ところで、こころでスマートフォン用の表示で見るところで、こころでIT・ガジェットをあれこれ語ります。TVのタイムリミットはあと2年?「ながら視聴」を獲得できるが焦点Webサービスサイバーエージェントは増収減益FY18(2017年10月から2018年9月)のサイバーエージェントの決算は増収減益。年率で13%増の売上、営業利益は−1.1%だった。FY18も208億円の赤字だった。TVがなければ営業利益は60%増加になるのだから、株主から事業撤退のプレッシャーも強まりかねない状態だ。TVは若年層の「テレビ離れ」を踏まえて、スマホでの動画視聴者を獲得するのが目的だった。たしかにYoutueや動画のスマホで視聴がスタンダードになってきていて、若者のテレビ視聴時間は減り続けている。TVアプリのダウンロード数は3400万に達し、視聴時間も増えているが、伸びは鈍化し始めている。TVの収益は、テレビと同様のCMと、有料ユーザーの課金だ。3ヶ月前も指摘したが、利益構造に変化はなく、視聴してみると企業CMは少なく番組宣伝ばかりだ。TVへの投資を増やす予定だ。TVへの流れを確固たるものにすれば、スポンサーも有料ユーザーも増大すると考えているのだろう。新たな取り組みは、電通・博報堂との資本提携だ。既存広告代理店と提携して、広告の拡大を図る戦略だ。映画やアニメを自分で選択する能動的視聴者はレンタルビデオからAmazonビデオやNetflixなどの動画配信サービスに移動している。問題は受動等的視聴だ。テレビの強みは「ながら視聴」だ。朝起きたら、とりあえずテレビをつけて、視ているかどうかわからないが、テレビがついているのは現代でも家庭の一風景となっている。「ながら視聴」する受動的視聴者が、CMを視聴してくれる顧客だ。スマホは受動的視聴には向かないデバイスだ。小さい画面なので自ら注視しないといけない。スマホはテレビと異なり、SNSやメールなど多くの用途に使う。動画だけを流し続けるわけにはいかない。TVボタンをつけてもらった。TVをチャンネルとして選択肢にいれてもらう作戦だ。TVが既存のチャンネルと並べば、選択する基準はコンテンツ勝負だけになる。TVを提供できればテレビから顧客を奪える。若者はテレビコンテンツだけではなく、テレビ受像機からも「離れている」。TVが欲しい「ながら視聴」できなくなる。2020年がタイムリミットタイムリミットは2年後ぐらいだろう。2020年東京オリンピック以降、テレビの視聴者は大きく減ると思われる。8Kの視聴環境構築に投資したくない人も若年層を中心に増えるだろう。4しか使えない機能一覧。