ある現在の為替相場を分析。今後の動きを展望する。為替市場には「投機」が存在する。投機とは短期的な将来の予測に基づいて物品や権利の価格の変動から利益を得ようとする取引のことを指す。1日の為替取引量のうち実需以外の投機部分は7割とも8割とも言われる。世界的に昨今の為替相場の乱高下から為替リスクをできるだけ回避すべく自社のグローバルネットワークを用いたネッティングなどの手法で債権・債務を相殺させて為替発生率の引き下げを図る事業法人の傾向と、為替証拠金の世界的な隆盛などから投機比率は一層増加しているのではあるまいか?今回は過去20数年間銀行のディーリングルームで投機と実需為替の両サイドに携わってきた人間として、「為替における投機の役割」なる題名について考えてみたい。実需と名の付く為替はすべて原則「買い切り玉、または売り切り玉」であり、投機のように「買ったらいつかは売り戻す、売ったらいつかは買い戻す」とは大きな違いがある。代表的なのは輸出入為替、スワップなどによる期日の為替反対取引を伴わない外債投資や直接投資、また直接投資を撤退する時の反対為替などであろう。実需とは呼ばないが需給関係に変化を及ぼすものとして忘れてならないのが中央銀行による介入玉などであろう。これ以外はいわゆる投機為替であり、機関投資家ら個人の証拠金取引まで幅広い範囲に及ぶ。為替取引のみならず市場性取引は極論すればすべて「ゼロ・サムゲーム」であり、誰かが儲かれば誰かが損をする仕組みになっている。簡単に考えて世の中に輸出業者1社、銀行が5社あったとして、輸出業者Xが1億ドル(ドル円)を銀行Aに売り、各銀行は自己玉を乗せないで1億ドルだけのカバーを行ったとすると、銀行Aが銀行Bに売ってカバーをし、銀行Bが銀行Cに売ってカバーをし、その間相場が下がり続けたとすれば結局最後の銀行Eに行き着くまでドルは下がり続け、A~Eまでの銀行の損失と輸出業者Xの収益が等しくなると言う寸法である。East勢として東京、香港、シンガポール、欧州勢(欧州大陸、ロンドン)、南アネーム、そしてニューヨーク、ウェストコースと(SF、LA)の世界各国のプレーヤーと取引した。その年代ごとに著名なビッグ・プレーヤーが市場をにぎわせていた。(生命保険会社)アンディー・クリーガーなどは私が元いた日本の銀行の本店を訪問し、その場でBillionのドル円の売り注文を出して成約させたと言う話も聞いた。これらビッグプレーヤーたちは通貨当局やジョージ・ソロスなどの例外を除き、皆ことごとく華々しく咲いていつの間にか散っていった。諸行無常の響きあり、、である。昔から「投機家は面が割れたらおしまい」と言われたがやはりその言葉が生きているのか。新たなビッグプレーヤーが凝りもせず現れるのであろう。投機を巡る巨額損失事件1990年代以降、ちょうど世界的に金融の自由化が進むにしたがい、いわゆる企業の巨額損失事件がクローズアップされ始めた。東京三菱UFJ銀)入行。1982年、当時オイルマネーが潤沢であった中東のバーレーン支店において為替・資金ディーラーとしてスタート。ロンドン支店チーフディーラー、本店オプションチーフを務めた後、1990年に外資系銀行(米系、スイス系)に転出し、為替・資金業務に携わる。みずほコーポレート銀行)の為替ヘッドとして2007年まで活躍。顧客に的確な市場情報の提供/アドバイスを行い、豪州各地で講演会や市場説明会を実施して顧客の評価を得る。Sydneyにファンドマネージャーとして参加し現在に至る。在豪10年以上の間に培った市場関係者との良好な関係を現在も維持し、日本の投資家に向けて市場メッセージを送り続けている。Ltd.本記事は、投資や貯蓄などマネーを活用するための情報提供を目的としており、続きを見る金融商品の勧誘や購入、投資手法や判断を読者に扇動、強制するものではありません。投資や、商品購入に関する最終的な判断はあくまで自己責任で行ってください。記事は編集作業を経て公開されていますが、あくまで情報提供を第一の目的としたものであり、内容には、不正確な記述、執筆者の予断や誤解に基づくもの、リンク切れ、環境要件が古いものが含まれていることがあります。読者が記事内容の運用により派生した損害を含むあらゆる結果について、各著作権者および(株)翔泳社は一切の責任を持ちません。各著作権者は読者に対して記事内容に関するあらゆるサポートについてもその義務を放棄しています。ログインEメールパスワード※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(Eメール&パスワード)でログインいただけます。