原油の高騰など外食産業を取り巻く環境は非常に厳しいものがあった。人事に関わる状況は悪化しつつある。サービスが重要な要素である外食産業にとっては、「人がいないからサービスの低下は仕方がない」では済まされない。ITを活用した教育・研修システムである“e-ラーニング”にスポットをあてる事とした。e-ラーニングのあり方を検証していきたい。前回は、従業員への教育が生み出す効果と、どのような点に注意して教育を行なうべきかについて述べてみました。いう認識であり、1週間、1ヶ月、半年と続けることにより効果が出て来るものだということです。人によっては何度も同じことをやって見せなくてはならないでしょうし、近年の人材獲得難の状況では人の出入りも多く、人が変わる度に繰り返し教えることの負担が重なって、店長のモチベーションが下がってしまうこともあるようです。逆に、教える側からすれば、指導する前にマニュアルを読んでイメージを掴んでいてもらいたいものですが、文字とイラストではなかなか頭に入るように読んでもらえないようです。我々の周りでも購入した家電製品のマニュアルをきちんと読む方は珍しいのではないでしょうか。現代は、生まれたときから映像文化に浸り続け、学校教育でも視聴覚教育が積極的に取り入れられた世代の労働によって支えられている社会です。e-ラーニングを活用しているところも多いようです。教育ビデオコンテンツも現場ではあまり使われていないという声もよく耳にします。ビデオが作られた当初は活用されるのですが、店の設備機器や備品、メニュー、サービス形態が変わることで、自分の店とは思えないような映像や説明になってしまっていることが原因のようです。いった長く使われるテーマを選んだとしても変化は避けられないでしょう。ご本部などの供給側からすれば、そういうニーズがあるのが分かっていても、経費の切り詰めでビデオのメンテナンスやリバイスに資金が充分に投入出来ないこともあるでしょう。外注でビデオを製作した場合、数十分で数百万円というのはざらですし、さらに制作期間もシナリオを打ち合わせてライティングし、撮影、編集を行なっていれば、1ヶ月、2ヶ月といった、それなりの時間が必要です。社内で製作するにしても専任者を置き、やはり製作にかなりの時間が掛かることを容認しなければなりません。追うことが出来ず、その効果も測定出来ない為、放置されたままになりがちのようです。従業員の定着率を上げるには個人別にきめ細かく面倒を見ることが必要です。集団一律ではなく、個人に焦点をあてて管理や教育訓練することが欠かせないでしょう。ラーニングシステムがご要望にお答え出来るものと考えます。自社で簡単な操作で教育コンテンツが作成出来るツールがあり、受講者の受講履歴や確認テストの結果などが随時にご本部や支部、店舗にフォードバックされる機能も備えています。食品衛生などで全店に注意を促すような通達事項でもすばやく対応することが可能です。言っても、教育コンテンツ化するためのカリキュラムが予め揃えられていることや店舗のインフラの問題など、思わぬところで躓くことも有り得ます。ラーニングシステムを利用する場合の注意点について述べてみたいと思います。今、新しい教育法としてのe-ラーニングが注目されています。株式会社プラネットhttp://www.pnet.co.jp/1984年設立。POSシステムを中心に一貫して流通業へのソリューション提供を手掛ける。システム開発からデーターセンターとしての情報処理サービス、さらには稼動後のヘルプサポートまでワンストップで提供する。今年より外食企業向けe-ラーニング・システムScoMの販売を開始する。