第2次大戦の終結から71年を経た世界。この間、ベルリンの壁と旧ソ連の崩壊で東西冷戦にピリオドが打たれたが、紛争はやまない。テロの脅威や領有権を巡る争いも目立ち、世界は不確実性を増している。人類は平和を取り戻すことができるのか。いくつかのデータから考えてみよう。00:00>出典・詳細をみる「地球最後の日」まで残り3分――。核開発や地球温暖化の危機を訴えるため米誌が発表する「終末時計」が、過去最悪(1953年の2分)に迫っている。冷戦が終結した1991年には17分まで針を戻したものの、2015年には「指導者の無策」も背景に3回目の3分となった。>出典・詳細をみる軍事費の規模と伸びを、2014年の上位15カ国で比べた。規模は米国が6000億ドル超で突出し、中国がその3分の1で続く。ここ10年の伸びは中国が2.67倍と最も大きく、アラブ首長国連邦(UAE)とサウジアラビア、ロシアも倍増。27%減のイタリアなど縮小の動きもあるが、世界的には軍拡傾向が目立つ。>出典・詳細をみる国家間の争いやテロ、事件に絡む「暴力」は、人々の命や暮らしとともに経済にもダメージを与える。その負担や損失による影響額は13兆ドル超と、世界の国内総生産(GDP)の13%を占めるとされる。日本のGDPの3倍にあたる規模だ。>出典・詳細をみる紛争リスクをはらむ世界でも、平和を目指す取り組みは着実に広がっている。ノーベル平和賞を戦後に受賞した個人を年代・地域別にみると、かつての北米・欧州中心から近年は中東・アフリカとアジアの台頭が鮮明だ。>出典・詳細をみるどんな国が「平和」だといえるのか――。形のない平和の度合いを、紛争の有無や政治の安定性、軍事費などから数値化した「世界平和指数」で比べてみた。「平和な国」はアイスランドで、デンマークやオーストリアなど上位には欧州勢が目立つ。逆に「平和でない国」の顔ぶれは......。争いは国家間から内戦に。紛争による死者が減る一方で、難民の数は再びピークに――。8月15日付の日経朝刊「データディスカバリー」で変化をビジュアルに描いています。終末時計とは人類が開発した技術によって人類が滅亡する危険に警鐘を鳴らすため、同誌が地球最後の日(真夜中)までの残り時間を概念的に示した時計。1947年からカウントを始めた。当初は核兵器の開発や削減状況を判断基準としてきたが、近年は地球温暖化もその1つに取り入れている。2016年も世界情勢の混沌を理由に「残り3分」が続いている。2015」から、2014年の軍事費が多い上位15カ国を対象にした。中国とロシア、ドイツ、アラブ首長国連邦は推計値。暴力は、被害者と加害者が犯罪によって経済活動に寄与できなくなる損失を示す。GDPは国際通貨基金(IMF)で、名目ベース。閉じるノーベル賞委員会のサイトを参考にした。地域は原則として受賞時の居住地。団体と、受賞を拒否したレ・ドク・ト氏(ベトナム)は除いた。Index(世界平和指数)2016」。GDPに占める軍事費など23の指標を分析し、独自に算出している。指数は低い国ほど平和であることを示すが、軍事費が高い国は指数が高くなる傾向がある。登録すると、有料会員限定の記事が毎月決められた本数まで無料で読めます。※「同意して次へ」ボタンを押下することで日経ID利用規約および日経IDプライバシーポリシーに同意したものとみなしますので、お読みの上でお進みください。メールアドレス同意して次へ(確認メールを送信)以下のメールアドレスに確認のメールを送信中ですお送りしたメールに従い、お手続きを続けてください。(まだお手続きは完了していません)確認メールが届かない場合、メールアドレスが正しく入力されているか、迷惑メールとして処理されていないか等をご確認ください。再度入力するメールの送信中にエラーが発生しました以下のメールアドレスに確認のメールを送信中、予期しないエラーが発生しました。お手数ですが、しばらく時間をおいてから再度お試しください。