米国・カリフォルニア大学サンディエゴ校に留学。IT・ネット、テレビ、広告業界を担当。グーグルやマイクロソフトなどアメリカ企業も取材。これまでの担当業界は、航空や自動車、ロボット、工作機械など。長めの休暇が取れるたびに、友人が住む海外の国を旅するのが趣味。宇多田ヒカルの音楽をこよなく愛する。2014年8月から東洋経済オンライン編集部、2016年10月に記者部門に戻り、以降IT・ネット業界を担当。アマゾン、フェイスブック、楽天、LINE、メルカリなど、国内外の注目企業を幅広く取材。ネギ料理の食べ歩きが趣味。庵原(いはら)保文CEOは、川邊健太郎・ヤフー現社長の元部下だ(撮影:今井康一)「誰でも簡単にアプリを作れるサービスがあれば革新的だ」。米アップルが2007年にiPhoneを発売した後、ヤフーに勤めていた3人のエンジニアは、そう感じた。この3人が11年から本業と並行して開発を進め、13年4月に創業したのがヤプリだ。ヤフーは創業時に約3000万円を出資し、以来支援を続けている。ヤプリのクラウドサービス(SaaS)を使えば、管理画面に表示されるさまざまな機能をドラッグ・アンド・ドロップ操作によって配置するだけで、簡単にアプリを開発できる。創業者の一人である庵原保文CEO(42)は、「プログラミングを不要にするという点に目をつけた」と話す。導入する企業は300社を超えているが、すべて非IT系。多いのが、アパレルや小売りでECを展開する企業だ。ウェブからアプリへの移行で、1人当たりの購入率や購入額が高まる事例が多いという。実店舗でも、クーポンやポイントカードの代替として使えるようにできるうえ、プッシュ通知による顧客の呼び込みなども可能だ。最近では組織内で活用されるアプリの開発も盛んだという。青山学院大学は、休講情報などを知らせるアプリを導入。掃除用品を販売するダスキンは、販売委託先への情報共有をアプリ化した。開発に使われたのは、ヤプリだ。