;食物アレルギーの実態調査については、医療機関に来院した患者の原因物質等に関する調査は行われているが、患者側の行動に着目した実態調査や原因食品の販売形態や発症場所、発症時の対処方法に関する調査研究や、患者家族の食品の購買行動に着目した実態調査は充分には行われていない。そこで、これらの実態を明らかにするために、食物アレルギー患者の実態調査を行った。アレルギー表示の理解度等について、郵送による「食物アレルギー発症回避のためのアンケート調査」を実施した。多く、ついで「店頭販売品」(78例、21.0%)、「レストラン(食堂)での食事」(24例(6.5%)となっている。「店頭販売品」による発生が最も多く、ついで、「レストラン(食堂)」での食事、「ファーストフード」の「店頭販売品」の順になっており、その原因となった食品も異なる。今後、これらの販売形態の食品や、場所においても、何らかのアレルギーに関する情報提供が必要と考えられる。99%の家族では、食品購入時に表示を確認している。「可能性表示」がなされた場合には、原材料に含まれているものと解釈され、購入を回避する可能性があると推察された。患者家族は、表示内容からその商品中に含まれる食物抗原量を推定し、商品を選択しているが、その情報提供の機会や内容は十分ではないと考えており、今後、インターネットの活用など、表示以外の方法を用いて、より詳細な原材料等の情報提供を必要としている。