公開日:2019/09/30不動産の物件選択は、実際に現地で確認することが基本。ITの進展により、居ながらにして部屋の間取りなどが体感できるようになりました。それを支える技術が「VR」「AR」です。Reality)の略です。不動産テック協会における「VR・AR」のカテゴリー定義は、「VR・AR機器を活用したサービス、VR・AR化するためのデータ加工に関連したサービス」ですが、実際にどんな場合にどのようにして不動産業務に関わっているのでしょうか。代表的なものが「VR内見」と呼ばれるものです。内見(ないけん)とは、不動産物件がある場所に出向いて見学・調査すること。マンションや戸建てなどの住居を購入したり借りたりするときに行います。内部を見学することから内見といいます。「内覧」(ないらん)も良く使われますが、これは基本的に新築物件を見学するときに使われることが多く、物件は非公開のものです。一般的に、内見は中古の賃貸物件で使われることが多いようです。VRを実現する機器は、ゴーグルの形をした専用のヘッドセット。映像画面を見るモニター(ヘッドマウントディスプレイ)が内蔵されており、ゴーグルを装着する要領で両目に当てて見ます。した機器は当初ゲームなどの鑑賞が多く、エンターテイメントの要素が強かったのですが、ここに来て業務用に活用され始め、不動産テックの中でも注目を集めるようになりました。内見は現地に足を運ぶのが基本ですから、不動産(仲介)業者は部屋を借りたい顧客を現地に案内しなければいけません。顧客も部屋の間取りや周辺の住環境に触れたい気持ちがあります。ところが、土日の休日に顧客は増えますが業者のほうは手が足りず、顧客は仕事の合間を縫って時間を作らなければならないので、内見できる日にちは限られます。したミスマッチを解消するには、現地に行ったのと同等の情報を視覚的に提供することが求められます。そこで登場したのが、VR機器を使った内見、すなわちVR内見です。その場に行かなくても実際に行ったような臨場感を体験できるので、不動産仲介業などで導入が急増しているといわれています。内見は顧客との同行や物件管理など多くのコストが生じます。VR内見によって、顧客対応を含めた管理コストが軽減できるだけでなく、成約率も向上しています。不動産賃貸物件の対象者の多くが若年世代で、VRに対する拒否反応が小さいことも、増加傾向の背景にあるでしょう。導入コストは比較的低い内見に使用するVR映像を提供する業者の多くは、新興のIT企業です。会社の規模は比較的小さく、ベンチャー企業が大半ですが、互いに先進技術を追究してVR内見の市場で競っています。導入コストは、専用のWebサイトを持っている企業ならば、VRで視聴するためのコンテンツを撮影する経費や機器購入費、Webサイト更新費用など。自前で撮影することができれば低予算で済みます。専門の業者に依頼する場合は、機器のレンタルを含めての定額払い契約もあります。360度回転させる映像方法や、部屋の間取りを的確に見せるカメラアングルなどは、腕に覚えのない素人にとって簡単ではありません。経費はかかっても専門業者に依頼するほうが良質な映像ができます。利用者の反応も良くなるので、結果的には業務委託して導入するほうがプラスかもしれません。顧客はこうしたコンテンツをパソコンやスマートフォンなどで簡単に対象物件を数多く、無料で好きなだけ見ることができます。映像で物件情報を提供するには限界もあります。実際に目で見て部屋の雰囲気を感じ取るほうが、得られる情報は正確です。リアルな立体映像を近視眼的に見るので、車酔いのような気分に遭う人や、ゴーグルをかぶることで化粧が崩れるのを嫌がる人もいるようです。VR内見で業務のすべてが終わるのではなく、内見の業務を一部軽減し、顧客に対して迅速な映像情報を与えることで現行の内見業務を補完する、という位置づけで捉えるのがベターかもしれません。ARは現実に仮想をはめ込むこと一方、ARは実在する風景に仮想の情報を重ね合わせる技術です。自分の部屋に2人用ソファを置きたいが、間取りや部屋に置いた場合のスペースや色調などを確かめたい場合に用いられます。スマートフォンなどで家具販売会社のサイトを開き、購入したい家具の画像を選んで画面に映している部屋の映像にドラッグ(移動)しで使います。大手家具メーカーでは、ARで家具を配置できるアプリを開発し、家具をオンラインで購入する際に利用されています。米大手物流企業では、ハンドスキャナで紙の伝票を読み取り、仕分け・配送などのピッキング作業を行っていますが、AR機能を搭載したメガネ状の「スマートグラス」を導入しました。専用のAR用メガネを通して、倉庫内の配送品に貼られているバーコード情報を読み取ると、その情報がAR画像に提示されるシステムを導入しています。建設現場でも、コンビナート内の各種設備を巡回する際、AR機能を搭載した専用のヘルメットを装着。配管を見れば、あらかじめその画像に埋め込まれた情報が確認でき、安全管理業務がより効率化される、という事例もあります。このように、VRやARは幅広い事業分野での用途が見込まれる最新技術です。VRは、ともすれば人手に頼るしか方法がなかった不動産の業務の中で革新的な技術になる可能性を秘めているといえるのではないでしょうか。関西物流展2019...トレンドCREコラムPREコラム動画で学ぶ企業不動産活用サプライチェーン土地活用に役立つコラムや動画の最新情報はメールマガジンで配信しております。他にもセミナーや現場見学会の案内など役立つ情報が満載です。