少なくとも420Km手前でノドンをレーダーで捉えている必要があります。420Km+66Km=486Kmとなります。500Km先のミサイルを捉えることができるレーダーが必要となります。自衛隊にそんなレーダーはあるのでしょうか?詳しいことは明らかになっていませんが、実はそれらしいものがあります。THAADが韓国に配備される際に、中国が内政干渉とも言える剣幕で配備反対をしましたが、THAADで使用するAN/TPY-2レーダーの探知距離が長く、中国国内の軍用機の飛行状態が丸見えになってしまうと言われました。このAN/TPY-2レーダーはXバンドの電波を使用していますが、Xバンドの電波は探知距離が一番長いと言われています。自衛隊でこのXバンドを使ったレーダーは、P-1哨戒機に搭載されているHPS-106でアクティブ・フェイズド・アレイ方式で探知距離は一説には最大で600Kmだと言われています。AN/TPY-2レーダーは長さ13m、高さが3mと大きなサイズですが、その最大探知距離は4000Kmもあると言われています。AN/TPY-2の最大探知距離が4000Kmもあるのなら、それよりも小さなHPS-106の最大探知距離が600Kmと言うのもあり得るかも知れません。レーダーの探知距離はレーダーの面積の他に、レーダーの出力によっても変わって来ますので、単純に大きさだけでは比較できませんが、HPS-106についてはあまり詳しいことが公開されていませんので、推測の域を出るものではありません。新型SAMが秒速3Kmの速度が可能であり、車載用の探知距離500Km以上のレーダーが開発できるのなら、新型SAMでミサイル防衛することは何とかなるのではないかと思われます。(水)ホンダが量産型EVを発表ヨーロッパ各国が将来に向けて、エンジンを搭載する自動車の販売禁止を打ち出しており、自動車業界の対応が注目される中、ホンダがフランクフルトのモーターショーで19年発売のEVを発表しました。スタイルは初代のシビックを彷彿とさせるもので、かつてCVCCエンジンを搭載して、当時世界厳しかったマスキー法の初の適合車となった意気込みを示そうとする狙いがあったのかも知れません。これまでホンダは、ライバルと比べて電気自動車の分野で遅れを取っているのではと評されることがありますが、そんなことはありません。ホンダは早くからトヨタと共に燃料電池車の開発に取り組んでおり、モーターによる走行については十分な知見を持っています。HVの分野でもトヨタとライバル関係にあり、搭載する電池についても様々なアプローチをしています。来年には中国で現地生産のEVを発売することを明らかにしており、発売に向けた技術的問題点はクリアしているものと考えられます。EVは無公害な点が評価されていますが、充電に専用の設備が必要なことや、一回の充電で走行できる距離が、現行のガソリン車よりも短いことが普及のための足かせとなっています。今回のヨーロッパ向けのモデルの細かな仕様は今のところ明らかになっていませんが、比較的短距離での日常的な用途を考えているのではないかと思われます。EVについてはバッテリーの進化がどこまで期待できるのか不透明な面があり、現在は価格がネックになっている水素自動車や燃料電池車も、今後の技術の進歩によって大きく勢力を伸ばす可能性があり、今後の推移が注目されます。(0)Tweetオリーブの実が熟しました今年の春、庭に植えたオリーブの実が無事に育って、色づきました。これまでオリーブを育てたことがなかったのに、いきなり実をつけたのに驚きましたが、その後少し数は減りましたが、順調に育ってくれました。最初はこんなに小さかったので、とても大きく育ってくれるとは思えませんでした。それが4か月経って、こんなに立派に育ってくれました。こちらは、授粉用に後から植えた小さい木に実ったオリーブです。色づいたのは完熟した証だそうです。その他の実も順調に育っています。収穫して食用にしてみようと思っています。オスプレイが海上での空中給油訓練中に給油ホースと接触してプロペラ(プロップローター)を破損、正常な飛行が維持できなくなってシュワブ沖に不時着した事故の事故報告書が米国側から防衛省に提出され、公開されました。写真からの推定だと思いますが、破損したのは左側と見られていましたので、これは新たに判明した事実です。当時作成した事故の推定図も左側が接触したとしていました。事故当時の状況は以下の通りです。オスプレイは高度460~550mの高度を北に向かって飛行しながら、MC-130から空中給油を受けようとしましたが、うまく行かずに失敗。何回か繰り返す内に燃料の残量を知らせるアラームが作動しました。このアラームは直ちに危険を意味するものではありません。当時は風速10~15mの北風が吹いていました。アラームの作動により、オスプレイのパイロットはMC-130に、北から南に向きを変えて給油を再度試みることを伝達して実施しました。機体の向きが180度変わったことで、今まで向かい風だったのが追い風となりMC-130との距離が縮まってしまったのではないかと考えますが、報告書では「エンジン出力を上げ過ぎ正常な距離を保てなくなった」としか表現されていません。パイロットはエンジン出力が過大であることに気づいて、直ちに出力を下げましたが、間に合いませんでした。事故の発生は12月13日午後9時18分、シュワブ沖への不時着は9時28分でした。これで、事故の概要が判りました。事故は空中給油時の風向が大きく関係しており、もっと燃料が残っている段階で訓練を中止するか、逆方向に旋回した後は再度徐々に接近して相手機との速度が十分シンクロしていることを確認する必要がありましたが、配備反対派が主張していた危険な機体との指摘は全く当たりませんでした。再発防止策の骨子は以下の通りですが、再発防止策について言及しているマスコミが全く見られないのは残念なことです。1類似事故の再発防止のため、フライトシュミレーターに後方乱気流の条件を追加し、飛行訓練の手順を確認した。受けて帰投するのに最適な燃料、給油ホースに接触した同様の事故からの教訓について詳細な教育を行った。3暗視ゴーグルを装着して行う飛行活動の対応について確認を行った。以上すべてソフトによる対応でハードによる対策はありません。~を行ったとしていますが、これについての効果確認が示されていません。これでは再発防止については努力の姿勢は覗えますが、十分とは言えません。F-35は垂直離着陸が可能な戦闘機ですが、飛行開始から10万時間を達成しましたが、これまで一度も墜落事故を起こしていません。同じ垂直離着陸機のハリアーがたくさんの墜落事故を起こしているのと対照的です。ハリアーは垂直離着陸の複雑な操作のほとんどを人間が計器と視界を頼りに行っていますが、F-35は大半をコンピューターが受け持ち、機体の全周をカメラで常時確認することができることが事故を未然に防いでいるのだと考えられます。軽自動車にも、前車との距離によって自動ブレーキが作動するシステムが搭載される時代です。オスプレイについても人間のミスを防止する安全装置がもっと考えられられて良い時期に来ているように感じます。(月)内閣支持率が上昇このところ不支持率が支持率を上回り、下落する一方だった内閣支持率ですが、週末に行われたNNNの世論調査で、支持が6.5ポイント上がって42.1%、不支持が6.3ポイント下がって41%で四ヶ月振りに支持率が不支持率を上回る結果となりました。内閣支持率は、森友学園や加計学園の数々の疑惑に対する内閣の姿勢が問われたことや、閣僚の失言や与党議員の不始末によって日を追う毎に急落し、不支持が指示を上回る状態が続いていました。支持率上昇の理由としては、このところの北朝鮮の弾道ミサイル発射や核実験によるところが大きいものと考えられます。先月末に我が国上空を弾道ミサイルの火星12型が通過し、Jアラートによる避難が呼び掛けられたり、水爆と推定される核実験を行なったことから、米国との協調路線を取り、トランプ大統領との親密な関係を持つ安倍首相の姿勢が評価されたものと思われます。これまで北のミサイルが発射されるたびに、着々とミサイル防衛関連予算を増やし、北の脅威が内閣の後押しをしているようだと陰口をたたかれて来ましたが、今回もそれを裏付けるような結果となったようです。PAC-3の発射機です。嗤う」を取り上げていました。長くなりますが、記事の一部を引用します。本誌を発行する中日新聞社の前身の一つである新愛知新聞や、長野の信濃毎日新聞などで編集、論説の総責任者である主筆を務めた、われわれの大先輩です。新愛知新聞時代には、全国に広がった米騒動の責任を新聞に押し付けようとした寺内正毅(まさたけ)内閣を厳しく批判する社説の筆を執り、総辞職に追い込んだ気骨の新聞人です。その筆法(ひっぽう)は軍部にも向けられます。掲載の前々日から行われていた陸軍の防空演習は、敵機を東京上空で迎え撃つことを想定していました。悠々は、全てを撃ち落とすことはできず、攻撃を免れた敵機が爆弾を投下し、木造家屋が多い東京を「一挙に焦土たらしめるだろう」としてきします。~と結論付けています。この結論は事実とは言いがたいものです。悠々の主張は以下の通りで、文章が長いので、抜粋して紹介します。従ってかかる架空的なる演習を行っても、実際には、さほど役立たないだろうことを想像するものである。敵機を関東の空に、帝都の空に、迎え撃つということは、我軍の敗北そのものである。この危険以前に於て、我機は、途中これを迎え撃って、これを射落とすか、またはこれを撃退しなければならない。与えられた敵国の機の航路は、既に定まっている、従ってこれに対する防禦も、また既に定められていなければならない。この場合、たとい幾つかの航路があるにしても、その航路も略予定されているから、これに対して水を漏らさぬ防禦方法を講じ、敵機をして断じて我領土に入らしめてはならない。~悠々の主張は、防衛線を国土上空に置くのは設定の誤りで、もっと手前の海上で迎撃すべきと言っているのであって、有害などとは一言も言っていません。従って、先の社説の主張は社説の筆者のものであって、悠々の主張とするのはいかがなものかと思います。最近の同紙の姿勢からして、自社の主張に沿った内容にしたかったのでしょうが、これでは事実の偏向であり、大先輩に対してあまりに失礼だと言うものです。その観点から、国内の各所で行われつつある、北朝鮮の弾道ミサイル発射に備えた」住民の避難訓練を見るとどうなるのか。いえ、日本の領域内に着弾する場合、発射から数分しかありません。政府は屋外にいる場合は近くの頑丈な建物や地下への避難を呼びかけていますが、そうしたものがない地方の都市や町村では、短時間では避難のしようがないのが、現実です。住民の避難訓練も同様です。ミサイル発射を想定した国と自治体による合同の避難訓練が今年三月以降、既に全国の十四カ所で行われていますが、専門家からは訓練の想定や有効性を疑問視する声が出ています。~悠々の観点からすれば、ミサイル防衛を充実させ、陸地に飛来する前に海上で迎撃すべきと言うことになるでしょう。専門家とあいまいな表現をしていますが、そのような主張をしている安全保障の専門家を見たことがありませんので、どんな経歴で立場の人物なのかを明らかにして欲しいところです。着弾時の避難方法については内閣官房が様々な場面について説明しています。何もかくれるものがない場合は、地面に伏せて頭部を保護するだけでも、致命傷を防ぐ可能性が高まります。した避難方法は、ミサイルやロケット弾の攻撃を数多く受けてきたイスラエルで考案・実践されているもので、有効性が確認され、米国でも取り入れています。新聞社は、当然こうした情報を知り得る立場にある訳ですが、国民に啓もうを行うのではなく、避難を無意味だと言わんばかりの主張を広めようとすることは、大先輩の桐生悠々の意思に大きく背くことになると思います。(土)トランプ政権がトマホークの売却を容認か北の弾道ミサイルの発射や太陽フレアの大きな影響もなく、ほっとしていたらメキシコや大仙市で大きな地震があり、平穏とは言えない土曜日です。そんな中、読売新聞が米高官への取材記事として、日韓に武器売却の一環として、これまで認めていなかったトマホークの売却を認める姿勢に転じたと報じています。トマホークは射程1650Km、弾頭重量450Kgの巡航ミサイルで、湾岸戦争の際、米国の艦船から炎を上げて発射される様子が全世界に中継されて一気に有名になりました。トマホークはターボファンエンジンを搭載していますが、発射にはある程度の速度が必要なため、後部に加速用のブースターが付いています。艦船から垂直に発射されるとブースターを切り離し、ターボファンエンジンを始動させて長距離を飛行します。我が国では北朝鮮の弾道ミサイルの脅威が高まるたびに、敵基地攻撃論が叫ばれ、その手段としてトマホークの保有が提言されましたが、これまで具体的な俎上に上がったことはありません。例えに出されますが、弾道ミサイルの多くは移動式発射台に載っているため、発射前に存在を見つけるが難しい上に、発射後は直ちに移動が可能なので、具体的にどう使うのかが難しいと言われています。トマホークは速度が時速800Kmほどなので、1200Km先の目標を狙っても着弾までに1.5時間かかる計算です。移動式発射台の時速が30Kmとすれば発射地点から45Kmも離れた場所に移動していますので、これらの指摘はもっともです。トマホークが全てを解決してくれる訳ではありませんので、導入については地に足の着いた議論が必要だと考えます。明日の北朝鮮建国記念日を控え、今日にもICBMの発射実験が行われるのではないかと見られていましたが、今のところ発射されたと言う情報は入っていません。太陽のフレア爆発が発生し、地球に爆発による微粒子が向かっており、午後3時頃から強力な磁気嵐の発生が心配されていますので、もしかしたら今のタイミングでの発射は見送られたのかも知れません。ミサイル(長ったらしいので以後新型SAMとします)ですが、今のところ具体的な形にはなっていないようですが、いろいろ調べてみると、サイズ的にも、どうもTHAADとSM-6の良いところを取り入れたミサイルになるような気がします。平成27年度の概算要求に載っていたポンチ絵はこんな形状になっており、まさにTHAADとSM-6を足して2で割った形をしています。THAADが高度150Kmでの迎撃が可能となっていますので、最低でも100Km位はいけるのではないかと推測します。この新型SAMを現在の配備場所に配置すると、どこまでをカバーできるか図にしてみました。青い小円がPAC-3、緑の円がイージス・アショアの配備予想位置にSM-6を配備し、弾道ミサイル防衛の場合の射程を300Kmと仮定した場合のカバーエリア、点線は東北沖にイージス艦を展開した場合のカバーエリアです。赤の小円が陸自の高射特科群の配備基地で、赤の円が射程を200Kmとした場合のカバーエリアです。して見ると、弾道ミサイルの終末段階の迎撃にについては、新型SAMとSM-6で全国をほぼカバーできることが判ります。中SAM改の場合、1個中隊(1セット)が170億円なので、新型SAMはもう少し高くなりそうですが、仮に200億円としても最小で1200億円程度で全国をカバーできそうなのは魅力です。設置されており、来年度中に新型のJ/FPS-7が山口県沖の見島に設置されますので、そのデーターとイージス艦からのデーターをリンクすれば、地上に新たに長距離レーダーを設置する必要はありません。終末防衛についてはイージス・アショアよりもTHAADを推す意見もありますが、THAADは40Km未満での迎撃ができない制約がありますので、巡航ミサイルや航空機には別のミサイルが必要になりますが、新型SAMはどちらも一つのミサイルで対応できますので、重複して配備する必要がありません。今のところ目に見える形になっていないようですが、北の挑発が続く限り、弾道ミサイル防衛を強化しない訳には行きません」ので、早期に開発を進めて欲しいものと期待しています。時あたかも民進党の山尾議員が直撃されて話題となっている週刊文春ですが、芸能人から国会議員まで、隠されたプライバシーを文春砲の名の元に記事にしてスクープを重ねて来ました。いつから取材を始めたのだろうかと、皆不思議に感じていたところ、新潮社が不正に情報を盗用されたと週刊新潮が文春を非難したのは今年の5月のことです。新潮側によれば、同社が書籍取次業者のトーハンに発売前に渡した中吊り広告を、文春の社員がコピーして持ち帰り、自社が有利になるよう取材に利用していたと言うことです。当の文春は否定しましたが、仲介役となったトーハンが事実と認め新潮社に謝罪しています。ところが、今月5日になって文芸春秋社の松井清人社長が新潮社を訪れ、謝罪文を手渡して謝罪したと言うことです。謝罪文は「長期にわたり借り受けていたことを認め、社としておわびする」「独自スクープであるかのごとく速報を流した事例があった」と不適切な行為があったことを認める内容となっています。言論に携わる大手の出版社が、不正な手段でライバル社の情報を入手していたこの事件は、不正を追及するはずの文春自身が不正に手を染めていたと、世間に大きな衝撃を与えました。会社トップが誤りを認め、相手に謝罪することは当然ですが、謝罪まで三ヵ月以上もかかったことは、速報性を売り物にしている週刊誌を扱う会社としては、いささか遅すぎた印象はぬぐえません。事件が明るみに出たのはこんな頃でした。(水)弾道ミサイル防衛強化を昨日も書きましたが、安倍首相が「今後、陸上型のイージスを中心として抜本的な能力の向上をめざす」と述べましたが、具体的にどんな方策があるのかまでは、触れていません。そこまで確たる方針はまとまっていないのではないかと思われます。先日北朝鮮が行った核実験の規模が、当初の想定を上回る160キロトンであったとの見解が出て、我が国への脅威が一段と高まったと感じる国民が多いのではないでしょうか。実際に核を使用すれば、米国は間違いなく最後で唯一の機会として、北に対する核攻撃に踏み切る可能性が高いのではないかと考えます。我が国は弾道ミサイルを中間コースではSM-3で、終末段階ではPAC-3で迎撃する態勢を取っていますが、現行のPAC-3の最大射高(撃ち落とすことができる最大高度)はわずか20Kmです。PAC-3を配備した地点の直近での迎撃となり、仮に核弾頭を搭載していた場合には、周辺に核物質が落下することになってしまいます。そのまま着弾するよりは、はるかに被害は軽減できるのですが、痛し痒しと言ったところです。ところが、米軍がグアムや韓国に配備しているTHAADの場合は高度40Km以上150Km以下での撃墜が可能です。これであれば、落下物をはるか手前に落とすことになりますので、PAC-3よりは被害を軽減できる可能性が高くなります。可能性が高いと言うのは、落下物の位置によっては真下に都市がある場合もあり得るので、全く無害化できるとは言い切れないためです。能力の向上についてどうするかと言った本題ですが、まずはSM-3ブロック2Aの導入です。SM-3ブロック2Aは射高1000Km(2300Km説あり)なので、ロフテッド軌道のミサイルでも、かなり高い位置で迎撃可能です。相手をキャッチするシーカーの能力が向上していますので、従来よりも高い確率で迎撃することが期待されます。万一撃ち漏らした場合の第二の矢ですが、先日取り上げた新型迎撃ミサイルです。これは今のところ研究段階で、本格的な開発にまでは至っていないので具体的な数値は明らかになっていませんが、新たに開発を考えていると言うことは恐らくSM-6を念頭に置いたものと考えられます。SM-6は最大射高30km、射程370Kmと言われていますので、現在PAC-3や03式中SAMを配備している基地に配備すれば、広範囲のカバーが可能となります。私がこの新型迎撃ミサイルに期待しているのはTVCとサイドスラスタを備えていることです。一般的な迎撃ミサイルの場合、操舵翼(そうだよく)と呼ばれる翼を動かして機体の姿勢をコントロールして相手を迎え撃ちます。これを空力操舵(くうりきそうだ)と言いますが、空気が薄くなる高空では上手く舵が切れなくなる欠点があります。SM-6における安定翼と操舵翼です。TVCはミサイルの噴射口を動かして、サイドスラスタは機体の横からロケットエンジンなどのガスを噴射して姿勢を制御しますので、空気が薄くても機体の向きを大きく変えることが可能となります。SM-6やPAC-3の射高が30Km前後に留まっているのは、空力操舵の機体によるものではないかと思われます。従って、この新型迎撃ミサイルであれば、SM-6やPAC-3を大きく上回る高度での迎撃が可能となるのではないかと考えます。中SAMはPAC-3やTHAADに比べてかなり安く導入できますので、この新型迎撃ミサイルをより多くの地点に配備できることになります。米国製の兵器の導入も止むを得ない部分もありますが、国産化でより多くの数をそろえることも重要ではないかと考えます。(火)地上配備型イージスの設置はどこに4日の日本経済新聞からの引用です。開き、ミサイル防衛(MD)の強化策として地上配備型の迎撃システム「イージス・アショア」の導入に意欲を示した。日本のMDについて「今後、陸上型のイージス(の導入)を中心として抜本的な能力向上をめざす」と述べた。イージス・アショアは強力な探知レーダーを備えるため、配備先を選ぶ際には周辺地域の電波環境への影響などを調査する必要がある。防衛省はこうした調査を経て配備先を絞り込む。配備する基数や部隊の規模などとあわせて、年内に結論を出す方向だ。~イージス・アショアは最低でも2基必要と言われていますが、今回の概算要求ではイージス・アショアの金額が明示されていません。伝えられるところでは、1システム800億円と言われていますので、来年度は1基のみと思われますが、もしかしたら2基同時発注と言うこともあるのかも知れません。そこで、仮に1基を先行して配備するとなるとどこがベストポジションかを考えてみました。緑の線でカバーされるのがイージス・アショアで赤の線がイージス艦の配置を予想したものです。2基同時であればこれがベストではないかと思いますが、1基のみとなれば重要施設、および人口カバー率で考え、能登半島の周辺を選ばざるを得ないと思います。私の考えでは空自の小松基地が最適地だと考えます。この場合は米軍の三沢基地やXバンドレーダーが設置されている車力分屯地のカバーが弱くなります。上図ではそれをカバーするために、能登沖にイージス艦を展開させてカバーしています。そこで、ノドンで三沢基地を狙った場合、小松基地から迎撃が可能かを想定してみました。ノドンの平均速度は秒速3Km、SM-3は4Kmとして計算しています。北朝鮮東海岸から三沢までは水平距離で約1000Km、飛行距離でおよそ1110Kmです。ノドンの発射時の燃焼時間を110秒とし、P1の位置を計算すると3Km/秒X110秒=330Kmです。P1でノドンの方位、加速度がはっきりしますので、30秒後のP2で迎撃の指示を出します。この時発射から140秒が経過し、発射地点から420Km飛行しています。中間地点を仮の未来位置として距離を算出すると514Kmとなります。ここまでSM-3が到達する時間を計算すると514Km÷4Km/秒≒129秒です。この間にノドンはどこまで進むかと言えば、3Km/秒X129秒=387Kmです。発射からの距離は420Km+387Km=807Kmで、中間点の555Kmを大きく超えています。そこで、P3の位置を計算すると、水平距離で500Km、高度119Kmとなり、飛行距離は514Kmとなります。念のため小松基地からP3までのSM-3の飛行時間を計算すると514Km÷4Km/秒≒129秒となり、ノドンがP2からP3に飛行する時間と一致しますので迎撃が成立します。ノドンやSM-3の正確な速度の情報が得られませんので、大変大まかな計算ですが、この条件であれば迎撃は成立するようです。状況となりますので、やはりイージス艦でカバーした方が良さそうです。全てカバーできますので、やはりベストポジションではないかと考えます。(月)北朝鮮に無力なNPTさわやかな高原の雰囲気を吹き飛ばすように、北朝鮮が6回目の核実験を強行しました。北朝鮮はNPT(核拡散防止条約)に加盟していましたが、IAEAの査察を不満として2003年に脱退を宣言、以来2006年を皮切りに過去5回の核実験を行なって来ました。NPTは核保有国を増やさないことを目的に1970年にに発効、現在およそ130国が加盟しています。NPTは核保有をそれまでに保有している米・ロ・中・英・仏の5ヶ国に限定し、核保有国には非核保有国への譲渡を禁止する一方、非核保有国には核兵器の受領および製造、製造に関する援助を禁止し、更にはIAEAによる査察の受け入れを義務付けています。このように核保有国が核兵器を独占するための道具と化していますが、現実には加盟していないイスラエルやインド、およびパキスタンが様々な手段を講じて核保有に至ることを防止できませんでした。北朝鮮の核開発においても、何ら有効な手を打てないままに、今に至ってしまいました。停泊中のイージス艦あしがら(左側)。現在SM-3の発射能力獲得のため改修中です。核保有国同士の間には「相互確証破壊」と言って、どちらかが核攻撃を仕掛けたら、残った核戦力で、相手に核による深刻な報復を与えることで相手の先制攻撃を防ぐ仕組みがありますが、非保有国については、そのような保証はありません。このため我が国は、旧ソ連や中国が核戦力を増大する中、米国との安保条約によって核の傘に入る道を選びましたが、北朝鮮が現実的に米国を核攻撃できる能力を獲得しつつある現在、核の傘が確実に守ってくれる保証がぐらつき出しています。従来はもし日本が核攻撃を受けたなら、米国が代わって核攻撃を加えるので、我が国に核攻撃が加えられることを防ぐことができるとしていたものが、北朝鮮の反撃を恐れて、核による報復をためらうのではないかと言うことです。(出典:防衛省)しかし、これでは核保有国を増やさないことを目的としたNPTが全く機能しないばかりか、強引に核開発をしたものが得をする前例をまたしても黙認することに他なりません。現行のNPTは非核保有国については義務を押し付けるばかりで、核保有国に保護の義務を課していません。これは極めて不平等で、非保有国への攻撃の危険を放置する無責任な条約と言わざるを得ません。最近になって、米国の中からも日本核武装論が出て来ていますが、事態がここまでエスカレートすれば、一概に極論とも言えません。これ以上新たな核保有国を増やさないためにも、核保有国が非核保有国核攻撃を行った場合、5ヶ国による核報復攻撃を義務づけることが必要ではないかと考えますが、いかがでしょうか。NPTの第十条には、「この条約の対象である事項に関連する異常な事態が自国の至高の利益を危うくしていると認める場合には、その主権を行使してこの条約から脱退する権利を有する」と記されており、独自行動を取る権利が認められています。(日)星空に感激9月初旬は例年閑人倶楽部のアウトドア飲み会です。今年の会場は例年通り、1000m超の山中にメンバー10人が集まりました。昨日は台風15号の影響か、途中の林道がこれまでないような濃霧に包まれ、視界が全く利かない有様で、天候の急変が心配されましたが、どうやら雨にたたられずに済みました。御年13歳の我が家のワンコも涼しい空気にご満悦。下界でのぐったり振りがウソのように元気を取り戻していました。日中は涼しいと言う感じでしたが、日が落ちると肌寒さを感じるほどで、確実に秋の訪れを実感しました。夜半、トイレに起きると雲が晴れて全天まさに降るような星空でした。時間的に冬の星座のオンパレードでそれは見事でしたが、半分寝ぼけ眼だったので、証拠の写真はありません。_)m林道から少し上った朝の遊歩道。例年のことながら深酒をしてしまったので、気分転換に朝の散歩を楽しみました。したらと秋の花を探しましたが、林間のせいか花は見つけられませんでした。台風の影響はあまりなかったのか、秋を思わせる青空が広がっていました。地面に色づいたカエデの葉が落ちていましたので、それらしい木があるか、辺りを見回してみました。