東京大学の丹下健三研究室で大学院を修了、しばらくしてカナダに渡りトロント大学の講師を務めてから、ヨーロッパ中近東を経て帰国した。帰国後は西原研究所を設立し、建築設計監理を主な業務として活躍したが、先進事例の少なかった国営公園(400ha)、レクリエーション都市(1,200ha)などの余暇施設整備にも積極的に取り組んだ。各省庁の大規模開発のF/S(フィジビリティスタディ)を作成するという未踏領域の開拓にもかかわるなど、ミニ・シンクタンク的役割も果たしてきた[1]。空間デザインにシステム工学的アプローチを導入した研究に成果を挙げるなど、AI(人工知能)によるデザイン・プロセスの論理化にも大きく貢献してきたが、その他にも多くのプロジェクトに関係し、多様な業績をあげている。デザインにシステム化を求める姿勢は一貫しており、決してぶれることがなかった。)は甥で、延広真治(東京大学名誉教授)は義弟。/学制改革により新制大学1期生として東京大学に入学。-モンド建築設計事務所にて、聖アンセルモ教会などを担当。(横浜市)マスタープラン(100ha)の作成などを担当。トロント大学建築学部講師[2]帰路ヨーロッパ中近東経由で帰国。西原研究所を設立/トータルメディア開発研究所の設立に参加し[3]、黒川紀章などと共にブレーンになる。ピルバラ地方開発調査団に尾島俊雄などと共に参加。TTIのミッションでヨーロッパ低層住宅視察団のコーディネーターを務める。業績[編集]西原の作品はそれほど多くはない。システム論の研究者、あるいは余暇地域整備のF/S(フィジビリティスタディ)の開拓者として、未踏領域に踏み込んだ新しい可能性を切り開いた活躍が評価されている。そのなかには、国営公園の基本計画の作成など、やや専門外であったものまで複雑に絡みあっているため、時系列だけで説明するのは難しい。Raymond)に、そのあと大学院で丹下健三に師事する[5]という、恵まれた環境で建築を学んでいる。この対照的な師たちの設計プロセスが、いずれも感覚的な試行錯誤の繰り返しであったことに、次第に疑問を持つようになった。その後研修生としてカナダに渡航し、修了後はトロント大学で講師を務めている。当時のカナダでは異なる文化をもつ地域から来た建築家たちの間で、文化人類学的アプローチによる新しいデザインの可能性が活発に議論されていた[6]。その論理性に注目した西原は、トロント大学で、「居住形式(pattern)の違いによるデザイン形(form)の類型」をテーマとするゼミに参加している。Houses」という本になった[7]。これが西原の最初の本になったのだが、海外の大学生用の出版であったために英文版しかない。文化人類学的な興味は、やがて更に論理的思考の強いシステム・デザインに進んでいく。結果として建築の作品から、きわだった造形的な特徴が消えて、空間の相互関係の重視、公共や私的な場所での行動の制御、屋内環境の自然および人工制御、最適化シミュレーションなどを重視する傾向が強くなり、やがて空間の全体をシステム・デザイン的に構成するに至る。建築作品は住宅団地から教育研修、スポーツ施設に至るまで、多方面にまたがっているが、サステナビリティ(環境にやさしい持続可能性)を重視した高品位な居住環境をめざした作品が多い。Alexander)の本だった[9]。難解な数学理論を駆使して、形(form)を操作する見事さに魅了されたが、西原は既に卒論で<色彩と形の関係>[10]について専攻していたので、理解するのにあまり時間はかからなかった。形の操作はデザインとシステムとの関係の解明へと進み、やがて現代における建築が単なる箱(シェルター)ではなく、情報やエネルギー的供給を常に受けなくてはならない<空間の制御装置>であるという概念の形成に至る。空間は刺激応答系を内包し、限りなく自動化を目指しているとした。デザイン」となった[11]。システム工学的アプローチを目指したのは、西原清之のほかにも山田学、月尾嘉男などがいたが、丹下健三研究室では少数派であった。1967年になって、当時は東京大学助教授であった石井威望(現:東京大学名誉教授)と、丹下健三研究室の大学院生であった月尾嘉男(現:東京大学名誉教授)らとKAM-1号プロジェクトを完成させているが[12]、その頃はコンピュータを使った空間のシミュレーションは珍しく、AIによる最先端を行く研究であったと云われている[13]。詳細については前掲の著書の中で具体的に引用されている[14]。1984年から千葉大学の<計画工学>講座で、システム工学的建築計画論を講義しているが、これはオリジナルに書きおろされたものであったのに、出版された記録はない。(横浜市)のマスタープランを作成したが[17]、その後のプロジェクトでは意見が合わなかったのか、一年足らずで浅田のもとを去りカナダに渡っている。カナダでは緊張感ある労働環境とは対照的に、変化に富んだ余暇を楽しむゆとりのある生活に衝撃を受け、わが国にも訪れるであろう余暇時代を予見し、帰路は6ヶ月を費やして、ヨーロッパ各国の余暇生活を直接体験するルートを選んでいる。帰国後の1970~80年代は、高度成長期における国民的規模での余暇需要を先取りするかのように、官民あげてのレクリエーション開発ブームになっていたが、当時は余暇の概念すら不明確であったために[18]、自然を対象とした新しいレクリエーション開発の方法論は未踏領域に近かった。各省庁はそれぞれの立場からこの問題に着手したが[19]、縦割り行政の欠点が露呈するという状況であった。公園緑地系で実現した中で最大のものとしては、国営ひたち海浜公園がある。この公園では従来の造園的公園の枠を超えて、新しいレクリエーション型公園のあり方が提案されているので、施設の陳腐化を防ぐための再整備が常時実施されている[22]。創業当時のブレーンの構成が引用されている。ヨーロッパ低層住宅調査ミッション報告書の中で、西原がレポートしたものが、<居住空間の構成システム>というタイトルで再録されている。「群像としての丹下研究室」(2012)豊川斎赫/オーム社/丹下研における西原の活動が複数箇所で引用されている。当時の状況を知る資料としては、<特集・カナダの建築>近代建築/1964.12などを参照。西原の卒論は、「色彩の機能的分析」<形(form)は光によって色として認識される>をテーマに計画原論研究室に提出。「丹下健三を語る」(2013)槇文彦/神谷宏治編/鹿島出版会のp197-p199で、八束はじめが月尾嘉男の証言を引用している。前掲の著書(p243-p255)空間の制御装置論や自動化による刺激応答系などについて論じている。量産住宅の開発は三菱化成の委託であったが、新開発素材の建材化が含まれていために、社外秘となり報告書は非公開。公団住宅の全団地を対象とした、建替更新の長期展望に関する委託研究であったので、社外秘となり報告書は非公開。/p.230に記述がある。1969を策定しているが、余暇にかかわる問題については、<大規模レクリエーションの必要性は提唱しているが、どの辺に問題があるのかすら明確になっていない。建設省は、「レクリエーション都市整備要綱1970」を作成し、熊野灘レクリエーション都市(1971)や南予レクリエーション都市整備(1972)に着手し、運輸省は、「大規模観光レクリエーション地区整備の指針」(1972)を作成。(通称:リゾート法)が制定されるに至っている。西原は、レクリエーション都市の受け皿となる各地方都市から、計画調査を先行受託していた。熊野灘地区、(1973)や城辺地区(1973)、宮崎青島地区(1973)など。(1981)が作成されたが、当初はレクリエーションに対する委員の認識が未熟であったために、構想の斬新さをめぐり紛糾するなど混乱があった。(1983)などを受託、国営公園の整備に貢献。これら一連の調査名は<常陸>だが、公園名称は親しみを持たせるために<ひたち>に変更されている。民間資本によるスポーツ型公園の先駆的開発で、その開発コンセプトは<ひたち海浜公園>の基本計画で生かされている。構成されていたが、その後の再整備でレジャーランド的施設が多くなっている。)を委員長とする研究会のF/Sワーキング担当で5年間続いたが、マスタープランと佃島地区超高層プランだけは公開されている。マリン・コミュニティ・ポリス構想計画は、複数の大都市近郊の沖合いに未来型人工島を構築し、海洋技術やレクリエーション環境を総合的に整備しようとする目的で、通産省主導のもとに委員会が設けられたことからスタートした。当該F/Sは瀬戸内海の岡山県南沿岸沖にあって長年にわたり、航路障害になっている巨大な浅瀬を埋め立て、世界水準の本格的海洋レクリエーション・リゾートを整備しようと企画されたもの。与える影響が最大限に考慮されている。(1986-1992)がスタートした。/岡山県/倉敷市/玉野市などが実施されている。F/S調査は6年間にわたり並列的に実施された。