昨年1年間の全国の生カツオの水揚げ量と水揚げ高が、比較可能な2001年以降で最低だったことが23日までに分かった。日本近海に来るカツオの減少に加え、前年のアニサキス食中毒の被害報告の増加が価格を下落させたとみられる。高知県の近海一本釣り船にも大きな打撃となった。土佐の近海一本釣り船の水揚げ。日本近海を広範囲に航行するが、かつてのように大規模な魚群に行き当たることはまれとなった(鹿児島港)漁業情報サービスセンター(JAFIC、東京)がまとめる宮城県・気仙沼や千葉県・勝浦など主要港のデータによると、一本釣りや巻き網などによる生カツオの水揚げ量は計約4万1千トン、金額は計約127億円で、2001年以降の19年間でいずれも最低となった。2001年以降、水揚げが最も多かったのは2005年の10万3600トン。近年は4万トン台に低迷していた。水揚げ高は2017年まで172億~251億円で推移した後、2018年に140億円に落ち込み、2019年はさらに下回った。高知かつお漁協によると、所属の一本釣り船15隻も厳しい漁期を過ごした。ビンナガマグロなども含めた1隻平均の漁獲量、水揚げ高ともに前年の約74%の水準に低迷。金額は2001年以降最低の約2億1500万円となり、前年から1億円以上減らした船もあった。流通量が少なければ単価は上昇するのが通常の市場の動きだが、2018、2019年は水揚げ低迷と価格の下落が同時に発生した。平均単価は2015~2017年の1キロ360~416円に対し、2018年が307円、2019年が305円。芸能人がアニサキスについてネットで発信したり、全国的に食中毒の報告事例が相次いだりしたため、営業停止処分などを恐れる都市部のスーパーなどで生カツオを避ける動きが現れ、需要に影響したとみられる。厚生労働省は昨年、アニサキス食中毒による飲食店やスーパーの営業停止について、アニサキスは細菌性の食中毒のような被害拡大の危険はなく、長期の営業停止などといった過度な処分を行わないように全国の自治体に呼び掛けた。昨年12月に高知市で開かれたJAFICや漁業者らの会合で講演した水産会社幹部の幹部は、価格低迷の要因として「アニサキスの影響が大きい」と指摘し、刺し身を販売する際、寄生確率が高い腹部の身を大きく取り除いて提供する対策などを提案した。高知かつお漁協の中田勝淑(かつひで)組合長は「昨年はカツオが売れず、それを補うビンナガマグロも釣れない二重苦の年で、所属船が軒並み不漁だった。今年こそ生カツオの需要が持ち直してくれるよう期待したい」と話している。