ここでは各国が一つの点として表現されている。点は右下がりになるはずだ。なっていれば、貧困国が平均で見れば追いついてきたと言える――そして国同士の経済格差は縮まりつつあったと言えるだろう。ところが、最初の図を見ればわかるように、貧困国は平均で追いついたりしていない。フィットの最適な線を引いてみると、実際には右肩上がりになる。貧困国は取り残され、国同士の格差は悪化しているわけだ。こんどは図2を見て欲しい。こちらも同じデータだが、それぞれの点の面積が人口に比例させてある。年代の成長ぶりが他の貧困国よりずっと高かったので目立っている。人口を加重してフィットする線を描いてみれば、今度は右肩下がりとなり、途上国が追いついてきて、不平等はせばまっているということになる。年以降は特に急成長したことを考え、さらにこの二ヶ国で世界の貧困者の相当部分を占めることを考えれば、グローバル資本主義批判者たちの願うほど貧困や経済格差について悲観的になるのはむずかしい。登場する追加情報から目を背けなければそういう結論は出ない。残念ながら、フィッシャーの見事な図は、貧困そのものについては何も言っていない。中国人口、あるいはアメリカでもどこでも、そのうちどれだけが貧乏なのかについては何も情報がない。個別の国における成長が、そこの貧乏な住民にとっていいことかどうかについても何も言わない(もちろん成長は定義からして所得を引き上げるが)。した問題をもっと慎重にミルには、面倒な統計と計量経済をかきわけていく必要がある。両者は本来は帳尻があうはずだ。実際には系統的に誤差を持つし、その誤差も半端ではない。困ったことに、消費水準そのものではなく消費の成長はどちらの情報源を使うかによって、はっきりとちがってきてしまう。国民経済計算のデータは、家計調査のデータよりも貧困についてずっと楽観的なトレンドを示す場合がほとんどなのだ。二種類の研究が対比されている。一つめは国民経済計算のデータを主に使うもので、もう一つは家系調査をもっぱら利用するものだ。両者の結果は一致しない。年代を通じて急速な――それどころか前代未聞の――貧困減少を示している。これらの論文によると、一日1ドル以下(インフレ調整済み)で生活している世界人口比はすさまじく減少し、発展途上国での人口増を相殺してあまりあるほどだ。言い換えると、貧困者の数は、世界人口に占める比率だけでなく、驚くことに絶対数でも減っているわけだ。