自動運転ラボは、業界を牽引する大手メーカーからIT・技術分野で革新の一翼を担うスタートアップまで、モビリティ業界の最前線についての情報を発信しています。今回発表した自動運転業界マップの「2019年春」版では、自動運転関連の事業を展開する企業が世界的に増加していることから、掲載数は前回の「2018年夏」版から44増加し、全182企業・機関・ファンドに上っています。7つに分類し、所在国が分かるようにマークも添えています。皆様の業界分析や事業活動にお役立て下さい。]自動運転技術を軽視している自動車メーカーはもはや無いと言っていい状況です。日本のトヨタ、米国のGMやテスラ、欧州のフォルクス・ワーゲン(VW)などを筆頭に、ほぼ全ての自動車メーカーが自動運転技術もしくは運転支援技術の開発を何らかの形で進めています。自動車メーカー同士の提携なども目立つようになってきています。「一人負け」を回避するための思惑も見え隠れしますが、開発費を抑制する意味もあります。]IT系企業が自動運転システムの開発で存在感をみせています。米グーグル(ウェイモ)や中国・百度のほか、最近ではロシアの検索大手ヤンデックスの取り組みにも注目が集まるようになってきました。おける台風の目となってきています。]「自動運転の目」と呼ばれるLiDAR(ライダー)の低価格化と量産化に各社が取り組み始めています。2020年代には自動運転機能を搭載した車両が実際に市販されるようになることから、メーカー側からの値下げ要求も今後強くなっていくとみられています。パイオニアや東芝、リコー、京セラなども、LiDARの開発について積極的に情報発信を行うようになり、展示会で最新技術を見掛けることも多くなってきました。]人手不足が深刻化している日本において、「ラストワンマイル」と「自動運転」の相性は抜群です。ZMPは既に無人配送ロボットを発表しており、堀江貴文氏がアドバイザーを務めるHakobotによる開発にも期待が高まっています。海外では既にアメリカなどでスーパーの商品をロボットに届けさせる取り組みが試験的に始まっています。]5Gは転送スピードのほか、超低遅延性や同時接続性などにも長けていることから、自動運転車やコネクテッドカーを実現するための構成要素として以前から注目されてきました。各国でいよいよ5Gサービスの提供が始まるのを前に、日本ではソフトバンクなどの通信関連各社が自動運転領域におけるビジネスチャンスを掴もうと実証実験などに取り組んでいます。ダイナミックマップに関連するビジネスも今後増えていくことが予想されています。Fund」が自動運転領域においては存在感が大きくなっています。ビジョンファンドは第2号ファンドが年内に立ち上がる可能性が出てきており、既存の投資先企業に対する一層の資金拠出や世界のスタートアップ企業への新規投資に関する話が2019年後半は続々と出てきそうです。]日本においては、名古屋大学と東京大学、そして群馬大学などが自動運転領域において特に存在感が大きくなっています。名古屋大学発のベンチャー企業ティアフォーは、オープンソースの自動運転OS(基本ソフト)「Autoware」を世界展開しており、群馬大学は自動運転の実証実験などでたびたび名前が登場します。業界マップへの掲載企業を募集しています自動運転ラボは今後も自動運転業界の最新情報をキャッチアップし、業界全体の振興に資することができるよう、定期的に自動運転業界マップを更新して最新版を読者の皆様にお届け致します。