2015.08.04SHARE:スマートフォンで動画を視聴するときの、動画視聴環境についてデジタル領域で動画制作・マーケティングを手掛ける「モバーシャル」。Web動画のスピーディかつリーズナブルな制作に定評のある同社が、8月上旬から縦向き動画制作サービスを開始するにあたって、スマートフォンで動画を視聴するユーザーの最新動向を調査しました。調査対象となったのは、「スマートフォンで動画を見る」と回答した20歳〜60歳までの男女700名です。動画を視聴する環境は、電車の中などの暇つぶしが多いのかと思いきや、ベッドやふとんの中、またテレビを視聴中がそれを上回っています。この結果を含む主なポイントは以下の通り。電車内(17.7%)また、動画を視聴する際のスマートフォンの向きについての調査項目も。最近では、スマートフォンを縦向きにして動画を見る人が、横向きにして見る人に並ぶほど増えていることも判明。縦向き動画は、20代〜40代の女性に多く、1本あたり30秒以内のWeb動画を視聴する傾向があることがわかりました。両方派の意見では、画像重視のアニメやドラマなどは横向きに。音楽やお笑いなど音重視の場合は縦のままでみるとのこと。調査結果の詳細は、こちらをご覧ください。2015.08.04SHARE:先日、キメラの主催するLEANカンファレンスなるものに参加してきた。内容は採用に関するものだったり、働き方、企業文化の作り方など幅広く、間違った人を採用した場合の気まずさ、失敗談なんかも色々共有され、気づきの多い時間だった。主催したのはキメラで、これは以前、家入一真氏の新プロジェクトとして取り上げたスタートアップになる。Flickr先日、キメラの主催するLEANカンファレンスなるものに参加してきた。内容は採用に関するものだったり、働き方、企業文化の作り方など幅広く、間違った人を採用した場合の気まずさ、失敗談なんかも色々共有され、気づきの多い時間だった。主催したのはキメラで、これは以前、家入一真氏の新プロジェクトとして取り上げたスタートアップになる。取締役で共同創業者の佐野一機氏によると、現在開発中の採用プラットフォーム「LEAN」はクローズドβ版の利用者を募集中で、この夏にはオープンβに移行する予定ということだった。ところで「働く」というのは一体なんなのだろう。私のフリーランス歴は長い。20代前半で会社勤めが合わないことが分かり、そのほとんどを自由に過ごした。幸いなことに色々教えてくれる人たち、仕事をくれる人たちに恵まれたおかげで、会社員だかフリーランスなのだかよく分からないふわふわした状況を長く続けることができた。転換期は30代に入る頃だ。生活も徐々に変わり、相対的な自分というもの、社会の中の自分というものがより鮮明になってくるにつれ、漠然とした不安を持つようになった。大きな企業の会社員というものに挑戦したのもその時だ。人のいる会社で働いたらどうなるのだろう?けど、10年近く染み付いた自由な感覚はもう変えることができない。結果として私に残されたのは、起業という道だけだった。会社員という働き方がなぜ私に合わなかったのかーー実はよく分かっていない。BRIDGEに集まっているメンバーも似た者同士だ。お互いに「雇用」という感覚は全くない。皆、このプロジェクトに自然と集まり、自由に自分の生きる道を進んでいる。その一部をこの場所、ここを通じて繋がる起業家のために使っている。働くという「当たり前」をもう一度考えてみること。このインターネットの時代において、どうあるべきか、別の方法があるのかどうなのか。ランサーズやクラウドワークスが切り開いた「新しい働き方」はまさにこの「当たり前」を再考するよいきっかけだったかもしれない。残念ながらイベントの内容は非公開で、記事にすることはできなかったのだけれど、登壇者のみなさんの好意で、印象的だった幾つかの発言についてまとめることができたので共有しておく。短いセンテンスの中にそれぞれの企業の「人」や「働き方」の考え方がチラリと見えて、どこかに新しい気づきを見つけることができるかもしれない。「とにかく、健康な水をキープできていれば、魚は元気に生き続ける。魚を飼っている、なんて思わないほうがいい。水を飼っていると考えたほうがうまくいく」。ーーこれは私の上司、糸井重里が人事や組織運営について語った言葉です。魚をひとに、水を組織に例えています。糸井事務所では、大切にしたい考え方を浸透させたりエピソードを共有するなど「水の手入れ」にあたる仕事を大切にしています。/取締役CFO)人財が企業に浸透し、企業文化が形成される企業の戦略や目指す価値観によって、当然ながらその企業に求められる人財像は変わってきます。そこで採用された人財が企業に浸透していくことで、企業文化がゆっくりと形成されていく。これは、とても時間がかかるプロセスです。今、ヤフーは技術革新や、デバイス進化の中にあっても圧倒的な存在でい続けるため、企業変革プロセスの真っ只中にあります。採用、育成も、じっくり根気強く、この流れに整合させ続け、変革のエンジンとしていきたい。本部長)人を変えるならプロダクトを変えよう良いプロダクト創り、もっと言えば社員が誇りに思えるプロダクト創りは様々な効用を生み出します。1まず何よりそのプロダクトを創っているチーム自体の活性化につながり、2その活性具合はそのチームをモデルとする他チームへと伝播します。3またそのプロダクトに社員が誇りを持つ→組織へのロイヤルティ強化へとつながり、良い意味でのそのプライドは採用に置いても効力を発揮する。この好循環を、先日の音楽配信サービス「AWA」のリリースで実感しました。(渡邊大介氏/サイバーエージェント人事採用責任者)「働く」とは「生きること」。毎年冬になると季節性のうつに悩まされていたある知人は、冬の間だけ南国で暮らすという働き方を自ら見つけ、会社にかけあい、今では上手くそのうつの波とつきあいながら働いています。自分の生き方を自分自身で見つけ、そしてその生き方を応援してくれる会社と出会えた。素敵だなあ、と話を聞いて僕は思いました。「働く」とは「生きること」。100人いたら100様の生き方があるように、働き方だってたくさんあっていいんじゃないか。上でお話したような出会いが生まれる場を作りたい、僕はそう思っています。Mobile(富智康、香港証取:2038)と複数の個人投資家から総額580万ドルを調達したと発表した。Mobile(富智康、香港証取:2038)と複数の個人投資家から総額580万ドルを調達したと発表した。調達した資金を用いて、自転車競技およびランニングのトップアスリート向けのウエアラブルデバイスやウェブサービスを開発し、日本・台湾・アメリカ・フランスで新商品を導入したいとしている。これまでに金融関連アプリのシステムインテグレーションなどを手がけてきた起業家である加地邦彦氏と、彼の大学時代の先輩にあたる孫泰蔵氏が2012年に設立。2013年11月にはツール・ド・東北で華々しくモバイルアプリ「Lemonade」をローンチしている。周辺からは音沙汰の無い状態が続いていたわけだが、今回の大型資金調達に至るまでの経緯を加地氏は次のように語ってくれた。以前のモバイルアプリからは全くのピボット。以前はむしろ、ソーシャルという感じでした。スポーツ向けのサービスをする上で、スマートフォンでリアルタイムに情報を取得したり表示したりするのは難しいと考えたのです。自転車に乗ったり、走ったりしながらは画面を見れないし。申請中の特許等との兼ね合いもあって、詳細な仕様については現時点でまだ明らかにできないとのことだったが、どうやら、新しいコンセプトでは、身体の複数箇所に装着するセンサーと、それを解析してクラウドにデータを送信するためのメインユニットから構成されようだ。ティザーサイトに公開されている動画からは、そのコンセプトやデバイスのイメージの一端を垣間見ることができる。トップアスリートやハイアマチュア向けのサービスを作るんです。ローアマチュアとトップアスリートでは、スポーツやトレーニングに対するリテラシーが違うので、求めている情報の質が違う。ここのこのモーションの動きが、何秒で何ジュールだから...とか説明を受けても、一般人にはなかなかわからない。運動の動きを改善するために、アスリートにスポーツサイエンティストとかがアドバイスするレベルの、ハイエンドなフィードバックができるサービスを作ります。ローアマチュアにはそのままの情報では理解できないかもしれないが、ハイエンドなサービスを作れば、ついてきてくれると思う(加地氏)。居たのだが、このことからもわかるように、同社のビジネスはアメリカのアスリート市場にフォーカスしている。グループのお膝元である台湾、そして、出身国である日本で年内にもパブリックベータ運用を展開する予定だ。Bellmare」のスポンサーを務めており、同チームのサイクリストのほか、他の実業団のアスリートらからのフィードバックをもとに、プロダクトを最適化していきたいとしている。2015.08.04SHARE:昨夜、フューチャーリストでジャーナリスト、予言者であり作家のマルコム・グラッドウェル氏は、データドリブンマーケティングのテクノロジストのほとんどに対して、データは救いにならないと語った。事実、不幸の元凶と言っても良いかもしれない。2.0.昨夜、フューチャーリストでジャーナリスト、予言者であり作家のマルコム・グラッドウェル氏は、データドリブンマーケティングのテクノロジストのほとんどに対して、データは救いにならないと語った。事実、不幸の元凶と言っても良いかもしれない。2015イベントで語った。「マーケターの過信を諫めるべく、どういう点でデータが役に立たないかを示しましょう。」Snapchatの問題グラッドウェル氏によると、55歳以上の平均的な人が1年間に送るテキストメッセージの数よりも、25歳以下の平均的な人が1日に送信するメッセージの方が多いという。それがデータが示すことだ。データが教えてくれないのはその理由だ。「データはその行動の本質を教えてくれません。それは、それまでの成長環境による特徴かもしれませんし、世代に関する特徴かもしれません」とGladwell氏は言う。Gladwell氏の話における成長上の変化とは、人が年齢を重ねるごとに起こす行動のことだ。「殺人は若者にとってゲームなのだ」と同氏は言う。殺人事件の犯人のほぼ全員が25歳以下の男性なのだから。同じように、40歳を超えていると自動車事故での死亡は「統計上」あり得ないことになる。人間は年をとるにつれて成長上の変化は少なくなる。した変化は長期にわたってずっと続く真の行動の転換ではない。一方で世代的な変化は異なる。世代の特徴をなす行動であり、世代という集団が成長し、その行動をし続ける。ベビーブーム世代の人たちがさらなる自由と報酬を求め、そして雇い主と被雇用者の関係転換を要求したため、この世代の人たちは1970年代に「米国内のあらゆる職」に変化をもたらした、とGladwell氏は述べている。問題はSnapchatのような行動が成長由来なのか、あるいは世代由来なのかということだ。「この質問に対する答えの中には、Snapchatが10年後も存在しているかどうかの答えが隠されています」とGladwell氏は言う。Facebookの問題Facebookは巨大で途方もなく、文字通りとてつもない規模で10億人を超える人を結びつけるソーシャルネットワークである。それがデータが示すことだ。データが私たちに伝えることができないのは、Facebookがどうなるか、限界はどこなのかということである。「Facebookはまだ初期段階にしかなく、電話に例えるならば、電話で無駄話をすることが考えられなかった時期にあるようなものです」と、初期の電話のマーケターが電話はビジネス目的だけのものと考えていたことを引き合いに出してGladwell氏は語った。「結論を出すときは注意深くなければいけません。今の現状について何か見ることはできますが、どこに向かっていくかということはわからないのです。」なぜか?新たな技術の普及は私たちが思っているより時間がかかるのが常だとGladwell氏は言う。電話による最初の交信は1878年に行われたが、それが普及したのは1920年代のことだ。ビデオテープレコーダーが生まれたのは1960年代のイギリスであったが、大きな転機がやってきたのは1980年代になってからだった。テレビや映画業界からの騒々しい反対運動も相まって、ビデオは業界を駄目にしてしまうと信じられていた。革新的なテクノロジーとはそういうものだ。Facebookのような革新的かつ複雑なテクノロジーであれば、それが本当の意味で表に出てくるにはさらに長い時間がかかるだろう。「新しく大きなイノベーションはみな普及し理解されるのに長い時間がかかります。歴史を振り返れば、今日のFacebookは明日の姿とは全く異なるのです」とGladwell氏は語った。Airbnbの問題シェアリングエコノミーとそれを体現するAirBnB、Uber/Lyft、さらにeBayなどの企業は山火事のような勢いで広まっているが、信頼によって成り立っている。信用や信頼性に関する最近の意見調査では、特にミレニアル世代(2000年代に成人を迎える人々)で、信頼は史上最も低くなっている。教会や議会、大統領などアメリカの10の「制度・組織」のうち、ミレニアル世代が信用していたのは軍と科学の2つだけだったという。「これらは複数のデータです。データが私たちに伝えられないこととは、その信憑性です」とGladwell氏は述べた。「データは私たちに人の考え方に関する現在の状況を示してくれますが、その状況がどのように形成されたかについては教えてくれません。どちらが正しいのでしょうか。人は他人を信頼していないのでしょうか。調査対象者が調査に対して嘘をついているのでしょうか。歴史的背景は参考になる、とグラッドウェル氏は言う。背景とはつまり、過去数十年に渡るアメリカ社会の大変遷、つまりは凶悪犯罪の劇的な減少のことだ。1990年代のニューヨーク市では2,000件以上の殺人が発生した。昨年はわずか300件であった。同じ期間内で、10万人当たりの全凶悪犯罪指数は、2,500から500まで減少した。「それはつまり、インターネットや携帯電話で育ってきたというだけでなく、犯罪とは何なのかということを個人のレベルで身をもって理解することなく育ってきてしまった世代が存在するということです」とGladwell氏は言う。団塊の世代は、個人のレベルで犯罪というものを体験してきており、人を信用してはいけないという強力な根拠を与えられてきた。それに続く世代は、心理学者が「嘘がないのが当たり前の世の中」と呼ぶ状態に戻りつつある。言い換えれば、ある人が何かを言えば、それに反する証拠を目にするまでは、それは真実であるということである。「ミレニアル世代はずいぶん人を信用する世代だと思います」とGladwell氏は述べた。「そんなことはない、と彼らが言う時は嘘をかましているのです」ともあれ、その言葉が真実かどうかは、シェアリングエコノミーの未来にとって極めて重要なことだ。マーケターに仕事がある理由データの中に不備があるといよりも、データそれ自体に不備があるという点がマーケターに仕事がある所以であるとグラッドウェル氏は言う。実際、それ以上の意味がある。「あなたの職業が単なる業務ではなく職業である理由は、あなたの役割がデータの中に真実を見出すことであるからです」と彼は述べた。それは大きな挑戦である。2015.08.04SHARE:モバイルラーニングプラットフォーム「Goocus」を提供するキャスタリアが、イタリアのオンライン大学UNINETTUNOと共同で実証実験を開始することを発表した。UNINETTUNOは従来からeラーニングへの取り組みを行ってきたオンライン大学。1992年に世界初の衛星放送による通信制の大学として設立され、現在、140カ国の生徒たちが講義を6カ国語で受講している。8にて、アラブ地域からのカンファレンス参加者モバイルラーニングプラットフォーム「Goocus」を提供するキャスタリアが、イタリアのオンライン大学UNINETTUNOと共同で実証実験を開始することを発表した。UNINETTUNOは従来からeラーニングへの取り組みを行ってきたオンライン大学。1992年に世界初の衛星放送による通信制の大学として設立され、現在、140カ国の生徒たちが講義を6カ国語で受講している。これまではPCベースのものしか提供していなかったという。一方で、UNINETTUNOが教育サービスを提供する地中海沿岸地域には、PCへのアクセスが限られている学生も多く、教育を受けられる人は限られていた。スマートフォンユーザへの対応を検討していたが、自力でのシステム開発が難しかったことから、キャスタリアが開発する「Goocus」と共同することを選んだという。8」というカンファレンスにプレゼンターとしてキャスタリア代表取締役の山脇智志氏と、犬束敦史氏が参加したこと。Paravati氏が当社のプレゼンテーションを聞き、モバイルラーニングプラットフォームGoocusに興味を持った。覚書を締結するに至った。犬束氏「キャスタリアとしては、先進国の大学との協働は始めて。UNINETTUNOが地中海沿岸地域のオンライン教育のハブとなっているという点に対して、大きな期待を抱いています。地中海沿岸地域は、国も文化も言語も違う人々が集まっている地域であり、多様なバックグラウンドを持つ人々に対して、モバイルラーニングがどのように受け入れられるかを検証したいと考えています。北アフリカ地域という、テロや紛争が今なお残っている地域にいる人々に対して教育を提供するインフラとなることができることは、我々キャスタリアにとっても、国際社会にとっても意味あるものになるのではないかと期待しています。」とキャスタリアの犬束氏は今回の提携についてコメント。今回の実証実験で良い成果が得られた場合、UNINETTUNO自体のオンライン学習のプラットフォームとして本格展開を行うことを視野に入れているという。Combinatorに参加するそうです。Iseman氏は、以前はEdynというスタートアップの共同創業者兼、CTOとして活躍していた人物。Edynは土壌のデータを分析するスマートデバイスを開発していたスタートアップ。同スタートアップは、土に刺すと、センサーが土中の成分解析から水分の監視、日当たりのチェックや給水管理までを任せることができ、かつ手元のWi-Fiを通じてスマートフォンからも操作・監視ができるというデバイスを開発していました。