学資保険プロ編集部FacebookTwitterはてブPocketFeedly子供に必要な教育資金をためるための方法として、学資保険を利用していたり検討しているママたちも多いと思います。どれくらいの金額を教育資金として準備すれば良いかご存知でしょうか。無計画に大きすぎる金額で加入すると、毎月の保険料で生活が苦しくなってしまうかもしれません!学資保険の金額は毎月の保険料に影響するため、まずは満期金としてどれだけの金額を受け取りたいのか目標を立てるこどが大切です。本記事では、学資保険を使って貯める金額の目安と保険料の相場について、FPが解説します。教育資金作りの参考にしてくださいね。複数の保険総合代理店にて勤務後、より多くの方に「正しい情報」を届けるために、現在は完全独立系のファイナンシャルプランナーとして活躍中。年間100世帯の面談経験を元に、個人のコンサルティングやweb上での相談サービスに加え、お金の専門家として様々な情報サイトで執筆を手掛ける。老後資金など幅広い知識で家計にベストなアドバイスを行うFPとして人気が高い。監修者のプロフィール詳細はこちらまずは教育資金がいくら必要なのか把握しておこう学資保険で準備する金額を計算するため、まずは必要な教育資金について確認しておきましょう。2019年10月より無償化になった幼稚園を除いて、小学校から大学までのそれぞれにかかる教育費用について、公立・私立に分けて書いていきます。小学校から高校まで全て公立の場合で、約125万円、すべて私立の場合だと、約390万円の費用がかかります。次に大学になると下記のような金額がかかります。実態調査結果2019年」さらに私立医科系に進むとなると、大学費用だけで2,000万円以上の金額がかかります。小学校から大学まで進学すると、相応の金額が必要になることがわかりますね。学資保険の一番の目的は大学資金の備え上記の必要な教育資金を見ても分かるとおり、教育にかかるお金全体のうち、半分以上は大学進学時の費用です。小学校~高校まではその年の収入でなんとかやりくり出来たとしても、大学の費用は4年間という短い期間に大きな金額が必要となるので、なかなかすぐに準備が出来るお金ではありません。学校納付金といった入学費用と、授業料などの在学費用の両方がかかります。自宅外から通学させる場合には下宿費用や生活費の仕送りも発生します。下宿費用や仕送り額は年間平均約92万円、アパートの敷金や家財道具などの入居時にかかる資金が平均約38万円です。自宅外通学の場合、初年度の費用に130万円が上乗せされることになります。これだけの金額を、大学入学直前の短期間で準備するのは難しいですよね。時間をかけて計画的にしっかりお金を貯めておくことが重要と言えるでしょう。したがって学資保険を利用するのは、大学進学のための資金を長期間に渡って準備していくためという考えが一般的です。みんな月々いくら教育資金を貯めているの?では、教育資金のために世間の人はどれくらい貯蓄をしているのでしょうか。ソニー生命が行なった「子どもの教育資金に関する調査2019」の中で、高校生までの子ども、または大学進学を目指す予備校生・浪人生の子どもを持つ親に対して、進学に備えるために毎月いくら貯蓄をしているか調査しています。その結果、全体での月の平均支出額は17,474円でした。金額ごとの割合としては、「10,000円~14,999円」が18.9%、「20,000円~29,999円」が18.4%、「30,000円以上」が20.1%と回答が集まっています。【参考】https://www.sonylife.co.jp/company/news/30/nr_190228.htmlやはり大学進学を控えた子どもを持つ親は、計画的に費用を貯めている人が多いことがわかりますね。30,000円以上と大きい金額を毎月支出している保護者も2割いるようで、教育費の貯蓄に対する意識の高さがうかがえます。学資保険の金額の決め方は?学資保険の金額を決めるにあたっては、大学入学時に必要になる金額から毎月の積立額を算出して考えると良いでしょう。現在0歳の子どもがいて、将来私立文系の大学に入学すると仮定してみましょう。高校卒業までの18年かけて私立文系でかかる683万円を貯めるためには、毎月の積立金額は約3.2万円になります。これだけ見れば貯蓄できると思うかもしれませんが、小学校~高校までの間も教育費はかかりますし、その他にも子育て費用は色々とかかってきます。大学の教育費は日々の生活費の中からプラスアルファで捻出しなければならないのです。貯蓄計画をもとに金額をシミュレーションすることが大事です。大学進学までにかかる教育費や生活費、夫婦の老後の備えも必要になるため、それらを踏まえて無理のない積立額を考える必要があります。した条件のもと、学資保険でどれだけの金額を準備し、毎月いくら積み立てるかを決めましょう。少なくとも、大学進学初年度にかかる200万円から300万円は貯めておきたいものです。こどもが15歳になるまで毎月支給される児童手当は、所得制限の範囲内の場合、中学卒業までに子ども1人につき約200万円が支給されます。このお金を学資保険の支払いに充てるといった方法もおすすめです。学資保険プロ【FP監修】共働き世帯は要チェック!2019年児童手当の所得制限が厳しくなる?!https://gakushihoken-pro.com/support/income-limit/0歳~15歳までのこどもがいる家庭に支給される児童手当。こども1人あたり月額5000円~15000円ほどの手当が支給されるこの制度は、子育て世帯にとってはとても有難いものですよね。2019年以降、政府は児童手当の所得制限について見直しを行うと発表しています...学資保険の月額シミュレーション積立額について具体的にイメージするため、仮に子どもが0歳から18歳まで18年間の払込期間で、200万円、300万円、500万円を学資保険を使って貯める場合の月額保険料をシミュレーションしてみましょう。上記契約例の計算は返戻率(へんれいりつ)が100%として計算しています。返戻率が高い保険を選べば、毎月払い込んだ金額に対してお金が増えて手元に戻ってくるため、その分月々の負担を減らすことができます。逆に返戻率の低い保険を選んでしまうと、さらに保険料負担が大きくなってしまうので注意が必要です。月々5,000円からでも加入できる子どものためには毎月計画的に貯蓄をしてあげたいものですが、日々の生活費や教育費を支払いながら貯蓄するのは大変です。赤ちゃんの頃はオムツ代やミルク代がかかりますし、大きくなってからも教育費に加え、洋服代や習い事など出費がかさみます。した出費を考えると、毎月1万円以上の貯蓄が難しい人もいるのではないでしょうか。学資保険は、月々5,000円からでも加入することが可能です。その場合であっても、18年間で100万円は貯めることができます。教育費の貯蓄は大事ですが、日々の生活を送れなくなったら元も子もありませんよね。無理のない範囲で貯蓄をしていくようにするのが大切です。学資保険は途中で金額変更もできる学資保険で貯蓄を始めても、途中で生活環境の変化により同じ額で積立を継続するのが難しくなることもあるかもしれません。月々の保険料は、保険会社によって下限額が決められている場合が多いですが、契約者の希望により減額することも可能です。その場合、保険の「部分解約」という取り扱いになり、解約した部分は解約返戻金として現金で受け取ることになります。保険の契約はその後も有効ですが、将来満期時に受け取れる金額も少なくなってしまうので注意が必要です。積立を続けるのがどうしても難しい場合、解約という選択肢もあります。解約すると、これまで積み立てた金額から解約返戻金を受け取ることができます。解約返戻金は契約してからの年数によって決まります。年数が浅いうちに解約すると、払い込んだ保険料より少ない金額になる可能性が高いです。解約するタイミングについては、保険の契約内容を十分確認した上で十分注意して決めるようにしましょう。逆に、保険金の増額は受け付けていない保険会社が多いようです。中には契約後に「買い増し特約」を付帯する方法で増額できる保険商品もあるようですが、追加される保険料の支払負担が発生します。ほかにも条件付きの場合が多いため、現実的には難しいと考えるべきでしょう。学資保険は返戻率が高いものを選ぼう学資保険はさまざまな商品があるため、どれを選べばいいか迷ってしまいますよね。商品を選ぶ際には、まず返戻率をチェックするようにしましょう。返戻率とは、支払った保険料の総額に対して満期金や祝い金の受取総額がどれだけ増減しているかという割合のことを指します。具体的な計算方法は以下のとおりです。(満期金+祝金)÷払い込み保険料の総額×100(%)返戻率の高い保険であれば、満期時に積立金額の総額よりも多い金額を受け取ることができ、貯蓄を有利に進めることができます。最近は金利低下に伴って全体として返戻率が下がっている傾向なので、選ぶ際にはしっかりチェックするようにしましょう。そのほかにも、死亡給付金や医療保障といったプラスアルファの保障内容についても確認しておくと、より自分にあった商品を選ぶことができますよ。その場合は保障の方にも保険料が充当されるので、返戻率は下がってしまいます。貯蓄を重視したい場合は医療保障などの付いていないシンプルな内容で契約するようにしましょう。学資保険の返戻率ランキングはこちら学資保険プロ【FP監修】学資保険の返戻率ランキングTOP10!2020年最新のおすすめは?https://gakushihoken-pro.com/osusume/ranking/子供が産まれたら、まず考えたいのが将来の教育費ですよね。教育費の中でも一番お金がかかるのは大学入学時で、国公立大学の入学金や初年度の授業料だけでも100万円近くのお金が必要になります。大切な子供の将来ために、それまでには確実に教育資金を貯めておきたい...まとめ子どもの教育費をコツコツと確実に積立して行くには、やはり学資保険がおすすめ。加入の際は将来的にいくら受け取りたいか目標をたて、そこから金額を決めるようにしましょう。毎月無理なく貯蓄できる範囲で契約するように心がけるのが大事です。保険を選ぶ際には、返戻率をチェックすることも重要です。いろんな保険を比較することで、賢く商品を選ぶようにしましょう。現役のファイナンシャルプランナーが完全監修。子供の教育費をしっかりと貯蓄するために、学資保険に関する知識・情報をどこよりも詳しく紹介していきます。学資保険以外の金融商品や子供の医療保障など、子育てとお金にまつわる様々な疑問を徹底的にリサーチ。金融の専門家としてのアドバイスもお届けできたらと思います。子供の将来の学資金として、しっかりお金は貯めておきたいですね。学資保険といえば毎月支払うもの。働きながら子供を育てるママ、増えていますね。育休を取る人もいれば、なかには子供が1歳になる前に仕事に復帰する人もいます。妊娠して子供が生まれるまで、一体いくらお金が必要なのか気になりますよね。おすすめの方法はどれ?子供の将来のための貯蓄は、お母さん、お父さんにとって避けては通れない問題ですよね。【FP監修】男性の「育休義務化」は必要?育休取得にまつわる助成金、支援制度について徹底解説!共働き家庭が増え、男女ともに社会で活躍しながら子育てを両立していくための制度としての育児休業。【FP監修】共働き家庭は子供をどちらの扶養にいれると節税できる?近年出産しても働く女性が多く、半数以上のご家庭が共働きというデータも出ています。【FP監修】郵便局の学資保険「はじめのかんぽ」の特徴とメリットデメリット郵便局が取り扱う学資保険「はじめのかんぽ」。学資保険プロ学資保険プロは、日本最大級の学資保険情報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