FileFinder」を発売。AIRを使用したファイル保管システムを開発セキュアなファイル保管システム「Web私書箱」を開発、11月30日よりβ版運用サービスを提供開始。実際にやってみたFacebookは仕事にも役立つか?「SNSの問題を語る前に、まず自分で参加を」ということでFacebookに加入して以来、友達は52人に増えた。わたしの日常はFacebookに忙殺されつつある(編集長には内緒だ)。Facebookは本当に仕事に使えるのかと首をかしげる人もまだ多い。POP版」の出荷を開始。ASP」上での新しい帳票機能としてサービス提供を開始するメリットとデメリットを把握するための枠組みをコールセンター集中化のメリットを測るにはコールセンターの集中化は特定規模のセンターなら費用効果を得られるかもしれない。統合を検討している管理者向けの枠組みを紹介する。知らないものを批判すべからずSNSの問題を語る前に、まず自分で参加を自分が知らないものは批判できないという前提に立ち、CIOやIT管理者にはSNSに挑戦し、Facebookに参加することをお勧めする。職場のSNS利用を禁止する理由、しない理由MySpaceなどソーシャルネットワーキングサービスの問題は認識していても、約半数の職場ではアクセスを禁止していないという。急成長ベンチャー企業に聞く、グループウェアリプレース3つのポイント創業7年で売り上げ770倍の急成長を遂げたモバイルマーケティング企業、シーエー・モバイル。急成長のあまり起こったグループウェアのパフォーマンス劣化を解決すべく新たに製品選定することになったが、選ばれたのはサイボウズの「ガルーン2」だった。2.0に乗り換えた2組織のIT管理者に取材。切り替え成功の鍵や教訓について話を聞いた。Version6」をリリース誰が管理するのか?Wikiの企業導入は伸び悩み──セキュリティがネックにCIOにとって、Wikiを導入する上での最大の課題は、コンプライアンス基準を満たせるようにWikiのセキュリティを確保しながら、企業と社員がWikiを使って業務を改善できるようにすることだ。札幌を拠点に幅広くビジネスを展開する創業20年の総合印刷事業者であるプリプレス・センター。2003年、情報共有基盤の全面刷新を決断した同社は、ネオジャパンの提供する「desknet's」を導入。desknet'sだったのか。Notes」を全社導入し、社員約500名を対象に新たな情報共有基盤を構築した。Ver.3.2」の発売を、6月1日より開始する。Column企業ブログの投資効果ブログを立ち上げるのは簡単でコストもあまり掛からない。初期費用の低さの陰には真の出費が潜んでいる。ブログの功罪を見ていこう。日商エレクトロニクスは、ミラポイントのマイグレーション技術において提携を行った。既存電子メール環境からミラポイントシステムへのゼロダウンタイム移行サービスの提供を開始している。NAVIstaff」を発売した。NEWSマイクロソフトとTeradataがBIソリューション分野で協業、トレーニングなど実施マイクロソフトとTeradataが、BI(ビジネスインテリジェンス)ソリューション分野で協業を発表した。共同でセミナーやトレーニングを実施する。NEWSニイウスとPSC、法人向けASP型メール/グループウェア分野で協業ニイウスとPSCは、法人向けASP型メール/グループウェア分野における協業で基本合意した。両社は同日より、PSCの「P-BERRY」と「NIWSメールアーカイブサービス」の提供・販売を開始する。NEWSテルテン、サイトコンテンツを不正使用から守るサービスのβ版を配布テルテンは、サイト上のテキスト、画像、動画などデジタルコンテンツを保護するソリューションのβ版配布を同日より開始した。10g」とコネクタを発表した。機密データの検索サポート機能とより柔軟なセキュリティ機能が追加されている。月Column企業向けフィード作成・配信支援ツールを使おうRSSなどのフィードコンテンツを作成・管理するための人気のツールとサービスを紹介する。どのツールやサービスも、適切に導入して利用すれば、多様なフィードコンテンツを公開し、広告を掲載できる。NEWSNECソフト、多目的メール情報配信システム「電言郵便」を機能強化NECソフトは、多目的メール情報配信システム「電言郵便」の機能強化を行った。配信エンジンの強化やセキュリティの向上などが施されている。J-SOX」を発表した。コミュニケーションズ・ジャパンは、米WebEx社が提供する企業向けWebコラボレーション製品群の日本語版の受注/提供を開始した。SaaSモデルによるオンデマンドで提供されるサービスとなっている。Small”と言われるように、大きく考え、小さく始める(小さく始めて、大きく育てる)ことがBI導入の勘所だ。ユーザー要件とそれに見合ったBI機能を見極め、段階的なアプローチで活用のすそ野を広げていこう。検索とBIの融合を促すビジネス要因が存在するのは明らかだが、まずはこの融合がもたらす可能性、そしてそれにまつわる神話を理解することが大切だ。それが成功の礎となるBI(ビジネスインテリジェンス)は、レポーティングや多次元分析(OLAP)ツールという領域から脱皮し、企業競争力強化のためのパフォーマンスマネジメントへ、そして、BIで活用対象となるデータ基盤の提供に至るまで、その適用範囲を拡大している。月ColumnSOAへのBIの統合は新潮流となるかBIはSOAに重要な付加価値を提供する可能性があるが、「粒度の細かい情報に基づいて自動分析を行う機能」を提供する必要がある。製造IT流通IT医療ITTechTargetサービスホワイトペーパーホワイトペーパーキーワードホワイトペーパー提供企業一覧RSS一覧プレゼント&モニターITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。