老いては換金性が良い資産が安心だ。真剣に取り組んでこなかったことが悔まれる。一生一度の人生を無駄にしてよいのか。米グーグルの決算は、EUが科した制裁は効いたが、それでも主力の広告事業は好調だった。成長が続くネットデジタル広告の米国でのシェアは、グーグルが39%を占める。ネット上に出る広告は、グーグルの支配力が圧倒的だ。その次にフェイスブックの約19%が続く。近年はスマートフォンや動画投稿サイト「ユーチューブ」向けの広告も増やしている。世界最強の「広告企業」に見えるグーグルだが、不安の種もある。その一つは、米アマゾン・ドット・コムの広告事業への本格参入だと言われる。2017年に2320億ドルだった世界でのデジタル広告市場の規模が、2022年には4270億ドルへと膨らむとの試算がある。この機会をアマゾン・ドット・コムが見逃すはずはなく、アマゾンも参入意欲を燃やす。グーグルにとってEUよりも怖いのは、牙城を崩すアマゾンの参入のようだ。実際に、今や買い物では5割近くがグーグルではなく、アマゾンを通じて検索するといわれる。調査データは2020年には、米デジタル広告でアマゾンが3位の座に着くと予測している。いう予測を見ると、最近「ユーチューブ」や「フェイスブック」でやたらと広告が目立つことに気がつく。検索においても、グーグルの独占が未来永劫続くとは限らない。ネットワーク世界は、ソフトウェアと同様に市場トップでなければ、生き残れない。二番手以降は、どんどん離されて追いつくことができなくなる。サービスを提供するサーバーが爆発的に大きくなっていき、後発メーカーが将来を見通すことは容易でないからだろう。考えれば、二十一世紀初頭でもっとも注目される環境は、インターネットインフラだ。パソコン(ウインドウズ)、スマホ(アンドロイド、iOS)という情報端末上でのサービスは、グーグル、フェイスブック、アマゾンなどから提供されるものが多い。考えれば、この三社の株を投資対象から外すことはできない。利益をもたらしてくれる株は、どれだろいうと予想したくなる。高市総務大臣の思慮に欠けた無責任な決定(2020.02.05)クラウドサービス導入が進む(2020.02.01)5Gの拡大でクラウドサービスが続伸(2020.01.30)マイクロソフトに再び日が当たりだし(2020.01.24)パブリッククラウド市場は既に勝負があった(2020.01.10)「日記・コラム・つぶやき」カテゴリの記事サラリーマンの対策は十分な睡眠の確保(2020.02.19)老いては換金性が良い資産が安心だ。思案橋ブルースという雰囲気になる。(2020.01.28)上昇した米国株の利益確定の口実(2020.01.25)株を売りたい人がいたから一旦下げた。ニコンとキヤノンがフルサイズミラーレスに参入。