今回は『老後破産しないためのお金の教科書』の著者である塚崎が、株価暴落時の狼狽売りは怪我の源だ、と説きます。毎月決まった金額だけ購入すると自分で決めて、その通りに買っていけば、あるいは老後は毎月決まった金額だけ売却(投資信託の解約を含む、以下同様)して生活費に充当すると自分で決めて、その通りに売っていけば、自分で売買のタイミングを判断する必要がないので、間違えることがありません。初心者は、株価が上昇を続けていると、買いたくなって高値掴みをし、株価が暴落すると「この世の終わり」が来そうな気がして底値で投げ売りしてしまう、ということが少なくありません。した誤りを避けるためには、自分で決めないことが第一です。損得の結果とは別に、「自分の判断が間違いだったのではないか」と後悔する可能性が小さくなるだけでも、積立投資の方が精神衛生にも良いでしょう。言っても、自分でタイミングを判断したい人もいるでしょうから、そういう人のために、暴落時の心がけを記しておきましょう。下がった理由を考えるべき日経平均などが5%程度下がると、マスコミなどは「株価暴落」などと騒ぐことがありますが、落ち着きましょう。5%程度下がることは頻繁にあることで、「誤差の範囲だ」と捉えましょう。マスコミは、客が注目してくれることを期待して大騒ぎしているわけですから、それに乗せられることはありません。今回は、株価が1カ月弱で1割以上下がっていますから、一応「大幅な値下がり」と言って良いでしょう。そこで、対応を考えてみましょう。株価が大幅に下がるケースとしては、(1)バブル崩壊時など、「高すぎた株価が適正に戻る」、(2)「経済状況が悪化し、適正株価の水準が大幅に下がる」、(3)「適正株価の水準は大きく動かないが、市場心理の悪化等によって株価が大きく下がる」といったところでしょう。(1)と(2)の場合は、株価がどこまで下がるかわかりませんから、原則として急いで売るべきでしょう。(1)は滅多に生じませんし、今回も違いそうです。余談ですが、そもそもバブルかもしれないと言われたら、その時点で初心者は売っておくべきでしょう。初心者が「バブルが崩壊する直前の高値で売りぬける」ことを狙うのは、大怪我の源ですから。(2)も、石油ショックでも起きれば別ですが、滅多には生じません。今回が滅多に生じないような事例に相当するのか否かは、米中貿易戦争が深刻化して日本経済に大打撃となるか否か、等々にかかっていますが、後述のように、筆者は楽観的です。多くの場合は、株価が市場心理の悪化によって大きく下がる(3)です。この場合は、株価の適正水準が下がったわけではありませんから、遠からず株価は適正水準まで戻る可能性が高いでしょう。あれば、狼狽売りは控えるべきです。»詳細を見るビッグデータの取得や分析が容易になり、広がりを見せるダイナミックプライシング。導入企業の思惑は様々だが、AI値付けには一様に苦戦している。消費者心理を読み間違うと、思わぬしっぺ返しを食らいかねない─。»詳細を見る「天下の面目をほどこし」とは、織田信長が明智光秀に贈った賛辞です。この後2年足らずで光秀は本能寺に信長を討つことになるのでした。動機はいまだわからぬまま、生年もさだかでなく、出身地さえ数カ所が取りざたされています。»詳細を見る毎日仕事が忙しく、食事は基本的に外食。広告のご案内お問い合わせ月刊Wedge月刊ひとときウェッジの。