|ルーム・トゥ・リードについてビジョン「子どもの教育が世界を変える」ルーム・トゥ・リードはこの信念のもと、活動を行っています。質の高い教育によって全ての子どもが自己の能力を活かし、地域社会、そして世界に貢献することができるような世界の創造を目指します。ミッションルーム・トゥ・リードは、識字能力の育成と、教育における男女の格差是正に焦点を当てることにより、開発途上国に住む何百万の子どもたちの人生を変えることを目指しています。地域社会やパートナー組織、政府機関と協働して、初等教育での読み書き能力と読書習慣を育成するとともに、少女たちが将来自立するために必要なライフスキルを身につけ、中等教育を修了できるように支援しています。ルーム・トゥ・リードの活動について、アニュアル・レポートをぜひご覧ください。沿革ルーム・トゥ・リードの創設者であるジョン・ウッドは、ネパールを旅行中に現地の学校を訪れたことがきっかけとなり、ルーム・トゥ・リードを設立しました。ジョン・ウッドは、現地の教師と学生の温かさと熱意に感銘を受けながらも、同時に、深刻な資源不足の状況にショックを受けました。帰国したジョンは、マイクロソフト社での重役の座を投げ打ち、子どもたちがネパールの村で継続して教育を受けられるよう、現地の村と協働してグローバルチームを立ち上げたのです。ルーム・トゥ・リード設立に際し、ジョン・ウッドは開発途上国に住む1千万人の子どもに教育の場と機会を提供するというビジョンを掲げました。その実現のため、以下4つのアプローチを用いた戦略を打ち出しました。これらはビジネスの世界では当たり前のことであっても、非営利団体としては、まさに画期的なものでした。事業は拡張性が高く、成果を数字で評価でき、継続性があること間接費を減らし、教育インフラに最大限の投資をすることコミュニティの当事者意識と継続性を高めること(チャレンジ援助モデルの実施)現地スタッフとパートナー組織との協業による地域文化に根ざしたプログラムの創造ルーム・トゥ・リードの活動は、2000年にネパールで地域コミュニティと共に、学校と図書館・図書室を設立したのが始まりです。その後、活動の範囲はベトナム(2001年)、カンボジア(2002年)、インド(2003年)へと急速に広がっていきました。2004年に発生したスマトラ沖地震・津波を機に、スリランカ、ラオスへと活動は拡大。その後アフリカ大陸へと活動の拠点を増やし、2006年に南アフリカ、2007年にザンビアでもプログラムを立ち上げました。2008年にはバングラデシュで、2012年にはタンザニアで活動を始めました。詳細は、ルーム・トゥ・リード"これまでの歩み"のページへ。プログラム教育という生涯の贈り物をおくるために、以下5つのコア・プログラムを展開しています。図書館・図書室プログラム:図書館・図書室を設置し、子どもたちが本に親しみやすい学習環境を作る。現地語出版プログラム:現地の作家やイラストレーターを発掘し、高品質の児童書を現地語で出版し、配布する。学校建設プログラム:子どもが安全に、そして親しみやすい環境で勉強できる学校を地域社会とともに設立する。女子教育プログラム:少女たちが中等教育を修了できるように、長期的かつ包括的なサポートを提供する。読み書き能力育成プログラム:小学校1・2年生の生徒たちが年齢に応じた基本的な読み書き能力を育成できるよう、トレーニングを行う。プログラムの成功と継続性を実現するため、コミュニティの参加と共同投資への協力を求めるチャレンジ援助モデルを開発。現金などを提供し、プログラムに貢献しています。チャレンジ・グラントにより、地域住民の参加及びノウハウの提供を促進すると同時に、コミュニティの形成が可能となります。自国の教育に関心のある現地スタッフを雇い、キーとなるプログラムに関する決定を下す権限を与えています。現地スタッフは支援国の言語、状況、習慣そして政府機関にも精通し、教育的ニーズを理解する重要な存在です。詳細は、わたしたちの活動についてのページへ。主な受賞歴およびメディア掲載実績ルーム・トゥ・リードの活動は多くの組織に認められ、数々の賞を受賞しています。Foundationの社会起業家賞などです。Heroes賞などを受賞しています。以下のような権威ある新聞、雑誌、ウェブサイト、テレビ局でも取り上げられてきました。ほか詳細は、"ニュースとメディア"のページへ。支援国内における活動は年々広がりを見せています。支援国の数も増加し、2012年には10カ国目となるタンザニアで支援プログラムをスタートさせました。アフリカ東部・南部でも支援国を増やすことを目標とし、アフリカにおけるさらなる機会やニーズの調査も行っています。将来的なプログラムの展開に備え、アジア、ラテンアメリカ、中東での調査も行っています。寄付者や関係組織むけに、ウェブサイト、ニュースレターなどを通して、事業拡大に関する情報についても共有しています。