中国と日本では「全てを語らない」コミュニケーションは共通だが、だからと言って、中国人と日本人の間でそれが通じるわけではない。windowメニューHomeブログ/Blog著作/Publicationsメディア掲載/Media中国と日本では「全てを語らない」コミュニケーションは共通だが、だからと言って、中国人と日本人の間でそれが通じるわけではない。コメントをどうぞ以前の書き込みで、日本企業における「全てを語らない」コミュニケーションの、海外展開における問題。簡単に言うと、日本企業では、考えていることの「全てを語らない」コミュニケーションが一般的で、こういうコミュニケーションは、同じ組織で長い経験を積んだ、「当たり前」を共有した人たちが集まっている日本の職場では機能するものの、そうした共通の土台がない海外拠点の従業員には、それはほぼ通用しない、と言うお話でした。その原稿でも軽く触れましたが、こうした「みなまで語らない」コミュニケーションは、日本人だけの特徴ではありません。従来から東アジアの国々(日本や中国、韓国など)の特徴として、「全部を語らない」コミュニケーションスタイルはよく知られているのですが、改めて中国の大学に着任してみて、「本当にそうなんだ」と感じているところです。先週、中国に着任してから、勤務先の組織管理学部の教授たちと親睦を深めるために何回か個別にランチをとるなかで、「中国の組織の特徴」として異口同音に語られたのが、このポイントだったのです。「得てして中国人の間のコミュニケーションは、相手に配慮して、はっきり言わないのが良しとされがち。お互いに意図を探り合ってばかり、というのがよくある。「だけど、うちの学部では、そんなことをしてたら研究の発展はないと思っている。お互いに厳しい意見も含めて率直に言い合うことを重視してる。君も言いたいことがあったらストレートに言って欲しい」という風に続くのですが、わざわざそれを口に出して説明する、ということは、普通にしていると「いいたいことがあってもはっきり言わない」コミュニケーションになりがちだ、ということでしょう。この教授は50代の中盤ですが、もっと若手の中堅研究者たちに聞いても「はっきり言葉に出して要望されなくても、相手の言外の意図を察して行動しないといけない場面は、中国の組織ではよくある」という話が出てきましたので、年配者だけの傾向とは言えないようです。いえば、LSEで教えていた時も、中国人の学生はどちらかというとアメリカ、ヨーロッパの学生が授業の中でガンガン、ストレートに話す傾向があるのとは対照的に、遠慮がちで周りの雰囲気を見ながら発言をする傾向がありました。ここからは、「中国人は、全部を語らないコミュニケーションへの適応力が高いのでは?」という仮説が成り立ちます。すれば、中国に赴任した日本人上司が「全部を語らない」日本流のマネジメントをしても、中国の現地従業員はそれをうまく理解して、対応してくれるのでは?ということです。残念ながら、筆者が知る限り、全くそんなことはありません。日本人が「全てを語らない」コミュニケーションをすることに対して、中国人部下はフラストレーションや不安を感じていて、そのことがマネジメント不全になっている、と言うケースは、そこかしこで耳にします。「日本人上司は、自分の考えていることを、全然はっきり口にしない。「何を期待されているのか、何をやれば評価されるのかが分からないので不安になる」といったコメントが頻出するのです。「日本と違って、あらゆることを言葉にして説明しないと、現地従業員に自分の意図が伝わらない。現地の従業員は、何でもかんでも言語化、数値化して、はっきり示して欲しい、と求めてくる。「日本のスタイルを変えられない赴任者は、たいてい成果が出ない。部下が付いてこないし、下手をすると辞めてしまう」といったお話をよく伺います。間のコミュニケーションでは、その能力を発揮できない、ということがわかります。前回の議論の通り、日本の組織での経験がない中国の現地従業員に、日本で共有されている「当たり前」を前提にした「全てを語らない」コミュニケーションは通じないのです。言えば、育った社会環境や日々の生活の中で接してきた情報も異なっているわけで、様々な面で「日本人同士の間であれば言わなくても通じる」はずの共通認識が、「日本人と海外拠点の現地従業員」の間には成立しにくいのです。逆に言えば、「全てを語らない」コミュニケーションが通用するのは、同じ社会、同じ組織、で過ごしたことが共通体験として存在し、「全てを語らない」でも「言外の意図」の推測が可能な特殊な環境だけだ、と考えるべきなのでしょう。Management)。リクルートグループにて人と組織に関する研究およびコンサルティングに従事したのち、2017年8月より現職。主な研究分野は組織論、人材マネジメント論。ロンドン・スクール・オブ・エコノミクスより経営学修士及び経営学博士を取得。助理教授、2019年8月より現職。