新たなプロジェクトや実証実験、新規ビジネスの創出、コミュニケーション領域の新たなデジタル施策をリードする新技術や取り組みをお伝えしています。Unstable(TU)」を立ち上げます。ホログラムや最適化計算のアプリケーションで知られる筑波大学の落合陽一准教授らが参画します。コンピュータ研究者を主な対象とする国際ワークショップを、4月27日(金)にスイス・ジュネーブで開催します。イノラボとシビラは、イノラボとシビラは、複数のブロックチェーンを相互連携させることでプライベート型ブロックチェーンのデータ真正性を担保する仕組みなど、複数ブロックチェーンによって相乗効果を生み出す仕組み(=PoP※2)について、かねてより共同研究を進めています。今までの成果を踏まえて、ブロックチェーン技術と量子技術を組み合わせることで、量子コンピュータ環境下における情報セキュリティを強化しうると考えました。量子力学の分野で世界最先端の研究を行っているCERNの研究者や国内有識者らと意見交換を重ねており、この活動の枠組みをさらに広げるべく、TUを立ち上げます。TUを通じ、量子コンピュータが当たり前となった世界において、量子ネットワークでつながれた量子コンピュータ群に何ができるのか。「トークン・ソサイエティ※3」の実現を目指して議論を重ね、その過程を広く公表していきます。コンピュータ研究者を主な対象とする国際ワークショップを、4月27日(金)にCERNアイデアスクエア(スイス・ジュネーブ)で開催します。Unstable(略称:TU)」として初となるワークショップを開催します。午前は日スイス代表による講演、午後は量子コンピュータ・ブロックチェーン分野横断のパネルディスカッションを予定しています。量子力学の原理を情報処理に応用したコンピュータであり、特定の問題に対して圧倒的な処理性能を誇る。本会議体では量子ゲート方式の量子コンピュータを想定している。ISIDがシビラとともに確立した複数ブロックチェーン連携によるセキュリティ強化型ブロックチェーン技術コンセプト。Blockchain)」の一環で、宮崎県綾町の有機野菜の生産履歴をブロックチェーンで管理する実証実験を通して確立した。この実証実験では、複数のブロックチェーンを相互連携させる事でプライベート型ブロックチェーンのデータ真正性を担保した。トークンはブロックチェーン上で定義されるアセット(資産、データ)を指す。ような仮想通貨が挙げられる。金銭的な取引に限らず、ブロックチェーン上の全てのデータが不正、改竄不能なアセットとして管理され、個人の価値観に基づく権利行使の手段として成り立つ経済圏をトークン経済圏(トークン・エコノミー)と呼ぶ。デジタルネイチャー研究室(以下DNG)のもとで研究活動を行なっている石井晃氏をメディアアルケミスト・ライトシーカー(Lightseeker)として迎えます。MEDIA領域の研究開発をDNGと共同で続けています。COMPETITION(SRC)銅賞を受賞しました。&MEDIA領域の研究開発をさらに加速させることを目的として、「ReverseCAVE」の開発リーダでもある石井氏を新たにコラボレーションパートナーとして招聘します。今後は、落合氏と共に研究活動を進めてまいります。デジタルネイチャー研究室(以下DNG)において研究活動を行なっています。うめきたフェスティバル2016」にて技術統括を務めました。同年8月にイノラボ、WIRED、TechShopが共催した「未来をつくる『イノヴェイション・サマースクール』」にて「AI/人工知能」編にて人工知能(AI)スペシャリストとして鈴木一平氏と並び、メイン講師を勤めました。石井氏は、先端テクノロジーを分かりやすく伝える能力に長け、国内外問わず高い評価をうけています。ReverseCAVEは、VRコンテンツをヘッドマウントディスプレイ(HMD)上で再生すると同時に、周囲に設置した半透明スクリーンに裸眼で視聴できる立体映像としてリアルタイムで投影し、HMDを装着した人と周囲にいる人が、同じ空間内でそれぞれの位置や視座に応じたVR体験を共有できるシステムです。近年、VR活用の広がりは目覚ましく、特に3Dコンテンツを用いた映像表現分野やエンタテインメント分野では最も注目される技術の一つです。VRはその特性上、HMD等の専用機器による視聴が前提となるため、HMDを装着した人と、装着していない人では、同じ空間にいても視聴体験を共有することはできません。仮にモニター等でHMD装着者と同一のコンテンツを視聴できたとしても、2次元環境で表現されるため、その体験には大きな差異が生じます。イノラボとDNGは、この制約を取り払い、空間そのものをメディア化することにより、これまでにない映像コミュニケーションの創出を目指します。それによる感性的な表現活動を行うことで、社会への訴求と実装を行っています。節生、以下ISID)のオープンイノベーションラボ(以下イノラボ)は、全日本スキー連盟フリースタイルスキーのフィジカルコーチであり、スポーツトレーニング専門家である遠山健太氏の協力の下、子どもの運動能力をITで自動測定し、一人ひとりに適性のあるスポーツ種目を判定するシステム「DigSports(ディグスポーツ)」を開発しました。スポーツ教室などを対象に一般公開していく予定です。2020年に向けてスポーツへの関心が高まる中、政府は、トップアスリート強化だけでなく、子どもからシニアまですべての国民を対象にスポーツを通した健康増進に取り組んでいます。よれば、「運動習慣」と「体力」、あるいは「運動やスポーツへの意識」と「体力」は相互に関連することが明らかになっており、運動の習慣化や運動・スポーツに対する肯定的な意識を高めることが、体力向上への取り組みに重要とされています。同調査では、運動やスポーツが「嫌い」の割合が、2014年度以降増加し続けていることも指摘されています。した状況を踏まえ、イノラボでは、子どもが早い時期に自分に合ったスポーツを見つけることが、運動への意欲向上や運動の習慣化につながり、将来アスリートを目指すきっかけとなったり、あるいは生涯楽しめるスポーツと出会うことができるのではないかという仮説の下、DigSportsを開発しました。DigSportsは、子ども達のスポーツへの取り組みを増進するとともに、スポーツを通した成長を促す仕掛けとして開発した運動能力測定システムです。モニターに映る自分の姿や記録を確認しながらチャレンジすることで、子ども達が楽しんで取り組めるほか、大がかりな施設や多数の記録員を必要としないため、何度も利用して、運動能力の向上をきめ細かく記録することが可能となります。専門家の知見に基づいた最適なスポーツ種目の推定を行うことにより、子ども達が自分の可能性に気づき、高い意識でスポーツに取り組んでいくことが期待できます。DigSportsは、利用者の動きを3次元で検知するセンサー群、大型モニター、独自の測定・分析プログラムで構成されるシステムです。主な機能と特徴は次の通りです。身体測定(身長、腕の長さ、足の長さ、座高、肩幅)とともに、文部科学省の新体力テスト※2に採用されている5項目(反復横跳び、垂直跳び、50メートル走、ボール投げ、持久走)の測定を自動で行います。狭いグランドや屋内でも計測できるよう、50メートル走、ボール投げ、持久走については、遠山氏監修の下イノラボが開発したアルゴリズムに基づき、モニター前での動きから記録の推定を行います。50メートル走は、利用者の足の長さと垂直跳びの結果から「推進力」を計算し、モニター前での足踏み動作からタイムを推定します。同様の5段階判定を行います。遠山氏の考案したスポーツ適性診断メソッドを応用して、一人ひとりに適性があると推定されるスポーツ種目を判定します。)に応じて、適性が高い種目を判定します。イノラボは、2011年4月の発足以来、先進テクノロジーをビジネスや暮らしに役立つサービスとして展開することをミッションに、「地方創生」「スポーツ×IT」等の分野で様々な実証実験やプロトタイプ開発に取り組んでいます。プログラム提案機能などの開発をはかり、DigSportsの実用性をさらに高めてまいります。“わが子の潜在力を開花させる「スポーツ子育て論」”(アスキー新書)、“ママだからできる運動神経がどんどんよくなる子育ての本”(学研プラス)がある。スポーツ庁公表)をもとに、ISIDが抜粋・要約。※2新体力テスト:文部科学省が国民の体力・運動能力の現状を明らかにするとともに、体育・スポーツの指導と行政上の基礎資料を得ることを目的に、毎年実施している調査。内容を全面的に見直して導入された。節生、以下ISID)のオープンイノベーションラボ(以下イノラボ)は、コミュニケーション・デザインの第一人者として知られ、「さとなお」の通称で幅広い活動を展開するコミュニケーション・ディレクター佐藤尚之氏を、このほど新たにコラボレーションパートナーとして迎えました。イノラボは、2011年4月の発足以来、先進テクノロジーをビジネスや暮らしに役立つサービスとして展開することをミッションに、様々な実証実験やプロトタイプ開発に取り組んできました。現在当社が推進する中期経営計画においては、2020年以降を見据えた新たなビジネス創造の中核的役割を担い、「地方創生」「スポーツ体験」などの分野におけるサービス開発を進めています。テクノロジーが社会全体を大きく変えつつある現在、これらの分野で新たなサービス創出に取り組む上で、イノラボは“いまここにあるテクノロジーで、社会に何を提供できるか“という「シーズ」視点に加えて、“いまここにある社会課題に応えるために、テクノロジーをどう使うか”という「ニーズ」視点を強化し、より伝わるユーザーコミュニケーションを推進するために佐藤氏を招聘しました。佐藤氏は、広告コミュニケーションに留まらない幅広い領域において、「本当に伝わるコミュニケーション」「本当に届くサービス」を具現化してきたことで知られ、東日本大震災の翌日に始動した官民連携の情報サイト「助けあいジャパン」立上げをはじめとする復興支援活動や、全国各地の自治体・団体との連携による地域活性化プロジェクトなども数多く手掛けてきました。イノラボは、同氏をコラボレーションパートナーに迎えることにより、「人々が本当に必要とするサービスを、その手に届けるために、テクノロジーをどう使うべきか」という視点に立ち、より具体的な社会課題の解決に向けたサービス開発を加速してまいります。クウジット株式会社の共同研究プロジェクトの一環として「トーハク×アイデアソン」を開催し、「訪日外国人の記憶に残る日本文化体験」をテーマに、外国人やICTクリエーターによる企画会議を佐藤氏のファシリテーションで実施します。コミュニケーション・ディレクター。1961年東京生まれ。1985年(株)電通入社。コピーライター、CMプランナー、ウェブ・ディレクターを経て、コミュニケーション・デザイナーとしてキャンペーン全体を構築する仕事に従事。2011年に独立し(株)ツナグ設立。参加者募集!「ITのチカラを使って、リアルな鑑賞体験をより豊かに」をテーマに、東京国立博物館の監修のもと、未来の街での新しい体験をプロデュースするイノラボとAR(拡張現実感)や屋内測位などの独自技術を有するクウジットが協力して、トーハクなび共同研究プロジェクトを展開しています。イノラボ、クウジットは、ファシリテーターにコミュニケーションディレクターの佐藤尚之(さとなお)氏をお迎えし、このテーマについてオープンに考えるアイデアソンを行います。2日目(3月12日)には、審査員によるトークショーも開催します。詳細、参加申込は東京国立博物館のウェブサイトをご覧ください。プロジェクト」を立ち上げました。して採択を受けており、秋田県男鹿市の協力を得て、男鹿の地に古くから伝わる民俗行事「男鹿のナマハゲ」を題材とします。「怠け心を諌める」「幼児への躾」といった比較的知られている意味合いだけではなく、「コミュニティの維持」や「家族の絆の醸成」など、「ナマハゲ」に内包される多様な解釈を紐解き、モバイルデバイスや各種センサー機器などが普及する現代の都市を舞台に、映像で再現します。映像作品は2017年2月に完成予定で、国内外の各種イベント・映画祭等への出展後、インターネットで公開する計画です。本プロジェクトのねらいは、2020年に向けて日本文化への関心が高まる中で、海外はもちろん国内でも十分に知られていない日本の地域文化の魅力や豊かさを、国内外に向けて発信していくことにあります。全国各地で行われる民俗行事や祝祭は、一般に知られている由来や意味だけに留まらない多様な解釈が可能であり、そこに何を見出すかは、見る者の意識や感性に委ねられている側面があります。そこには地域に伝承されてきた豊かな精神性や、現代に通じる普遍的な示唆などが内包され、日本の地域文化の奥深さや魅力を形作ってきたともいえます。した行事・祝祭が生まれた当時と現代では、社会的背景や人々の暮らしが大きく異なり、現代の人々にとって、そこに内包される意味合いを直感的にイメージすることは容易ではありません。そのため、魅力的な文化・風習を持ちながら、その意義が十分に認識されなくなったり、継承が難しくなっている地域が多く存在しています。本プロジェクトは、そうした民俗行事や祝祭が持つ多様な解釈を紐解き、IoTやVRなどのテクノロジーを用いて、現代の人々あるいは海外の人々が直感的に理解しやすい表現で映像化することにより、日本の地域文化への理解や関心をより高めていこうとする試みです。プロジェクト発足にあたり、メディアアーティストの市原えつこ氏をコラボレーションパートナーに迎えました。市原氏は、日本的な文化や土着の風習からインスピレーションを受け、ロボット、VR、タッチセンサーなどのテクノロジーを活用して五感を刺激する体験型作品で話題を集める気鋭のアーティストです。本プロジェクトでは、映像のメインモチーフとなるアート制作を担当します。メディアーティスト、ディレクター。日本的な文化・習慣・信仰を独自の観点で読み解き、テクノロジーを用いて新しい切り口を示す作品を制作する。メディアに取り上げられている他、文化庁事業の採択・推薦も受ける。2011年4月に設置したオープンイノベーション研究所(現オープンイノベーションラボ)は、様々な先端技術の実用化に向けて、企業や教育機関などと協働し、技術研究やサービス開発に取り組んでいます。都市計画やエンタテインメントに関連する領域を中心に、2020年とそれ以降に向けた新たなソリューションの創出に取り組んでいます。文化イベントの中で、大会の機運醸成に向けて特別に実施される要素を含むイベントについて、試行プロジェクトを実施することにより、その効果と課題を分析する。先端のビジネスを未来都市が生み育てる(後編)」のページ最下部に、イノラボ森田が寄稿しております。"これを演出するには、いろいろな人に出会い、刺激を受け、自らを鼓舞できるような場が必要です。場づくりするだけでは、インタラクション(相互作用)は起きません。テクノロジーで偶然の出会いを演出し、「モノ」ではなく、「コト」を消費してもらう必要があります。続きは本サイトでお楽しみください。Blockchain)」を立ち上げます。(以下綾町)と連携し、ブロックチェーン技術を活用した、有機農産品の安全をアピールする仕組みを構築します。分散型台帳をネットワーク上に構築するブロックチェーン技術は、インターネットを行き交う情報の正当性を担保しうる新しい信頼のプロトコルとして、金融領域にとどまらず様々な分野での活用が期待されています。なかでも、大がかりなシステムへの投資や運用体制の構築が難しい地方自治体には、様々な課題解決において分散型であるブロックチェーン技術の適用可能性が広がっていると、イノラボ、ガードタイム、シビラの3者では認識しております。3者はこの認識のもと、ブロックチェーン技術を活用して、地方創生を支援する新たなプロジェクト「IoVB」をスタートします。綾町は、1988年制定の「自然生態系農業の推進に関する条例」のもと、食の安全を求める消費者のため厳格な農産物生産管理を行っています。ランクが付与され販売されていますが、そこにいたるプロセスや価値が、消費者には十分に届いていないという課題に直面していました。綾町は、綾町独自の取り組みの厳格さや、出荷する有機農産品の品質の高さを消費者に向けてさらにアピールしていくため、今回の実証実験に参加します。本実験における検証ポイントは主に2点あります。1点目は、生産管理情報をブロックチェーンで実装することによる効果です。綾町の各農家は、植え付け、収穫、肥料や農薬の使用、土壌や農産物の品質チェックなどを、綾町の認証のもと実施しており、今回の実証実験では、これらすべての履歴を、シビラの製品「Broof」を活用して構築するブロックチェーン上に記録します。綾町はこのプロセスを経て出荷される農産品に、独自基準による認定マークとともに固有IDを付与します。消費者はこの固有IDで検索することにより、その農産品が間違いなく綾町産であること、綾町の厳しい認定基準に基づいて生産されたものであること、それらの履歴が改ざんされていないことをインターネット上で確認することが可能となります。ブロックチェーンによるこの公証の仕組みが、消費者の行動に影響を与える可能性があるか、また、仕組みの運用が地方自治体にとって無理のないレベルであるかを検証します。2点目は、ブロックチェーンの信頼性担保です。今回の実験で生産管理情報を登録するブロックチェーンは、綾町が運営・管理するいわゆる「プライベート型」のブロックチェーンです。Infrastructure)」と組み合わせることで、情報の信頼性をさらに高めた仕組みとします。Proof)と定義し、その実効性について検証します。イノラボは、ISIDが2011年4月に設置した研究開発組織で、「街づくり」「観光」「スポーツ」などの領域を中心に様々な技術研究やサービス開発に取り組んでいます。これまでにも、大阪駅北口の大型複合施設「グランフロント大阪」における街と来街者とのコミュニケーション基盤の導入や、東京都品川区などとの協働による、訪日客と地域ボランティアガイドのリアルタイムマッチング実証実験などを手がけてきました。その経験・知見を生かし、当プロジェクト全体の企画・運営ならびにシステム構築を担当します。ガードタイムは、エストニアに本拠を置くIT企業です。エストニアが世界に先駆けて導入した、ブロックチェーン技術を活用した行政サービス「e-Estonia」の中核プラットフォーム「X-Road」の開発・運用を行う先進企業であり、ブロックチェーン技術の社会実装において豊富な実績を有しています。Infrastructure)」を提供します。シビラは、先進的なブロックチェーンの研究開発およびソリューションを提供する日本発のベンチャー企業です。FinTech以外の領域におけるブロックチェーンの仕組みを先行開発しており、当プロジェクトにおいては、ブロックチェーン構築に関する知見と、データベースとして使用できる独自開発の高速処理ブロックチェーン「Broof」を提供します。3者はそれぞれの強みを持ち寄り、地方創生にむけた様々な領域において、ブロックチェーン技術を社会実装すべく、今後も多くの企業や自治体とともに調査・研究を進めてまいります。Tokyoと共同で、8月22日(月)から24日(水)まで、IoT、AI、ロボットなど最先端のテクノロジーを学べる中高生向けサマースクール“未来をつくる「イノヴェイション・サマースクール」”を開催します。ICTやIoT技術の進展により、昨今ではスマートフォンやウェアラブルデバイスを通じて、一般の人々が様々なサービスを日常的に享受できるようになりました。パッケージング技術の高度化により、それらのデバイスの原理的な仕組みや構造については、直感的に理解することが難しくなっています。ネットワークやセンサー等の技術も日進月歩で進化しており、最先端の技術トピックスを、若年層に分かりやすく伝える人材や環境の整備が追いついていないのが現状です。イノラボでは、こうした課題を払拭する試みとして、本サマースクールを企画しました。第一線で活躍するサイエンティストによる実践的なプログラムを通じて、若年層の科学技術への興味や理解を促す場を提供します。今後は、受講者の反応を踏まえ、さらに発展的なプログラムの実施も計画しています。両会場とも溜池山王のアークヒルズ内にあります。午前・午後でそれぞれ場所を移動して開催します。PM(実践ワークショップ)/2日間で組み立てたIoTプロトタイプにAIを実装。WekaまたはTorchを用いた機械学習、パターン学習でIoTロボットを進化させる。:釜井節生)は、利用者にとって快適な空間を個別に紹介する誘導アプリを開発しました。(※1)で、デジタルサイネージ(※2)を用いた実証実験を開始します。昨今、ウェルネス(※3)志向の都市生活が注目される中、屋内外空間の快適性を外的環境のみならず、利用者の心理状況や生体情報など、内的要因も含めて総合的に評価するニーズが高まっています。屋外空間の快適性評価は、気温などの気象条件を基に算出された客観的指標を用いて行うことが一般的で、利用者側の状況を個別に反映したものにはなっておらず、ウェルネスの観点からも快適に利活用しきれていないという課題があります。そこで、大林組とISIDは共同で、利用者の空間へのニーズを、生理状態や環境条件などからリアルタイムに評価し、その利用者にとって最適な空間での過ごし方を提案するアプリ(※4)を開発しました。今回は、充実した屋外空間を有する都心部の複合商業施設「グランフロント大阪」を実証実験の場所に選定し、利用者が屋外空間を利活用して快適性を向上させることをめざし、屋内からより快適な屋外へ誘導することに特化した評価方法を確立しました。ソーシャルデータ」の3つの要素から各利用者の快適感指標を算出し、快適感をより向上させる屋外空間と過ごし方を導き出します。これら3つの要素を解析して独自の快適感指標を算出する手法は世界初です。個別誘導アプリの特長は以下のとおりです。用者にとって快適な場所と過ごし方を個別に解析し、提示します。(写真1、2)対話形式により、「生体情報」の自動計測、「ソーシャルデータ」の入力などへの利用者の心理的障壁を軽減し、アプリの継続利用につなげます。(写真1、2)対話形式により、「生体情報」の自動計測、「ソーシャルデータ」の入力などへの利用者の心理的障壁を軽減し、アプリの継続利用につなげます。本技術は、6月17日から一般利用者を対象とする実証実験を行います(2016年の秋まで断続的に実施予定)。今回は屋内から屋外への誘導に限定していますが、今後は、施設の屋内外の全面的な利用と、利用者のさらなる快適性の向上をめざし、屋内から屋内、屋外から屋内など、さまざまなパターンへの応用に取り組みます。大林組とISIDは今後も、ICT技術を用いて、快適感の向上と空間活性化による価値向上をめざしたサービスの提案を推進します。屋内からより快適な屋外へ利用者を誘導することに特化した個別誘導アプリ内の解析ロジック。:小堀秀毅)の技術提供により実現EVENT2016.06.09「ヒューマンキャピタル2016」にイノラボ森田が登壇いたしました2016年6月8日(水)の「ヒューマンキャピタル2016」にイノラボ森田が登壇いたしました。隆彦氏と登壇いたします。お蔭様でセッションは満員御礼。ソニーコンピュータサイエンス研究所様の研究内容のお話と、イノラボのプロジェクト「エブリスポ!」をご説明させていただきました。暦本先生とイノラボ森田の対談が掲載されています。今回の特集は「病気にならないカラダ」。テクノロジーで病気を防ぐことが出来るのか。"人は、社会や環境からの影響なしには生きられない。街やコミュニティーに「健康」や「予防」が実装されなければ本当の意味での未病社会は訪れない。節生、以下ISID)のオープンイノベーションラボ(以下イノラボ)は、筑波大学助教でメディアアーティストの落合陽一氏と共同で、未来の街における新たなメディア接触体験をテーマとした空間アート作品を、グランフロント大阪(大阪府大阪市)で開催中の「うめきたフェスティバル2016」に3月30日(水)より出展します。MEDIA(ポストピクセル・アンド・メディア)」の一環として実施するもので、空中に触覚を伴う3次元映像を映し出すなど、従来の常識を覆すような視聴体験を、街の中で気軽に体験できる空間アートとして展示します。MEDIA」は、街と来街者の新しいコミュニケーションのあり方を追求するイノラボの研究活動に、落合氏が手掛ける独自のUI/UX技術を融合した、イノラボの新たな研究領域です。空中に描かれた映像に指先などが触れると反応する空中触覚映像技術や、物体に応じて多彩な触覚を作り出す技術などが、未来の街における新たなメディアとしてどのように活用しうるかを検討・検証し、街への実装に向けたプロトタイプの開発や実証実験を行っていきます。本プロジェクトは、落合氏を研究リーダーに迎え、2015年12月より活動を開始しました。会場では、従来型のディスプレイやデジタルサイネージなどの表示装置を用いず、空中へのホログラム投影や局所音源などを使って、触覚を伴う3次元映像などを体験できる空間アートを展示します。「現代の魔術師」と称される落合氏の研究テーマの中から、未来の街のメディアとしての活用可能性が考えられる技術を選び、一般来場者が体験できる形で展示する、貴重な機会となります。※出展内容は予告なく変更される場合があります。筑波大学でメディア芸術を学んだ後、東京大学を短縮修了(飛び級)して博士号を取得。IPA認定スーパークリエータ、総務省より異能vationに選出。アートコンテクストを融合させた作品制作・研究に従事している。BBC、CNN、Discovery、TEDxTokyoなどメディア出演多数。国内外の論文賞やアートコンペ、デザイン賞など受賞歴多数。Gate」が、一般ランナー向けハイテク技術として紹介されました。WorldのWebサイトでも視聴可能です。1千万人とも言われる日本のランナーたちがランニングフォーム解析を気軽に利用できる世の中はもうすぐ、となるよう、日々研究を進めています。Gate」に関して、プレゼンテーションを頂きました。テクノロジーを「どう使うか」「誰のために使うか」は我々イノラボにとっても課題であり、常につきまとうものです。林編集長のプレゼンにもあった「楽しそうだからやりたくなる」というスタートの部分を忘れずにテクノロジーを活用していきます。この対談形式の企画は全6回を予定しております。