一覧はこちら(本稿は、2019年12月30日に書いたものです)「2010年代」もあと少しで終わりです。いうヒット曲があります。現在の資産価格は、実体経済とのかい離が進み、ガラス細工のようにも思えます。Managementデータは2019年12月29日時点で取得可能な最新のものを掲載。Indexデータは2019年12月29日時点で取得可能な最新のものを掲載。これらを正当化する論拠はいくつか挙げられます。そのひとつは「永遠の金融緩和」でしょう。glass.”という格言があります。「水晶玉を覗く者は、ガラスの欠片を食べる破目になる」という感じです。「予想など当たるはずがないのだから、それをすれば痛い目に遭う」という意味です。その、やってはいけない「予想」ですが、筆者は、昨年12月13日に「FRBのバランスシート政策に関する(勝手な)予想」として、「FRBによるマネーの吸収が、来年(=2019年)の後半にも(事実上)止まる可能性がある。その方法は、1債券売却の停止、2割引国債の買い入れ、のいずれか・両方によってである。場合によっては、2020年あたりから再びマネーを増やす観測が出る可能性もある」と、書きました。pilot)であり、我々は、その変更を検討していない」と述べていました。1ドル高が生じて、2イールドカーブがフラット化し、3米国の財政赤字が拡大して、4金融資産価格のバリュエーションが高いときに、「FRBが保有債券を金融市場に売り戻す」のは、そう簡単ではありません。air)、米国債を買う資金を生み出すことができます。「錬金術」の世界です。1ドル高になれば、海外の中央銀行は、その逆の操作として、自国通貨の下落=海外資本の流出を防ぐために、手持ちの外貨準備を取り崩す=米国債を売る「ドル売り・自国通貨買い」をしなければなりません。金融危機前は、海外中銀のバランスシート拡大によって米国債が支えられ、金融危機後しばらくは、FRBと海外中銀が両方、バランスシートを拡大することで米国債(や信用力の低い社債やローンを含む、債務の増大)を支えていたのですが、それらが順を追って(海外中銀→FRB)、逆に向かったわけです。Managementデータは2019年12月29日時点で取得可能な最新のものを掲載。中央銀行によるバランスシートの拡大は、理論的には(インフレ=通貨価値の棄損という犠牲を気にしなければ)、無限に行うことができます。相撲に喩えれば、「土俵を割らないように、土俵を広げている」ようなものです。これによって、政府や企業による借入の拡大と、そうした債務を買い入れる金融市場は支えられています。加えて、2イールドカーブがフラット化すれば、米国の中長期債への投資妙味が失われていきます。そこに、3財政赤字の拡大が輪をかける中、4リスク資産は高いバリュエーションで保有(ロング)されているわけです。海外中銀のバランスシート拡大も望めない現状での(FRBや米財務省による)米国債の売却や供給は、投資家が何かしらの金融資産を売って、それを買う必要がありますから、そう簡単ではありません。ドル高とイールドカーブのフラット化と財政赤字の拡大に対処し、バリュエーションの維持も狙わんとするのが、FRBによる利下げや短期国債の買い入れです。Managementデータは2019年12月29日時点で取得可能な最新のものを掲載。Marketsで金融・経済を知る詳しくはこちらJ.P.モルガンは、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーおよびその各国子会社または関連会社のマーケティングネームです。J.P.モルガン・アセット・マネジメントは、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーおよび世界の関連会社の資産運用ビジネスのブランドです。ホームページは、日本の居住者の利用に供する目的で作成されたもので、その他の国の居住者を対象とするものではありません。当ホームページは、弊社に関する情報のほか、証券投資一般等に関する情報提供を目的としたものであり、証券投資につき、勧誘を目的としたものではありません。当ホームページは、弊社が信頼性が高いとみなす情報等に基づいて作成しておりますが、その正確さを保証するものではなく、当ホームページに記載された情報を使用することにより被った損害を補償するものではありません。当ホームページに記載された意見・見通しは表記時点での弊社の判断を反映したものであり、今後変更されることがあります。弊社ないしは弊社グループ会社又はそれらの従業員は当ホームページで言及している有価証券を保有している場合があります。投資信託は、株式及び公社債等値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって元本が保証されているものではありません。投資信託は、預金保険の対象ではありません。保護の対象ではありません。投資信託は、金融機関の預金と異なり、元本および利息の保証はありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負います。過去の運用成績は将来の運用結果を保証するものではありません。投資信託の取得のお申し込みの際は投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、最終的な投資判断は、お客さまご自身の判断でなさるようお願いいたします。