2019年5月23日ツイートシェアはてブ送るPocket先生との出会いで人生に大きな影響を受けた方や、子供に関わる仕事がしたいと考えている方で、教師や教員になりたい方も多いのではないでしょうか。違い、教員採用試験の倍率、難しさなど、教師になるために必要な知識をまとめています。先生になりたい方はぜひ参考にしてみて下さい。教師・教員になるためにはどうすればよい?一般的に教師になるためには、教員免許状が必要です。公立校と私立校では採用の方法が異なりますが、どちらの選考でも筆記試験や模擬授業が課されることが多いです。公立校の正規職員になる場合は、各自治体の教員採用試験を受ける必要があります。自治体ごとに異なるので要項を確認しておきましょう。正規職員としては不合格でも、臨時講師として採用される可能性もあります。臨時講師の採用の方法は自治体によって異なります。各自治体が教員採用試験の不合格者の中での上位成績者にオファーをする、受験者が各自治体の臨時講師の採用案内に沿って応募するなどの方法があります。私立校を受験する場合は、各学校の採用試験を受験する必要があります。私立学校の校長等が閲覧できる教員志望者の名簿に履歴書を登録しておき、学校側からの採用の案内を待つ方法もあります。この私学学校適性検査で高得点を修めると、各学校からの採用のアプローチを受けやすくなるともいわれています。教員免許の取り方は?種類は?教師・教員になるために必要な教員免許はどのようにすれば取得出来るのでしょうか。教員免許状には大きく3種類あります。いずれかの学位の場合の二種免許状です。免許状の種類によってどのような違いがあるのでしょうか。高等学校の校長や教頭といった管理職を目指すには、専修免許状が推奨されている場合があります。高等学校の管理職を視野に入れている方は、専修免許状の取得を目指すのが一般的です。学位では高校の教師になることはできません。高等学校の教員を目指すには、一種免許状か専修免許状が必要となり、学士以上の学位が必要となります。教員免許は教職課程を設置している大学であれば取得可能です。教育大学や教育学部ではなくても、教職課程を設置している学部であれば、教員免許取得のための授業を履修することができます。同じ学部であっても大学が違えば、取得できる科目や校種は異なることに注意してください。自分の進学予定の大学では、どの科目の教師になることができるのかを確認しておくことが必要です。公立校と私立校の勤務の違いは?転勤はあるの?公立校と私立校で勤務する場合、どのような違いがあるのでしょうか。公立校の場合、所属する自治体が指定するエリア内での転勤が数年おきにあります。勤務地の希望を申し出ることは出来ますが、必ず通るわけではありません。身分は教育公務員です。そのため、長期雇用によって安定した給料を得られると考え、その点を魅力だと感じる方も多いのではないでしょうか。私立校での場合、各系列校の中でも転勤は考えられますが、それ以外での転勤はないでしょう。各学校に雇われる形ですので、給与や手当も学校ごとによって異なります。公立校の正規職員とは異なり、数年単位での契約の場合もあります。教師の給料・年収はどれくらい?民間企業と比較すると高いの?教師の給料・年収はどれくらいなのでしょうか。公立校の場合、自治体や最終学歴によって給与の額が異なります。教師の場合、大卒だと約247,500円、短大卒だと226,100円となっています。特別支援学校の場合、大卒だと260,400円、短大卒だと238,000円となっています。このように、大卒・短大卒などの最終学歴によって給与の額が異なることが多いです。自治体によっては大学院卒業者の給与を大卒とは別に設定する場合もあります。私立学校の給与は、公立学校に準拠した設定になっていることが多いですが、各学校によって待遇や手当の状況は異なります。教師の年収はどのくらいになるのでしょうか。上述の数値をもとに推測してみました。賞与を仮に3か月分だとすると、東京都の小・中・高等学校の教師の場合は、大卒だと3,712,500円、短大卒だと3,391,500円くらいとなります。東京都の特別支援学校の教師の場合は、大卒だと3,906,000円、短大卒だと3,570,000円とくらいになると考えられます。よると学歴別の初任給は以下の通りです。大学院卒だと231,400円、大学卒だと203,400円、高専・短大卒だと176,900円となっています。こちらも、仮に賞与を3か月として年収を計算してみると以下のようになります。大学院卒だと3,471,000円、大学卒だと3,051,000円、高専・短大卒だと2,653,500円くらいになると考えられます。このように計算してみると、教員の年収を少し高めに感じる方もいるかもしれません。教員採用試験とは、各都道府県や政令指定都市の教育委員会が実施する試験で、筆記試験や模擬授業、面接などが受験科目となります。教員採用試験は、受験する自治体や科目によって倍率が大きく異なります。倍率が低いように思える場合でも、講師経験者の枠があったり、複数回受験する人もいるので、決して簡単な試験ではありません。平成28年度実施の東京都の教員採用試験は、全受験者の倍率は4.7倍です。詳細を見ると、小学校全科の合計の倍率は3.0倍、中・高の地歴の倍率は14.4倍となっており、校種や科目によって倍率が大きく異なります。教員採用試験の筆記試験は、教育全般にまつわる知識や受験科目に関する知識が幅広く問われます。実技試験や模擬授業、面接も行われ、早めの対策が必要です。自治体ごとに試験の形式は異なり、自分の取得予定の免許状と各自治体の試験形式とを照らし合わせて受験する自治体を決めていくことも戦略でしょう。(29年度採用)結果」http://www.kyoiku.metro.tokyo.jp/press/2016/pr161014b/besshi.pdf以下の記事では、最近注目されているEdtech分野や教育関係の書籍を紹介しています。教師を目指す方や、教育に関心のある方は、ぜひ参考にしてみて下さい。役に立つアプリを紹介しています。これから、教員採用試験の対策をする方は普段の勉強に活用してみてください。Media」の編集部です。