呼ばれず少し待たされてから呼ばれました。私もだいたいの事はネットで済ませているので、銀行に行くとしてもATMくらい。ATMで余ったお小遣いを預入している位で、月に1度くらいしか行かない。これまで、こまめに下ろしていたんだけど、そんな必要は無いようになった。窓口に用事なんて殆どネットで完結している。小銭貯金をしているけど、小銭をまとめて預けに行こうとすると、手数料を取られるので郵便貯金に切り換えている。銀行なんて、雨降るときに傘を取り上げて、晴れているときに傘を渡すくらいにしか思わなくなってきたし。言えば、今日行った銀行。20年前に住宅ローンの相談に行って以来です。当時、私の給与振込がこの銀行だったので、ここの銀行から住宅ローンを申し込もうと(浅はかに)考えていたのですが、何とも要領の得ない返事だったんですよね。不動産購入する地方銀行の支店長との面談で即決だったので、給与振込から何から全部そちらの銀行に切り換えました。今では、私のしがないお小遣い口座に成り下がっています。インターネットバンキングに早くから取り組んでいたメガバンクでしたが、今じゃどこも横並びで魅力が薄いですね。これから先、AIが発達するようになれば、窓口需要はますます減るんじゃないでしょうか。して、メガバンクを中心に窓口店舗がどんどん減っているのは、何となく納得出来たように思います。あ、そう言えば昨日銀行に行った用事というのは、キャッシュカードの切替による生体認証登録をするためでした。実は、昨年の10月くらいに受け取っていたのですが、ずっと忘れていて年末平日に休みを取ったのにもかかわらず、それも忘れていたのでした(笑)そのキャッシュカードもクレジットカード機能付きでして、正直要らなかったのですが、生体認証ICキャッシュカードへ切り換えるときに必須と言われて仕方なく入ったのでした。「おまえ、クレジットカードを一度も使っていないからその機能を取り上げるわ。」と予告はがきが来たんですよ。お前んとこが勝手に押し売りしただけなのに・・・それやったら、最初からそんな機能を押しうるな!と言いたい。晴れの日に傘貸して、雨の日に傘を取り上げる行為そのものですね。クレジットカード機能付きのキャッシュカードは、窓口の人に回収されていったのでした。目の前で切り込みも入れずに回収されたので、あとで不正利用されないかちょっと心配だな。Thursday未来永劫、支店があり続けると当時は思っていたのだけど、この20年で統廃合を繰り返した結果、来年1月20日に我が町から消えてしまうのだ。今になって思えば、住宅ローンを組むときの引落口座を、メガバンク(当時は都市銀行)に選択しなくて良かった。未来永劫、支店があり続けると当時は思っていたのだけど、この20年で統廃合を繰り返した結果、来年1月20日に我が町から消えてしまうのだ。電車で行くには便利なところだけど、クルマやバイクには不便なところ。(つまり、駐車場、駐輪場が支店の前にない。)恐らく、ここの支店もあと20年したら消えてしまうのではないか。当時は、「こんな地方銀行と契約しても雁字搦めになってしまうんじゃ・・・」と思っていたんだけど、地方銀行は地方銀行なりに頑張っていて、この20年統廃合がない。今後、人口減少と銀行営業の革新がない限り、統廃合が進められていくんじゃないかと思うが、そうなったら最後の砦ゆうちょ銀行に頼るしかないだろう。そのゆうちょ銀行も民営化されてしまったから、いつまで地域密着でいられるか不安でしかない。日本郵政は、相次ぐ不正で信用が揺らいでおり、正直、今のところ不祥事が表面化されていないゆうちょ銀行も、いつ爆弾不祥事が飛び出るか不安である。なると最後はネット専業銀行しかなくなる。したら、それが時代の流れなのかも知れない。これから人口が毎年島根県並に減っていくのだ。銀行・・・どうなるのかしらね。Tuesday家裁の離婚調停などで使われてきたが、近年、「現状の生活実態に合っていない」との批判があった。昨日の朝、おは朝と新聞を読んで気を揉んだことがこれ。概ね理解は出来るが、そろそろ年収ベースによる算定ではなく、可処分所得による算定にしてもらえないだろうか。どんなに高年収でも低年収でも、15年前と今では全然違う。可処分所得にすると社会保険料の爆増で1割くらい減っているんよ?そこで、新しい算定表で倍額になったら、夫(或いは妻)が再婚して子供を授かることも難しくなる。ましては、離婚後の養育費を考えて結婚すらしない。結婚しても子供を作らない。いが一段と横行する可能性だってある。おは朝でも、好意的に受け取られているようだったけど、所得の中間層である400~600万円台の人にとって、今でも(可処分所得が少ないのに)厳しい養育費が一段ときつくなる。明石市や大阪府?が、養育費未払いを代行して請求する制度を設けているけれど、そもそも養育費の未払いの原因をきちんと研究しないと、最悪、養育費による破産宣告だってありそうだ。なると、せっかくもらえるはずの養育費が、結果的にもらえなくなるケースが起こりそうだ。増やすことは、マジで良いんだけど、年収や売上げベースで算定するのではなく、可処分所得で算定して欲しいと思ったのであった。