SFA(営業支援)CRM(顧客関係管理)マーケティングオートメーションビジネスインテリジェンスITサービスマネジメント製品ジャンルで記事を探す閉じるお知らせ公式Twitterアカウントで新着記事を配信中です。フォローをお願いします。10日(記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります)ツイート印刷する(写真:123RF)[画像のクリックで拡大表示]2019年4月に働き方改革関連法が施行され、多くの企業が働き方改革に取り組んでいる。そのための手段であるテレワークなどの導入にはITやデジタル技術の活用が欠かせず、ITベンダーが重要な役割を担う。ITベンダー自身は顧客を優先するあまり、自社の改革が後手に回る「紺屋の白袴(ばかま)」となりがち。そんな中、一歩先行く働き方改革を進めているITベンダーが存在する。自社が提供するデジタル技術を顧客企業に提供する前に社内で試す狙いもある。紺屋の白袴から脱したITベンダー4社の取り組みを紹介する。目次テレビや映画の撮影に使われた、クールなオフィスを持つIT企業とはセゾン情報システムズは社員の働き方を変える狙いから本社オフィスを整備した。映画などのロケ現場にもなる絵になる場だ。データ連携やBIのソフトを使って資料作成を自動化するなど働き方改革を進める。日立ソリューションズはダイバーシティの推進などを続けてきた背景から、「柔軟な働き方」「時短の推進」「コミュニケーションの促進」の3つをテーマに働き方改革を推進。RPAやIoTなどを駆使して仕事の効率化を進めている。(2019/9/19)大型ディスプレーを使ったら働き方が激変、IT企業の創意工夫とは打ち合わせスペースを囲うように配置された大型ディスプレー。NECネッツエスアイはWeb会議ソフトで他拠点と常時接続してコミュニケーションを取りやすくしている。社員がオフィスを離れた場所で働くテレワークの際の課題について独自のITツールを用いて解決を図っている。本社を含む複数の拠点を新オフィスに統合した富士通エフサスは1500人の働き方をデジタルで分析。非効率な仕事を見つけてAI(人工知能)で改善している。軽量ノートPCやスマートフォンを社員に一斉配布してテレワークを加速させている。Reserved.このページに掲載されている記事・写真・図表などの無断転載を禁じます。掲載している情報は、記事執筆時点のものです。