テクノプロDOテクノプロの情報サイト。グループの情報や技術サービス業界の動向などを発信します。く環境の整備キャリアサポート研修制度・研修の様子コラム中田喜文の「エンジニア。経済ニューステクノプロの情報サイト。グループの情報や技術サービス業界の動向などを発信します。投資家の皆さまへ2016.06.16テクノプロ・グループ(以下、テクノプロ)は、2014年から3年にわたり計3回、エンジニア向け(派遣会社所属エンジニア、メーカー所属エンジニア、新卒1,2年目エンジニア)にアンケートを実施し、ブランドイメージや認知状況、クリエイティブ好意状況等を調査分析してまいりました。2017年卒業生を対象にした就職活動の第1ラウンドが幕を開けた今月は、新卒1,2年目エンジニアに焦点を当て、若手エンジニアの技術サービス業界企業に対する最新の認知度合いをご紹介します。過去3回調査で若手エンジニア認知度は約3倍!新卒1,2年目のエンジニア向けにテクノプロの認知度をヒアリングした結果が図表1です。第1回調査(2014年2月実施)ではわずか9.9%だった認知度がこの3年で26.6%にまで上昇していることが見て取れます。続けて、テクノプロを「知っている」と回答した新卒1,2年目の認知度合いを深堀りした図表2をご覧ください。テクノプロを「知っている」と回答した新卒1,2年目エンジニアに対して、「名前は知っているが、企業や事業内容は理解していない」「企業や事業内容を理解している」「企業や事業内容に加え、企業理念や企業の特徴を理解している」の3項目からもっとも近い項目を選んでいただきました。その結果、「企業や事業内容を理解している」「企業や事業内容に加え、企業理念や企業の特徴を理解している」の合計が3回とも半数を超えています。他社の状況その他の業界大手の認知度はどうでしょうか。メイテックは、2015年に44.4%と前年比+13.4%に上昇も、2016年には2014年結果に逆戻りしています。2014年には認知度トップであったアルプス技研が2016年にはインテック、メイテックに抜かれ、認知度で3番手に後退している点も特徴的です。テクノプロと同程度の認知状況である競合数社は、テクノプロ同様徐々に認知度を上昇させており、特にインテックの認知度の上昇幅が群を抜いていることがわかります。(図表3)図表3派遣業界大手の認知度合い推移インテックは2014年にグループのコーポレートマーク統一を契機にメディアへの露出を増やしており、「耳にしたことはある」レベルの認知者の割合が急激に上昇したとも考えられます。その証拠に、インテックを「知っている」と回答した新卒1,2年目エンジニアに対して、テクノプロ同様認知度の深堀りを行った結果、「企業や事業内容を理解している」「企業や事業内容に加え、企業理念や企業の特徴を理解している」の合計がテクノプロの58.8%に対してインテックは39.3%にとどまっています。今回の調査で、テクノプロが認知度、特に事業内容を深く理解している若手エンジニアの割合を上昇させた背景には、2013年11月にグループブランドを「テクノプロ」に統一、2014年7月に機電系グループ会社4社を「株式会社テクノプロ」に統合、2014年12月にはテクノプロ・ホールディングス株式会社が東証1部上場など、連続的なイベントとそれに連動した広報活動の活発化があげられます。今後も皆さまにとって有用な情報を月2回程度ご紹介していきます。広報担当者のコメント国内最大級の技術系人材サービスグループであるテクノプロ・グループは、時代とともに技術革新を続けるテクノロジーの世界において、技術者や研究者を志す若者が、高いプロ意識を持った専門家集団として自信と誇りを持って成長していける環境整備が大切だと考えています。メーカーで働くか、技術サービス業界で働くかは、本人の価値観や生き方ですので、第三者がその是非を語るものではないですが、技術者派遣を含めた技術サービス業界についての社会からの正しい理解と適切な評価は、働きやすい環境整備にとって必要不可欠です。そんな気持ちを込めて、エンジニア向けポータルサイト「Do」をスタートしました。http://www.technopro-do.com/「社会を動かすエンジニア集団」として、これまでもこれからも技術立国日本を支えて参ります。“あなたの近い将来の働き方”前回の報告では、規制改革会議で2013年より取り組まれている「多様な働き方改革」について、その背景と5つの改革案をご説明しました。“あなたの近い将来の働き方”皆さんは仕事を選ぶ際にどんなことを重視しますか。