CCNビットコイン(BTC)はここ2カ月間で92%上昇した。6月末まで1BTC=8000ドル越えを保てば、14年以来2番目に好調な四半期となる。ビットコインは4月1日以降の約1カ月半で、4100ドルから8000ドルへ、対ドルで約2倍に上昇した。ビットコインは18年12月、史上最高値の2万ドルから約85%安となる底値を付けた。19年第2四半期の大幅な回復を受け、5月20日時点では史上最高値からの下落率は60%未満となっている。●ビットコインは17年のように上昇するのか?ビットコインの19年これまでの値動きは、韓国などの主要市場で2万ドルを越え、間違いなく最高の強気相場となっていた17年のそれと非常によく似ている。ビットコインは17年第1四半期に40%上昇した後、第2四半期には80%、第4四半期には219%という驚異的な伸び率を示していた。主流メディアが大きく取り上げたこともあり、一般の関心が急速に高まったことでビットコインは17年全体を通じて勢いを維持し、史上最高値を記録した。業界幹部らは、暗号資産の新たな上昇は機関投資家がけん引する可能性が高いと示唆している。参入について楽観的過ぎたかもしれないと発言していた。ポール氏は2月に「私はこれまで、機関投資家による採用のペースについてあまりにも楽観的過ぎた。近づいてはいるが、(19年であれ22年であれ)どの四半期に大きく増加するか予想できない。控えめな憶測では19年第3四半期かもしれない」と述べた。暗号資産を支える機関投資家向けのインフラが大きく改善したことで、ここ数カ月間機関投資家からの需要が急増している。厳格に規制された投資商品や交換所でも、適格投資家や機関投資家の日間取引高は明らかに増加し始めている。フィデリティ・デジタル・アセッツは報告書の中で、今後5年間で機関投資家から仮想通貨市場への資産流入が拡大するとの見解を示した。この報告書には「調査対象となった機関投資家のほぼ半数(47%)がデジタル資産を投資ポートフォリオに組み込んでも良いと考えているが、今後どの程度デジタル資産を保有したいかについては意見が分かれた。デジタル資産の保管業者については、調査対象となった機関の76%が最も重要な要素はセキュリティと安全性だと回答した」と記されている。●業界幹部らの確信ビットメックスのアーサー・ヘイズCEO(最高経営責任者)は5月20日、このビットコインの強気市場は本物だと述べ、交換所の取引高と主要暗号資産の勢いが急速に増していると指摘した。デジタル・カレンシー・グループのバリー・シルバートCEOといった業界幹部らも同様に、今回のビットコインの上昇はその要因が明らかであり、17年の強気市場とは比較にならないと発言している。暗号資産価格の中期的な維持には勢いが重要となる。勢いを維持するには、交換所の取引高が現在の水準を保つ必要がある。ビットコインのリアル10ボリュームはここ数日10億ドル越えで比較的安定しており、日間取引高は3月から3倍以上に増加している。