作る日本お日柄会議の検討委員会は17日、六曜をベースに評価した日本の状態は現在、「先負のやや仏滅寄り」にあるとの中間報告を発表した。「大安」での固定を求める政府見解と対立しており、半年後に予定される最終報告までに妥協点が探れるかどうかは微妙な情勢だ。順番でローテーションすることになっており、それぞれのお日柄に特有の性格づけが行われているが、日本が現在これら6種類の状態のうちどこに位置しているのかは謎のまま。このため日本お日柄会議では高島暦を発行している神宮館、内外の有力な格付け会社のアナリスト、国立天文台の研究者などを集め、昨年10月から検討を続けてきた。検討委員会が注目したのは、▽入籍後にも婚姻関係を維持している夫婦の比率▽登記後存続している新規設立企業の比率▽一周忌を迎えた遺族に対するアンケート調査の結果、などのデータ。件数なども参考にした。約1年にわたる検討を経てまとめられた中間報告には「内外の状況を鑑みれば、積極的な行動には慎重にならざるを得ず、日本が先負の状態にあるのは確実。医療支出や政府債務の増大、東アジア情勢の緊張なども考慮に入れれば、仏滅に向けて緩やかに進んでいる」との結論が盛り込まれた。政府はお日柄のために結婚式が特定の日に集中して費用が高騰していることが、未婚者の増加と少子化の一因となっているとの見方を強めており、一年を通じてお日柄を「大安」に固定するよう関連業界に強く働きかけてきた。検討委員会ではこの構想も取り上げられたものの、日本が現在、大安の状態にあるとの主張に賛同する委員は一人もいなかったという。業界側では今後、日本のお日柄を「先負のやや仏滅寄り」に長期間固定するかどうかについて方針を明確にしていないが、六曜の定義上、先負の次に仏滅が訪れるのは避けられないことから、日本お日柄会議が「仏滅国家」に認定したシリア、ジンバブエ、北朝鮮に近く視察団を派遣し、対応策の立案に着手することにしている。WordPress.。