実施教育テーマ等についてのアンケート調査を実施しました。ラーニングの実施率は80.0%と、一昨年度調査時の62.3%から1.3倍増加していることがわかりました。中でも従業員規模3,000人以上の企業では95.8%と、高い割合で導入されています。導入理由としては、「多数の社員の同時教育が可能」(67.4%)がトップ、一昨年度調査と比較すると、「手軽に学べる」や「スマホやタブレットでの受講も可能である」が15ポイント以上増加しています。実施している教育テーマは、「コンプライアンス」(54.2%)がトップで、一昨年度調査との比較では、「メンタルヘルス」、「ハラスメント」が10ポイント以上増加しています。※本資料は調査結果を報道関係者資料として一部抜粋したものとなります。調査報告書をご希望の場合は、以下URLよりお申し込みください。個人または同業の方のお申込みは、お断りさせていただいております。ラーニングライブラリ(R)」は、「むずかしい」を「わかりやすく」、「手軽に学べて、満足できる」ことを特長とし、インターネットで、1年間、いつでも、何度でも受講できます。幅広いラインアップとなっています。ラーニングライブラリの大きなメリットとして、契約期間中は追加料金無しで、新コースが続々追加されていくことです。ラーニングライブラリの充実を図っています。2016年3月現在、全156コースのラインアップを、約1700社超、のべ76万人が利用しています。ラーニングの実施状況では、80.0%(288社)が「実施している」と回答しています。「一度も実施したことがない」企業は12.8%(46社)、「過去に実施したことがあるが、現在は実施していない」企業が6.4%(23社)とeラーニング非実施企業は19.2%(69社)となっています。一昨年度に比べ、実施率は大きく増加しました。従業員規模別にみると、3,000人未満の企業では実施率が80%未満であるのに対し、3,000人以上の企業では90%以上となっています。適している」(30.6%)、「遠隔地(海外含む)でも同一の教育が可能」(29.9%)と続いています。一昨年度調査と比較すると、「手軽に学べる」や「スマホやタブレットでの受講も可能である」が15ポイント以上増加しています。(41.0%)、「メンタルヘルス」(40.3%)と続いています。一昨年度調査と比較すると、「メンタルヘルス」、「ハラスメント」が10ポイント以上増加しています。ラーニングツール選定時の重視点は、「価格」(66.0%)、「わかりやすさ等、教材の品質」(58.3%)、「コースラインナップの多さ」(54.9%)の3項目が50%を超えています。一昨年度調査と比較すると、「コースラインナップの多さ」が約15ポイント増加しています。「スマホやタブレット対応コースの多さ」も約10ポイント増加しています。ラーニング活用のために期待することとして「コースラインナップの充実」が69.8%、次いで「低価格化」(42.7%)、「受講者管理等のシステム利便性の向上」(37.5%)、「スマホ・タブレット対応コースの充実」(36.1%)と続いています。一昨年度調査と比較すると、「スマホ・タブレット対応コースの充実」の割合がやや減少し、「コースの改訂頻度の高さ」がやや増加しています。関連情報へのリンク本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。ついて運営会社サイトマップ当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。