本研究の目的は、1統合失調症患者を主とする精神疾患患者の労働状態の予測因を明らかにする、2就労の予測因間の関連を明らかにする、3機能的転帰と高次認知機能改善との連動について検討する、である。平成28年度までに3まで達成し、29年度は労働状態の予測因を用いて実際に患者の労働状態について予測を行った。平成30年度はさらに、統合失調症患者における労働状態と生活の質との関連を縦断的に検討した。労働状態と生活の質との関連を見るために、労働時間の変化量に着目した。Scale(SQLS)評価得点により比較した。下位尺度毎の検討では、改善群が心理社会領域(psychosocial)において、有意に高い得点を示した。この結果は、労働状態の改善と、心理的安定及び対人認知などの心理社会面が関連することを示唆している。planned.Reason概要】に挙げた本研究の主目的(3まで)はほぼ達成できたといえる。30年度は、労働状態と生活の質との関連といった、発展的な内容まで踏み込めたといえる。労働時間量の増減のみならず、労働経験の有無と関連している可能性が考えられる。10時間労働量が増加した患者間でも、それ以前に労働経験が無かった患者(0→10時間)と、10時間から20時間(10→20時間)に増やした患者では、自己効力感や自己肯定感に差がある可能性がある。今後、労働経験の有無による生活の質改善度の相違について検討したいと考える。