(2018年1月30日オンライン版)で発表されました。記事では日本のがん生存率に焦点を当て、発表データのごく一部を紹介しましたが、同調査の共同研究者である国立がん研究センターがん対策情報センター室長の松田智大氏が、解説してくださいました。survival)という指標によるもので、年齢や他の死因などの因子で調整されており、がん患者の真の生存率の比較となるうると指摘しています。がん研究センターから発出されたプレスリリースによると、CONCORDの最初の報告がなされた2008年当時、日本は同調査に参加していたものの、国内では生存率を算出できる精度水準に達した都道府県が少なく、がん登録分野での国際研究への関わりも受身であることが多かったとか。3回目となるCONCORD-3には日本から16府県(日本の総人口の40.6%)が参加、2016年1月に法制化された「全国がん登録」制度もスタートしたことで悉皆性が高まり、この10年間で日本のがん登録は着実に前進していることを感じます。全国がん登録の結果は、2018年度に公開予定とのこと。Day)」ですが、こうしたデータにより、まだ課題も多い希少がんの対策なども進むことを期待します。会員の方はログイン医師以外のご登録はこちら。