インターナショナルSOSジャパンインターナショナルSOSは高品質な医療とトラベルセキュリティのアシスタンスサービスを提供いたします。代表取締役マーク・アタウェイ)は、2020年のリスク予測と、受賞歴のある「トラベルリスクマップ」iの最新版(英語)を公開しました。MORI(第3者市場調査機関)と共同で「ビジネスレジリエンス・トレンドウォッチ」ii調査を実施しました。この調査で、リスクのグレーゾーンと、技術革新の活用による従業員保護の機会が失われていることが明らかになっています。トップ10インターナショナルSOSは、渡航および海外駐在リスクに関係したあらゆる健康、セキュリティ、安全分野を代表する専門家を結集し、トラベルリスクマネジメント(TRM)カウンシルiiiを発足させました。TRMカウンシルとインターナショナルSOSが持つ専門知識を組み合わせて特定した、2020年に組織が優先すべき健康およびセキュリティリスクトップ10の予測は次のとおりです。「ビジネスレジリエンス・トレンドウォッチ」の調査結果から、出張管理者が2020年に旅程を変更する理由の上位が明らかになりました。調査では、回答者の51%が、過去1年間で健康およびセキュリティリスクが上昇したと答えており、47%が今後1年間にリスクが上昇すると予想しています。昨年から15ポイント上昇これら上位のリスク要因に加えて、組織は以下の要因による旅程変更の可能性が高まると予測しています。これらが現代社会の多くの出来事の主な特性です。以前は安全だと考えられていた場所(宿泊施設など)で、従業員がセキュリティリスクに直面する可能性が生じています。定評あるグローバル組織からユニコーン企業まで、規制対象であるかどうかにかかわらず、従業員を保護し、社内にレジリエンスを築くためには、この点に注意する必要があります。従業員の40%以上[2]が何らかの形で出張や駐在先に向かう中で、この必要性は高まる一方です」。Quarry医師は次のように加えています。「組織とその従業員が直面している脅威は、先進国と新興国の両方に同様の影響を与えています。伝染病や感染症の脅威に対する意思決定者の意識が高まっているのは、良い傾向です。組織による投資額は、移動時の混乱による人材および生産性への影響を考慮に入れない状態で、2022年までに1.7兆ドルを超える[3]と見込まれます。組織があらゆる潜在的な混乱に先手を打つことが重要です。予想されるリスクに備え、投資と従業員を保護する必要がありますが、正確な情報、ツール、サポートを利用すればこれを実現できます」。リスクのグレーゾーン国内外を問わない出張者の新たな習慣と従業員の多様化によって、リスクのグレーゾーンが生み出されています。雇用者側は、出張規定を潜在的なリスク要因に対応させておらず、従業員は、好みの移動手段や宿泊施設の利用が制限される場合に、規定に沿った行動を取っていません。意外にも、出張規定にサイバーセキュリティを含めている組織は1/3を下回っています。このため、組織が安全配慮義務を遵守しない場合、訴訟や評判の悪化を招く可能性が生じるとともに、従業員や企業にとってマイナスの結果になるおそれがあります。Johnsonはさらに、次のように述べています。「組織は毎年、新しい技術に多額の投資を行っていますが、従業員の安全性にはほとんど費やされていないようです。新しい技術によって従業員を保護するための優れたソリューションが提供されており、シチュエーショナルインテリジェンスにおけるAIの利用から、Eラーニングコースや出張者のトラッキングまで、従業員の安全を維持するさまざまなツールが開発されています」。昨年から引き続き出張管理者にとって課題となっている項目は次のとおりです。Leisure)のこと。Outlook[4]シェアリングエコノミーサービスとは、あるコミュニティが運営するオンラインプラットフォームを介して、モノやサービスを個人間で提供したり、シェアしたりすること。『トラベルリスクマップ2020』および『ビジネスレジリエンス・トレンドウォッチ2020』調査結果の詳細については、下記よりご覧ください。(言語:英語)*世界各地で開催しています。ウェビナーへの参加登録はこちらご登録時には下記ご留意の上ご登録をお願いします。"を入力されないようお願いします。(登録の不具合が生じる場合がございます)i『トラベルリスクマップ』の分析とリスク評価について医療リスク評価インターナショナルSOS医療情報分析チームが、感染症の有無、気候および環境要因、現地で利用可能な緊急医療や歯科治療の水準、医薬品の品質と入手のしやすさ、医療搬送の要件、文化・言語または行政上の障壁など、一般公開されている情報と当社独自のデータを元に様々な要因を考慮したうえで、24の指標に基づく専用アルゴリズムにより決定されています。暴動、そして凶悪犯罪から軽微な犯罪も含めた、出張者および駐在員が直面する可能性のある脅威を評価したものです。交通インフラの安定性、労使関係の状況、治安機関や救急サービスの有効性、自然災害による影響を受けやすいかどうかなどの要因も含め、渡航者に対し深刻な影響を与える全般的なリスク環境も加味し評価しています。iiこれらの調査結果は、世界214か国1346名の出張担当者からの回答を集計したものです。4年目となった今回の調査では、組織の出張およびリスク軽減規定を体系化する担当者、そのような規定に影響を与える担当者、または責任者を対象としています。この調査の目的は、トラベルリスクの受け止め方に変化があったかどうかを把握することです。組織と出張者にとって最も関心の高い健康およびトラベルセキュリティリスクは何か。地域によって、トラベルリスクの軽減方法と関心事に大きな違いはあるか。組織と出張者はこれらの新たな現状に応じて、どのように行動や方針を修正しているか。調査は2019年9月にオンラインで実施されました。iiiトラベルリスクマネジメント(TRM)カウンシルは、渡航および海外駐在リスクに関係したあらゆる健康、セキュリティ、安全分野を代表する専門家で構成されています。含まれますが、これらに限定されるものではありません。NGO、IGOのメンバーで構成されています。MORIによって各参加者との詳細なインタビューが実施されました。インタビューの実施時期は2019年9月です。reserved.スマートフォン用サイトを見る。