枯れ野かな土手の枯れ草に火をつける昔を思い出した。子供の頃田んぼの稲刈り作業が終って、枯れた雑草を火をつけて燃やしたのだが、なかなか燃え広がらない。前の日に雨が降って濡れているとなお更だ。白い煙が風で舞い上がる光景が、あちこちで見られる。稲の取入れが終った証拠のサインのようなものだ。それにしても、今は全く外で火を燃やすことがなくなった。童謡にある、「焚き火」などのは幻となってしまった。子供たちは煙が目に沁みるなんて実感できないだろう。(0)地球危機は人間の知恵で克服を!地球危機はヒシヒシ迫っている人間の知恵で克服を!COP17が28日南アフリカのダーバンで始まった。地球の温暖化で、今年の台風12号で紀伊半島の豪雨・15号では私達の住む八王子市では街路樹が倒れるなど大きな被害がでた。タイの記録的洪水で、アユタヤ周辺の工業団地を水没させたことで、日本企業の生産活動に大きな打撃を与えた。今朝のNHKのニュースで、WMO=世界気象機関は、北極海の海氷の体積が、地球温暖化の影響で過去最少規模となったことを明らかにするとともに、温暖化によるとみられる洪水や干ばつなどの異常気象が、今後さらに頻発する可能性が高いとして、警戒を呼びかけたという。京都議定書の期限切れを1年後に控えながら、これに代わる枠組みを決められそうにない情勢が何とももどかしい。温暖化対策は待ったなしの状況である。海水面の上昇で国土を失いかねない小さな国々があることを忘れてはならない。交渉進展に向け、参加国の頑張りを求めたい。リーマンショック以降地球温暖化に対するマスコミの報道は断然少なくなった。2008―12年を第1約束期間とし、先進国に温室効果ガスの総排出量を1990年比で5%以上削減する義務を課した。本来は2013年以降もこうした取り組みが欠かせない。各国とも温暖化対策に取り組む意欲が急速に低下し、09年のCOP15(コペンハーゲン)、昨年のCOP16(カンクン)と協議は不調に終わった。京都議定書以降の国際ルールがなくなる事態は避けねばならない。そこに「空白」が生じると、温暖化防止にとって厳しい情勢を招くだろう。国際エネルギー機関(IEA)が「直ちに行動しなければ代価は何倍にもなる」と警告するように、万国共通の課題に向けた歩みを止めてはならないのだ。1997年に採択された京都議定書では先進国と途上国を区別し、先進国にのみ削減を求めた。その後の経済発展を考えれば、両者の区別なく削減しなければなるまい。いまや中国は世界最大の二酸化炭素(CO2)排出国である。当時は途上国扱いだったシンガポール、韓国、ブラジルも一定の義務を負うべきエネルギー消費国になっている。何より、京都議定書から離脱した排出量2位の米国を組み入れる必要がある。「全員参加」で削減し、それに法的拘束力を持たせる体制を目指すのが筋だ。それが難しいなら、昨年のCOP16で合意された、各国が自前の削減目標や行動目標を自主的に登録する仕組みを進めていくのが現実的だろう。温暖化対策は取り組みを止めないことが重要である。日本のCO2削減行動計画は、原発の増設とエネルギー使用削減を軸に構築されてきた。福島第1原発事故で大きく状況が変わった。原発の増設は想定できない。現在ある原発も相次いで止まり、CO2排出量の多い火力発電所がフル稼働して急場をしのいでいる。これ以上の削減には産業界の反発も強い。「全主要国の参加」を条件に20年までに90年比で25%削減するという日本の国際公約は困難な情勢だが、簡単に諦めるわけにはいかないだろう。各国同様、排出を抑える努力を怠ってはならない。(火)知識と智恵はどっちが大事ですかこの頃、世の中どうもおかしい。日本の借金は天文学的な数字、民間企業ならいつ倒産してもおかしくないのに、政府・官僚も一般の公務員も余り困った様子もなく、かけ声ばかりで一向に赤字は減りそうもない。そればかりではない、子供だっておかしい。女子高生の援助交際という名の売春にはげんでいるというし、また、インスタント・セックスなどの言葉があるように性モラルの崩壊?そして犯罪の低年齢化がある。環境問題が大事だ、地球温暖化を阻止しなくちゃいけないと、みんな口では言うけれど、ゴミのポイ捨ては一向に減らない。(今朝もゴミ拾いをしたが掃除をした傍から捨てている)みんな、この世の中がどこかおかしいことを知っているのに、何故、まとも(真正面みる)にならないのだろう?誰かがやるならやる。「骨折り損のくたびれ儲けはもっての他」という人が多い。手を汚さないで、世の中を思い通りにできたなら、その世の中は、理想の世の中なんだろうけど、これはとっても難しい。感じている方も多いのではないだろうか・・・まともな言葉に出会ったときに「そうだ、これだよ!」私たちがいつのまにか見失っていた人間の原点。感覚が麻痺しているのだ。理屈は分かっていても、実践の知恵と勇気がない人が多いということだ。「知識と智恵はどっちが大事ですか」は現代人への大警鐘である。グローバルだのITだのとの掛け声で、私たちの周囲にはあらゆる情報が氾濫している。「勝ち組・負け組」この表現は自分の居場所を見失う人間を大量に生み出している。これこそが「知識があっても、智恵を使いこなせて」現状である。私たちが最初にできることは、知識(情報)の整理である。情報の整理とは、自分に必要なものを自分で選択すること。必要な知識は(情報)をどのように使うかが自分の知恵なのである。情報は大勢の人々に同じように伝えられる。自分に不要な情報は捨てる勇気が必要なのである。自分を守ってくれるのは自分自身なのである。大切なのは受取る側の私たちの判断力、選択力なのである。子どもの頃よりみんなと同じことをできる子が(よい子)と評価されみんなと同じことをしていれば(安心)だと思い込まされ社会人になった途端に(あなたは勝ち組、あなたは負け組み)と一方的に宣告される。私たちは、知識は共通に与えられての、知恵は一人ひとり違うのである。この大切な教育の考え方が問題なのだ。このことに多くの人が気がついて貰いたい。(0)生活態度を見直そういま、生活態度を見直す時期にきていると思う。目まぐるしく変化する現代、高度な技術変革と、自然環境や人への優しさが求められる時代でもある。暮らしの場所としての魅力の喪失が最大の要因となっている。敷地や道路が狭いことに起因する住宅建築の困難さによるだけでなく、IT産業や自動車社会の進展、生活に密接した商店数の減少、郊外の新しい市街地整備や大型商業施設の立地など、様々な要因が折り重なって生じたものと考えられる。気がつけば、人と人の絆・優しさ・思いやりが問題となってきた。思いやりは人間だけではなく、地球環境に対する思いやりが薄れてきたようで仕方がない。活字が氾濫している一方、自分さえよければの自己中心的が横行・・・困っている人がいてもソッポ向く人がいる・・・むしろ増えた?ように思える。飽食・ものあまり時代、街中を歩けば、食べ歩きながら・歩行喫煙は以前より酷くなったように思える。コンビニ・スーパーでは、賞味期限が過ぎた食料品が捨てられている。甘えとヘンな驕りがあるようだ。実際に被害に遭っていないからだと思うが、たかがゴミ一つぐらい、問題ないじゃないかと思う人がいれば、街は汚れ、犯罪は多くなってしまう。自分が安心して生きられるのは多くの人に支えられて生きられる。教育していくことが大事である。いま自転車ブームだそうだ。ルール・マナーが守られていない、自転車専用通路を考えているようだが、どんなに立派な設備を作ってもルールを守り、マナーを心がけなければ、事故はなくならない。安心・安全の街の暮らしは一人ひとりの心がけから始まる。世の中、男と女が半々、結婚する年頃になれば、本人もそのきになって異性が気になる。結婚話となると、昔は近所の世話やきの小父さん・小母さんたちが、相手を探して見合いをさせて、結婚をした風習があった。親同士が、世話やき小父さん・小母さんが、写真一枚で決めてしまい。本人どうしは結婚式まで顔を初めて見るという結婚の仕方が珍しくなかったと言う。保証人と仲人の権限があって、問題があれば解決してくれた。そんな昔は、何が何でも結婚させると言う周りの人がさせていたので、結婚しない人は少なかった。?が多様化して、どうも晩婚化が進んでいるかのようだが、必ずしもそうではないようだ。結婚したくても出来ない、結婚願望はあるが出会いがない・・・?後とり、親との同居という二世帯家族が問題ということがあるが、結婚は、女性・男性の本人同士の意思で決めることだが、女性から見た男性を見る目が重要な要素である。)だったが、今は・・・デキるメンズ=略してデキメン調査によると・・・優しさ・頭のよさ・男らしさ・ルックス・見た目・思いやりが注目されるという。男らしい、守ってくれる、包容力、たよれる東京では、デキメンとして評価されるためには、仕事より優しさと社会性がポイント。「優しさ」では、女性の気持ちをわかってあげること。言葉で言うのは簡単だが、所詮、他人なのだから100%何を考えているかわからないのはしかたがない。そこで、積極的にコミュニケーションを図ること。彼女のテンションが下がっていれば「どうした?」とか、「会社でなんかあったの?」と聞くこと。「社会性」では、特に知識力が大事。色々なことを知っていれば、頭がいいと思われるので、ニュースを意識して見ること。あとは、優しさだけではなく、たまには男らしく強引なところも必要かもしれない。・・・ということだそうだ。秋の暮れ散歩していて出会った人から突然、あの人が亡くなったという訃報を聞き驚いた。?心臓麻痺?詳細は分からぬが、朝元気だった人が夕方に倒れたという。命の儚さを実感するばかりである。健康に人一倍気を使っていた人が・・・振りかってしまう、寂しさが心に残った。何の政治理念もないし、政策理念もない。いうところが有権者に見抜かれていると思っている。この民意に基づいて、しっかり大阪市政をやろうという職員とは必死になってやる。この民意を無視する職員は、大阪市役所から去ってもらいます」当選後の第一声である。既存政党が徒党を組んで対立候補の平松・倉田陣営の後ろ盾についたにも拘らず、開票と同時に「当確」が出るほどの大差がついた。大阪のみならず、日本全体の傾向として、民主党や自民党、更には大手マスゴミをはじめとする”既得権益”にしがみつく連中には「もう任せられない」「何も期待できない」という国民の意思表示である。都構想そのものが信認されたというより、「二重行政が大阪の発展を妨げている」という問題意識に共感した人が多かったのではないだろうか。維新は4年で都制に移し、生まれた財源で「稼ぐ自治体」をめざすという。法改正も伴う組織再編はさらに議論が必要だ。むだの排除や効率化をまず徹底し、実感できる成果を一日も早く示してほしい。橋下氏と維新の政治手法も大きな争点となった。市長選では現職の平松邦夫氏が「反独裁」を訴え、知事選でも倉田薫氏、共産の梅田章二氏が強権政治からの脱却を主張した。橋下流への疑問がぶつけられた選挙でもあった。維新が誕生して1年半。権力を手にするほどに責任も重くなる。強引な正面突破より政治勢力としての成熟を期待したい。仕法では改革は出来ない。昨日は、三の酉で、八王子の市守大鳥神社でお祭りがあって賑やかであっただろう。町会の理事会があっていけなかった。八王子では、駅近くの市守大鳥神社で行われる。市を守るというのは、1590(天正18年)に、北条氏照の八王子城が豊臣秀吉の軍勢によって落城した後、戦後処理が早急に求められ、市場が再開されて物資の調達が行われたそうで、この市での取引の平安無事を守るために創建された神社故の名前という。三の酉がある年は、火事が多いと昔は言われていた親父の言葉を思い出した。子供の頃は、今と比べて、お酉さまといえば、とても寒い夜のイメージでした。冬の到来を告げる感じでした。寒さのイメージは、木枯らし・霜柱・みぞれ・氷などであるが、近年は温暖化のせいで、さほど身に凍みる寒さを感じることがない。殆ど霜柱は見ることがない。我が家では、君子ラン・シクラメン・月下美人・シンビジュームなどがあるが、家の中に取り込まないといけない。(0)世の無常、人の命に儚さを知る疎遠になっていた知人が、街で倒れて亡くなった。人間の命の儚さを思い知らされた。人が亡くなることに見聞きすると、寂しい気分になる。周りの人が一人欠け、二人欠け世の無常を実感させられる。日常の生活を見直し、この現実をわきまえて生きていこうと思った。私たちは、朝には若々しい顔つきをしていても、夕方には白骨となってしまう身なのです。無常の風が吹いてきて、二つの目がたちまち閉じ、最後の一息が永久に切れてしまえば、せっかくの血色のよい顔も色を失って、桃や李の花のような美しさをなくしてしまうでしょう。その時になって、親族の者が集まって嘆き悲しんだとしても、もはやなんの甲斐もないでしょう。そのままにしてもおけないので、野外に見送り、夜半に荼毘に付せば、煙となってしまって、ただ白骨のみが残るのです。悲しみはとても言い尽くせない。人の世は老少不定のはかない世界であるからこそ、いずれの人も、早く後生の一大事を心にかけて、深く阿弥陀仏をおたよりして、念仏申すべきであります。蓮如は、室町時代の浄土真宗の僧、「蓮如上人」と尊称される。本願寺蓮如と呼ばれ、親鸞の直系である。単純な疑問であるが、日本で起きた犯罪を、なぜ日本の司法が裁けないのだろう。確かに日本に駐留して「日本の安全を守っている」と言えばその通りかも知れない。いって、日本で起した事件・事故を裁けない。公務中という解釈がよく分からない。公務中であるからと言って取調べはアメリカ側に任せと言って無罪奉免では、納得いかない。治外法権を想起させる日米地位協定の運用が一部見直された。見直されたのは、在日米軍に勤める民間米国人(軍属)による公務中の犯罪についてだ。一歩前進だが、まだ不十分だ。米側が軍属を刑事裁判にかけない場合、日本側は「裁判権を行使したい」と米側に要請できるようになった。沖縄で交通死亡事故をおこした米軍属の男を、那覇地検が在宅起訴した。捜査の壁になっていた日米地位協定の運用を両国政府が見直したためだが、解決すべき問題はまだ残っている。米軍属とは、米軍で働く米国籍の民間人のことだ。事故は今年1月に沖縄市でおきた。19歳の地元の青年が死亡した。米軍は軍属が「公務中」だとの立場をとったため、那覇地検はいったん不起訴にした。軍属への米国側の処分は5年間の運転禁止だけだった。今回、一転して日本の刑事手続きによる起訴になったのは、この処分に疑問をもった那覇検察審査会が「起訴相当」と議決したことがきっかけになった。裁判員制度とならぶ司法への市民参加である検審の制度が、行政の背中を押したといえる。日米地位協定は、軍属が事件や事故を起こしても、米軍側が「公務中」と認定した場合は裁判権はまず米軍にあると定めている。日米両政府は今後、同じような状況で軍属が事件などにかかわったときは、米側が同意すれば、日本が裁判できるよう合意した。これまでと比べて、大きな前進といえるだろう。米軍基地の外であっても、「公務中」の軍属の裁判権がまず米国にあることは変わらない。日本が起訴できるかどうかは米国の裁量による。される米軍属が事件や事故を起こしても、日米どちらでも裁判にかけられない司法の空白状態が続いていた。米連邦最高裁に「平時に軍属を軍法会議にかけるのは憲法違反」との判例がある。このため米軍は、軍属を軍法裁判にもかけていないからだ。米軍の法務官は米最高裁判例をもとに、平時に軍属が罪を犯せば基地受け入れ国が裁判権をもつという見解を示して出版している。日本側が起訴できるという考え方が米軍内にもある。沖縄の人たちが受けてきた苦悩を考えれば十分なものとは到底いえない。米軍基地がある多くの自治体が長年求めてきたのは、同じような状況で日本が裁判権をもつ本来の姿だ。そのためには、地位協定の条文そのものを直す必要がある。日米地位協定が結ばれてから半世紀になる。政府は不合理をそのままにせず、米国に協定の改定を求めなくてはならない。給料が安く経済的に・両親との同居でなければと家庭の事情などで、結婚が出来ないという人もいる、出来ないと思い込みをしている人が多いと思う。むかし、お袋が言っていたことを思い出す「一人口は食えないが二人口は食える」(生活するには、独身でいるよりも世帯をもったほうが経済的に得策であるということ)・・・振り返ってその通りだ。両親より自分の人生を優先させることを考える。スポーツや趣味を通じて、知り合うことは結構あるものだ。何かのサークルなどに積極的に参加したり、仕事と余暇を上手に取り込み幅広い感覚を養う。世の中には男と女しかいない、そして異性と人生を語り合える場を持つように心がけることが解決することだと思う。結婚願望を持つ未婚者は男女とも8割以上に上り、「結婚したくても、出会いが」という独身者の実態が浮き彫りになった。調査は原則5年ごとに行い、今回は昨年6月に実施。男女約1万人から回答があり、18~34歳の7073人分を集計した。ある人の割合は男性が86・3%、女性で89・4%と多かった。結婚に対する考え方を尋ねると、「ある程度の年齢までには結婚するつもり」としたのは男性56・9%、女性58・4%。逆に「理想の相手が見つかるまでは結婚しなくてもかまわない」は男性42・4%、女性40・5%だった。独身でいる理由は、18~24歳では、「まだ若すぎる」など結婚への積極的動機がないことを挙げる人が多かったが、25~34歳になると「適当な相手にめぐり会わない」が最多となり、男性46・2%、女性51・3%だった。調査を行った人口動向研究部の金子隆一部長は「今は“婚活”が脚光を浴びているが、背景にはお見合い文化が廃れる中、結婚相手を探す機会が減っている実態があるのではないか」と分析している。(金)生き方に正解はない歩きながら考えた。親父と同じことをしても幸せになれない、必要なのは情報処理力でなく情報編集力である。当たり前の話だが、こういう風に生きなさい。いう正解はなくて、どう生きるかは各自で決めるしかない。戦後日本には、会社で生涯面倒見てもらうのが一番?という生き方が“正解”として確立してしまい、そしてある段階までは実際そうだったと思われる。いわゆる年功序列で真面目に勤めていれば、そこそこ家族を養って行くことができた。その後は、グローバル化、IT化、少子化で経済状況が変わってしまい、今でも正解だと言えるのはない。するのかと言うと、自分でなんとかするしかないのだが、残念ながら日本の教育システムには、そういう能力を身につけさせるカリキュラムが欠落してしまっている。社会に出て誰もが思い悩むことになる。挙句、親のせいにして、不満を解消できず、悔いの人生で終ってしまう。悔いのない人生(生き方)だったと思う人はいない。悩むこと自体は大事で、必要なことだ。悩んで進路変更して成功した人もいれば、あちこち進路がぶれてしまう人もいる。個人的にはそれもまた良いのではないかと思う。可哀そうなのは、一度も悩むことのないまま、与えられた人生を過ごしてしまうことだ。生き方に手本などない。一人悩み苦しんで生きるのが人生である。苦しみの中から光明を求め、探し出す努力を死ぬまでするのが人間である。見えるなり湯殿川の河川管理通路から眺める富士は白いものが多くなった。このところ冬型の季節配置となり北陸・東北地方の日本海側では、雪の降るようになった。日が短く、吹く風も冷たい。片倉城跡公園の雑木林も葉が落ちて、いよいよ冬到来である。言えば、明日26日は三の酉である。(0)年金の減額はやも得まい諸般の事情で年金の減額はやも得まい。年金の物価スライドは、当初より決まっていたものだが、物価が上がったときには支給金額は上がり、下がったときにはそのままは、受給者はありがたかった。年金問題が資金の問題で、行き詰ってしまっている。そこで元の仕組みに戻そうと言うのだ。それに反対している多くの声がある。理由は支給を減額すれば、景気は悪くなるという理由からだそうだが、やはり少子高齢化は進み、次世代以降の年金負担額を維持するのは無理があると思う。したがって政府が検討を示している、段階的に正規の支給額を、現状の物価に合わすということはやも得ない。年金が減るという話は、お年寄りにとってつらい。年金の支給額の引き下げを検討する考えを示した。今年度の年金は本来より2.5%分多い。それを段階的に戻そうというのだ。問題の始まりは自民党と公明党が政権の座にあった99年だ。この年、消費者物価が少し下がった。それに応じて、翌00年度の年金を自動的に下げるのが本来のルールだった。ところが、年金を減らせば、景気をさらに悪くするといった理由から、年金額を据え置く特例をつくった。特例は02年度の年金まで3年連続で適用された。選挙で年金生活者の反発を買いたくないという配慮もあったようだ。据え置きにあたっては毎回、法案が出され、国会は全会一致で可決してきた。据え置いた分は、物価が上がったときに、年金額を引き上げないという方法で解消するはずだった。ところが、物価が下がるデフレ傾向が続き、実際の年金額と「本来の水準」のギャップは埋まらないままだ。政府の政策仕分けでは「累計7兆円規模の年金のもらいすぎがある」と指摘され、その解消が提言された。私たちも、解消を急ぐべきだと考える。民主党内から反発の声が出ているが、乗りこえなければいけない。しないと将来世代にツケが回る。少子化で保険料を払う現役世代は減っている。一方で、長生きする人が多くなり、年金の支給額も増えている。このままでは現役世代の負担が重くなりすぎるので、保険料の上昇は2017年度に歯止めがかかる。年金を払うために使うパイの大きさに、一定の枠がはまることになる。物価上昇時には「マクロ経済スライド」という仕組みが設けてある。現役世代の減り方や寿命の延びなどに応じて、年金額を抑える制度だ。いまの年金を「本来の水準」にまで下げてギャップをなくしたうえで、物価がある程度上がらないと、この仕組みは動かない。この決まりを見直して、物価が下がった時にも発動できるようにしないと、将来世代の年金がさらに減ってしまうことになる。年金にしか頼れないお年寄りの不安はよくわかる。いまの子や孫世代も、将来の年金に大きな不安を抱いている。お互いを思いやる姿勢で、この問題を考えたい。言われた落語家の立川談志が亡くなった。生前に戒名を決めていたという。死は平等であり、死に方も平等である。心臓が止まり、脳細胞が停止し、肉体が朽ち果てる。これは誰でも同じだろう。病死とか事故死とか自殺の人がいるから、平等でないと言われるのなら、それは死に方ではなくて、生き方が平等で無い・・・という事だ。生き方は、十人十色である。人生が長いか短いかは、人それぞれの解釈の仕方であると思う。90歳で寝たきりで100歳、20歳で夢を持っていた人が亡くなったりする。生きているということに価値観が人それぞれに違う。著書「2011年からの正しい生き方」から・・・一つのヒントになる。逆をかえせば、複雑なことは無駄が多いということ。良い事ばかりがあるものと付き合うこと。悪いことが起こるようなものとは付きあってはならないということ。無駄なことはやめなさい。競争し合うのはやめて、助け合う方が無駄がないとのこと。後戻りする、環境破壊をするようなことでは駄目。束縛する、されることなく自由に生きなさいとのこと。開けっ放しがいいとのこと。誰でも一番知恵のあるところ、得意なところ、経験と知識のある、自信のあるものを伸ばすこと。・・・各自知恵のあるところを使って、世のため人のため尽くしなさい、ということこと。30何兆円の収入で九十何兆円もの予算を組んだり、金をばらまくことや、足らないところは借金するようなバランスのよくないことはやったら駄目。自分だけよかったらいいというのはいけない。スーパーコンピューターなどいつの間にか復活?してしまっている。官僚までの一本化の徹底がなければ意味がない。確実に削る仕組みを考えないと効果はない。昨日は、政策仕分け、昨日は年金制度に関し、議論が進められた。本来より高い年金支給の特例水準を2012年度から速やかに解消し、減額すべきだと提言した・・・財務省は特例により累計約7兆円の「もらい過ぎ」が生じたと指摘。無駄削る仕組み確立を」・・・政府の行政刷新会議が「提言型政策仕分け」を行っている。主要政策の問題点を洗い出し、改善の方向性を示すとしているが、提言には強制力がなく、無駄を確実に削る仕組みづくりが必要だ。判断した過去三回の仕分けとは異なり、政策や制度の在り方に踏み込んで見直しの方向性を提言するのが特徴だという。仕分けは二十三日まで。もんじゅ」存廃を含む計画の抜本的見直しが提言された。仕分けは一般に公開され、インターネットでも中継される。冒頭「結果は首相のもとで取りまとめ、政府一体で進めたい」と述べたものの、これまでの仕分けをみると、骨抜きとなる例が相次いでいる。二〇〇九年の事業仕分けで凍結とされた埼玉県朝霞市の公務員宿舎建設は昨年、財務省が事業再開を決め、工事が再開された(現在は再び凍結)。〇九年の仕分けで研究開発予算が百十億円削られた次世代スーパーコンピューターは、毎年の運営費が四十億円増えた。ほとぼりが冷めたころに予算を復活させたり、別の費目で計上するのは、官僚の常とう手段だ。したことが頻発するのは仕分け結果に法的拘束力がないからにほかならない。華々しくやり玉に挙げても、実際に予算が削減されなければ意味がない。十六、十七両日行われた「国会版事業仕分け」に注目したい。国会版では公務員宿舎や、原子力施設の検査を担う独立行政法人の予算縮減を求める意見が多数を占めた。政府に見直しの勧告や決議を出すかどうかは今後、理事会で判断するが、政府の仕分けと異なる点は、国会版の決定は法律に基づく権限を持つことだ。政府が仕分け結果を無視する予算を提出したら、否決したり、修正を求めることもできる。この際、会計検査院や行政評価局を巻き込み、行政の無駄を確実に削る仕組みを、国会主導でつくってはどうか。税金の無駄遣いに目を光らせ、事業の要不要を判断するのは立法府の役割だ。遠く江戸時代から植林され、計7万本もの松が連なって見事な景観を誇っていた陸前高田市の「高田松原」。いまそこにあるのは、3.11東日本大震災の大津波で奇跡的に生き残った1本の松の木は、人々はそれを“希望の木”と呼び、明日への生きる力としている。岩手県陸前高田の高田松原は、その名の通り、古くから松の名所として知られていた。7万本の松並木が約2kmに渡って続き、海と高田の人々の営みを見つめてきた。高さ25m前後の松の連なりは、地元の人々の誇りであるばかりでなく、月明かりの夜も、雪の朝も、多くの観光客を集め、四季折々の美しさを引き立ててきた。その松の木は、何とか残そうと、地元の人は勿論多くの人の努力と願いの甲斐もなく潮の影響で枯れてしまいそうだと言う。金銭感覚がマヒしてしまっている?庶民感覚では考えられない大王製紙の井川前会長の公私混同である。持っている株を売って返せば問題はないだろう?銀座の高級クラブで、カジノの談義をしていて、『賭け事で一獲千金を狙ってはダメだ。人に借りてやるくらいなら、しない方がいい』と言っていたという。創業家2代目、井川高雄の長男として生まれた。2歳年下には、後に大王製紙取締役となる弟、井川高博がいる。ある愛媛県で育ち、その後は家族と共に東京に引っ越した。小学生時代から東京の学習塾に飛行機で通っていた。父親の井川高雄は「超ワンマン経営」で知られたが、井川意高は大学在学中から父親の金を使い、銀座の高級クラブで豪遊するなどしていたという。大企業の経営トップによる、あきれた公私混同である。それを許してきた企業の体質も、異状で会社組織の体をなしていない。前会長は、持ち株を売って返せば問題はないだろうと言っていた。その感覚も庶民には分からぬ言い訳だ。連結子会社7社から総額106億円の資金を引き出し、ほぼ全額を海外のカジノで使ったという。前会長は弁護士を通じ、「株取引で損失を出した後、たまたま訪れたカジノでもうけて深みにはまった」とのコメントを出した。事件の温床となったのは、創業者一族である前会長とその父親がグループ全体の経営権と人事権を独占していたことだ。外部の弁護士らで構成される大王製紙の特別調査委員会は、先月末に公表した報告書の中で、「井川父子に絶対服従という企業風土が原因だ」と指摘している。連結子会社の役員たちは、前会長からの電話の指示だけで、無担保での貸し付けに応じていた。調査委の言う通り、創業者一族の支配力を薄め、経営の透明性を確保することが急務である。ガバナンス(企業統治)の問題であり、強化する観点からの制度改正論議を加速させる必要があるだろう。(火)心の豊かさに希求すべき時代ブータン国王夫妻が国賓として日本に一週間滞在した。ブータンと言えば、中国とインドに挟まれた小さなな九州と同じ広さに70万人の小国である。「私は竜を見たことがあります。竜は心の中に住んでいる。自分の竜を育てなさい」福島県相馬市の小学校を訪れた際、ワンチュク国王は、「竜が存在していると思いますか?。私は竜を見たことがあります」というと、聞いていた子どもたちが「えっ、本当?」と、純朴な一言をつぶやいていたのが印象的だった。ブータンとは「竜の国」という意味で、国旗や国の紋章にも竜が描かれている。国王はブータンの子どもたちに「竜は心の中に住んでいる。自分の竜を育てなさい」と普段から話している。福島の子どもたちには「人は経験を積み重ねて強くなる」と語り、励ましました。国民総幸福量という言葉があり、ニュースでも注目されている。GNH、または国民総幸福感)とは、1972年に、ブータン国王ジグミ・シンゲ・ワンチュクが提唱した「国民全体の幸福度」を示す“尺度”のことでである。かさを目指すのではなく、精神的な豊かさ、つまり幸福や幸福感を目指すべきだとする考えから生まれたものである。ブータンは国民総幸福量の増加を政策の中心としていて、2007年のブータン国勢調査では、「あなたは今幸せか」という問いに対し9割が「幸福」と回答したという。私達は「本当の幸せとは」「幸せと感じるときは」など考えなおす時代であると思う。金銭的・物質的な豊かさでなではないだろう。精神的な心の豊かさに希求すべきである。ゴミ拾い落ち葉が舞い散る。昨日は暖かく、ボランティアで公園アダプトの活動したが、汗をかいた。一転今日は冬型の気圧配置となって、天気図は縦の線混みあっている。気温は昨日より10度も低いそうだ。関東地方は、晴れて空気の乾いた日続きそうだ。私は毎日、湯殿川の町会エリア内の管理通路また、国16号歩道などのゴミ拾いを行っている。拾っても拾っても尽きないゴミは、北風に落ち葉と一緒である。この町が冬晴れのように、何時もきれいになればと、ゴミ拾いをしている。さーて今日も出かけるとしよう。(0)町会の在りかたを考える長らく町会の役員をしますが、最近「町会の在りかた」「存在意義」に疑問に思うようになった。1町会長などの役職になりてがいない後継者の問題、2一人一役制が取れないで特定の人に偏ってしまっている。大きな問題と思っている。町会の存在意義が見失われている。その集会・会合である。町会の第一の役割は、互助組織としての実質的な活動というよりは、自然には生まれない共同体意識というものを人工的に発生させて、それをもって非常時の組織的互助や、制度で網羅できないご近所同士の軽微な互助など、それらの体制を包括的に維持することにあると思う。町内の情報を統括する役員を選出し、各世帯や各種団体間を調整して連絡体制を維持したり共有財産を管理したりすることは当然必要だが、それだけなら行政が直接管理することも限定的に可能である。肝心なのは、一定の範囲内で小集団を組織して最小単位となるコミュニケーションを定常的に成立させること、またそれらの小集団を組織する上位集団(ここではすなわち町内会)の意思決定過程を構成員に納得させる形式で明確化すること、そしてその手順のルーチン化である。無駄で徒労が多いように見えるイベントや寄り合いもこの手順の内であり、昔から伝統的に維持されてきたムラ社会的なコミュニケーション手段の模倣として成り立っている。地域コミュニティに関する日本的な解決方法に類似する手段は今でも大多数の地域社会で有効であり、かつ有効な代替手段は確立されておらず、時代遅れは承知しながらも、時代に合わせて新しく再構築する努力が不足している現状である。実際、異なる年齢・性別・職種などを網羅できる地域的コミュニティ組織としては日本では依然として町会組織が大半を担っており、郷土や国家への帰属心などのメンタリティの基層としても未だ多数派である。一方で、地域コミュニティに対する、個人主義的反発や集団活動の忌避はごく自然な風潮であるといえるが、その一方でその対価ともいえる治安悪化や行政コストの増加は容認できないという大衆社会の、未熟性とも見てとれるジレンマがあり、すなわち町会の在り方の問題と、町会への理解が得られにくいという問題の双方にこれらが関わっている。(日)カエルを呼び戻したい最近、近くの片倉城跡公園の池に、カエルが、全くいなくなった。何とかカエルを戻したい、赤ガエル・殿様カエル・ヒキガエル・青カエル・イボカエルなどである。私は、池や川に、カエルの卵を何処からか持ち込んで放しても、カエルは生存できない。昆虫や草などの豊富な環境がなければ生存できないと思う。ところで毎日新聞に興味がある記事があったので、記してみた。北九州市が確定」である。板櫃川で昨年、片脚がないツチガエルが大量に見つかった問題で、北九州市は18日、発生原因を「化学物質や遺伝などでなく、オタマジャクシの段階でヤゴに食べられた」とする調査結果を発表した。調査した専門家は「自然の偶然がいくつも重なって起きたと考えられ、生物学的に非常に興味深い事例だ」と指摘した。片脚がないツチガエルは昨年5月から市民の連絡を受けた市の調査で数十匹相次いで見つかった。調査委はヤゴによる捕食の可能性が高いとみて調べていた。調査報告書によると、ヤゴとツチガエルのオタマジャクシを同じ場所で飼育実験。オタマジャクシに生えてきた後脚などをヤゴが捕食したことを確認した。化学物質や紫外線などによる奇形との類似性が低いことも確認した。▽発見現場はツチガエルなどが好んで生息する湿地だった▽ツチガエルはオタマジャクシで越冬する場合があり、ヤゴに捕食される危険性が高い▽昨年はヤゴが大量発生していた--などの要因から、オタマジャクシ段階でヤゴに後脚を食べられたことが発生原因と結論づけた。今春に市内の河川や貯水池を調べたところ、板櫃川と周辺だけでツチガエルが見つかった。後脚のないカエルは確認されず、ヤゴも激減していた。(0)予算審議と行政監視その予算を勝ち取るには「政治力」政治家の実力を有権者に示すことで、神様的存在となる。地方議員の国会議員の先生達の実力者と言われるのだ。(ある特定の政策部門に関心と知識を持ち、政策の立案と実施に強い影響力を持つ議員。関係する省庁や業界と結託して動くこともある。)が予算審議の目の色を変えるのである。その予算の使い方が適正に使われいるかはそれほど関心がない?また、お役所(官僚)の考え方の違い?があったりするようだ。毎期末(3月)になると、道路の補修が各所で目立ち始まる。役所での予算が計画通り使い終わらないで、駆け込み工事で何とか予算を使い切ってしまう。しないと、来年度予算が減らされてしまう?という話はよくあることだという。予野党・専門家などで「国会版仕分け」の審議風景がテレビで公開された。「政治力」に直結する国家予算の編成や審議には国会議員も政党も熱心なのに、その予算が実際にどう使われたか-という決算にはそれほど関心を示さない。決算を審査した結果や教訓が次の予算編成に活用されないため、無駄や非効率が、いわば構造的に温存される。民間の企業では考えられない「予算偏重」と「決算軽視」である。何度も繰り返し指摘されてきたことだが、一向に改まらない。した積年の弊害に風穴をあけるのは本来、行政監視の権限と機能を備えた国会の重要な役目であるはずだ。小委員会が、行政の無駄を洗い直す「国会版事業仕分け」を実施した。事業仕分けと言えば、民主党政権の看板政策である。「劇場型のパフォーマンスで、歳出削減効果は疑問」などと冷ややかな声もあるが、公開討論を通じて税金の使途に国民的な関心を高めた意義は小さくない。民主党政権の「専売特許」とはせず、国会でも積極的に取り組むべきだ。委員14人が仕分け人となった。支出-の4事業分野だった。このうち、計算速度世界一のスパコン「京(けい)」については「世界一に敬意を表する」と評価する声の一方で、事業主体の研究所が文部科学省の官僚の天下り先となっている問題点などが指摘された。もんじゅ」について「廃炉にすべきだ」など厳しい意見が出たほか、使用済み核燃料の最終処分場が決まっていない核燃料サイクル事業も疑問視する声が相次いだ。結局、4事業分野とも「予算要求の縮減」や「組織・制度の見直し」を求める判定が大勢を占めた。「たたけばほこりが出る」ということではないか。決算行政監視委は、一連の仕分け結果を踏まえて決議や勧告を今国会中に採択し、政府に提出するという。法的な拘束力はないが、政府は立法府の決議・勧告を重く受け止め、来年度の予算編成に反映させるべきだ。初の試みとあって、対象の事業や審議の時間は限定的とならざるを得なかったが、今後は他の委員会にも間口を広げ、対象事業も拡充してほしい。何よりも大切なのは、ことさらに「事業仕分け」と銘打たなくとも、国会議員が行政監視の問題意識を不断に持ち続けることだ。あすから「本家」の行政刷新会議が「提言型政策仕分け」を実施する。政府の自己点検と、国会の行政監視を組み合わせた「相乗効果」を期待したい。あるという、近所のアパートで70歳代後半の男性が何年前からか見かける。昨日は日の当たる公園のベンチで昼寝をしていた。わりに優雅?な生活ぶりのように見えるのだが・・・その人も205万495人の一人なんだと思った。リーマンショックから、雇用の非正規化に伴う失業や高齢化などが背景にあり、東日本大震災の影響で失業した人、グローバル化した時代痛感させられるが、欧州の財政危機が将棋倒しのごとく出現・一方、タイの洪水などで日本経済に影響している。いった世界ののなかで、急速な高齢化と日本経済の方針・政策で方向を見誤ると後戻りは出来ない、地すべり的に崩壊する恐れもある。社会保障制度の充実は、基本的には、消費税の国民の税負担は、やもう得まい。減ることは分かっている。野田首相の采配が頼みだが・・・アメリカの起きているデモ、内戦で深刻なシリアなども見逃せないところだ。日本経済の将来は、TPP参加問題も、すっきりしない。インドネシアを訪れている野田総理大臣は、ASEANに出席し、連結を強化する、各国の取り組みを支援するため、2兆円規模の事業を実施する計画を表明した。番組では・・・驚嘆する若者の性意識。いま「安易・即座」に性行為に及ぶ“インスタントSEX”が横行している。現状に危機感を抱き、繁華街に出向いてエイズ検査を続けてきた産婦人科医の赤枝恒雄さん。性感染症患者が10代の若者に蔓延し、エイズ感染者も低年齢化の傾向をたどる、と警鐘を鳴らす。若者に何が起きているのか?若手ディレクターが繁華街へ繰り出し、若者たちの「性」の現場を突入取材。意識の変化の背景に、「大人社会への不信感」があることも浮かび上がってきている。道徳教育の欠陥?ここまで、「性」に対する価値観が変わってきたとは・・・ビックリである。そもそも「インスタントセックス」という言葉など知らなかった。twitterで「鳥みたい」とあった。その場の雰囲気で性行為をする?動物的欲望だけで倫理観なんて・・・寂しさを埋める?他にあるだろう。医師が言うようにエイズなどの性感染症が心配であるが、他にエネルギーを発散させる場を探し健全な青春を送って欲しいと思う。(金)挨拶とお互い様を大事に!日本人には元来「助けあい」向う横丁の仲間意識あった。現在では声をかけることも、挨拶することも、煩わしい?だから、お隣がどんな家族構成をしているのか、知るよしもないということか、酷いのは、お隣でご不幸があっても何にも知らないことがあるという。気持ちの良い挨拶をする人に、悪い人はいない。人間は一人では生きていけない。朝起きて家族と、出かけてお隣の方と、歩いていて、見かけている人に、会社の同僚や先輩の方、上司や部下などに一日で何回も挨拶することがある。挨拶することで、お互いのコミニケーションの始まりである。住宅街を散歩して気がついたのだが、街路樹などの落ち葉の交じって食べ物の包装プラッシク・パンの包み紙・タバコの吸い殻などがある。家の外回りの歩道をきれいに掃除されているお宅と、そうでないお宅がある。何か境界通り掃除されているようだが、ちょっと掃除をする範囲を延ばせば、町は一層きれいになるのだが・・・と思う。掃除が出来ないお宅には理由がある思うが、歩行者のポイ捨ては困るのだが、近所どうし「お互い様」の精神でゴミが落ちていたら、自分の家の敷地エリアだけでなく、ちょと手を伸ばして掃除することを心がけたらと思う。(0)軍事力でしか平和は保たれないのか?安全は、軍事力で守らる。平和や安全は、私たち国民の願いであり、それを守ることは日本政府の務めである。自国への特別な思いが、「自分たちだけ安全であればいい」「自分の平和が優先」という考えや態度であると、周囲の国やそこに暮らす人々のことに配慮をかかしてしまう。「備えあれば憂いなし」「万一の備え」として憲法を改め、軍事力を増強していくことは、一見正しいように見えるが、人は武力に頼ろうとすればするほど柔軟な考えができなくなり、周辺国との間に摩擦や対立関係を招きかねない。ほとんどの戦争が「自分たちの平和と安全を守るため」という大義を掲げて行われてきたことを考えても、軍事力は「諸刃の剣」だと言える。暴力は憎しみを生み、復讐心は新たな暴力を生み出すだけである。力と力の戦いに終わりはない。国土が狭く、島国である日本は、相手の攻撃に耐えて反撃できる環境にないと言われている。資源が乏しく、貿易で成り立っている国の仕組みから考えても、戦争を起こしてしまえば、積み上げてきた日本のすべてが失われる。平和を築くためには相当な努力が必要であり、さまざまな状況に直面する中で、私たちは「のほほん」としていてはいけない。「強い姿勢」が「武力で対抗すること」であってはならないし、「危機意識」が「対決姿勢を示すこと」であってはならない。すべてのいのちが尊重される世界に生きてこそ、私たちは心の底から安心し、平和な人生を過ごすことができる。さまざまな武器が存在するために平和が脅かされているという「危機意識」を持ち、すべてのいのちが尊重される世界を実現するために、一切の暴力を認めないという「強い姿勢」を示さなければなない。世界には、貧困や差別などに苦しみ、将来の見通しの立たない閉塞感の中で暮らしている人々が数多くいる。した問題がテロや暴力を生み出す温床になっている。厳しい環境下にある人々を取り込み、暴力的な手段を使って自らの利益を確保しようとする組織が存在するのも事実である。平和を築いていくために、あらゆる国々と信頼を育むとともに、テロが起きる原因に目を向け、国際紛争そのものをなくしていく努力が求められている。最近、中国が世界第2位の経済大国になった。その中国はベトナム・フィリピンなどで領有権でトラブルを起している。東南アジア地区に進出し国力の拡大を図ろうとしている。それには軍事力を伴い、空母などの開発と宇宙開発などに力を注いでいる。それに対しアメリカも黙ってみている分けにいかない。中国の動きを意識した軍事力をオーストラリアに配備すると言う。解決の目どは立っていない。日本も抑止に役割果たせ」http://sankei.jp.msn.com/world/news/111118/amr11111802370002-n1.htmが載っていた。母親の胎内のような気がする。暑い陽射し、寒い北風を守ってくれて安心していられる。優しい母の微笑がある。ふるさとは誰にとっても、思い出はある。今があるのも出発点があって今がある。優しい母親の笑顔がある。室生犀星の詩に故郷は遠きにありて思うもので有名な詩「小景異状」がある。辛く、哀しくなった時母親の暖かい手で優しく包んでくれる思いがする。私は「犀川」が好きだ。お願いして、昨日業者によって収集していただき、きれいになりました。毎日、私達の片倉町一丁目町会のエリア(住吉橋~カタクリ橋)のゴミを拾っているが、水が流れている岸までは、危険なので出来ないので、事務所にお願いしました。最近は、鯉に交じって昔からいました、ハヤ・フナに交じって「アユ」の生息が確認できた(実際にコロガシで3~4匹釣った人がいます)ので、昔の水のきれいな川に戻ったのです。これからは、昔生息していたカジカ・ドジョウ・ヤツメウナギ・ナマズなどの魚と蛙・昆虫などが戻ってくることを願っています。町会の住民の皆様にもご協力していただき、湯殿川に多くの魚・昆虫などを呼び戻そうと思います。ご協力をお願いいたします。ご理解とご協力お願いいたします。(0)生活弱者と経済格差ものあまり、コンビニやスーパーなどから賞味期限が過ぎた、食品が毎日捨てられている。方や、満足に食べ物も手に入らない、独り暮らしのお年寄りも多く、生活保護受給者が増えているという。その生活弱者を狙う、ビジネスもでてくる始末、繁栄の陰に貧困者ある。経済格差が問題となっているアメリカもニューヨークでデモがあり、日本でもやがて、大きな問題となってくるだろう。関連する問題を西日本新聞と朝日新聞が取り上げていたので記してみた。自立支援の機能を高めよ」があった。増え、今年7月時点の全国の受給者数は205万人を超え、戦後の混乱期で過去最多だった1951年度を60年ぶりに上回った。国と自治体の負担は年間3兆4千億円に達し、自治体財政の大きな圧迫要因となってきた。不正事案が頻発するなど、一部では国民の不公平感を招いている。戦後最低水準だった96年度から15年間で倍増した。家族や地域のケア機能が弱まっているとはいえ、ただならない事態である。低年金の単身高齢者の増加、景気停滞に伴う雇用環境の悪化、さらに生活保護申請に対する自治体窓口の対応の柔軟化も要因だろう。高齢化の加速は深刻だ。無年金や低年金で蓄えや家族の支援もないお年寄りが増え、受給世帯の43%を占める。今後も増え続けるのは間違いない。NPOも含め、よりきめ細かな連携で対応してほしい。すすめ改善を図って欲しい。高齢者―地域で支える工夫を」という内容で載っていた。年をとり、家族はなく、貧しい......。私たちの社会で、そんな人たちが増えている。生活保護を受けている人は、最新の7月の調査で過去最多の約205万人となった。このうち65歳以上の単身高齢者は、3割前後とみられる。09年度は約50万人だった。この時点で10年前の1.8倍である。4人が死亡する火災が起きた東京都新宿区のアパートは、こうした人たちが、都会の片隅でひっそり暮らす様子を浮きあがらせた。23人の住人のうち19人が生活保護を受けており、ほとんどが高齢者だった。生活保護を受けている人に許される月額家賃は5万円余り。必然的に古くて狭い木造のアパートに集中する。ひとり暮らしができるうちはいい。年をとるにつれ、介護が必要になってくる。一方で、家族や地域社会のきずなは弱体化している。した社会の変化に、生活保護や介護保険といった既存の公的福祉が追いつけるのか。09年3月、火災で10人が犠牲になった群馬県の高齢者向け施設「静養ホームたまゆら」には、都内から要介護の生活保護受給者が送り込まれていた。こんな悲しいことを繰り返したくない。身よりのない高齢者でも、いま住んでいる地域で暮らせるように工夫したい。そこで、同会が支援する若年層に、「さびしいときの相談相手になる」「掃除やゴミ出しをする」といった活動をしてもらい、賃金も払う。同じ地域のなかで、高齢者のくらしを支え、若年者雇用の受け皿もつくる。した活動をさらに広げられないものか。支援対象者の生活保護費から活動費を捻出する形式だけみれば、「貧困ビジネス」と区別がつきにくい。組織をオープンにし、外部の目が入るようにする姿勢は欠かせない。近隣に暮らす私たちにも、見守りや声かけなど、できることはいくらでもある。誰かにお任せして乗り切れるほど、日本の高齢化の波は小さくない。(水)もっと人の思いやる心を!有り余るものの豊かさと長寿社会にあって、現代人は大切なもを見失っている。一人で生きていると言う錯覚している。世の中には変わらないというものは何一つない。このことにも無意識な人が多いために、人生の今をより良く生きるという意識が弱く、今さえ楽しければそれでいいという生き方をする人が多くなったように思える。人の都合など関係なく時は過ぎ去っていく・・・「歳月は人を待たず」である。生かされている自分に気づくことができれば心に動揺がなくなるのだ。すべての生き物は他を生かし、他に生かせてもらっているという根本原則が忘れられてしまい、自分さえよければという考えをする人が多くなった。自分の家や庭などにはタバコの吸い殻を捨てないが公園・川などのには捨てていく、そして、歩きながらの飲食が多い。パン・缶・飴・などの容器は、お構いなしに捨てられてく、コンビにでカップラーメンにお湯を注いでもらって、川などで食べて容器は家まで持ち帰えらない学生がいた。それをみてコンビニの店主に学生にカップラーメンにお湯を入れては、販売しないで欲しいと苦情を申しいれたのだが・・・また、最近のニュースで踏み切りの遮断機が下りているいるのに渡ろうとした人に70歳代の男の方が注意したら、「うるせー」といって、男に殴られて重症を負わせたいう。オレオレ詐欺は、手を変えひなを変えて相変わらず多い。これはキレヤスイ現代人の異常な行動でしょうか、さまざまな犯罪や人々の行動においても、自分だけよければ、自分の権利がと、あまりにも現代人は利己の意識が過ぎるようようだ。人間の自然環境に与える影響についても同じである。利他の生き方ができるところに心の豊かさが得られる。利他の意識が弱くなったために、心貧しい生き方をしている現代人が多いようで仕方がない。放射能汚染を騒ぎたて、被災地域の取れた食べ物は、風評被害となって大きな問題としているが、ゴミのことの行為に反省して欲しい。「人に思いやる心」を考えることが大切だと思う。(0)問題を先送りの結果だオリンパスという会社は創業1919年高千穂製作所の会社で、ギリシャ神話で神々が住むというオリンパス山から名づけたという。ギリシアという国も、事実上崩壊状態になってしまった。今や、オリンパス光学機器メーカーで世界に名を馳せているが、頂上に登って、心の緩みがあったのか・・・92年続いた会社で最大のピンチだ。バブル真っ盛りの1990年代の企業買収の失敗を隠してきたことに問題はありそうだ。その当時から社長は変わったが、1千億円を超えていた損失を暗黙の了解で先延ばしできたのだ。企業買収などをして、何とか取り繕うとした・・・問題を先送りの結果である。この問題はアメリカは大きく取り上げている。オリンパス問題はアメリカでも大きく取り上られているようだ。調査を始め、警視庁が情報収集に動き、東京地検特捜部も関心を持っている、などと報道がなされている。オリンパスの不正会計の実態は、その詳細が明らかになってくるだろう。現行の企業会計制度の問題点も浮かび上がるだろう。どんなに仕組みを整えても不正は起き得る。絶えず改善を施し、より信頼性の高い制度にするしかない。驚いたのは、今ごろになってバブルの亡霊が顔をのぞかせたことだ。同社によると、1990年代の財テク投資の失敗で生じた損失を隠し続けてきたことが、そもそもの原因だという。損失額は1千億円を超えていたらしいが、その穴埋めのために考え出されたのが企業買収による資金捻出だという。2006年から08年にかけてオリンパスは主力の医療関連事業強化の名目で、国内3社と英国の1社を買収した。国内3社の買収総額は約734億円だった。英社は約2100億円で、その投資を助言した会社に約660億円を支払った。国内3社の当面の売り上げ目標は年間計65億円という。英社買収を助言した会社への報酬も常識外れだった。高い買い物は帳簿上で、実際は資金の多くが損失の穴埋めに回ったという。見る人が見れば「おかしい」と思うようなことをなぜ、やったのか。率直に言って、もうひとつ納得がいかない。実際、09年3月期決算の監査を担当したあずさ監査法人が「会計処理は不適切で、企業統治上問題がある」と主張したという。今年4月に就任した英国人の新社長も取引の不透明さを指摘、10月に社長を解任されてしまった。結局、この解任劇でぼろが出た。本業よりも株式や不動産などに投資した方がもうかると、企業が一斉に財テクに走ったのが1980年代後半だった。振り返れば日本経済の絶頂期だった。90年代初めにバブル経済が崩壊し、その後、株価も地価も急落、企業は色を失った。赤字決算は出したくないと粉飾まがいの決算手法がとられた。名だたる大企業も例外とは言えなかった。親会社の不良資産を子会社などに押し付け、親会社の帳簿をきれいにする。これでは海外の投資家の不信感を強めて当然だ。海外からの投資を呼び戻すためにも企業会計基準を厳しくすべしとなった。会計基準変更は、たまったウミを出し、企業が信頼回復を図る好機だった。オリンパスはここで逆に損失隠しを図ったという。つけを抱えたまま事業の急拡大路線をとった。連結決算の売上高は00年ごろの約3倍の1兆1千億円台に達したこともあった。