はじめに「日本賞」(にっぽんしょう)は、世界の教育番組の質の向上と国際的な理解・協力の増進に役立つことを目的として、1965年にNHKが創設した世界初の教育番組に特化した国際コンクールで、開始当初から発展途上国の参加が活発であったことは、重要な特徴である。Africa)』(南アフリカ/スウェーデン)が選出された。含めた50年余にわたる「日本賞」の経験と歴史は、時代の変容の中で、放送を中心とするメディアが教育の分野で社会に貢献できることを、広く世界に示してきたといえる。本稿では、長期スパンでみた「日本賞」の多面的な分析をもとに、これまでの世界の教育番組・コンテンツの変化を整理したうえで、発展途上国にとって、また広く世界の多様な国々にとって、これからの時代の教育番組・コンテンツ、そして「日本賞」コンクール※のような国際的な場が果たし得る役割について考察する。2018)を参照されたい。「日本賞」が始まった1965年、日本では、ラジオ・テレビ両メディアで、幼児向けから成人向けまで、多岐にわたる内容の教育番組が放送されており、全国の小学校の7割以上が授業でNHKの学校放送番組を利用していた。世界に目を向けると、まだラジオ放送しか始まっていない国も珍しくない時代であった。した状況の中で、「世界の教育番組の質の向上と国際的な理解・協力の増進に役立つこと」という目的が広く賛同され、1965年の第1回コンクールには、世界各地域46か国の70放送機関から、185番組(ラジオ95、テレビ90)という、予想を大きく上回る数多くの番組が集まった。世界が教育放送に情熱と努力を傾けていたことがうかがえる。このようにして始まり、教育が取り上げる内容の変化や、メディア環境の変化に対応して、様々な変更を加えながら、世界の教育の将来を見据える国際イベントとして発展してきた「日本賞」には、次のような重要な特徴がある。放送分野の国際コンクールは、先進国中心で始まる例が多いが、「日本賞」では、国の基礎固めのために教育の普及を緊急課題としていた、アジアやアフリカを中心とする、独立間もない若い国々の参加がコンクール開始当初から活発で、審査委員もこれからの地域の代表を含む世界各地域から招聘してきた点が、重要な特徴であった。2)コンクール参加対象の拡大~放送の時代からデジタルコンテンツの時代へ~「日本賞」は、長年ラジオとテレビという放送メディア対象のコンクールであったが(ラジオ番組は1989年まで)、インターネットの普及やデジタル化の進展等、メディア環境が大きく変化する中で、2000年代に入ると審査対象として、放送番組以外も視野に入れることとなった。2002年には放送番組に連動したウェブサイトを対象とする「ウェブ部門」を新設し、さらに2008年には、放送番組のほか、映画やビデオ作品、ウェブサイト、教育ゲームソフト、各種双方向コンテンツ等、「教育的な意図で制作された音と映像を用いた作品全般」が参加可能になるという大改革が行われ、コンクールの名称も変更されて今日に至る。新しいメディア動向に目を向けるだけでなく、あらゆる地域でのテレビ教育番組の制作を充実させるための工夫を続けていることも、重要な特徴である。ウェブ部門創設の翌年の2003年(第30回コンクール)には、‟優れた企画や旺盛な意欲がありながら、予算や機材等の条件が十分でないために制作が困難な国・地域の機関の優れた企画”に対して賞を贈呈し、番組制作の実現を支援する目的で「番組企画部門」が創設された(3章で紹介)。「日本賞」では、作品の視聴・審査・表彰だけでなく、世界各地から審査委員やオブザーバーとして集まるメンバー間での情報と意見の交流を重視して、開始当初から様々な形でシンポジウムやセミナー、ワークショップの場を設けてきた。テーマは、新しいメディア環境が教育に果たす可能性に関するものや、苦境に立たされている子どもたちにメディアは何ができるのかを議論するもの等、多岐にわたる。たちが役立てる目的で、1974年からライブラリーも運営してきた。コンクール期間外にも、番組試写を含む公開イベントを実施して、コンクールの成果を内外の多くの人々に還元することに努めている。放送を通じた成果還元(授賞式の中継や受賞番組、関連イベントの紹介)も1965年以来毎回実施して、人々が世界の教育課題に目を向ける機会を提供している。現在では、コンクールの基本情報や最新動向について、一部動画も含め、日・英のウェブサイトやフェイスブックを通じて広く世界に情報を提供する時代となっている。番組など、基礎教育向けの番組が、エントリーの中核を占めていた。科学や数学ではテレビ番組、語学や音楽ではラジオ番組の参加が優勢であった。地域別にみると、西ヨーロッパからの参加が圧倒的に多く(全体の3割を占め)、アジアと東ヨーロッパがこれに続き、北米とアフリカの順であった。西ヨーロッパと北米ではテレビ番組の参加がラジオ番組を大きく上回っていたのに対して、アフリカではラジオ番組の参加がテレビ番組の2.5倍を超えていた。Street)』(1971年グランプリ)に代表されるような、大型教育番組も登場するようになった。発展途上国でも、ラジオ番組や白黒テレビ番組を中心に、教育効果の明確な番組が続々登場するなど、目覚ましい成長をみせていた。「日本賞」では、発展途上国のラジオ・テレビ教育番組の発展に対する支援を重要テーマと位置づけていたため、部門ごとの最優秀賞やグランプリだけでなく、‟参加機関の制作条件等の特殊性を考慮して、著しく教育的成果をあげたと認められるすぐれたラジオ・テレビ番組”に対して特別賞を設け、発展途上国の研鑽努力の表彰にも努めていた。続く1980年代は、高等教育や成人の学習向け番組の成長が著しく、かつCGや高度な特殊撮影技術が次々と先進国のテレビ番組制作登場した時期で、「日本賞」でもこうした技術を効果的に用いた番組が増えていた。Approach)』(イギリス公開大学/イギリス放送協会)は、その代表例である。筆者は、各国の参加者と一緒に視聴していたが、身近でありながらそれまで解明されていなかった鳥の飛翔メカニズムを分かり易い解説と美しい映像で紹介するこの番組に一同感嘆し、教育番組の効果をめぐって活発に語り合ったことが鮮明に思い出される。参加番組の内容面での特徴に目を向けると、1970年代から80年代、さらに90年代へと時代が進み、社会の変化が大きくなるにつれ、社会が直面する多様な課題、今日的課題を取り上げる番組の増加が顕著になっていることがわかる。テーマは多様化し、世界に共通する内容も増えてきた。1990年以降は、当初は大人が考えるべき課題として取り上げられていた、社会の現実を直視するテーマが、子ども自身も対処すべきテーマとなってきたことが重要な特徴といえる。1997,2003)。新しい映像技術を用いた分かり易い説明や、クイズ形式や親しみある登場人物の起用で楽しく学習できる演出面の工夫が進んだことにより、学習内容を魅力的に提示する教育番組が増えてきたのも、この時期の特徴である。1990年代は、幼児向け教育番組が大きく成長した時期でもあり、1997年にはイギリスの『テレタビーズ(TELETUBBIES)』が幼児番組としては1971年以来となるグランプリを受賞したが、発展途上国に目を向けると、1998年に、日本以外のアジアの国の幼児番組が初めてカテゴリーの最優秀賞を受賞したことが注目される。STRONG-)』いうフィリピンのマガジン番組で、子ども司会者はじめ出演者が豊かな地域色を出しており、障害、性差別などのシリアスなテーマも正面から取り上げ、愛情に満ちた番組で感性と知性が見事に結びついている点が評価された。(3)メディア多様化時代の教育番組・コンテンツ:2000年以降の傾向2000年以降、メディアの多様化が顕著になる中で、「日本賞」は、コンクールの対象を放送番組以外にも拡大して、ウェブサイトや教育ゲームをはじめ、双方向メディアの特性を生かした多様なコンテンツが登場し、教育や学習の形態が拡大していくのを実感する時代となった。同年齢の人物の目を通して自国の歴史を体験することで歴史に興味を持たせようという、アメリカの公共放送局が開発した中学生向けのゲームシリーズ、家族や介護の専門家たちが、症状を正しく理解したうえでアルツハイマー患者に接することが可能となり、介護の質の向上に寄与する目的で開発されたオランダのシミュレーションゲーム、メディア経験の異なる幅広い視聴者層に同一メッセージを伝えるために、テレビ・ラジオ・ウェブサイト・モバイル端末といった異なるデバイスで情報を提供するクロスメディアの作品等、形態は多岐にわたる。2019年のデジタルメディア部門の最優秀賞を受賞したノルウェーの『ライク♡ミー(Like♡Me)』は、ソーシャルメディアやメッセージアプリと実写ドラマを組み合わせて、12歳の少女たちの中で起こっているいじめの実態を描いた新しい形式のネットドラマで、学校の授業でも利用されているというものであった。いじめの被害者と加害者のいずれかの立場を選択することで、相手のメッセージを自分のスマートフォンで受け取ることもでき、いじめの渦中にいるかのような感覚でドラマを体験することができる。子どもの自己肯定感を育てるとともに、自分たちの行動の結果に気づかせることをねらいとしている。ともに中心的な位置を占めていることがわかる。2000年から2019年まで20回のコンクールのグランプリ受賞は、すべて映像系(テレビ、映画)の作品で、成人を対象としたものが15作品で圧倒的に多く、その他は、幼児向け1作品、児童向け(6~12歳)2作品、青少年向け(12~17歳)3作品であった。この時期の参加作品全般の内容に目を向けると、1990年代までよりさらに厳しい多様な課題が存在する中にあって、生と死、自己の存在といった人間の根源に迫るテーマや、異なるものや多様性に対する正しい認識・理解を含めた人と人の関わりを問うことへの関心が、これまで以上に高まり、こうした内容をじっくり取り上げるテレビ番組や映画の存在が注目される。2011,2017,2018,2019)に譲るが、教育ニーズへの対応という観点から、2000年以降の作品の特徴について、具体例を通して紹介する。◆社会の厳しい現実に目を向ける教育番組は、1990年代に引き続き重要な位置を占めているが、当事者の登場が教育効果をもたらす例が注目される。Lens)』は、警察官グループと麻薬常習者たちの間に生まれた信頼関係で実現したドキュメンタリーだが、自分たちのようにならないで欲しいという当事者たちから若者たちに向けた強い教育メッセージが伝わる作品であった。◆様々な障害に対する正しい認識を求める作品も増加している。Shoes)』(2010年、カナダ)は、静かな映像と語りの中に、ダウン症に対する正しい理解を求め、固定観念を打ち破って違いに対する理解を促す迫力を感じさせる番組である。Inside)』(2007年、カナダ)は、アスペルガー症候群に対する正しい認識と理解を広めるために、少年と家族のプライバシーを公開して問題の所在を明確に訴え、視聴者の心を強く動かすものとなっている。Me)』(2018年)は、具体的な事例を取り上げつつ、就職を目指す人々への支援と雇用者側へのアドバイスの両面から、発達障害に対する正しい認識と理解の重要性を伝える、新しいタイプのテレビ番組である。◆2010年代に入ると、LGBTをテーマとした番組の増加が注目される。Life)』(2018年、イギリス)では、ゲイであることを宣言した11歳の少年の7年間を追っている。Vlog)』(2018年グランプリ、イギリス)である。番組は、動静脈奇形(AVM)という、顔の変形を伴い命にもかかわる難病を患い、悩みや葛藤をかかえながらも、自分らしく生きようと、ビデオブログで自身の姿を公開し、発信し続ける12歳の少女ニッキーの日常を伝えている。◆家族との関係をめぐる子どもの困難な状況を取り上げる番組も増加傾向にある。親の離婚は、幼児向け番組でも珍しくないテーマとなり、幼児にとって身近な現実として取り上げ、自分の問題として受け止めたり、友だちを思いやる心を育てることをめざす例が増えている。2019年「日本賞」では、児童向け部門の1次審査を通過した14番組のうちの3番組が、親の離婚に関するドキュメンタリー番組で、この重大な変化を子どもたちがどのように受け止めようとしているのか、それぞれの子どもの視点で語られた。◆いじめをテーマとする教育番組は、長年にわたり多くの国々で制作が続いているが、イギリスやスウェーデンでは、いじめが生じにくい環境を積極的に作り出すことをねらいとした番組が、小学校低学年向けや教師向けに開発されている。前出の『ライク♡ミー』の例にもみられるとおり、このテーマが放送以外のメディアでも重視されていることは注目される。bullied)』もそうした例である。FACESは、いじめを乗り越え、自分らしさを取り戻した人たちが、今もいじめに悩んでいる人々に宛てて、自らの体験をどうやって乗り越えたかを語る2分間のメッセージを動画で発信するウェブサイトで、2019年11月現在50件を超えるメッセージが掲載されている。NHKが世界の公共メディアに国際共同制作を呼びかけ、様々な国や地域に暮らす人たちのリアルな声を集めることで、民族や宗教、文化の違いを超えて、互いに支え合うことを目的とするプロジェクトである。◆メディアのもたらす様々な問題を取り上げ、メディアと正しく向き合うことを促す作品が世界各地で増加していることも、2000年以降の重要な特徴である。2018年の青少年向けカテゴリー最優秀賞受賞作の『#タグづけされた世界(#tagged)』(オランダ)は、片時もスマートフォンを手放すことができない14歳の少女が、自らの意識を失った状態を撮影された画像の拡散で、取り返しがつかない事態に進展する様子を描いたドラマで、少女が操作するスマートフォン画面の中ですべての物語が展開するという、若者を惹きつける今日的な演出もユニークである。ソーシャルメディアとの付き合い方について10代の若者たちが自ら考え、友人や大人たちと話し合うことを促す番組で、大人たちにとっても重要なメッセージを投げかけている。発展途上国のテレビ番組が、各カテゴリーの最優秀賞として評価される例は、1990年代後半からみられるようになり、アジアでは、すでに紹介したフィリピンの幼児向け番組(1998年)に続いて、2005年には、7歳の少年と知的障害のある16歳の少年の間に芽生えた真の友情を描いたモンゴルのドラマ番組『ともだち(Friend)』が、子ども番組の部の最優秀賞を受賞している。DAY)』が教育ジャーナル部門の最優秀賞を受賞したが、性に対してオープンに語られる文化がない中で、難しい問題に真正面から向き合っていることが、高く評価されたものであった。Learning-Love-)』が、幼児向けカテゴリーの最優秀賞を受賞している。WOLF)』が、幼児向けカテゴリーの最優秀賞を受賞している。2000年代以降の特別賞は、途上国への奨励の意味合いではなく、「国家・民族間の相互理解を促す、または文化の交流に貢献する優れた作品」や「困難な状況下にある子どもの生活や境遇についての理解を促す優れた作品」等の趣旨に最もふさわしい作品に対して授与されているが、発展途上国の番組もたびたび受賞対象となっている。Nebulizer)』(2014年、フィリピン)では、貧困のため小学校に通えなかった女性が娘の小学校入学と同時に自分も1年生として学び始め、読み書きの基礎を身につけていく様子を通して、識字教育が日常生活にとって重要なことを訴えているが、番組に感動した視聴者から、文房具や現金をはじめとする支援の申し出が相次ぐという社会的影響力をもたらしたことが制作者から報告されている。Me-Yemeserach)』(2010年、エチオピア)は、虐待を受けた子どもたちの施設で暮らす14歳の少女が、自分で脚本を書き、カメラを操作し制作した映像を紹介し、虐待や親が決めた結婚等の古い慣習に反対し、未来に向けて挑戦する自らの姿を自分の言葉で語るという番組。困難に直面している子どもたちが自信を持てるよう後押しすることをねらいとしている。発展途上国の教育番組が時代とともに成長してきたことは、「日本賞」での受賞結果にも表れているが、2000年代以降も、教育番組の制作をめぐる環境が十分整っていない国や地域が多い状況は存在している。長引く紛争や内乱で、教育環境(学校や教材、教師)が壊滅的な打撃を受け、また、一旦は整備されていた番組制作環境が破壊される例も少なくない。した状況がある中、2003年には、‟優れた企画や旺盛な意欲がありながら、予算や機材等の条件が十分でないために制作が困難な国・地域の機関の優れた企画”に対して賞を贈呈し、番組制作の実現を支援する目的で「番組企画部門」が創設された。毎回1次審査を通過した5つの企画について、ファイナリストが来日し、審査委員やオブザーバーの前で企画説明と質疑応答を行うプレゼンテーション形式が採用されている。ついて議論し、番組制作手段が限られていながらも成功する可能性が高く、かつ賞金の授与が企画の実現の大きな助けになるであろうという観点で評価を行う※。授与されるほか、2005年からは「日本ユネスコ協会連盟賞」の授与も行われている。受賞した企画は、制作費用の一部に充当できる賞金を活用して番組を完成させ、翌年の「日本賞」期間中に披露することになっている。2019年「日本賞」では、2018年に最優秀賞を受賞したメキシコの『命~自殺を止めるために(LIFE)』の完成番組(先住民族の若者たちの自殺を減少させようと奔走する10代の青年たちの姿を描く作品)が上映され、来日したプロデュサーによる制作過程やメキシコでの反響の紹介をもとに、ディスカッションが繰り広げられた。(2)企画部門への応募の傾向と受賞企画の特徴この部門には、2003年から2019年までの17回のコンクールに、81の国・地域から691のテレビ教育番組の企画が寄せられた(表1)。地域別にみると、アジアからの応募が452件で圧倒的に多く(65.4%)、続いてアフリカ135件(19.5%)、中南米48件(6.9%)である。アジアではバングラデシュ、スリランカ、インド、フィリピン、アフガニスタン、ブータン、アフリカではケニアやマラウイ、中南米ではコロンビアやアルゼンチンからの応募が多い。国・地域数でみるとアジアとアフリカは同数であるが、アジアでは応募機関数が多く、継続的な応募も多いため、応募件数ではアジアが圧倒的に多い結果となっている。(100%)(「日本賞」事務局による各回の発表データをもとに,筆者が作成)※コンクール参加全体数については、文末の付表に掲載している。続いて受賞の傾向をみていくと、全体としては応募件数の多いアジアの受賞が多いが、2009年以降は、アフリカや中南米諸国の受賞が増えている。Farmers)』(ケニア)ともに、アフリカからの企画であった。前者は、絶滅危惧種である2種類の鳥を主人公とした、楽しみながら学ぶアニメーションの幼児向け環境教育番組の企画、後者は、農業に取り組む若者を増やして食料の増産につなげようという企画で、提案者たちはいずれも、自国だけでなくアフリカの他の国々にも共通する重要なテーマとして認識していた。企画部門に寄せられてきた番組企画のテーマは多岐にわたる。女子には教育は必要でないという考え方が根強く残る地域も存在する中にあって、誰もが教育を受けることの重要性を訴えるもの、学校で学ぶことの大切さを子どもたちに伝えるもの、様々な学校や教師の姿を描いて教育の普及促進のあり方を考えさせるもの、識字教育の充実をめざすもの、衛生教育の重要性を具体的に説くもの、農業に対する理解と重要性を説くもの、児童婚等の社会の因習を乗り越えることを目指すもの等が、初期の頃から多数応募されてきた。tomorrow)』(2007年受賞)は、新しいアイデアを教育の普及に取り込む意義を具体的に提示した優れた番組である。way)』(2008、スリランカ)も、少年の明るい眼差しとともに印象に残る番組である。carton!)』(2011年、マラウイ)は、国を越えて多くの教師に刺激を与えてくれる番組である。防災に目を向けたもの、幼児を楽しく学びの世界に導くもの、メディアの抱える問題に着目するもの等、広く世界に共通するテーマを反映した企画も少なくない。buzz?)』(2009年、スワジランド/現・エスワティニ)は、ニュースに接することが少ない10代の子どもたちに、世の中を知ることや情報を伝えることの重要性を学ぶ機会を提供することを目的としている。番組化のプロセスで、放送局自身が、高校生たちに技術的なトレーニングだけでなく、ジャーナリズムの基礎についても指導しながら、若者による若者のための番組制作を進めている点が重要である。取り上げるテーマには、身近なサッカーの話題もあれば、児童虐待という自国が抱える深刻な社会問題も含まれており、社会にしっかり目を向けて自ら考え、社会を牽引していく人間としての10代の成長を強く意識している点が印象に残る番組である。YOURSELF)』(2012年、ネパール)は、目標に向かって真っすぐに進む姿が、障害の有無にかかわらず広く多くの人々にとって魅力的で、励みになる存在であることを示す番組である。研修や研究目的に限定されるが、一定の手続きを経て借り出すことができる。受賞がきっかけとなって、国が教員に対する支援を始め、さらには教育システムを改革して、新しいメディアを駆使したイノベーション・ラーニングの導入の取り組みも始まったことが報告されたが、具体的な形で国や地域の教育の発展につながっていくことは、「日本賞」が最も期待している貢献である。企画部門への参加者たちからは、各国の仲間たちと互いの経験を分かち合えることが大きな発見であり、こうした交流が自分自身の学習となり、番組の質を高めていくことにもつながるとの声が多く寄せられ、研鑽の場としての「日本賞」の重要性が強調されてきた。まとめにかえて発展途上国の例に目を向けながら、「日本賞」に参加してきた世界各地域の教育番組・コンテンツの変容を概観した。社会が多様化する中で、教育が取り上げる内容は拡大しているが、多くの人々にとって体験する機会がなく、理解が難しい世界を内面から伝えてくれる映像が、重要な教育効果をもたらす力を秘めていることを実感する例が、近年増えてきたように思われる。教育環境や制作環境の違いはあっても、放送をはじめ、それぞれ利用可能なメディアを教育に活用しようという熱意は共通であることを感じるのが「日本賞」という場であることを、2019年コンクールでも再確認することができた。途上国が重視する教育番組のテーマは、特に近年、世界の多くの国々と共通するものも多く、他国の番組に接することで直接的に参考にできることも多いと考えられる。重要なのは、広い観点から、世界の教育番組・コンテンツの動向に触れて、異なる立場で制作や研究を進めている人々と出会って、情報や意見を交換し、交流を深める中で自らの国や地域にとって必要な「優れた番組・コンテンツとは何か」「どのようにメディアを利用することで教育効果が高まるのか」といった問いに対する答えの手がかりを得ることであろう。その経験を制作活動や教育・研究活動の発展につなげていくプロセスに、大きな意義があるものと考えられる。一点触れておきたいのは、2(3)で紹介したFACESのような国際共同制作プロジェクトの役割である。このプロジェクトについては、2017年「日本賞」のシンポジウムで、‟公共放送機関を中心とする連携で、世界の教育の向上や社会的課題の解消に向けて働きかけよう”との呼びかけを行なう中で、具体的な内容が紹介され、その後参加機関が増える中でウェブサイトの内容も充実し、発展してきたものである。統一されたフォーマットを用いて、2分という短い映像を準備することで参加が可能なため、途上国からの関心も高いが、プロジェクトの存在をさらに広める工夫も重要であろう。参加国がそれぞれの成果を持ち寄って交流する機会や、さらに新たなプロジェクトが展開していく可能性にも期待したい。10,071(100%)(「日本賞」事務局による各回の発表データをもとに,筆者が作成)※第30回コンクール(2003年)以降は、企画部門への参加も含めた件数である。順位が逆転して、アジア(39.0%)、ヨーロッパ(29.7%)となっている。煩雑になるため表には記していないが、第30回~第46回までの、企画部門への応募数を除いた、完成した番組やコンテンツのみの参加数を調べてみると、全体が4,554(100%)で、アジア1,591(34.9%)とヨーロッパ1,537(33.8%)の参加数は拮抗する中でアジアが若干上回っており、アジアでは、企画部門への参加だけではなく、完成した作品の応募も活発であることがわかる。日・英のウェブサイト(2019年の第46回コンクールの最終結果の他、過去のコンクールに関する情報についても掲載がある)http://www.nhk.or.jp/jp-prize/https://www.nhk.or.jp/jp-prize/english/※リンク先は2019年11月30日に最終確認。以来2019年2月まで放送文化研究所で、「教育とメディア」「子どもとメディア」を主要テーマに、海外の動向にも目を向けながら様々な調査研究を担当。この間2002年~2009年には、解説委員を兼務(担当:教育とICT)。「日本賞」には40年の参加経験があり、2006年には審査委員を務めた。2010年には、過去の受賞番組の紹介を交えた「日本賞グランプリに見る、世界の教育コンテンツの潮流」と題する特別講演を行い、2011年には「子どもが思わず身をのり出すメディア・コンテンツとは?」のセッションで、また創設50年を迎えた2015年には「教育コンテンツ、その過去・現在・未来~日本賞50年に見る~」でパネリストを務めた。prohibited.。