>2008年〜展開について2008年〜展開について太陽光発電は資源枯渇の心配がなく、また世界のどこであっても手に入るエネルギーです。発電時にCO2や有害物質が全く排出されないことから地球環境保護の観点からも理想的なエネルギーとして大きな期待が集められています。それでは、太陽光発電が全くデメリットのない完全無欠なエネルギーだとすると、ドイツの例を除き、日本においても爆発的な普及が起こらないのはなぜでしょうか。そこには太陽光発電が持つ唯一に近い欠点である経済性があります。太陽光発電は導入が進むにつれてコストが低減されているものの、他のエネルギーによる発電に比べるとコストが高いのが現状です。一般家庭に太陽光発電システムを導入する際にも多大な設置コストが普及を遅らせていることは明白です。そこで、日本国内では太陽光発電の技術革新と普及による低コスト化をさらに進める方法が模索されています。世界に目を転じると、ドイツをはじめとするEU諸国では、環境意識の高まりから太陽光発電が政策的な意図で積極的に導入されています。この動きは世界各国にも波及しており、いずれ訪れる資源枯渇に備えることと、CO2排出を削減するためにメガソーラーと呼ばれる大規模な太陽光発電所の建設が相次いでいます。日本国内、そして海外を問わず太陽光発電がさらに普及することは明らかで、現在はまさに爆発的普及の前夜であると言えます。半導体の接合部分に光を当てると電流が生じる現象、pn接合を発見したのがアメリカの研究者、ピアソンです。これが太陽電池発明につながる大発明となりました。1958年〜初の実用化1958年は太陽電池が世界で初めて実用化された年です。当時の太陽電池は大変高価であったため、当初は太陽電池でなければ電力を供給できない場所で、使われることになりました。巻き込んだ戦争によって、第一次石油危機が日本経済を直撃しました。これは結果として国家レベルで太陽光エネルギーに目を向けさせる契機となりました。契機に、日本は石油に依存しすぎる産業構造やエネルギー調達手段に対して再考を迫られました。それを受けて当時の通産省が策定したサンシャイン計画の具体的な内容と目的を見てみましょう。1980年〜ソーラーシステム普及促進融資制度1980年は官・学・産が一体となった太陽光エネルギー開発体制が整い、同時にソーラーシステム普及の支援制度が設けられた年で、日本が太陽光エネルギー時代に向けて大きく舵を切った年でもあります。家庭用の太陽光発電装置を普及させる大きな原動力となっているのが「系統連系」です。その魅力は、長期的には太陽光発電装置の設置コストを回収出来るところにあります。1993年〜ニューサンシャイン計画エネルギーセキュリティを目的としたサンシャイン計画は、時代の流れとともに地球環境問題への取り組みへと変化しました。そのために策定されたのがニューサンシャイン計画です。1994年〜新エネルギー導入大綱1994年の「新エネルギー導入大綱」によって、日本が国全体として、太陽光発電などの新エネルギーに対してどの方向に進むのかという指針が初めて示されました。一国の努力だけでは解決出来ません。そこで世界規模での枠組みづくりを目指した会議が京都で開催され、そこで採択されたのが京都議定書です。環境問題と関係の深い太陽光発電も京都議定書が一つの契機となりました。エネルギー法は日本国内全体に省エネルギーを意識した建物づくりを浸透させました。それは結果として太陽光発電にとって順風となり、太陽電池生産量は世界一になります。優れた技術である太陽光発電ですが、一般的な普及を進めるにはまだまだ乗り越えなければならない課題点があります。具体的に数値目標を提示し、それを達成する能力のある研究機関を公募する制度がスタートしました。2002年〜RPS法の成立2002年に成立したRPS法、そして翌年にはRPS法を根拠としたRPS制度がスタートしました。RPS制度が太陽光発電にもたらす影響について見てみましょう。2007年〜現状について日本は太陽光発電をリードする国として、世界で利用されている太陽光発電システムの大半を生産しています。ところが、太陽光発電システムの設置数は、長らく世界一であった地位をドイツに追い越されてしまいました。