(曖昧さ回避)」をご覧ください。casino)は、賭博を行う施設の一つ。ルーレットやブラックジャックなどのゲームで金銭を賭ける場所。家を指すイタリア語の「casa」[1]に縮小の語尾「-ino」が付いたものである。言語により「カジノ」あるいは「カシノ」と発音される。語源のイタリア語では基本「カジノ」、フランス語、ポルトガル語なども「カジノ」。スペイン語や英語では通常「カシノ」と発音される。ドイツ語のように地域によってsの発音が異なる場合など、どちらもあるいはその中間もありえる(同一表記を採用していても表記された文字と発音の関係が言語によって異なるためで、表記優先の例。日本語「カジノ」は音を表記)。ついて「カッシーノ」という用語を用いることを提唱した[2]。歴史編集1800年代を舞台としたカジノ内の絵カジノは、客を誘い込むような派手な建物が多い「賭博」も参照カジノはヨーロッパ起源とされる。ルイ15世の時代にフランスにおいて、カジノの元となる上流階級向けや庶民向けの賭博場が広まった。フランス革命によって王政が倒れると、賭博に対する制限が無くなり更に流行したが、総裁政府の時代には賭博場を公認としてコントロールしつつ、課税するようになった。ナポレオンは賭博規制を行った。第三共和政の1907年に合法化された。イタリアでは1638年に世界最古と言われるカジノ・ディ・ヴェネツィアが作られた[3]。ドイツでは保養地のバーデン=バーデンに最古のカジノができた。後発のヴィースバーデンのカジノは1771年設立という記録が残っている。イギリスには継続営業中のカジノとしては世界最古の「クロックフォード」が現存する。モナコでも19世紀にカジノが広まった[4]。アメリカでは1931年にネバダ州で合法化され、1940年代にはラスベガスがカジノの町として急速に発展した。1960年後半から1970年代になるとスペイン、オランダ、オーストラリア、南アフリカ共和国、ケニア、セネガル、アメリカのニュージャージー州などで合法化され新しいカジノが作られた[5]。1960年代以降、ラスベガスでは装飾や建築物を1つのテーマに合わせたテーマカジノが建設され、家族連れや地元客をターゲットにした新しいカジノが発展した。ショーやリゾート施設といったエンターテイメントとの融合施設が主流となっている。カジノゲーム自体では他社と差別化が図れないのがカジノビジネスの欠点であった。エンターテイメントショーで自社に顧客を集め、たとえエンターテイメントショー自体が赤字でも、ギャンブルから収益を得るビジネスモデルが一般化している。その後、カジノは120か国以上で合法化されており、国によって制限内容は大きく異なる。世界で2000軒以上のカジノが存在し、観光資源の1つとして競争が行われている[6]。1950年代のラスベガスに代表されるように非合法組織の関与は大きな問題とされ、それに対抗する規制強化が行われてきた。1990年代後半にはマカオにおいて、カジノを巡る抗争が激化した[7]が、現在は沈静化している[8]。各国の状況編集ヨーロッパ編集ヨーロッパでは格式の高いカジノがあり、ネクタイ着用など服装規定が定められている場合が多い。イギリスには126軒のカジノがあり、主要都市に分散している。ドイツのバーデン=バーデンなどのカジノはその歴史から名所の1つになっている。それ以外に第二次世界大戦後に新設されたカジノも存在する。フランスには小さいものを含めれば160軒以上のカジノが存在し、カンヌやニースの高級ホテルの近くには一流のカジノがある[4]。その他、モナコのモンテカルロには、1863年開業のグラン・カジノを始めとして、4つのカジノが集中している。イタリアのヴェネツィアには大衆向けカジノの他に、大運河沿いにヨーロッパで最も格式が高いカジノがある。ポルトガルは8つのカジノがあり、かつては上流階級が集う社交場だったが、カジノを禁止していたスペインが1977年に合法化すると客足を奪われた。スペインには25軒のカジノがあるが、大都市では禁止されている。オランダにあるアムステルダム・スキポール空港のカジノは、世界初の空港カジノとして注目された。ベルギー、オーストリア、マルタ、スウェーデンにも小規模なカジノが存在する。デンマークは1991年、スイスは2000年から合法になった[4]。マルタでは2017年に女性記者が殺害された事件で関与したとして複数のカジノを経営していた男が逮捕され2019年欧州評議会は、反汚職の取り組みが不十分で規制強化が必要と指摘した[9]。アメリカ編集アメリカ合衆国編集カジノの扱いは州によって異なり、10の州では合法とされているが2つの州(ハワイ州、ユタ州)ではカジノに限らず一切のギャンブルが禁止されている[10][11]。ラスベガスは、1931年にネバダ州がギャンブルを合法化してから、カジノの町として急速に発展した。当初は銀行が融資を避けたため、複数の犯罪組織が資金提供や乗っ取りを行って経営に関与し、組織間の抗争まで行われた。Board)が設立され、「犯罪に関わりのある人物の排除」や「マネーロンダリングに対する厳しい取締り」を行うことで、犯罪組織の影響を払拭した[12][13]。2000年の統計では、ネバダ州のカジノ全体の収益は96億ドル、国内で1位である[10]。ニュージャージー州では、1976年に保養地のアトランティックシティ限定でカジノを合法化した。ラスベガス以上に厳しい規制があることから、カジノは12軒(2000年時点)と小規模だが、ニューヨークなどの大都市が近いため、年間3800万人が訪れ、1軒あたりの収益率は高い[10][14]。1980年代前半まで、アメリカ国内でカジノが合法化されていたのはネバダ州とニュージャージー州だけだったが、1980年代後半から他の州でも合法化され、ミシシッピ州のチュニカ(Tunica)のように経済発展する地域が生まれた。インディアナ州やアイオワ州などでは船上にカジノが作られ、クルーズしながら或いは桟橋に繋いだままゲームが行われている[15]。上記以外に、インディアン自治区におけるカジノ(インディアン・カジノ)が存在する。いくつかの自治区が、チャリティ等の目的限定で合法化しているビンゴについて制限を守らなかった事で州に訴えられたが、自治区では州の禁止には従うが、「規制」には従う必要が無いと主張し、認められた。Act)が定められた。この法により、州と自治区の間で事前に協議が必要になったが、禁止されていないゲームについてカジノを開くことが認められた[16]。1992年に開業したコネチカット州のフォックスウッズ・リゾート・カジノが成功すると、他の州の自治区でもカジノが建設され、2000年時点でインディアン・カジノは24以上の州に存在し、全体の利益は、ネバダ州を上回る約100億ドルと推測されている[17]。ラテンアメリカ編集アルゼンチンには南米最大のカジノ、セントラル・カジノをはじめとして23のカジノが存在する。その他にコスタリカ、ホンジュラス、パナマ、チリ、コロンビア、エクアドル、パラグアイ、スリナム、ウルグアイにもカジノが存在する。ブラジル、ペルー、ボリビアでは非合法とされている[18]。カリブ海諸国では観光資源の1つとして新しいカジノが建てられている。税法上などの点から、インターネットを使用したカジノの企業が拠点としている。アメリカ合衆国等、法律でインターネット上のギャンブルを禁止している国から利用した場合は違法になる[19]。アジア編集ポルトガルから中華人民共和国に返還されたマカオには、元々カジノが存在したが、2001年から外国資本を導入したことで、カジノ都市として急成長し、ラスベガスを上回る利益を上げる程に成長した。ザ・ベネチアン・マカオは、世界最大のカジノとして知られる。その他にマレーシア、フィリピン、ネパール、大韓民国は比較的早い段階からカジノを認め、利益を上げている。マレーシア・ゲンティンハイランドのカジノは、1978年開業で人気が高い。フィリピンのカジノは地元客が多いが、韓国のカジノは旌善郡にある江原ランドを除き外国人専用で、入場には国籍チェックでパスポートが必要であり、日本に一番近いカジノ合法国であったことから、客の9割が日本人であった[20]。近年は中国人観光客の急増により、客の大半が中華人民共和国からの客である[21]。上記の国家に追従する形で、インド、スリランカ、カンボジアでも合法化され、新たにカジノが建設されている。2]ため、国内でのカジノの設置は認められていない。海外のカジノで一般的に行われている遊技自体が禁じられているわけではない。風俗営業法の第2条第5号に定義される営業(通称:第5号営業)として、景品や金銭と交換できないチップやメダルなどの遊技媒体を用い、客がカジノ的な雰囲気を楽しむカジノバーやメダルゲーム場などの営業を行うことは妨げていない。これを隠れ蓑として賭博を行う者も存在し、たびたび摘発されている[23]。それら違法営業の中には、パチンコ・パチスロ機を用いた業態も現れている。外交特権を隠れ蓑とし、外交官宅などにカジノが設置される事例もあるが、2010年に元駐日コートジボワールの外交官の関連施設が、2014年には駐日ガーナ大使の自宅が摘発を受けている[24]。インターネットを使って世界のオンラインカジノを日本から接続してプレイすることも可能となっており、現在のところ、これが違法であるという判例はなく、グレーゾーンとされているが、オンラインカジノを客にプレイさせて換金行為を行っていたインターネットカフェは、賭博罪の容疑で摘発[25]されており、今後オンラインカジノの法整備が行われ、世界のオンラインカジノをプレイして摘発される可能性もある。一部の地方自治体の中には税収や経済効果を求め、構造改革特区を目指す動きがある。(カジノ議連)を結成して合法化を求めている。犯罪組織(反社会的勢力)の資金源になるなどの恐れを理由として、カジノ自体に反対している。日本でその根源になっているパチンコが若者から高年齢層まで全国各地で「いつでも・どこでも・気軽に」遊戯できる全国各地にあるのに対して、カジノは特定の場所のにしか設置が出来ないため、カジノ解禁がパチンコ業界では「遊技者減少」と「規制強化」されると懸念されている[26]。立憲民主党の枝野幸男代表も「日本人がギャンブルで損した金を、米国に貢ぐ制度」として否定的な見解を示している[27]。