「魚を与えるよりも、魚の釣り方を伝える」という格言がある。「貧しい人々に食べ物を与えてもきりがないが、食べ物を手に入れる方法を教えれば、自分で空腹をしのぐことができるようになる」という意味だ。さまざまな領域において、「ものを与えるより、ものの作り方とか入手の仕方を教えて、『自立して生きられる』ようにすることがたいせつだ」というメッセージが、歓迎されていることがわかる。わたしが関わっている国際協力の領域でも、この格言はしばしば語られてきた。「医療機器の使い方をトレーニングして機器を設置したけれど活用できなかった」とか、「パソコンを使った識字教育の教材のつくり方をトレーニングした上で寄付したパソコンが数年後には使われなくなった」といった事態があいついだ。パソコンで作成した教材の活用に必要な他部門とのつながり、つまり連携を、創り出すことができなかったからだ。「魚の取り方」の格言に込められた「自立」というねらいが、「ひとりで」あるいは「ひとつの団体だけで」を意味すると誤解されると、それまでのひととひととのつながりを尊重しなかったり、新しい事態にふさわしいひととひととのつながりを創りだすことを軽視したり、せっかく産まれたひととひととのつながりを無にしたりする国際協力を産みだすことになる。エスノグラフィー:地方自治体における組織変容と新たな職員像』(2002年、信山社)が、古典的であろう。問題解決プロセスにおいては、「決まりきったルーティンの処理」から「全体としての包括性のあるケースの処理」に重点が移りつつある」(p.245)と指摘した。近年では、愛知県職員として「あいちトリエンナーレ」に関わった吉田隆之が執筆した博士論文にもとづく『トリエンナーレはなにをめざすのか:都市型芸術祭の意義と展望』(2015年、水曜社)がある。明石の言い方を借りれば、役所のカウンターから地域へ出て、市民と共にあいちトリエンナーレに尽力した行動の成果だ。失敗学』(2016年、光文社新書)p.286)、「こういう人を意識的に育てるべきなんです」(同書p.287)と述べた。現在、多くの自治体で、大学との連携協定が結ばれている。した連携を実りあるものとするには、役所のカウンターからはみだす職員、教壇から踏み出す教員が必要ということであろう。