以下にその根拠を述べていきたい。過去のパフォーマンスが将来のリターンを保証するわけではないが、過去の背景を理解することは、投資先を選定するにあたって重要な要素となるだろう。図1図1は、米国S&P500指数と日経平均株価の構成銘柄の株価が、10年前と比べ上がっているか下がっているかを示したものである。どちらも大きく上昇しているのだが、その中身は結構異なっていることが見て取れるだろう。日経平均の場合だと、実に3銘柄に1銘柄は10年間の株価パフォーマンスがマイナスになっているのである。その大きな理由は売上高の伸びにある。ここで皆様は、「え、利益の伸びじゃないの?」とすぐお気づきになるかもしれない。考えてみれば単純な話だが、中長期的に見た場合、売上を伸ばせない会社が利益を伸ばし続けることは不可能である。結局、売上高が大事なのだ。図2図2は、図1と同様、S&P500指数と日経平均株価の構成銘柄の売上高が、10年前と比べ上がっているか下がっているかを示したものだ。10年前と比べ売上高を伸ばしている会社がS&P500指数では90%に及ぶのに対して、日経平均株価ではほぼ4銘柄に1銘柄は、売上を伸ばせていないことがわかる。12/3時点/Bloombergデータを基にSBI証券作成)(データを取得可能な銘柄のみ対象:S&P500は411銘柄、日経平均は194銘柄)その違いは、図3でよりハッキリとする。S&P500の構成銘柄の売上高の合計は、10年間で+77%も伸びているが、日経平均の構成銘柄の売上高合計の伸びは+26%にとどまっているのだ。構成銘柄はリーマンショックの一時期を除けば毎年安定的に売上を伸ばせているが、その一方で、日経平均の構成銘柄の売上高はリーマンショック以前の水準に未だ達していないこともおわかり頂けるだろう。次に、なぜ米国企業は売上を伸ばす力が強いのかについても触れておきたい。代表的な理由は、以下の二つであろう。【1】新しいビジネスモデルを生み出し、グローバル規模で展開し、そのビジネスの肝となる技術を根こそぎおさえるから【2】米国自体の人口増加が続くため、米国内の売上も伸ばし続けることが可能だからまず、【1】がアメリカの強みであることに異論を唱える人は少ないだろう。思いつくだけでも、インテル、マイクロソフト、アップル、グーグル、アマゾン、フェイスブック、コカコーラ、マクドナルド、スターバックスなどの名前が次々と出てくるが、これらの企業が投資対象として魅力的なのは、これらが大企業だからではなく、そのビジネスモデルをグローバル規模で展開し売上高を伸ばし続ける力を持っているからなのである。いくつかの例で見てみよう。上の例でみられるように、技術を産み出すことに優れた日本企業とは異なり、米国企業はビジネスそのものを産み出しそれをグローバルに展開することに集中している印象だ。それが、米国企業の強さの源であることは間違いないだろう。(iPhoneが発売されて間もないころ、筆者はとあるメーカーの方が「iPhoneには技術的に目新しいものが何も入ってない」とコメントするのを聞いたことがあるが、視点の違いを象徴しているように感じる)次に【2】であるが、例えば日本のように人口が減少しデフレが進行している国の中で売上を伸ばすことは相当難しい(デフレ傾向は現在止まっているが)。売上を伸ばすためには新しい市場を開拓するか、既存の市場の中でシェアを伸ばす必要があるが、いずれの場合においても、その過程で競争が伴い値下げも進んでしまう。シェアは上がっているのに売上高が全然伸びない、とはしばしば実際に指摘される日本企業の問題点である。日本や中国とは異なり、アメリカの人口は増加トレンドが少なくとも数十年間は続くと予想されている。これだけでも、中長期的に見た場合大きな業績の差となってくるのである。ここまでの内容をまとめると、以下のようになる。米国株式投資にに注目すべきなのか?米国株式投資では、より大きなリターンを得るチャンスがある。それは、米国企業は中長期的に見て売上高を伸ばし続ける可能性が高いからである。グローバル規模でのビジネスの展開力と、それに加えて米国経済自体の成長力がその背景である。ついては次回以降で説明をさせて頂きたい。今回の銘柄リストでは、S&P500の構成銘柄で、10年前と比較した売上の成長率が高い順に企業をピックアップしてみた。投資家の皆様の参考になれば幸いである。Oilwell81.6967.2524.4411.1822,40412,15613,4312,005石油・ガスの採掘、生産機器メーカー(12/2時点、Bloombergデータを基にSBI証券作成)※上記実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。※本ページでご紹介する個別銘柄及び各情報は、投資の勧誘や個別銘柄の売買を推奨するものではありません。投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客様が損害を被ったとしても当社及び情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製又は販売等を行うことは固く禁じます。Paymentサイト内検索はビジネスサーチテクノロジ。