ver日々進化する日本国自衛隊(JSDF)の防衛力や、日本を取り巻く軍事的な国際情勢にスポットを当てた動画を配信しています。【トランプ大統領】サウジ施設攻撃受け米国は「検証次第で臨戦態勢」【Twitter発言】サウジアラビアの石油施設に対する攻撃を受け、米国のトランプ大統領は2019年9月15日に「検証の結果次第では臨戦態勢をとる」とツイートした。トランプ大統領はツイッターに、「我々は犯人を把握しており、それには信じるに足る理由がある。検証の結果次第では臨戦態勢をとる。現在は、(サウジアラビア)王国からの連絡を待っている状況だ。王国はこの攻撃の原因が誰にあると考えるのか、我々は今後どのような条件で行動を起こすのか、そうしたことについて確認する」と投稿した。サウジアラビアの石油施設は14日に一斉攻撃を受け、世界の石油供給量の5%に支障が出た。この攻撃に関し、イランを後ろ盾とするイエメンの反政府武装組織フーシが犯行声明を出した。米国務省のポンペオ長官は、「イエメンからの攻撃だったという証拠は何もない」と述べ、イランが関与したとの見方を示した。その翌日には米政府高官が、ポンペオ長官の主張の裏付けとする情報をCNNに提供した。同高官は、サウジの石油施設が攻撃された角度や、被害が出た施設数といった情報を根拠に、イエメンからの攻撃だった公算は小さいと主張。イランかイラクからの攻撃だった可能性が最も大きいと話している。19箇所もの目標を正確に攻撃可能な巡航ミサイルが運用可能な国は、必然的に絞れる。アメリカ合衆国、ロシア、それに次ぐのが、イスラエルと言ったところか。確かに今のイランにその運用能力があるとは思えない。サウジアラビアの防空能力では全く探知不可能だったと思われる。飛んできた方向を米国が知っていたとすれば、それはすなわち実行に関与していた可能性が限りなく高い。そのことをどこの国も恐ろしくて発表できないだろう。トランプ大統領は日本のタンカーが攻撃された時もイランが犯人だと言ったが、いまだに真相は不明のままだ。米国の軍需産業を儲けさせることには関心があるが、実弾を使うことは避けるだろう。イエメン勢力が犯行声明を出しているので、すぐイランへの攻撃は無理と思われる。サウジアラビアが戦費を自分たちが払うと約束すれば、トランプ氏は余裕で決断するかもしれない。