//indexという変数に代入します。//クリックされたタブと同じ順番のコンテンツを表示します。//クリックされたタブのみにクラスselectをつけます。彩流社オンライン書店で買うタイトルからして刺激的な本である。これは、日本の「マスコミ」が抱える病巣を容赦なく切開し、パラダイムの転換を突き付ける渾身の書である。冒頭から喧嘩を売っている。編者である大石泰彦氏は、メディアの法と倫理を第一線で研究し、大学でも教えている。ゼミの卒業生は、新聞・テレビ・広告などの世界で幅広く活躍している。そんな大石氏がこう書く。日本のメディアは、実はジャーナリズムとは無縁である。これまで、さまざまな「病理」について指摘し、改善のための処方箋や対抗策を提示し、白衣を着こんで医療活動を施そうとしてきた。したことは「心得違い」であり、「無駄」であり、ミスリードであり、「有害」ですらあったと。評者であるわたしは長く放送の世界に身を置き、「日本のマスメディアよ、ジャーナリズム本来の役割を取り戻せ」と世に訴えてきた。この本は、そうした実感的な主張とは対極に位置する。日本のメディアは、統治機構と対峙するものではなく、インサイダーとして権力の一翼を担い、統治者目線に基づいた情報伝達の装置であったことを、ぐうの音も出ないほどの筆力で論証しようとしている。戦後の日本のメディアに、言論・出版その他一切の表現の自由などなかった。戦前から続く強力な政治権力の下で、「建前」と「実態」との間の「かわいそうな」歴史がそこにあると大石氏はいう。うーん少し手厳しすぎないか。共著者のひとり、花田達郎氏はジャーナリズムを名乗るのであれば、当然「あるべきもの」がなく、「なくすべきもの」があるという点を指摘する。ジャーナリストを養成する教育がない。ジャーナリストを、職能集団として自己統治する仕組みがない。「個」としてのジャーナリストが当たり前に仕事をするための「生存基盤」がない。自分たちの日常の仕事を客観化し、相互批判するための学会がない。日本では、記者などの現場経験のある人間が大学教員につくことが多いが、そんな安直なものでよいのかと花田氏はいう。放送の世界から教員に転じたわたしなど耳が痛い。読者・視聴者からの苦情に対応するための横断的な対応機関がない。これは、記事やニュースなどの「製造物」を、メディアの側が共同責任として引き受ける認識を持っていないからだ。占領期には存在したものの、吉田茂内閣の時代に主権を回復したと同時に、行政の簡素化を名目に廃止された。これによって、政府が放送メディアに直接権限を行使できるようになり、ジャーナリズムおよびジャーナリストの自由と独立という制度的な要件が失われてしまった。いらないものは、業界のルールをあたかも法的権利のように振りかざす「編集権」。広報という撒き餌に群がりながら、客観性を担保できていると錯覚している「記者クラブ」の存在。日本のメディアは権力として、かつ体制維持装置としてむしろ順当に機能していると。それでよいわけはない。権力監視は必要であり、言論の公共圏はなくてはならない。マスコミが消滅しても、ジャーナリズムそのものが消滅してよいはずはないのだ。長期政権のおごりが目に余り、為政者の言語が崩壊する中、日本の民主主義を考える上で、根源的な示唆を提供するこの本の意義は大きい。NHKディレクター・プロデューサー。携わり、「クローズアップ現代」「NHKスペシャル」などのプロデューサーを務めた。専門分野はメディア倫理・メディア法。2013年)他がある。頂いたご意見・ご要望へのご回答は行っておりませんので、返信の必要な場合はお問い合わせからお願いいたします。