カレンダー利権とジャニーズ事務所ジャニーズ目抜き通りカレンダー利権とジャニーズ事務所ジャニーズタレントについて徹底的に語り尽くします。カレンダー利権とジャニーズ事務所スポンサーリンク↓メディアコントロールは今後どうなるかカレンダー利権とジャニーズ事務所。「ここ最近になって、放火で捕まった男がジャニーズの元スタッフではないかという説が業界を駆け巡っているんだよ。「東京スポーツ」(2008年9月21日付)では、去る8月22日に起きた「ジャニーズ事務所放火事件」について、最終面を全段使って元スタッフを犯人に疑う記事を掲載した。記事は、冒頭の「業界関係者のコメント」からスタート。)、「今は何も発表できることはありません」(警視庁広報課)といった関係者の否定コメントを載せつつも、そういう説が出てくること自体、後継者と目される藤島ジュリー景子取締役が統率することの限界があるとする関係者の声を紹介している。たしかに、渋谷すばるや大野智の報道は、同事務所の幹部が亡くなり内外の調整役がいなくなったから出てしまったという指摘が一部にはある。大野報道の後、同事務所はさっそく『週刊現代』だけでなく発行元の講談社と今後一切仕事をしないと通達。それが怖いメディアは、いくら調整役がいなくなったからといって、てのひらを返してジャニーズスキャンダルを解禁というわけにはいかない。大野智報道の真相は、ひっきょう「カレンダー利権」を巡るトラブルであろう。肖像権管理のシビアな同事務所では、「どこの社が誰のカレンダーを発売できるのかは、ジャニーズサイドの恣意的な判断によって決定されることが多い」(『サイゾー』2005年3月号)仕組みで、出版社がジャニーズタレントのカレンダーを「作らせていただく」ことになっている。カレンダーは、この出版不況にあってほとんどが完売になるほどの手堅い人気を誇る。角川書店やぴあなどは、表紙に所属タレントを起用できるなど利用価値は高く、週刊誌を発行する出版社に対しては、スキャンダル記事抑止に機能すると同誌は指摘している。「ちゃんとはからってくれるならカレンダーで儲けさせてあげる。ないのならやらせてあげない」と、「アメとムチ」でメディアをコントロールしている訳だ。これが、いわゆる「カレンダー利権」である。その関係が壊れたのが、2005年の『週刊女性』だ。同誌はもともと、他の女性誌以上にジャニーズ事務所広報誌としての記事を書いてきた。題された記事を掲載した。『ジャニーズスキャンダル調書』(鹿砦社)には、主婦と生活社の発行する別の雑誌、『JUNON』の記事をめぐって両社に亀裂があったと指摘。具体的には、『JUNON』が主催する美少年オーディションが、ジャニーズのカンにさわったというのだ。武田真治や袴田吉彦ら俳優路線を歩むならまだしも、『wーinds』といった女子中高生向けの歌手グループまでが出てくると、競合するジャニーズも黙ってはいられない。最初は『JUNON』のなかで、『同じページにジャニーズのタレントを載せない』『ジャニーズの扱いを大きくする』といった微調整で済んでいたのが、そのうちオーディションそのものを中止するよう要求してきたという。PUMPの広告を載せたため、同事務所はカレンダーの権利まで引き上げてしまった。そこで同誌は、これまでの不満も一気に噴き出すような形で一転して「反ジャニーズ雑誌」になった。今回の講談社もこれと同じ経緯をたどったというのである。「実は、今年はウチはNEWSを出したんですが、去年の3月にウチから出した嵐のカレンダーに誤植があったんです。本来ならJulyの7月をJuneと表記していた(笑)。ホントに凡ミスで言い訳できない。なんと言われても言い訳できない失敗です。今回の宣戦布告に至ったんですよ」(『Jマニア88』で講談社関係者)もともと、『週刊現代』はジャニーズに都合の悪い記事もこれまで書いてきたが、同事務所がカレンダーの権利を引き上げてしまったら、いよいよ同社はジャニーズ事務所に遠慮する理由がなくなる。カレンダーを出せない講談社も痛いが、窮鼠に噛まれた猫にあたるジャニーズ事務所だって決して得策とはいえまい。「アメとムチ」は相手を跪かせるには便利な手法だが、まかり間違えると逆に自分の首を絞めかねない。今までのようなメディアコントロールは少しずつ敵を増やしているのだ。この件だけで同事務所の屋台骨が揺らぐことはないだろうが、「蟻の一穴」にならないよう注意を払った方がいいのではないだろうか。