名程度)、メディア関係者(取材の場合)は参加費無料3人の専門家より、それぞれのテーマに沿ったご講演をいただいた後、パネルディスカッションでは会場の参加者からのご質問に対して活発な意見交換がなされました。「消費者は食品添加物を理解していない」とよく言われる。不安をあおる情報は、日々メディアやネットを賑わせており、一度打ち消しても再生産され続けている。それに対して、どのような対応策が打ち出されているか。一方で、リスクコミュニケーションとは、不安解消のために行う、一方的な「説得」ではありえない。リスクの理解に役立つリスクコミュニケーションのあり方について、考えてみたい。消費者の食品の合理的選択のためには食品安全情報を理解することが必要である。リスク分析の三要素といわれるリスクコミュニケーションには、それぞれのステークホルダーが、つまり消費者も含めて、食品安全のリスクの考え方を理解していることが前提にある。スクと聞くとその大小に関わらず危険なものと捉え、避けようとする傾向が強い。え作物等は過大に認識され、リスクが大きいにも関わらず微生物汚染は過小に認識される。情報提供の事例を紹介し、今後の有効なリスクコミュニケーションのあり方について考えていきたい。食糧事情が比較的潤沢になるに伴い、食品の安全性を問題とする消費者運動が盛んになりました。関しては、食品安全委員会が安全性を確認した物について、厚生労働省が有効性等を確認し、規格や基準値を定めて食品添加物を許可しています。現在も依然として不安を持っている人達がいます。その原因の一つに、科学的でないことを訂正しない官庁や公的機関が行っている答えを誘導しているアンケート調査なども間接的に不安を煽っているのではないかと考えます。最近でも週刊誌や新聞等で、自称専門家たちが、根拠の無いことをコメントし、それを検証することも無く書きたてるマスコミの人達もいます。書店に行くと専門家の書いた本はほとんど探すことが出来ず、根拠の無いことや量のことを無視した書きぶりで不安を煽る本しか置いていないのが現状です。消費者の誤解を解消する最も早道は、学校教育なのかもしれません。<西島先生講演レジュメ/PDF:692KB>*なお、参加者アンケートの集計結果は後日掲載します。(2019年10月27日)一覧を見る衛生の友(vol.70)2020.2月号に山崎理事長の記事が掲載されました。リンク集お問合せアクセス。