長期スワップポイントNZドル/円は、豪ドル/円と並んで高金利通貨ペアとして知られています。経済規模の違いのためか、FXでの取引高の視点から考えると、NZドル/円は豪ドル/円に大きく引き離されているようです。ニュージーランドドル/円(NZD/JPY)のスワップ派は、豪ドル/円に並ぶ、あるいはそれを上回る成績を残すことができたでしょうか。取引数量の差の結果どおりでしょうか。そこで、NZドル/円(NZD/JPY)のスワップポイントの長期分析をします。下のグラフをご覧ください。ニュージーランドドル/円(NZD/JPY)のスワップポイントこのグラフは、「くりっく365」でニュージーランドドル/円(NZD/JPY)を1万通貨買い、そのままずっとポジションを維持した場合に得られたスワップポイントの獲得額を、月別に示しています。横軸は年で、縦軸が月別のスワップポイント獲得額です。よって、縦軸は円です。NZドル/円(NZD/JPY)が他の通貨ペア(米ドル/円、ユーロ/円)、ポンド/円)と大きく異なる点は、そのスワップポイントの大きさです。為替レートの水準はNZドル/円=40円~90円くらいなのに、スワップポイントの大きさはとても大きいです。リーマンショック後も大きなスワップポイント2008年のリーマンショック前は、1万通貨当たり1か月で5,000円前後、リーマンショック後でさえも1,000円を上回る水準で推移しています。2013年からはじわじわと数字が上昇し、2015年4月時点で3,000円近くになりました。1か月で3,000円ということは、1日あたり100円ということです。1万通貨を買って持つだけで、低金利時代でも毎日100円近くを獲得できるのですから、スワップ派はお得な方法だと分かります(2016年以降、再び低下しています)。どの通貨ペアでも同じようにスワップポイントをもらえるわけではありません。2018年12月現在、EUR/JPYではスワップポイントがマイナスに転落しています。過去の実績を見る限り、スワップ派は高金利通貨で取引するほうが良いでしょう。高金利の通貨ペアで取引しよう。2015年以降、ニュージーランドドル/円(NZD/JPY)のスワップポイントは上昇の勢いを失っています。そこで、1日あたりのスワップポイントが40円で、これが1年間続く場合を考えてみます。40円×365日=14,600円2018年12月末日時点のNZドル/円は、75円くらいです。レバレッジを2倍くらいにして、1万通貨分の証拠金として40万円を準備します。いまどき、1年間で年率3.65%という数字で利益を得られる投資商品は、数少ないでしょう。上の例は、スワップポイントが1年間ずっと40円であるという条件ですので、実際とは異なります。スワップポイントは毎日変化します。高金利通貨でスワップ派をすることの有効性が良く分かります。次に、NZドル/円のチャートを確認しましょう。下のチャートをご覧ください。ニュージーランドドル/円(NZD/JPY)の長期チャート2005年~2008年の円安時代にスワップ派を始めていたとしても、2014年~2015年時点で評価損益がマイナスになっている可能性が小さいことが分かります。評価損になるのは、2007年の高値で買った時くらいです。いうことは、2005年からずっとスワップ派でスワップポイントを毎日獲得していれば、為替差損益を反映させた利益額もとても大きい、と予想できます。スワップ派で活躍するために必要なこと上のチャートを見て、スワップ派を継続できない場面を考えてみましょう。2005年~2007年にスワップ派を始めて、レバレッジを高くしていたら、2008年のリーマンショックで強制ロスカットされていただろうことが分かります。スワップ派はレバレッジを低く抑えなければなりません。レバレッジは低くしよう。2007年の高値はNZドル/円=95円くらいです。上のチャートではリーマンショック後の安値は45円くらいです。当サイトは、レバレッジは最大でも2倍以内が望ましいという姿勢ですが、最高に高値の水準でスワップ派を始めてしまうと、レバレッジ2倍でも強制ロスカットになってしまったことが分かります。高値のときにスワップ派を始めるのはやめよう。レバレッジは小さく、高金利通貨を買い、しかし、あまりに高値で買わない。これが、スワップ派で生き延びるために必要なことでしょう。ニュージーランドドル/円(NZD/JPY)を使ってスワップ派のトレードをして、かつ、スワップポイントを複利運用した場合、どのような結果を得られるでしょうか。これを検証した記事「シミュレーション:SBIFXトレードでNZD/JPYを買って、スワップ派で複利運用!」をご覧ください。下のリンク先では、どのFX口座のスワップポイントが最も大きいかを検証しています。あわせてご覧ください。本ウェブサイトの目的は情報提供であり、投資助言または投資勧誘等を行うものではありません。閲覧者が、本ウェブサイトの情報を直接または間接に利用したことで被ったいかなる損害についても、本ウェブサイト運用者は一切の責任を負いません。technology.。