02:01見て見ぬ振りするか、よっぽどのことでこのままいくとあなたが危ないと思うと注意すると思う。それでもやめなければ仕方なしに動くのかも。こればっかしは本人じゃなきゃわからないよね。00:40親友なら、生死にかかわる特殊な事情がない限り、あなたを告発し相応の刑罰を受けさせる、です。今年のベストセラーの本の一つは「君たちはどう生きるか」ですが、そんな本を読むのもいいですが。親友を困らせるかも知れない犯罪行為を、緊急避難として、あるいは人道的に止むを得ないと容認して貰えない行為なら、親友でなくなりますね。12:46犯罪の程度によると思いますよ?管轄もあるのだし。私か著作権を侵害する画像をネットで使った時、やんわりダメだよと言われました。覚せい剤やってるという友達とのやり取りも見て見ぬふりしていましたよ。強盗殺人などの大事件に関わっていたら黙っていないと思いますが。06:43知っていて見逃した、というのであれば、懲戒される可能性があります。具体的に知っていれば、場合によっては幇助犯に問われる可能性すらあります。ワタシだったら上司に事情を話して相談します。23:35本当の親友であれば、迷わず警察に連れて行くと思います。そこで見逃したり説得したりするような人間は、親友とは呼べないでしょう。23:21私が犯罪をするとしたら相当儲からないと遣らないし、罪にはそんなにならないし絶対に捕まらないモノを選びます。親友は「俺は見てまいからね、見ちゃったらもう止めとけって言いますから」って言うと思います。10年ほど付き合いのある仲の良い親友と呼べるくらいの友人がいます。私には2年の付き合いの親友がいます。親友が試験に落ちました。6人グループで3年間仲良くやって来ました。その中の1人に親友がいます。自分には親友がいて最近その親友に依存気味なんです。私にはとても仲の良い親友がいます。親友になりたい友達がいます。私は、小学6年生です。回答数ランキングです。徵用工裁判の韓国最高裁の判決について、下記の様な新聞記事を読んだ。2014年6月、ソウルで元韓国外務省東北アジア局長、趥世暎(チョセヨン)氏に慰安婦問題や元徵用工をめぐる訴訟問題についてインタビューした。趙氏は1965年の日韓請求権協定に関し、こう明言していた。3つは請求権協定の対象に入っていないという解釈を発表した。請求権協定をめぐる日韓交渉では、韓国側が「個人への支払いは韓国政府の手でする」と主張した。実際、韓国は1975年に元徵用工への補償を実施し、2008年から追加補償も行っている。慰安婦問題などに関しては日本政府の見解と相いれないが、徵用工問題はすでに決着済みだと韓国も自覚していたのである。それが簡単に韓国最高裁に覆されたのだから、たまったものではない。31日の自民党の外交部会などの合同会議では、出席議員の言葉もとがっていた。「韓国は国家としての体をなしていないんじゃないか」(中曽根弘文元外相)「もう怒りを通り越してあきれるというか、韓国のセンスのなさを言うしかない」(新藤義孝もと総務相)ソウルの在韓日本大使館前に設置されたウィーン条約違反の慰安婦像を放置していることも含め、韓国が国際条約もルールも守れない非法治国家であると自己宣伝するのは勝手である。韓国は中国に対してはこんな暴挙は仕掛けはしない。何をやっても反撃してこないと、日本を甘く見ているのだろう。参加を見送った問題でこう伝えた。日本人らしく抑えた物言いだが、これでは意味がない。麗澤大の西岡力客員教授は、月刊『正論』3月号でこう訴えている。「日本人は100のことを言いたい場合は50のことを言う。相手が50のことを話したら『本当は100言いたいのだな』と忖度するわけです。100のことを伝えたいときに200を言います。難儀な話だが、韓国に対してはそれ相応の対応を取るしかない。「日本は何もしないと思われるから韓国は無茶をする」と書き、次の5つの報復措置を提案していた。八幡氏は、「これらは日本が単独でできる」と指摘し、こう付け加えた。「日本はここまでやれると見せないと、韓国とは話し合いにならない。韓国側にも理解出来る形で、日本の怒りを示すべきであろう。この様な内容の記事でしたが、私は1〜5まで、納得である。日本政府も、1日も早く、この提案に取り掛かって欲しいと思います。日本が、朝鮮に残してきた個人資産は、韓国に返してもらうべきである。日本が韓国に残してきた個人資産は4兆9千億である。日本国が残してきた資産は16兆9千億。これらを返還する様に言うべきであると私は思う。国同士の約束も簡単に覆す韓国である。個人的にも親しくはなりたくない、信用できない国であり、国民だ。この非法治国家の、約束事も簡単に覆す韓国に対して皆様は、この1〜5の他に何かお考えがありましたら、教えてください。徵用工裁判の韓国最高裁の判決について、下記の様な新聞記事を読んだ。2014年6月、ソウルで元韓国外務省東北アジア局長、趥世暎(チョセヨン)氏に慰安婦問題や元徵用工をめぐる訴訟問題についてインタビューした。趙氏は1965年の日韓請求権協定に関し、こう明言していた。3つは請求権協定の対象に入っていないという解釈を発表した。日本が国内法の改正、内閣の判断によって単独でできる措置で、かつ人権を侵害せず報復効果があるものとしては、以下の通り。1査証免除取極めの見直し韓国籍者に対する無査証の短期滞在措置を取りやめ、事前の査証申請を義務付ける。査証発給審査は厳格に行う。永住者もしくは定住者への格下げ。スワップ交渉、関税交渉の停滞。4大使、領事の一時帰国あくまで一時的なもの。