそうです。上記は個別銘柄の推奨を目的として示したものではなく、ファンドへの組入れを保証するものではありません。各種報道等により、J.P.モルガン・アセット・マネジメント作成。本資料のデータ・分析等は過去の実績や将来の予測、作成時点における当社および当社グループの判断を示したものであり、将来の投資成果および市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。~在宅医療の拡充に向けた動き~オンライン診療システムの導入4Gや5G(第4・5世代移動通信システム)などの導入により、オンライン・ネットワークを駆使したサービスは近年目覚ましい進化を遂げており、オンライン診療システムはその一分野として注目を集めています。同システムは、在宅医療の拡充を促進するものであり、医療や介護を受ける側の負担を減らして利便性を高めることで、高齢化社会の大きな支えになると期待されています。日本では、オンライン診療の保険適用が2018年4月に始まり、間もなく1年が経過しようとしています。安全かつ効果的なオンライン診療が広く普及するには、オンライン診療開始にあたっての初期費用や運用費用といったコストの面や電子カルテとの連携など、まだ課題が山積みです。在宅診療のさらなる拡充また、現在のオンライン診療では、患者は紙の処方箋を医療機関から送付してもらい、薬局まで出向いて対面で薬の飲み方を教わり薬を受け取ることになります。厚生労働省は、将来的に薬剤師によるオンラインでの服薬指導を解禁する方向であり、最終的には診察から薬の受取りまで自宅で行えるようになる見込みです。在宅診療の拡充が進むことで、より効率的な医療サービスの提供が可能になると言われています。日本の医療サービスの将来を占う前向きな動きとして、今後も注目を集めそうです。徐々に高齢化が進む日本のペット少子高齢化が進む日本の社会の中で、イヌやネコをはじめとするペットは家族の一員として存在感が増していると言われています。ペットに対する支出は年々増加しており、2017年の平均年間支出額はイヌ:約45万円(前年比+32%)、ネコ:約21万円(前年比+28%)という調査結果が発表されています*1。ペットに対する支出額の増加の背景として、ペットフードなど栄養面での質の向上や動物医療の発達などが挙げられます。その結果、飼育環境の改善によりペットとして飼育される犬・猫の高齢化が進み、高齢とされる7歳以上の割合は2018年現在でいずれも5割前後と高い比率になりました*2。近年では、ペットが健康的な生活を送れるよう、白内障向けの眼内レンズや小型犬の目の角膜を保護するための使い捨てコンタクトレンズ、歯垢の付着を減らすサプリメントなどのさまざまな医療関連製品が販売されています。最先端の動きとして、ペット向けについても再生医療技術の開発が進められています。拡充に今後も期待が寄せられそうです。近年、3D(三次元)プリンターの普及が拡大し、従来の加工技術では難しかった複雑な立体構造の造形を可能にしています。3Dプリンターは、1980年に日本で開発された技術が原型となっており、世界各地で研究・開発が進められてきました。その後、関連特許の有効期限切れをきっかけとして急速に低コスト化が進んだことで、広く知られる存在となりました。3Dプリンターは、製品の試作のみならず、造形スピードの向上等にも大きく貢献しています。加えて、3Dプリンターで加工する材料は特殊な樹脂素材だけでなく、プラスチックや金属など多様化が進んでいることから、さらに活用の可能性が広がっています。医療分野における3Dプリンターの活用3Dプリンターの大きな特徴として、個々のニーズにあわせた“カスタマイズ対応”が挙げられます。オーダーメイド医療のニーズが高まる状況下において、その特性がいかんなく発揮される分野だと考えられています。手術の事前準備となる模擬手術で使用する臓器立体モデルを3Dプリンターで作成することは、既に保険診療の対象となっています。歯科分野では、3Dプリンターによる入れ歯の作成も行われています。医療分野における3Dプリンターの存在感は、今後もますます高まっていくと注目されています。日本国内では、例年11月下旬頃からインフルエンザの患者数は大きく増加し、2月頃がピークとなり、多くの感染者が出ることで、学校では休校や学級閉鎖といった事態が起きています。このような中で、今年3月に発売された塩野義製薬のインフルエンザ治療薬「ゾフルーザ」が、“期待の治療薬”として取り上げられる機会が増えています。これまでの治療薬では複数回の投与もしくは吸入が必要でしたが、1回の錠剤服用のみと取り扱いが簡単であることに加え、従来の治療薬と比べて短期間での症状の改善が見られています。最新の情報を確認して、落ち着いて対応をまた、インフルエンザの診断についても診断を補助する新しい装置が発売となり、今まで目視では判断が難しかった感染初期の判定の精度の向上が期待されています。治療薬のみならず、関連する分野でも研究・開発が進められていることが分かります。本格的なインフルエンザ・シーズン到来の前に、このような治療に関する最新情報を確認することで、より落ち着いて対処することが可能になるかもしれません。最後に、インフルエンザでは予防が重要だとされています。外出後の手洗いをしっかり行うなどして、可能な限りインフルエンザの感染を防ぐよう気を付けていきましょう。上記は個別銘柄の推奨を目的としたものではありません。患者の命を救ったAIの診断2016年にIBMの人工知能「ワトソン」が、診断が難しい60代の女性患者の白血病を10分ほどで見抜いたと東京医科学研究所が発表し、“AIが患者の命を救った国内初の事例”として注目されました。この女性は、数ヵ月で回復し退院しました。当時のワトソンは、2,000万件以上のがんに関する論文を学習し判断したとされています。医師がすべての医療情報を把握するには限界があります。大量の情報を記憶し適切に引き出すことはAIが得意とすることであり、今後さらに医療分野での治療方法や診断のアドバイスに活用されていくことが期待されます。医療分野へさまざまな可能性をもたらすAI医療へのAIの活用は、その他にも多岐にわたっています。AIに技術の高い手術の動画を大量に学習させて、手術の再現を目指すものが挙げられます。これが実現すれば、全国どこの病院でも高度なベテランの手技を生かした手術を受けられることが期待されます。MRIや内視鏡で撮影した体内の画像(病理画像)と臨床情報や遺伝子などのデータを複数のAIに学習させ、それらを組み合わせて解析することで、病気の早期発見や治療の精度をあげることが可能となると見込まれます。これらが進化すると、患者ひとりひとりに合った治療(オーダーメイド治療)の実現も期待されています。その他にも、AIがカルテを自動入力することで、医師が治療に専念できるなどの医師の負担軽減などにも役立つ可能性があります。上記は個別銘柄の推奨を目的としたものではありません。~糖尿病~生活スタイルの変化により、糖尿病の患者数は増える見込み経済の発展に伴い所得が向上する中で、新興国においても、近年生活スタイルの欧米化が進んでおり、世界的に見て生活習慣病の患者数の増加が懸念されています。中でも、糖尿病の治療は重要なテーマとされています。糖尿病とは、血液中を流れるブドウ糖(血糖)が増える病気であり、ひとたび発症すると治すことは難しく、さまざまな合併症を引き起こし、生活にも支障をきたすこともあります。生活習慣病の中でも特に取り上げられる機会が多い糖尿病ですが、新興国で患者数が急激に拡大しています。2017年から2045年にかけて糖尿病の患者数はインドでは6,140万人、メキシコで980万人増えるとそれぞれ予想されています。世界の糖尿病の患者数の見込み糖尿病の治療のこれから現在の一般的な糖尿病の予防・改善では、食事療法と運動療法をはじめとする生活習慣の改善が欠かせません。治療には血糖を下げる飲み薬や注射薬が用いられています。糖尿病の治療の負担をより軽減するため、薬だけでなく、さまざまな分野で研究・開発が進められています。インスリン注射は患者にとって負担の大きな作業となりますが、インスリンを持続的に患者の皮下に投与する“インスリンポンプ”と呼ばれる機器の小型化・自動化がさらに進めば、負担は大幅に削減すると注目を集めています。完全に治すことを目指して、細胞移植の研究も進められています。糖尿病の治療のこれからに大いに期待が寄せられます。2IT(情報技術)を活用した新しい医療のかたち~遠隔医療サービス~遠隔医療サービスとはITの目覚しい進歩によって、新しい医療のかたちが広がりを見せ始めています。そのひとつが遠隔医療サービスです。患者が自宅にいながら、パソコンやスマートフォンを使って病院との間で画像や音声をやり取りすることによって、医師が症状を診断したり、医薬品の処方を行います。この遠隔医療サービスは米国を中心に普及が進んでいます。遠隔医療サービスのメリットとしては、医療費高騰が問題となっている米国において、対面での医療にくらべてコストが抑えられる点や、医師不足の地域、専門医が不在の地域においても、疾病の早期発見や重症化の予防が期待できる点などがあげられます。患者や高齢者などにとっては、通院の負担、病院での待ち時間の負担を軽減できる点もあげられます。日本においても、遠隔医療サービスの普及に向けた取り組みが進んでいます。手術の現場に大きな変革をもたらしている手術支援ロボットも、遠隔医療サービスへの活用が考えられます。医師は手術支援ロボットを使い、患者に触れずに患部の立体画像を見ながら、ロボットのアームを動かすことで、人間の手だけでは届きにくかった患部の治療などが可能になってきています。将来的には、手術支援ロボットを使い、その場に医師がいなくても、遠隔地からの操作で手術ができる世界も期待されています。1治療薬開発と株価上昇への期待~アルツハイマー型認知症~アルツハイマー型認知症を取り巻く現状アルツハイマー型認知症(以下、「アルツハイマー」)の撲滅は、21世紀最大の課題の1つと言われており、現時点では完全に治す治療薬はありません。残念ながら、世界における認知症の患者数は長期にわたって増加していくと見られています。認知症患者の6~7割程度がアルツハイマーであり、患者の増加に伴って治療や介護にかかる費用も増加することが見込まれます。世界における認知症の患者数(推計値)治療薬や予防薬の開発が進むアルツハイマーの治療や予防のため、世界の大手製薬会社による研究・開発が進んでおり、患者やその家族に加え、医療関係者から期待が寄せられています。新薬の開発に成功すると、その開発にかかわる企業の収益が増加すると見込まれるため、その株価にもプラスに影響を及ぼすと考えられています。(含む予定)は、1つの開発品につき複数の臨床試験計画がある場合、フェーズ3の完了時期もしくはフェーズ3のうち最も直近に完了が予定されている年月を記載。2018年5月22日現在。ALZFORUM上記は個別銘柄の推奨を目的としたものではなく、当該銘柄の上昇を示唆、保証するものではありません。上記の治療薬・予防薬の開発計画はあくまで計画であり、将来その実現を保証するものではありません。足元の運用状況ヘルスケアNow(なう)レポート・動画ライブラリーJPMグローバル医療関連株式ファンド世界各国の医療関連企業の株式を実質的な主要投資対象として運用を行い、信託財産の中長期的な成長をはかります。Marketsで金融・経済を知る詳しくはこちらJ.P.モルガンは、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーおよびその各国子会社または関連会社のマーケティングネームです。J.P.モルガン・アセット・マネジメントは、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーおよび世界の関連会社の資産運用ビジネスのブランドです。ホームページは、日本の居住者の利用に供する目的で作成されたもので、その他の国の居住者を対象とするものではありません。当ホームページは、弊社に関する情報のほか、証券投資一般等に関する情報提供を目的としたものであり、証券投資につき、勧誘を目的としたものではありません。当ホームページは、弊社が信頼性が高いとみなす情報等に基づいて作成しておりますが、その正確さを保証するものではなく、当ホームページに記載された情報を使用することにより被った損害を補償するものではありません。当ホームページに記載された意見・見通しは表記時点での弊社の判断を反映したものであり、今後変更されることがあります。弊社ないしは弊社グループ会社又はそれらの従業員は当ホームページで言及している有価証券を保有している場合があります。投資信託は、株式及び公社債等値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって元本が保証されているものではありません。投資信託は、預金保険の対象ではありません。保護の対象ではありません。投資信託は、金融機関の預金と異なり、元本および利息の保証はありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。過去の運用成績は将来の運用結果を保証するものではありません。投資信託の取得のお申し込みの際は投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、最終的な投資判断は、お客様ご自身の判断でなさるようお願いいたします。