WBCで盛り上がった野球人気。春の選抜高校野球の時期にタイムリーな野球賛歌。これは久々に大笑いできて、感動して、元気の出る映画だった。元仮面ライダーの藤岡弘の校長先生も適役だ。ゼミ学生にも見てもらいたい。(水)ベトナム驚愕のドミナント戦略:G7マート先週3月30日(木)午後2時から、ホーチミン市のチュン=グエン=コーヒー社の本社を訪問した。残念ながら日本で知り合った副社長タオさんは体調が悪く、副社長秘書のカンさんにお話を伺った。その後にタオさんから「ごめんなさい」という電話があったから、文字通りに体調が悪かったのだと思う。以前のブログで紹介した気管支系の病気でないことを祈っている。率直に言って本当に、ベトナムの大気汚染は深刻な事態になっていると思う。早急の調査と対策が望まれる。プのチェーンストア展開で大成功した同社は、ホーチミン市の中心部に写真左のような本社ビルの建設を計画している。=グエン=コーヒー店それ自体は、同業のハイランド=コーヒーに猛追されているのが現状であるが、業界の先駆者は常に革新を追求する。昨年には、チュングエンよりも高級ブランドのG7というコーヒーショップを出店し、それの次に同社は、小売店のチェーン展開を計画している。副社長のタオさんによれば、本格的な物流センターを建設し、一気に全国展開を進めるということであった。秘書のカンさんによれば、中規模なスーパーマーケットを500店舗、コンビニエンスストアを5,000店舗を今年4月~5月に一気に展開する。フランチャイズ方式の店舗ですでに1年前から準備しているそうである。これまでの年間売り上げは、ホーチミン市だけで約400億ドン(=約2800万円)。コーヒー店500店舗の中で直営店は5店のみであり、そのほかはフランチャイズである。このことは、G7マートの場合も、フランチャイズの運営管理ノウハウは蓄積しているということを意味している。コーヒー単品の小売とスーパーやコンビニでは、その仕入れや商品管理・販売ノウハウは別個に考えたほうがよい。それよりも驚くべきことは、ベトナム全土で一気に店舗展開するということである。この戦略は常識外である。通常は、少しずつ様子を見ながら徐々に店舗を増やす。スーパーマーケットとコンビニにおいてベトナム全土に対する「ドミナント戦略」である。ドミナント戦略とは、小売業がチェーン展開をする場合に、地域を特定し、その特定地域内に集中した店舗展開を行うことで経営効率を高める一方で、地域内でのシェアを拡大し、他小売業の優位に立つことを狙う戦略である。http://www.jmrlsi.co.jp/menu/yougo/my04/my0411.htmlベトナムのビジネスは模倣が多い。人気の海鮮料理店があれば、その隣に類似の名前を付けた海鮮料理店が開店する。建設ブームでレンガの価格が上がるとなれば、レンガをみんなが作り始めて、結局は供給過剰で値下がりする。いった事例が多々あった。このことを考慮すれば、他社に模倣されないように、最初から大きな投資をして、一気にベトナム全土で優位性を発揮する。このようなドミナント戦略がベトナムで有効であるかもしれない。最初から他社の追随を許さない戦略である。多数の店舗を持つことから、大量の仕入れによる仕入れコストの下落が期待できる。販売価格の優位性も追求できる。このG7マートの戦略は成功するのであろうか。次回の訪問時に、より詳しく戦略を聞いて、さらにその動向を紹介してみよう。私見では、ベトナム最大の店舗展開という既成事実があれば、たとえばWTO加盟に伴って近い将来に外資流通企業の進出規制が緩和された場合、セブンイレブンやローソンといった世界の大手企業との業務提携などが有利になる。このように考えれば、今回のような先行投資は大きなリスクが伴うが、必ずしも無謀ではない。このチュン=グエン=コーヒー社の社長は、コーヒー産地のボンメトート出身で、医学部の学生だった。2000年「企業法」の成立は、民間企業の発展促進の政策をベトナム政府は推進する意思表示であったが、その優等生が同社である。ベトナム民間企業の成長のシンボル的な存在として、多数のTVやマスコミが紹介してきた。この意味で、同社の新たな挑戦は注目される。その成否は、ベトナム流通業界の将来を占うことになるであろう。30日の夕方にお目にかかったJETROホーチミン市の中野所長によれば、現時点で流通外資に市場開放した場合、ベトナムの地元スーパーで生き残れるのはコープマートぐらいではないか。グエンフエ通りのTAX国営百貨店(写真左)は、コープマートに比べて約10%程度価格が高い。コープマートは地元の民間スーパーとして健闘している。コンビニでは24時間営業の店舗が6店ホーチミン市にある。本格的なコンビニの展開も時間の問題という状況だそうである。この意味でG7マートの展開は時宜にかなっている。私見では、ベトナム人消費者は価格や品質に敏感であり、口コミで値段を教え合うことも多い。他方、流通システム全体としての低コスト化や合理化は今後の課題である。ベトナム人消費者に適応した小売業はどのような形態か。G7マートの展開は、その実証という意味もある。(火)ベトナム株式投資の教訓(2)ベトナム株式投資の教訓2点は、すでに2月2日の本ブログで紹介された。(1)外国人が「良い会社」と思っても、ベトナム人が「良い会社」と思わない株式購入は慎重にする。ベトナムのことはベトナム人に聞く。(2)あまり外国人が知らない「マニアック」なベトナム株式には手を出さない。今日は、これらに続いて次の3点を指摘する。現在、本年1月のハノイミルク社の未公開株は1株32万ドンであった。額面10万ドンの株式である。ハノイミルクは、業界最大手のビナミルク社に比べて知名度は低いが、独自商品として乳幼児向けのミルクがあり、それが強みである。ビナミルクの株価上昇に連動してハノイミルクの株価も上がると予想されている。ベトナムの人口構成はピラミッド型。近い将来、人口8,200万人が1億人になるだろう。食生活の西洋化はますます進む。牛乳関連業界の発展は間違いないと考えられる。このハノイミルクの株式配当が今年7月に予定されている。配当性向は30%であり、これを受け取れば、購入価格は1株29万ドルに下がる。このために現在のハノイミルク株式の売却希望はまったくない。配当金を受け取るまで持続保有することは、日本でも普通の事例である。3.未公開株式の購入では配当予定にも十分に配慮する。配当後の値下がりが予想されるが、ベトナム株式市場の全体的な右肩上がりの動向を考えれば、この値下がり時は「買い」である。このような未公開株式の売買情報は、現在は証券会社によって行われている。証券会社の中には、こういった情報提供のコスト=パーフォーマンスが悪いために未公開株の取り扱いを中止する会社もある。未公開株式を集中して売買する公式市場がハノイで設立される予定であるが、それは今年の国会で成立予定の証券取引所法などの施行を待たなければならない。このハノイミルクの株式公開の「幹事証券会社」はベトコンバンク証券である。そこで当面、多様な未公開株を購入するためには、それに対応した複数の幹事証券会社との取引と友好関係をもたなければならない。4.複数の証券会社との取引実績をもって、多様な情報収集のルートをもつ。その延長上で未公開株式の売買の情報を提供してもらう。個人投資家の場合、複数の証券会社との取引は、口座維持料の負担が大きくなる。証券会社の系列でない独立系投資ファンドの場合なら、以上の教訓4は効果的である。ハノイミルク上場時には株式10分割が予定されている。1株=10万ドンの株式が1株=1万ドン・10株に転換される。このことで1株の株価が下がり、より多数の買い注文が期待される。その結果、株価は上昇する。ライブドア事件の株価つり上げの手法と同じ趣旨である。それ自体は日本でもベトナムでも合法であり、まったく問題ない。ベトナム株式の額面は1万ドンと10万ドンの2種類である。そこからの教訓は、5.ベトナムでも株式分割が可能であることを考慮すれば、額面10万ドンの株式購入が望ましい。将来の株式分割に伴う値上がりが期待できるからである。以上、合計5点の教訓となった。新しい教訓があれば、適時追加したいと思う。有頂天ホテル」を家族で見に行った。そのテンポの早い展開は目を離せない。これまでに三谷作品ではレンタルDVDで「笑の大学」を見たが、やはりそのテンポの早い笑いが特徴であった。この両作品に役所広司が主演。彼がもっている真面目な笑いの雰囲気は三谷作品にうまく調和している。観客を笑わせるためには、笑わせる側の芸人が笑ってはダメだと言われているが、この意味で、まさに役所広司は適役である。ディズニーランドやUSJといったテーマパークに行く感覚で「三谷ワールド」に遊びに行った。