健康経営に取り組む際、最初にすべきことは定期健康診断を実施し、社員の健康状態を把握することです。中には定期健康診断を受けない社員がいるかもしれませんが、そのような場合は定期健康診断を受診することは義務であることを伝え、受診を促します。健康診断の結果、異常の所見があった場合、事業所は産業医等の意見を聞き、必要であれば作業環境や作業内容を改善しなければなりません。有所見者に再検査や精密検査の受診を促すことも必要です。社員の健診結果から病気のリスクを確認し、社内環境の改善や健康づくりプランの実施を行います。近年、メンタルヘルス不調者の増加もあり、社員のメンタルヘルス対策が重要視されています。2015年12月から、従業員数50名以上の事業所では年に1度のストレスチェックの実施が義務付けられています。見直しや、場合によっては面談を行うなどの対応を行います。社内に相談窓口を設置し、いつでもメンタルヘルス相談ができるような体制づくりも必要とされます。社内にリフレッシュルームを設置し、社員は専門のマッサージ師によるマッサージを受けることができます。マッサージにより肩こりや腰痛の解消し、気分がリフレッシュするため仕事の効率アップが期待できます。健康やアンチエイジング効果のある水素水サーバーを設置することで、社員は好きなときに水素水を飲むことができ、健康増進につながります。栄養バランスのとれた食生活は健康づくりに欠かせないものですが、独身の方などはコンビニ弁当やインスタント食品などで済ませる方も多く見られます。そのような食事を続けていると生活習慣病のリスクが高まり、健康を害してしまいます。そこで、社員食堂で健康に配慮した食事を提供することで、社員の健康づくりをサポートしている企業が増えています。カロリーを抑えたヘルシーなメニューを増やす、栄養バランスがとれた定食やセットメニューの提供、健康的な食事に関する情報の提供など、さまざまな工夫がこらされています。毎日でなくても週に1~2度くらい、パンやフルーツなどを提供しています。これによって社員が早めに出勤するようになり、社員同士のコミュニケーションが生まれます。朝食を摂ることで、一日を活動的に過ごすことができます。料理しなくてもそのまま食べられる野菜を宅配し、オフィスに設置した冷蔵庫にストックしておくシステム。社員は好きなときに食べることができ、野菜不足を手軽に補うことができます。各種スポーツ大会や運動会は従業員同士の親睦を深め、健康増進を図ることができます。何よりも楽しみながら運動ができるため、運動が苦手という方でも参加しやすいのがメリットです。無料のヨガ・ストレッチレッスン週に1度、インストラクターによるヨガレッスンやストレッチレッスンを無料で受けられるというものです。ヨガやストレッチによって、デスクワークで凝り固まった体をほぐし、血液の循環をよくすることができます。社員に歩数計を配布し、ウォーキングや歩数イベントなどに活用して体力増進を図ります。企業が社員の健康管理に積極的に取り組むことは、労働生産性の向上や企業のイメージアップなど企業にとってもメリットが多いのです。それぞれの企業の状況によってどのような方法が有効かも違ってくるので、従業員の意見も取り入れながら実践する必要があります。その際には、健康経営銘柄に選ばれた企業の実践内容も参考になるかと思います。ケア大学この記事が気に入ったらいいね!しようケア大学の人気記事をお届けします。証明したフィンランド症候群と夕張市における医療崩壊のその後。証明したフィンランド症候群と夕張市における医療崩壊のその後。人気ランキングカテゴリーイベント。