2014-04-01疾病予防行動の社会経済格差是正に向け、人の持つ認知バイアス効果を応用した行動科学アプローチの枠組みを整理したのち、実証研究を行った。健康チェックサービス事業者のデータを用いて、サービス利用の勧誘の際、従来の健康リスクの理解を促す方法と、サービスへの興味関心を引きやすい感性に訴える方法を用いた場合の利用者の属性を比較したところ、後者の方が社会的に不利な状況(無職者など)の割合が高かった。足立区と区内26のレストランと合同で行った、野菜増量メニュー注文者に対する50円割引キャンペーンの効果検証の結果、普段昼食に支払う価格が最も少ない人々でキャンペーンの効果が最も高まり、店舗の売り上げも増加した。約半年後の平成23年9月1日から2年間の,宮城県南部地域の子どもを対象とした光刺激ルミネッセンス線量計による被ばく線量調査結果を報告する。宮城県では自治体による被ばく線量調査は実施されていないため,本報はこの地域での唯一のまとまった調査報告である。併せて,屋内外滞在時間の調査結果も報告する。いずれの年齢でも自宅屋内に14~15時間と一番長く滞在しており,自宅と学校の屋内滞在時間を合わせると屋内に約21時間滞在していた。この結果は,個人の被ばく線量を解釈するうえで,また,被ばく線量低減策を講じるうえでもきわめて重要な情報である。