Marketing社のCEOであるマイケル・タスナーの分析によると、今後海外でのデジタルマーケティング領域で以下6つの動向がトレンドになると予測しています。Response(ブランディングVSダイレクトレスポンス)これらのトレンドは、ユーザー体験を今まで以上に高い精度で向上させることができると期待されており、タスナーの分析では、ここ1年でアメリカ国内での導入が加速すると考えられています。アメリカで主流になるということは、近い将来日本でもトレンドになることが容易に想像されます。今回は、これら6つのトレンドをどのように活用すべきか解説します。come.近年のデジタルマーケティングにおけるトレンドはモバイルに向いていますが、不思議なことに、多くの企業は未だモバイル対策に力を入れていない現状があります。とあるお店の前に行列が出来ていたとして、そこに並んでいる人たちを見てみましょう。ほとんどの人たちはスマートフォンの画面に釘付けです。企業とユーザーを繋ぐ接点としてのモバイルは大変重要であり、今後もマーケターはこのモバイル戦略を優先的に考えなくてはならなりません。引用:https://www.forbes.com/sites/forbesagencycouncil/2018/01/30/six-digital-marketing-trends-to-watch-in-2018/3/#70223d3723be例えば、通勤電車内の乗客の様子を想像するとイメージがつきやすいかと思います。20年前は新聞や本を読んでいる人ばかりでしたが、今ではスマートフォンを眺めている人がほとんどです。インターネットの普及に伴い、私達は世界中の情報を自身の好きなタイミングで知ることができます。加えて、現在世界規模で見ても2人に1人が携帯電話を持っており、ユーザーは知りたい情報を「いつでも」「どこでも」検索して探すという行動が当たり前になっています。変化するユーザー行動の変化に対応できるかどうかが、企業側が求められていることであり、対応方法の一つとして「モバイル対策」があります。海外ではモバイル対策に既に取り組んでいる企業は多いですが、まだまだモバイル中心のマーケティングには至っていないところが多いです。日本は海外に比べてモバイル対策が遅れていると言われていますので、まだモバイル対策に取り組めていない企業、取り組んでいるけれど成果につながっていない企業は早めに取り組まれることをおすすめします。regularly.見込み客と既存顧客、両方に対してフリークエンシーを取れるようなモバイル戦略を作成する必要があります。端的に言えば、モバイルサイトを作る事です。その中で入れなければならない要素は、ユーザーに「ショートメッセージ」を送れる仕組みを持つこと。飲食店であれば、週に一度【今週のおすすめ】という内容でメッセージを送るなど、ユーザーが拒否反応を起こさない頻度で、なるべく接点を多く作る努力が必要です。引用:https://www.forbes.com/sites/forbesagencycouncil/2018/01/30/six-digital-marketing-trends-to-watch-in-2018/3/#70223d3723be海外では電話番号を他人に気軽に伝える文化があるため、電話番号でSMSメッセージを送ることが主流ですが、日本で置き換えるとLINEやメールアドレスがそれにあたります。これからLINEなどでショートメッセージの運用を始める方に気を付けてほしいのは、いきなりユーザーからのレスポンスを求めないことです。邪魔だと思われないようにユーザーとのフリークエンシーを増やすことが重要なので、ますはサービスに少しでも興味をもってもらうためのネタを送りましょう。それから割引クーポンや、アクションしてもらうための具体的な内容を送る方が効果的です。モバイルユーザーのインサイトは、PCユーザーのインサイトと異なる場合が多いので、ショートメッセージに対するユーザーの行動データを分析して、ショートメッセージの内容を改善していくことも忘れてはなりません。month.これまで「自分たちの業界には合わない」としてオウンドメディアによる情報発信を行ってこなかった企業が沢山存在しています。今後は業界を問わず、情報発信においては自分たちを「メディア運営企業」であるかのように捉え、情報の出し方を考え直すべきです。近年世界中で起きている出来事に関する情報は、オンラインでユーザーに届く傾向がさらに強まっており今後も加速します。オンラインで得た情報はユーザーを取り巻く環境に広く影響し、その先のユーザーへと拡散していきます。引用:https://www.forbes.com/sites/forbesagencycouncil/2018/01/30/six-digital-marketing-trends-to-watch-in-2018/3/#70223d3723beいまやユーザーはインターネットを通じて世界中の情報を得ていますので、これからの時代は、すべての業種・業界でデジタルマーケティングが必要になってきます。「自分たちの業界はまだまだアナログだからデジタルへは移行しない」といったように、ユーザーのことを考えていたつもりが、それでは届けたい情報がきちんと届けられていない状況になってきています。イメージですが、自分たちを「メディア(情報発信者)」と捉えてみると良いかもしれません。いま自分たちは適切な形で情報発信の方法をとれているかどうかなど、ユーザーとの接点を見直すための考え方が根付いていくと思います。することでデジタルマーケティングの推進に少しずつ近づけるのではないでしょうか。コンテンツマーケティングが主流になってきている現在、見込み客の獲得と、既存顧客とのつながりを保つことの両面において、価値の高いコンテンツをいかに提供できるかが重要となっています。ユーザーの行動は「情報を受け取る」から「情報を探す」へと変化しています。「見つけてもらうためのマーケティング」が必要なのであり、そのためにオウンドメディアを持つ企業が増えているのです。bot.チャットボットは今後爆発的な人気を博すと予想されています。その理由は、チャットボットはユーザーとのエンゲージメントを高めるために有用なツールだからです。チャットボットはユーザーからのお問い合わせやコメントに返答できるツールであり、お客様毎の対応、一般的な質問への返答、契約(受注)をすることを目的に使われています。Marketing社は6カ月間チャットボットを運用し、驚異的な結果が出ているとしています。すごいことに、チャットボットをうまく設定すれば、ボットなのか人間なのか区別がつかないものまであります。引用:https://www.forbes.com/sites/forbesagencycouncil/2018/01/30/six-digital-marketing-trends-to-watch-in-2018/3/#70223d3723be日本でのチャットボットといえば、マイクロソフトが開発した「りんな」が有名かと思います。LINEで「りんな」のアカウントを友達登録すると会話をすることができ、ときどきボットとは思えないリアリティのある会話をすることもあります。企業のサービス面では、サポートの一次受付の窓口をチャットボットに任せているケースを見るようになりました。動画配信サービスのWOWOWはサポートコンシェルジュが問い合わせに対応します。利点は、人を介さず自動返信で対応できることです。ある程度決まった質問であれば毎回人間の手で回答する必要はなく、むしろ定型文で早く返せる方が問い合わせたユーザーにとってもすぐに回答をもらえるので利便性は高いでしょう。海外でのチャットボット普及率が年平均の成長率でみると35.2倍と予想されているのに対して、日本での導入はまだまだ進んでいません。アメリカの調査結果では回答者の50%がチャットボットを利用したことがあり、常用している人は10%以上もいるという結果がでています。海外ではチャットボットの導入事例が多くあります。日本では知名度が低く事例も少ないですが、LINEを始めとしたチャットアプリが普及していることもあって、チャットボットは日本国内でも今後普及していくと予想されます。今回取り上げた6つのトレンドを提唱するマイケル・タスナー氏は、「自社でチャットボットを運用した結果、返答率が80%以上であった」と述べています。用途によって様々ですがメールの返信率に比べるととても高く、チャットボットを無視できない裏付けの数値とも言えます。rating?多くのWeb担当者は「どうすれば自社のサイトにアクセスが増えるだろう」とSEO対策に日々悩んでいる事と思います。その答えの一つとして「レビュー(口コミ)」の数がカギとなります。GoogleはGoogleレビュー、Facebookレビュー,イェルプレビューなどを見てランキングを作っており、星1つの企業よりも星5つの企業をGoogleは上位に入れると考えるのが自然であり、レビューの重要性はそれが証明しています。引用:https://www.forbes.com/sites/forbesagencycouncil/2018/01/30/six-digital-marketing-trends-to-watch-in-2018/3/#70223d3723be上記で説明されているのは検索結果(SERPs)におけるSEOの順位ではなく、Googleマイビジネスや、Facebookのレビュー欄における表示についてです。ランチ」と検索すると、検索結果の上の方に、Googleマップと共にいくつかの店舗が表示されています。これはGoogleのローカル検索と呼ばれるものです。ローカル検索とは、検索している地域によって検索結果や順位が異なることです。検索した地域に関連性の高い施設やサービスを表示してくれるので、渋谷に居ながらわざわざ「渋谷」と検索しなくても「ランチ」と検索するだけで今いる場所に近いおすすめのお店を表示してくれます。ランチ」と検索していますここで最も目を惹くのが、☆(星)の数で表されるユーザーからの評価です。評価が高いお店ほどユーザーが選びやすいという点で重要であることはもちろんですが、そもそもローカル検索で上位に表示されていないとユーザーの目には触れません。ローカル検索の順位決定についてGoogleはサポートページで以下のように述べています。ビジネスについてのウェブ上の情報(リンク、記事、店舗一覧など)も知名度に影響します。クチコミ数とスコアも、ローカル検索結果の掲載順位に影響します。クチコミ数が多く評価の高いビジネスは、掲載順位が高くなります。手法もローカル検索結果の最適化に適用できます。引用:https://support.google.com/business/answer/7091?hl=ja地域や距離、検索キーワードとの関連性はもちろんですが、加えて、レビューの数や評価もローカル検索の順位に影響すると明言しています。レビューの数や高い評価はユーザーに選ばれやすくするためではなく、ローカル検索における露出の機会を増やすことにもつながります。Centerのアンケート調査によると、50歳以下の約半分のユーザーは商品を買う前に常にネットでレビューをチェックしているという結果も出ていますので、自社サイトへのアクセスを増やすためにはレビューが不可欠となります。research.動画市場は年々拡大していますが、特にFacebookライブ動画配信とウェブTVがもっと使われると予想されています。多くのアンケート調査によると、ユーザーはテキストよりも動画を好み、動画の方がメッセージは伝わりやすく感情に響くという結果が出ているためです。LPかサービスページで動画を導入すれば、高い確率で貴社に変換するであろうとUnbounce社は発信しています。引用:https://www.forbes.com/sites/forbesagencycouncil/2018/01/30/six-digital-marketing-trends-to-watch-in-2018/3/#70223d3723beスマートフォンの普及に伴って動画広告市場の伸びは著しく、2020年には現在の1.5倍である2,000億円を突破すると予想されています。(YouTubeで動画配信する人)の市場規模が2022年には579億円にまでのぼり、なんと2018年の約2倍の予測値となっています。動画がこれほど見られるのか、それはライブ配信サービスの普及率が一つの要因になっています。LIVE」、「Tiktok」などのライブ配信サービスが若者を中心に広がりを見せています。LIVE」は昨年、前年対比で総配信時間が19倍になったというから驚きです。企業のサービス訴求においても、テキストよりも動画で説明した方がわかりやすい例は少なくありません。“動画を見る”ことが当たり前の世代がボリュームゾーンになる今後、UX(ユーザーエクスペリエンス)の考え方は動画を中心にしたものへ変化すると予想されます。story.サービスでも企業の背景でも、ストーリーを伝えることがとても重要です。ユーザーと直接コンタクトを取ることも同じくらい必要なことです。ある企業では、一年を通して多くのイベントを開催しています。これらのイベントはお客様にバリューを与えることを目的としており、会社のブランドを地域に伝えるために重要な取り組みです。年に何回か、紙のシュレッドデイ(シュレッダーの日)に、お客様の為に、不要になった資料などをその場でシュレッダーにかけてくれるもので、実施する企業はこのイベントを地域イベントの日にしています。問い合わせしたくなるような大規模なことはしていません。それよりも、企業の名を常に地域に広めて、会社のストーリーを出し続けていることに注目すべきです。引用:https://www.forbes.com/sites/forbesagencycouncil/2018/01/30/six-digital-marketing-trends-to-watch-in-2018/3/#70223d3723beユーザーに対して興味付けをして企業やサービスの価値を高めること、ユーザーに直接アプローチしてリアクションを見ながらPDCAを回すことの2つのマーケティング活動が重要であり、そのために必要なものが“ストーリー”となります。タスナー氏が述べているある企業の活動はCSR活動であり、CSR活動は株主や従業員、ユーザーなどステークホルダーに対する企業価値を高めるための活動です。売上に直接関わらないこの活動が求められる一つ目の理由は、レピュテーションと呼ばれる“企業評価”を向上させるためです。ブランドイメージの構築にもつながりますので、「なぜこういった活動をするのか」の背景として企業のストーリーがきちんとしていればなりません。二つ目の理由は、活動の中でユーザーと直接関わることもあり、いわゆる“ダイレクトレスポンス”を得る機会が得られることです。直接コンタクトすることで双方にとって気付きが生まれ、それがサービス品質の向上につながります。7.まとめ海外におけるデジタルマーケティングのトレンドを6つ紹介しました。いずれも全く新しい概念ではなく、むしろ聞いたことがあったり、既に取り組んでいる施策もあると思います。日本のデジタルマーケティングが抱える問題は大きく分けて以下の2つです。今回触れたトレンドについて継続的に取り組めている企業が少ないデジタルマーケティングが不必要な業界が徐々に少なくなっているという意識が低い特に2つ目の問題は業界のリーディングカンパニーにとっては大きな課題です。新興勢力の意識変化によって今後中小企業がデジタルマーケティングを推進していく可能性が高いため、ニッチな業界でシェアを持っている企業も無視できない問題です。逆に言えば、中小企業にとってこれら6つのトレンドはチャンスであり、デジタルマーケティングに継続的に取り組む体制を整えることで、手薄な大手企業に対してはアドバンテージを取ることができます。タスナー氏が提唱する6つのトレンドを紹介しましたが、あなたの会社での取り組みに少しでも参考になれば幸いです。:2006年スターティアに新卒として入社。2009年にスターティアラボ立ち上げに参画。近年のマーケティングテクノロジーの高度化に伴い、マーケティング効率が飛躍的に高まっている一方、多くの企業ではまだまだそれらを使いこなせていないのが現状。それらをシンプル化することで多くのマーケターがより高い成果を生むしくみの普及に努めている。【マーケティングオートメーション意識調査】MA導入率は13%で昨年の10%から微増。使いこなせない機能は「スコアリング」「シナリオ設計」が3年連続でツートップに。