各界の第一線で活躍するグローバル・リーダーが業界の最新情報の提供や、独自の視点で分析、提言するコラム。隔週にて連載しています。Deans(ディーンの中のディーン)と呼ばれたケロッグ経営大学院の名ディーン、ドン・ジェイコブスを紹介するとともに、ケロッグ校の改革の軌跡を追う。そのダイナミックな施策から日本のビジネススクールが学ぶべきこと、そして一人の教育者の生き様から学ぶべきことを示したい。※本記事は、2015年9月にDIAMONDハーバード・ビジネス・レビューのウェブサイトに掲載されたコラムを転載したものです。伝説のディーン、コトラーを招聘するドン・ジェイコブス氏(現在は名誉ディーン)は一言で言えば1975年から26年間ケロッグのディーンを務め、ケロッグ・スクールを世界トップスクールに押し上げた功労者である。ディーンとは日本語に訳すと「学部長」となるが、米国の総合大学は日本のそれとは異なり、分野ごとのスクールに分かれ、それぞれが学部や大学院、エグゼクティブエデュケーションのプログラム等を持つという構造をなす。ディーンとは、そのスクールの長で、日本で言う学部長や研究科長とは厳密には異なるためカタカナ表記でディーンと示すことにする。1985年、『ウォールストリートジャーナル』のランキングで初めて1位に輝いた。その後1988年より隔年で実施されている『ビジネスウィーク』のランキングでは、ジェイコブス在任中に行われた7回のうち、1位が3回、2位が3回、3位が1回であった。同一のランキングで30年40年と辿れるものがないため厳密なことは言えないが、ジェイコブスが在任中の26年のうちにトップスクールに押し上げたという形容は間違っていないだろう。実績が上がっていたからこそ26年にもわたってディーンとして君臨し続けたとも言える。経済学を専攻し、コロンビア大学で博士号を取得したジェイコブスは1957年にノースウェスタン大学のビジネススクールにファイナンスの教員として奉職している。その頃、ハーバード大学の各分野の社会科学者の俊英に数学を教える1年間のプログラムに参加したジェイコブスは、そこでコトラーと出会い、のちにコトラーをケロッグに招聘している。ジェイコブスは専門のファイナンス分野では、下院の銀行通貨委員会や財政構造と規制に関する大統領委員会等の政府の仕事もしつつ、前任者のジョン・バー(1965〜1975)時代の改革を支え、1975年より第10代のディーンに就任する。本連載で詳述するが、経済学ベースのファイナンスの教授だったジェイコブスが結果的に行った大改革は、マーケティングと組織行動論的なイノベーションだった。米国MBA教育の歴史さて、ここで米国のビジネススクールの歴史を簡単に振り返りたい。1881年設立されたペンシルバニア大学のウォートン校が、米国のはじめてのビジネススクールとされる。その後、1900年にはダートマス大学がはじめてのマスターレベルの学位を出し、1908年にはハーバード・ビジネススクールが設立される。1920年代1930年代には、現代の有名校の多くが設立されている。年にはミシガン大学のビジネススクールが設立され、ウォートンもはじめてのMBAを出している。1925年にはスタンフォード・ビジネススクール、1930年にはMITスローンスクールが開設され、1935年にはシカゴ大学がMBAを出している。どこもハーバードのケースメソッドを部分的には採用しつつなんらかの差別化を試みたが、ハーバードがトップとして君臨し続けたという歴史である。その頃は学生数からすれば学部レベルの商学部教育がメインであった。戦後になって多くの大学がMBAプログラムを開始し、MBA総数は1970年代1980年代に激増した。ケロッグ校の歴史ノースウェスタン大学のビジネス教育の歴史は1908年にさかのぼる。年にはエグゼクティブエデュケーションも開始している。基本的には学部教育中心であった。その歴史の中での最大の意思決定は、1966年に歴史ある学部レベルの教育から完全に撤退し、大学院レベルに集中したことである。Management)という学位を授与していた。ジェイコブスのディーンとしての貢献その後1975年にディーンとなったジェイコブスは何をしたのか。それは、ハーバード式の個人対個人の戦いのケース教育からチームアプローチへの変革、フィリップ・コトラー教授を中心にマーケティング分野を強化し「マーケティング・スクール」としてのブランドの確立、アレン・センターの開設によるエグゼクティブ教育を強化、世界的な若い学者の採用などである。入試においては全員に面接を課し、その入学選考委員会を学生中心に組成、といったことも行った。これらが戦略的・有機的につながった一連の策であったということを本連載で明らかにしていきたい。メディア・エンタテインメント・通信・金融等と幅広く、マーケティング戦略・組織を中心にコンサルテーションを行う。テクノロジーベースのマーケティングイノベーションと新マーケティングリサーチインフラの構築が関心領域。