年予定の消費税増税による購入駆け込み需要など活気があり、生活者たちのデジタルシフトに伴い大手各社による顧客獲得競争はオンライン上でも加速しています。SUUMO(スーモ)でも、以前から高い認知度を誇るブランドではありましたが、より彼らの事業にとってインパクトのある第一利用意向を高めることを目標に、動画広告を実施してきました。サイトからの問い合わせ(コンバージョン)増加を目的とした検索連動型広告やディスプレイ広告など、積極的なオンラインマーケティングを実施してきました。次のチャレンジとなったのが、動画広告がコンバージョンにつながっていることの可視化です。関心のある顧客を生み出し、コンバージョンである「物件の問い合わせ」につながっていると考えていましたが、実際にどの程度影響があるのか?より正しい投資対効果の理解のため、その正確な検証と可視化の必要性を感じていました。コンバージョン率の増加率を組み合わせて検証しました。興味・関心の上昇(「SUUMO」ブランドワードの検索数)を生み出し掲載物件への問い合わせに貢献しているのか可視化が可能になります。い合わせ(コンバージョン)率の両方について大きな効果をもたらしたことが確認できました。施策において工夫した点1まず、「どうやって伝えるのか」についてです。動画広告クリエイティブの方向性です。今回は「覚えている」という認知向上だけでなく、問い合わせにつながる「興味・関心」を持って貰う目的があるため、「○○で検索」など、検索行動を促すクリエイティブ、という方向性にしました。つの工夫は、「誰に伝えるのか」です。マネージャーを活用しました。純増(広告があることによって発生する効果)を確認することで、可能な限り精緻な効果検証を行いました。(*1)また、今回テストとコントロールのグループはエリア別配信テストの仕組みを使い、配信先のユーザーの属性に偏りがない様工夫しました。掲載物件への問い合わせ率についても、大幅に上昇。増加という大きな成果が確認できました。加えて、コントロールグループを作成して純増分を算出したことにより、1件の純増にかかった費用も可視化することができました。今回の取り組みにより、動画広告で検索や問い合わせを促すための費用対効果が明確になったため、同社では今後この費用対効果を改善すべくさらに検証を行っていく予定です。これまでのブランド施策によって、すでに高い認知を獲得できていました。第一利用意向や第一想起などの定性調査から測るため、サイト上のコンバージョンとの直接的な繋がりが分かりづらく、『ブランド施策の投資対効果の可視化』という課題がありました。ドライバーになりうるという、非常に示唆に富む結果になったと考えています。今後も先進的な取り組みを実施していければと考えています。今後次のような施策と検証を計画しています。向上させる動画広告戦略を展開していく昔は対面が基本だった不動産業界でも、オンラインの活用が大きな成果をあげつつあります。動画広告で態度変容だけでなく事業成果に直結するコンバージョンを生み出す、このような活用法が業界で広まりつつあります。スペシャリスト出典*1:出稿量やターゲティング等、他の配信の条件に揃えた上で実施。記事もっと「近くて便利」な、お店であるために。記事もっと「近くて便利」な、お店であるために。