一覧はこちら筆者は、現在の金融市場が次に挙げる「7つのブーム」で支えられている、と考えています。ETFブーム既に、お気づきのとおり、これらは互いに独立しているわけではなく、一方が他方を生み出していたり、互いに作用し合ったりしていると考えられます。いずれにせよ、これらは現在、それぞれの壁に直面しており、「7つのブーム」は「7つのリスク」に姿を変えつつあると、筆者は見ています。強気派にとっては「時間の問題」ですが、弱気派にとっては「時間こそが問題」と言えるでしょう。本稿では、上記1の「流動性ブーム」について、考えてみます。流動性ブーム多くのリスク資産価格を割高な水準に押し上げたのは、主要中銀による低金利政策とフォワード・ガイダンス、大規模資産買い入れ(LSAP)がもたらしたリスクテイクとポートフォリオ・リバランスだと考えられます。2013)に従えば、米国10年国債のターム・プレミアムは、2016年の大統領選挙を機にプラスに浮上したものの、翌年4月以降、再びマイナスに陥っています。確かに、債券市場の参加者は、過去30年余りの期間において概ね正しかったわけですが、彼らがインフレや財政赤字の不確実性をほとんどプライシングした経験がないことは、金融市場全体にとっての重大なリスクとして認識される必要があるでしょう。一方で、以前よりも多くの米国企業が仕入価格の上昇や労働力の質を重要な問題と回答し、米国の連邦政府債務は世界金融危機から10年あまりの期間に(危機前の)3倍近くに膨らんでいます。誤解を恐れずに言えば、主要中銀の金融緩和は、無責任なリスクテイクを奨励し、責任ある投資行動を罰してきたようなものと考えられます。した中、資本家によってパフォーマンスを競うよう求められる投資家は「他の投資家が(テクノロジー株式を)買うから、自分も(テクノロジー株式を)買う」という循環の中を漂っているだけに見えます。流動性ブームに支えられたリスク資産は、完全雇用の壁(物価安定のための金融引き締め)、バリュエーションの壁(金融市場安定のための引き締め)、財政プレミアムの復活(長期金利の上昇)という壁にぶつかりつつあります。(FRB)によるQT(中銀の保有資産圧縮)でしょう。Marketsで金融・経済を知る詳しくはこちらJ.P.モルガンは、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーおよびその各国子会社または関連会社のマーケティングネームです。J.P.モルガン・アセット・マネジメントは、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーおよび世界の関連会社の資産運用ビジネスのブランドです。ホームページは、日本の居住者の利用に供する目的で作成されたもので、その他の国の居住者を対象とするものではありません。当ホームページは、弊社に関する情報のほか、証券投資一般等に関する情報提供を目的としたものであり、証券投資につき、勧誘を目的としたものではありません。当ホームページは、弊社が信頼性が高いとみなす情報等に基づいて作成しておりますが、その正確さを保証するものではなく、当ホームページに記載された情報を使用することにより被った損害を補償するものではありません。当ホームページに記載された意見・見通しは表記時点での弊社の判断を反映したものであり、今後変更されることがあります。弊社ないしは弊社グループ会社又はそれらの従業員は当ホームページで言及している有価証券を保有している場合があります。投資信託は、株式及び公社債等値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって元本が保証されているものではありません。投資信託は、預金保険の対象ではありません。保護の対象ではありません。投資信託は、金融機関の預金と異なり、元本および利息の保証はありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負います。過去の運用成績は将来の運用結果を保証するものではありません。投資信託の取得のお申し込みの際は投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、最終的な投資判断は、お客さまご自身の判断でなさるようお願いいたします。