中小企業の平均営業利益率は約3%と記されています。経営を実践されている企業様も数多くいらっしゃいます。踏まえ、ズバリ高収益企業様には「“収益性”・“持続的成長性”・“人材吸引力”の3視点が充実している」、という共通点があると分かりました。例えるならば、上記12項目は、「会社を高収益に導くための羅針盤」と言えます。船井総研の各業種別経営コンサルタントが集い、約1年をかけて設計をした項目になります。改善作業を進めていく上では「王道となる手順」が存在します。(反対に手順を間違えると、せっかくの経営改善の取り組み効果が半減してしまう場合もありえるため、注意が必要です)。本日はそのうちの「基本的な考え方」をご紹介いたします。向けた投資、といった手順が効率的です。収益性改善が行われなければ、持続的成長性や人材吸引力を高めるために必要な投資を行うための原資が生まれないからです。収益性を高めていくことが重要ですが、この収益性強化の手順においてもセオリーがあります。選択と集中」といった手順です。船井総研では収益性を高める上で最も重要な視点とは「時流適応」であると捉えております。時流に反したビジネスモデルを選択していては、どんなに工夫を重ねようと収益性を高めていくことは困難です。紙タバコ専門店を経営しているお店があったとします。「時流適応を図ってコンビニエンスストアへ業態を変える」のか、もしくは「一番化を目指して紙タバコの品揃えを地域一番店クラスにしていく」という2つの戦略があった場合、どちらの成功確率が高いと言えるでしょうか?例外もあり得るでしょうが、基本的には時流にあった業態へモデルチェンジすることが大前提と言えるでしょう。強化していくための「王道となる手順」があります(※基本的には1⇒12と、数字が若い順から取り組んでいくべき)。本コラムをお読みの方にとって、上記手順が今までの成功体験とは異なる手順となっている場合もあるかもしれません。人口が減少し競合環境が激化していくこれからも日本国内においては、これまでの成功体験の延長線上で経営計画を立てたり投資の意思決定を行っていくことは、リスクを伴う行為であると認識すべきでしょう。客観的な視点を用いて経営計画を検討していくことなのです。皆様の経営改善の一助になれば幸いです。創GM入社以来、様々な業種・業態の中小企業様へ「企業価値向上」をテーマとした事業戦略の策定・現場への推進プロジェクトを展開。これまでの累計担当プロジェクト数は500を超える。