「私があなたを、あなたが私を作ったの。それが愛なのよ!」住宅関連のブームの日本人の体験はあの国では違うかも。国情と発展段階の違いだ。おんなじ不動産ブームでも成り立ちをよくみなくっちゃあ。〈お知らせ〉507回、足掛け10年のこの連載も今回で終わりです。この続き、つまり映画やオペラ、歌舞伎など私の好きな楽しいものと市場、、経済をつなげるコラム「まだまだ続くお愉しみ」としてブログとしてパソコンで始めます。「TSUNAMIーツナミー」は韓国で1300万人を超える観客を集めたパニック映画。対馬近辺の大地震が高さ100メートルのメガ津波を生み、韓国の代表的リゾートで夏に100万人が訪れるヘウンデを襲う。このテの映画は、見せ場の津波の前にたくさんの人のドラマが進行し、そこに悲劇がーとなる。そこいらが平凡なので少々辛抱が要るが、CGを使った巨大津波のシーンは大いに見ごたえがある。いま、北朝鮮に異変が起こりつつあるらしい。3男で、まだ20代の金正銀が後継者となることに関心を集中している。ある事情通は「実権は金正日の妹の夫で経済改革派の張成沢に与えられる。44年ぶりに開かれる労働党代表社会で、改革開放路線が採択される」とみる。その根拠は8月下旬の金正日訪中と胡錦とう中国主席との会談である。ここで中国側は「自力発展策では経済発展を達成できない。市場原理を導入せよ」と強く勧めている。金成日は、失敗したら責任を中国が取ってくれるか尋ねているはずだ。中国の保障があれば、経済的にも政治的にも破綻のリスクは低下する。同時期に訪朝していた米カーター元大統領に会わなかった。統一コリアは50年に世界2位へ北朝鮮の改革開放が進めば中国のメリットは大きい。(9月9日付)は「南北間の激変が突然発生する可能性が非常に高い」とし、「統一コリア」への韓国の財政負担は数百兆項ウォンと推定した。津波のような事態と考えているらしい。韓国国防研究院は、その相当な分は日本から賠償金として取れる、とリポートをまとめている。「統一コリア」については、米ゴールドマン・サックスが従前からメチャメチャに強気な見通しを発表している。同社のソウル支社のクオン・グフン氏の書いたリポートでは、2020年代に統一が成立し、その後の15年間、北は年15%成長、南は3%成長と見込んでいる。シナジー効果で2050年には一人当たり所得は北が7万ドル、南が9万6000ドル、平均して8万6000ドル。これは仏、独、日本を抜いて世界第2位になる。北の鉱物資源の活用と、優秀で安価な労働力の利用が強みになる。これまで韓国経済の大きなリスクは朝鮮半島の冷戦だった。これが中国との関係が強化されると北は軍事的暴挙が出来なくなり、在韓米軍、そして沖縄の海兵隊駐留の必要度も低下してゆく。北朝鮮の軍部が抵抗して、改革解放どころか、何か大変なことが起きるかもしれないが。津波を予想した地質学者が、対策をためらう上司に言う。「中国の四川省地震もインドネシアの津波も、予想もつかなかった。災難には予測はありません」。ある日突然、起きるかもしれない激変事態、案外近いのではないか。ワーロック」は1959年の西部劇の異様な傑作。さんが絶賛してやまなかった。西部の町ワーロックで無法者どもがしたい放題に暴れている。町の住民は連邦保安官を呼ぶ。これがヘンリー・フォンダで無類の拳銃の使い手。相棒がアンソニー・クインでこれも腕っこきのガンマン。2人は華麗なガンプレーで悪党どもを消す。普通の西部劇と違い、ここで映画は終わらない。残り3分の1は正義の士のはずのフォンダとクインが決闘、生き残った1人は町の人々の冷たい視線を浴びて去ってゆく。政権交代で古い勢力は倒される。倒されたあとは革命家自身が悪い権力と化し、血で血を洗う抗争が始まる。今回の民主党代表選挙で私はこの映画を思い出した。監督エドワード・ドミトリクは「赤狩り」旋風の犠牲者で、理想主義の崩壊を目の当たりにした人だ。私がある有力政治家から聞いていたお話は、円高・株安の国難を理由に、無競争の選挙にする。出馬断念の代わりに小沢氏は、腹心を幹事長職に据えるというもの。事実、鳩山氏はそう動いたが、世論の高い支持率を見て菅氏が拒否したのだろう。◇円高・株安は止まらない代表選のシステムが現職国会議員の比重を大きくしており、現時点では圧倒的に小沢氏有利。この人は負ける戦に出る人じゃない。党代表になっても自分が首相になるかどうかは疑問だ。元自民党勢と救国連立政権を作り、ねじれ国会を切り抜けるつもりだろう。この間、円高・株安は止まらない公算大。ヘッジファンドは真空状態の日本で円買い・株売り戦略を止めることはあるまい。外資系証券が大量の先物売りで既に大きな利を取っている。円高を止める妙案は財政出動と為替介入の組み合わせである。新政権になってもすぐには政策が出ないので、暗い時期がまだまだ続く。いうのも米国、ユーロ圏共に通貨安を示唆する悪材料が出ているからだ。住宅も雇用も悪いし、耐久財受注(除く航空機)が前月比8%も急低下し、設備投資の先行き悪化を示している。オバマ政権の支持率は急低下中で、中間選挙での大敗=レームダック化がほぼ確実だ。ユーロ圏では、ギリシャをはじめとした南欧諸国の信用リスクが再び注目されている。ユーロ加盟国スロバキアがギリシャ支援融資計画を国会で否決、ユーロの構造的問題が明らかになっている。した悪環境のなか、ニューヨーク株に「ヒンデンブルグの凶兆」という大幅下落の予告指標が8月中下旬に4回も出た。この指標はリーマン・ショックを3カ月先行して予告しただけに、不安は高まる。着任した保安官が町の人に言う。「初めは歓迎されますが、本当に平和が来ると冷ややかな批判に変わるんです」。マスコミの小沢氏叩きが当選後どう変わるか。