SFA(営業支援)CRM(顧客関係管理)マーケティングオートメーションビジネスインテリジェンスITサービスマネジメント製品ジャンルで記事を探す閉じるお知らせ公式Twitterアカウントで新着記事を配信中です。フォローをお願いします。雅之=国際大学GLOCOM2018/06/08連載目次ツイート印刷するブックマーク国内で、大規模データセンターの建設ブームが続いている。Japanは2018年4月18日、「国内データセンター延床面積予測」を発表した。国内事業者データセンター延床面積は2017年末時点で205万6400平方メートルとなっている。建設投資意欲は高い水準を維持しており、2022年末には239万3600平方メートルに達すると予測している。IDCによると、データセンターへの建設投資意欲が高い背景には、海外のハイパークラウドサービス事業者への対抗や、新技術への対応という側面があるという。Services)やマイクロソフト、グーグルといったハイパークラウドサービス事業者は、ここ数年で日本国内のデータセンターのキャパシティを拡張している。人工知能(AI)や機械学習、ディープラーニング(深層学習)の機能を実装するサービスの進化が著しい。国内事業者としても、海外大手の動きを傍観することなく、最新技術に対応することで、この市場で戦う姿勢を鮮明にしている。電力容量の拡大と電力利用効率が焦点に最新型のデータセンターでは、電力キャパシティ(サーバー室で利用できる電力の容量)がその「性能」を左右する、大きな要素の一つとなっている。Unit)サーバーを採用したことで、データセンターでの電力供給需要がますます大きくなっているからだ。その一例が、ベンチャー企業のデータドックが新潟県長岡市に整備したデータセンターである。床耐荷重を備え、2018年1月2日にサービスの提供を始めた。Activeは、IT/製造/建設各分野にかかわる企業向け製品・サービスについて、選択や導入を支援する情報サイトです。製品・サービス情報、導入事例などのコンテンツを多数掲載しています。ご覧になる際には、会員登録(無料)をお願いいたします。Reserved.このページに掲載されている記事・写真・図表などの無断転載を禁じます。掲載している情報は、記事執筆時点のものです。