739社名をtritrueからPatheeへと変更しました!今回は会社創設者の一人で、元々tritrueという社名を考案した廣瀬誠さんをご紹介。創設当初から現在のことまで、振り返っていただきました。人生の転機となった友人からの誘い子供の頃からものづくりが好きだったこともあって、高校大学と理系に進みました。大学2年の時に友人からエンジニアの話を聞いて、自分も目指すようになり、就職もSlerという会社のシステムをするエンジニアになりました。Slerとして9年続けていましたが、突然大学時代の同級生から「会社を作ろうと思っているんだけど、一緒にやらない?」と誘いを受けたことで、今の業界に来ることになりました。その声を掛けてきたのが、現在Patheeで代表を務める寺田です。寺田は大学入学後、最初に話をした相手で、少し変わっているけど面白い奴でした。学生時代に「いつか会社を作る」と言っていて、本当に作りそうな感じがしましたし、単純に一緒にできたら楽しいだろうなと考えていました。3ヶ月ほど真剣に悩みましたが、寺田と起業することを決めました。ひらめきで辿り着いた検索エンジンを駆使したアプリ“Pathee”最初に作ったサービスはリリースしたものの、誰の目にも止まりませんでした。しようもないと思ったときに、資金調達やスタートアップの盛り上がりを知り、色々な方と話をさせていただきました。最終的には2012年、サムライインキュベートから出資を受けることになり、その際に法人としてしっかり会社を設立しました。出資を受けた後に作った2つ目のサービスも上手くいかず、何のために作っているのか悩む時期もありました。そんな中の12年年末、寺田がいきなり「今までやってきたことを組み合わせたら、近くにあるものの検索エンジンを作れるんじゃないか」と言い出したんです。話を聞いたら面白そうだったので、そっちの事業に力を入れようと決めました。これが現在メインサービスになっている“Pathee”の原型です。2人でサービスを作っているときは、友達同士でワイワイしながら自分たちの目線で「これが世の中の役に立つはずだ」と思っていました。Patheeのアプリが成長するにつれ、世の中の人が何を求めているかを理解することの重要性に気づいていきました。今はその意識が上がってきましたね。寺田との関係も変わってきました。数名でやっているときは学生の名残もあって“寺っち“と呼んでいましたが、友達として馴れ合っている姿は組織として良くないのかなと。ちゃかした言い方で“社長“と呼んだことはありました(笑)会社の状況や関係性は変わりましたが、寺田自身は出会った頃から変わっていません。小学生みたいに楽しそうなことを、本当に楽しそうに語る人間で、ポジティブなところと好奇心の塊が、ジャンプの主人公のようです。職場の環境も新しい道を作るのも、全て自分この会社の良さは、自分で働きやすい環境を作っていける点です。新しく入ったメンバーだとしても、良い提案だったら採用されます。話ができて、意見を聞ける人が揃っているので、自分にとって耳が痛いことでもそれを受け入れて、変えようと努力ができます。寺田も上から物を言うタイプではないので、組織の雰囲気を作ってくれています。いう組織なので、今後入ってくる人は良い意味でかき乱すようなワガママさがあったり、外への発信ができるリードエンジニアがいいなと思っています。何事もやってみないとわかりません。失敗して気づくこともあるので、それを貴重な経験だと捉えることも必要です。その失敗を他人のせいにするのではなく、自分で決めたことだと覚悟を決め、転職など新しい道へ一歩踏み出していただきたいです。その一歩が、我々Patheeだと嬉しく思います。キャリアデザイン学部に入学。在学中は教育コースを専攻し、生涯学習や発達心理学を学ぶ。株式会社Pathee代表寺田が事業内容について語った記事です。下記、ぜひご一読ください。してはSaaS型マーケティングツールを展開しています。充電スポット」など、ユーザーの“目的”に沿った情報にフォーカスしたおでかけメディア。大量データを軸として生成するコンテンツにより、月間1200万PV、500万MAUの国内最大級のメディアへと急成長しています。サイトのプレゼンス向上からSNS等のコンテンツ運用、オンラインキャンペーンなど、統合的なマーケティングマネジメントを店舗に提供するSaaS。Pathee独自の技術力により、地域を軸とした実店舗とお客様との接点を創出しています。ユーザーに対する「Patheeメディア」とリアル店舗へのSaaS型マーケティングツール「Patheeパートナー」両軸を事業として行うことで、横断的なメディアマネジメント・デジタルマーケティングを可能としています。都市ごとの消費行動をデータ化し、リアル店舗の情報のデジタル化を推進。これらを結びつける都市情報プラットフォームを構築し、リアルな世界での消費行動をより良くするために必要な多角的な事業展開を目指します。