映画で運転を教えたとき先生が言う。「(事故などの)悪いことは一瞬で起こる。それですべてが変わってしまうんだ。今回の同時急落は、米国FRBの金利引き上げを控えてリスクオフの姿勢でいたところに、中国の上海株暴落と人民元切り下げが引き金になった。二つとも急に起きた材料じゃない。理由は恐らく中国による手許に流動性を持ちたいため、米国国債を含めての換金売りだ。リスクオフの機関投資家の姿勢の割に米国長期金利は下らない。下るどころか小幅高だ。現在の機関投資家の運用担当者の経験不足もある。10年近くゼロ金利が続いており、投資の資金コストがゼロ同然という状態に慣れている。そこに0・25%、場合によると「次」があって0・5%の資金コスト。リスクオフになり、株式投資の比重はどんどん軽くなった。リスクオフなら本来米国国債へマネーは逃避するはずだが、そこに「中国売り」。これは噂だけではなく、手口としても分かっている(らしい)。それに加えて、いざ本当に利上げとなれば米国国債は売られること必至。発生が急落相場の真犯人。私の永い経験から、日本の株価にしぼって、今後の動向を予測してみたい。ボラティリティ(日経平均)は8月26日に48・9%がついた。2013年のこれまでのピーク48・3を上回り、同日の安値1万7714円が目先の底である可能性は大きい。底がついてから、戻り天井を付ける。下げ材料が簡単に収束するようなものではない以上、何か一番底を付けた理由を連想させるニュースがあり、再び株価は下落。この二番底が一番底より上で止ってから反発に入る。底と二番底の間7~8週間。年末には日経平均2万円の水準を回復、2016年には2万2000円以上。そんな楽観的な、と言われるかも。外国人のアベノミクス買いの株の40%は売った。一応目先の売りたい玉は売りつくしたと思われる。外国人とくにヘッジファンドは安保法案や安倍首相の健康問題を気にしていた。政治が安保問題のヤマ越えで、経済重視モードに戻る。ついでに内閣支持率の急上昇(+8%の46%)にも好感。これに先立って三つの共済組合の10月1日からの日本株買い比率アップで2兆円。ゆうちょ銀行の運用資産の日本株比率上昇で6~8兆円の買い余力。可能性としては、黒田バズーカ3。2016年3月期の日経平均の一株当たり利益コンセンサス予想1348円から見て、安値1万7700円近辺は株価収益率13倍。ここ10年間の日経平均の株価収益率は15・1倍。これ以上の下げは(もしあれば)完全に行き過ぎ。私はかつてのNTTは119万7000円で公開したが、郵政は30万ぐらいだろうし、これが上昇すると個人投資家に恩恵が大きいと思う。投資意欲の上昇は、いいことだ。インド人の先生が言う。「平常心を保つことが大切です。運転する時はカッカしやすいから。」「恐怖心は人を注意深くしてくれます。」注意深く、辛抱強くこの困難な何週間かを待ち続けたい。