アプリの力で食料廃棄と飢餓を撲滅。お問い合わせアプリの力で食料廃棄と飢餓を撲滅。Americaは、テクノロジーを利用してレストランや食料品店などの食料廃棄を削減するための新たな取り組みを始めた。Americaが新たにローンチした無料のアプリ「MealConnect」は、同団体の大規模なネットワークを活用し、廃棄予定の余剰食料を抱える事業者と数千のフードバンクや食事提供プログラムとを結びつける新しいマッチングプラットフォームだ。2025年までに米国の飢餓を解決することを目標としている。MealConnect上では、スターバックスなどの大手チェーンや地元の精肉店、食料品店などが廃棄予定の余剰食料を掲載すると、アルゴリズムによって最適な地元の食料貯蔵所や食料配給プログラムが選定され、マッチングされる。食品を扱う事業者であれば規模に関わらず誰でも簡単にアカウントを開設することができ、デスクトップ、ノートパソコン、スマートフォン上から利用可能だ。Millsからも100万米ドル(約1億1千万円)を調達した。同プログラムをアメリカ全土へ展開するのに役立てる。Americaは2016年にはスターバックスとパートナーシップを締結し、米国内の店舗で売れ残った食品を100%寄付するという食料廃棄ゼロ目標を掲げた。スターバックスもこの目標達成に向けてMealConnectを活用する予定だ。スターバックスのプログラムマネージャー、ジェーン・マリー氏は「MealConnectを使用することで、リアルタイムで寄付を追跡することができ、店舗やフードバンクによるより合理的なレポート作成が可能になる」と語る。このプラットフォームはスターバックスのような大手チェーンだけのものではなく、地元の小規模な事業者も活用できる点がポイントだ。MealConnectのリアルタイムなマッチングモデルは散発的な食糧援助にも対応できるように開発されており、企業は必要に応じていつでも食料を寄付することができる。レストランによって廃棄されているという。残りの200億ポンド(907万トン)は果物や野菜の廃棄や収穫されずに放置されたものだ。Americaによると、これは毎年218億ドル相当(約2兆4千億円)の食料が無駄になっていることを意味する。数字にすると驚くほど大きな額だ。日本には古くから「もったいない」精神があるが、アメリカではテクノロジーがその精神を具現化しているようだ。Yakuta少年時代を日本で過ごす。怖いもの見たさに単身、世界に飛び出し、各地で面白そうなことには、なんでも首を突っ込みながら今日に至る。メディア、リサーチ、マーケティング、広告、スポーツ、エンタメ、IT、クリエーティヴ系など、様々なプロジェクトに参画する傍ら、社会貢献活動にも携わる。