パワーが発表した2016年米国テック・チョイス・スタディSMで、自動車の自動運転技術に対する信頼度は年齢によって大きく異なり、若い世代は年齢の高い世代に比べ信頼度が著しく高いことが明らかになった。本調査で、ユーザーが最も関心を寄せているのは、レーダー、センサー、LIDAR(レーザー光線を使ったリモートセンシング技術)、カメラなど、完全自動運転車の基盤に利用される数々の自動車技術の装備であることがわかった。路面状況に応じた車体コントロールが含まれる。ところが、完全自動運転車となると、そのテクノロジーに対する信頼度合は消費者の年齢と直結する。Z世代では、ユーザーの半数以上(Y世代56%、Z世代55%)が自動運転技術を信頼していると答えているが、その割合はX世代では41%、ベビーブーム世代では23%、ベビーブーム前世代では18%と低くなる。自動運転技術は「まったく」信頼できないと回答している消費者は、X世代では27%、Y世代では18%、Z世代では11%と低いが、ベビーブーム世代では39%、ベビーブーム前世代では40%だった。テクノロジーのセキュリティに関しては全世代共通して懸念しており、特にプライバシー関連や、システムのハッキング、乗っ取りやクラッシュの可能性(車輌あるいはシステム自体)への不安が強い。パワーのドライバーインタラクション&HMIリサーチのエグゼクティブディレクターであるクリスティン・コロッジは「自動車購入者の間では、新しいテクノロジーに対する信頼度は、直接、関心度に結びついている。自動運転技術に徐々に触れて経験が蓄積されるにつれ、受容度合が高まっていく可能性がある。その一方で、信頼とは脆いもので、自動運転車の安全上問題のあるような事例が多く起こると、信頼が崩れる可能性がある。新しいモビリティの形態に興味を示す割合は、Y世代とZ世代が高く、X世代の2倍、ベビーブーム世代とベビーブーム前世代の5倍となった。本調査では、Y世代の59%が、完全自動化車輌に「必ず」または「たぶん」興味を持つと答えており、32%がそのテクノロジーに$3,000以上を支払ってもよいと答えていることがわかった。これら4つの新しいモビリティのうち、無人操縦に対する関心が、全世代を通じて最も高かった。関心は高額でない安全装備に:本調査では、価格提示前と後での各技術に対する関心度を聴取している。4つの安全関連技術のうち、価格提示後では、バックミラーモニター($300)とサイドミラーカメラ($400)は上位10位以内に入ったが、車載ナイトビジョンカメラ($2,000)と車線変更アシスト($1,500)の2つが上位10位から外れた。価格を提示した後で、最も求められる装備としては、エコドライブナビゲーションシステム($60)、シンプルなワイヤレス機器接続($60)、バックミラーモニター($300)、スマートパーキング($100)、渋滞予測($150)が挙げられた。求められる技術上位10位の中では、自己修復型の塗装の価格が$500と最も高額だった。関心度は高いが価格も高い車載ナイトビジョンカメラ:ナイトビジョンは、価格が提示される前には3番目に高い関心が示され、ユーザーの70%が次の車両に「必ず」または「たぶん」搭載したい技術であると回答しているが、$2,000の価格が提示されるとその関心度は第23位に低下した。その一方で、この技術の価格が$1,400に低下すると、ナイトビジョンに対する関心度は16%から36%に上昇する。関心度が最も低い技術:消費者の関心度が最も低い技術は(価格提示前)、トレーラー接続アシスト(25%)、トレーラー牽引目視確認(29%)、完全自動運転(34%)だった。このような関心度が低い技術の多くは、購入者数の少ないセグメントの自動車にのみ必要とされる技術である。トレーラー接続アシストに対する関心度は、大型SUVおよび大型プレミアムSUVのユーザーでは60%超に増加する。同様に、ユーザー全体では、新しいドライバーモニタリングシステムを求める割合は35%と低いが、子供のいるユーザーでは58%がその技術に関心を持っている。今年で2年目を迎える当調査は、未来の技術や新技術について、車種や消費者の属性別に消費者の認知、関心および価格弾力性を調べるものである。当調査で分析される主な技術カテゴリーは、エンターテインメントと接続性、快適さと利便性、運転アシスト、衝突防止、ナビゲーション、エネルギー効率である。新しいモビリティ、サイバーセキュリティの脅威などの新たな概念への興味や、自動運転技術への関心についても調べている。2016年米国テクノロジー関心度調査は、2016年2月から3月にかけてインターネット調査を実施し、過去5年間に新車を購入またはリース契約した7,900人以上から回答を得た。ベビーブーム世代(1946~1964年生)、X世代(1965~1976年生)、Y世代(1977~1994年生)、Z世代(1995~2000年生)に分類している。モビリティ・シェアリング/共同所有は、車両の所有にかかる費用や車両の利用を複数の人で共有し、費用や利用を最適化する仕組み。利用ベースでの所有は、ユーザーの利用目的に合わせて柔軟にフリート所有しているいくつかの車両タイプの中から曜日や場合によって使い分けて使用できる仕組み。)で要請すると数分以内に配車されるサービスである。無人操縦は、あらかじめ決められた目的地に向けて、自動操縦によって輸送を提供する。パワー2016年米国テクノロジー関心度調査SMの詳細については、下記リンクをご覧ください。»)当調査をインターネットで参照するには、下記リンクをご覧ください。パワーが第三者機関として自主企画により実施したものです。自動車業界を始め通信、IT、金融、保険、トラベルなど様々な業界において顧客満足に関する調査やコンサルティングを実施している。パワーではシンガポール、北京、上海、バンコクに拠点をもち、日本、オーストラリア、中国、インド、インドネシア、マレーシア、フィリピン、台湾、タイ、ベトナムで調査を実施している。<ご注意>本紙は報道用資料です。アジア・パシフィックの許可無く本資料に掲載されている情報および結果を広告または販促活動に転用することを禁止します。関連情報へのリンク本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。ついて運営会社サイトマップ当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。