あるが各業界特有のニューズがある、例えば生鮮食品の物流は腐敗しやすので保管および輸送中の冷蔵、冷凍しなければならない。日本においての業界の数は100以上であるが下記の代表的な業界について物流のしくみ、特徴について解説する。自動車業界の物流システム1台の自動車には2~3万点にも及ぶ部品が使われているといわれています。その2~3万点にそれぞれの物流ネットワークが存在することを考えると、自動車関連の物流の規模と範囲はきわめて大きく広いといえましょう。したがって「自動車の物流がわかれば、他の物流についても理解できる」といわれるほどに、高度で複雑な物流が展開されています。体系的な行動のための計画)は次のようになります。自動車のさまざまな部品は自動車メーカーと取引のあるサプライヤー(部品供給業者)の物流センターから自動車メーカーの工場倉庫、あるいは作業現場に生産計画に基づいて納入されます。一部の部品は自動車メーカーの工場に直接納入されないで、別の部品メーカーの工場や倉庫などにいったん納入されてから、自動車メーカーの組立工場に納入されることもあります。従来は多くの部品がそのままのかたちでサプライヤーから自動車メーカーのパーツセンターなどに収められ、生産計画に基づいて本工場に出荷されていましたが、近年はパーツセンターで別に入荷する関連部品と組み合わされたうえで、本工場に出荷されることも多いようです。組立工程をパーツセンターで行うことにより、本工場における手間を省くことができるからです。自動車メーカーの多くは部品供給、組立の段階まではジャストインタイムなど、可能な限り無在庫に近い管理を目指します。完成車を販社を通してマーケットに供給するにあたっては、「ある程度の在庫を持たなければ市場競争に勝でない」という原則に基づいて適正在庫レベルを設定しているようです。自動車においても生産物流と販売物流では在庫政策が大きく異なるわけです。自動車業界の物流システム家電業界の物流システム以前は家電メーカー各社は自らの販売ネットワークを持っていました。自社家電のみを扱う系列店舗を全国的に抱え、そのネットワークを通して価格をコントロールし、商品を供給していました。したがって物流も家電メーカー起点で構築されていました。家電量販店が躍進するようになると、それまでの各家電メーカーの販売ネットワークよりも家電量販店を起点としたリテール主導型の物流システムにシフトしていきました。*リテール(英:retail、リテイル)とは、一般消費者向けの「小売」のこと。商品は各家電メーカーの自社工場から自社物流センターを経て、家電量販店の運営する物流センターに運ばれ、それぞれの家電メーカーの商品は家電量販店の物流センターで荷合わせされたうえで、各店舗に納入されるというしくみです。各家電メーカーの物流センターから量販店などのセンターに向けて、個別に配送が行われ、そのうえで量販店のセンターで発注を待ち、各店舗に運ぶのです。近年は、家電量販店の物流センターへの納入についても、共同一括納入の可能性が模索されています。家電メーカーと家電量販店が共同で物流スキームを組み立て、コスト削減と環境負荷の低減を念頭に入れたしくみ作りを進める方向にあるのです。組織だった計画)なお、家電の物流を考える場合の注意点としてはたとえば、エアコンなどは初夏から盛夏にかけての出荷頻度が高くなるなど、季節性を考慮する必要がある商品も少なくないということです。いえば家電商品のライフサイクルは短くなる傾向にあり、そのため梱包などの荷姿が大きな影響を受けることもあります。精密機器も多くなりますので梱包が不十分だと商品が破損するリスクも出てきます。十分に商品の特性を理解したうえでの荷扱いが必要になってきます。家電製品の物流システム医薬品業界の物流システム製薬メーカーで製造された医薬品はメーカーの物流センターにいったん保管されてから卸売業の物流センターを経て、商店街の個人薬局やドラッグストアなどに納入されます。製薬メーカーなどの物流センターから直接、ドラッグストアなどに納入されることもあります、また複数の卸売業のセンターを経ることもあります。製薬メーカーには医薬品の供給責任があります、けれども、調剤薬局経由の医薬品供給システムは十分に構築されているとはいえません。いうのは欠品を避けることに重点が置かれると、在庫は過剰となりがちだからです。医薬品の場合、在庫がどうしても多めになりがちという特徴があります。これは欠品が人命危機につながるリスクを可能な限り低くするためです。したがって、「在庫は悪」という考え方は医薬品に限っては必ずしも当てはまるわけではないのです。棚卸が不正確で誤出荷、誤納入などがあれば、それが人命にとって重大事となるケースも考えられるので、在庫精度にはことのほか気を遣うことになります。医薬品の品質についても劣化などが起こっていてはたいへんな問題となることもあるため、十分な注意が必要になります。加えて、リードタイムも可能な限り短くする必要があります。急な伝染病の発生などがあればふだん使わないワクチンなどを緊急出荷することも想定しておかなければなりません。ワクチンなどは常温保管ではなく、定温、あるいは低温での保管が必要になり、湿度についても十分に注意しなければならないケースも多くあります。ちなみに、通常、ワクチンの場合は2~8°Cで管理されます。輸送中などにワクチンなどの温度が変化して変質してしまわないように、要求される温度域を保っていたかを判断する温度感知シールなどの搭載も求められます。いたる流れはしばしば「フードシステム」と呼ばれています。食品流通を部分的ではなくトータルで管理するという発想です。物流についてもフードシステムの概念を十分にふまえたうえで構築されています。トレーサビリティ(追跡可能性)の充実などにも川上の農業から川下の外食産業まで、フードシステム全体の情報の流れを物流システムに結び付けて構築するという考え方が組み込まれています。フードシステムの一連の物流システムの中で近年、注目を集めていることの1つに、鮮度に配慮した生鮮食品などの温度管理を伴った在庫マネジメントの問題があります。考えながらムリ、ムダ、ムラなく構築される必要があります。食品の場合も、たんに効率の良い物流を実践すればよいという単純なソリューションではなく、鮮度管理とそのための温度管理が重視されています。コンビニなどのお弁当やスーパーに並ぶ惣菜のように温度管理を必要とする商品が、今後、ますます増え続ける方向にあると考えられるからです。いえば食の安全の視点から衛生面や鮮度が物流効率に優先されることも少なくありません。効率良く保管、輸送されても鮮度が落ちてしまったり食べられなくなってしまったりしてはならないからです。一概に食品といっでも販売を行う小売業の業態がコンビニ向け、スーパー向け、百貨店向け、ネットショップ向けなどにより、対応は異なります。いずれにせよ食品を扱う小売業向けの物流において、温度管理が大きなポイントとなることは間違いないでしょう。食品業界の物流システム日用品業界の物流システム日用品とは、日常生活に使用する洗剤やトイレタリー用品、キッチン用品などのことです。一般に日用品はメーカーから卸売業などを経由してドラッグストアなど、小売店の店頭に商品を並べられます。多頻度の小口発注やバラ納品が基本となります。日用品業界で代表的なのは花王の物流改革です。同社は1970年代以降、ロジスティクスの高度化に力を入れてきました。物流拠点の集約化を進めたりしました。量販店向けに電子発注システムを導入するなど、IT武装の強化にも他社に先駆けて取り組み始めました。在庫戦略についても、適正在庫量に十分の注意を払い、売れ筋商品や定番商品の在庫切れについては極力、回避するようにしました。このように花王は業界最先端ともいえるロジスティクス戦略を推進してきました。他方、競合他社は物流においては大同団結する姿勢を固めていきます。花王のライバルであるライオンなどが選んだ選択肢は共同物流の導入でした。1987年にライオン、十條キンバリー(現・日本製紙クレシア)、ネピア(現・王子ネピア)、エステー化学(現・エステー)などが商品の共同保管、卸店への一括輸送を「共同配送実験」というかたちで始めました。多頻度小口納品の増加によるトラック輸送の積載効率の低下に歯止めをかけることが導入の目的となりました。翌年にはサンスター、資生堂、ジョンソンーエンドージョンソン、ユニーチャーム、牛乳石鹸共進社も参加しました。これが日用品の共同物流の基盤となるプラネット物流の設立に結びついていきました。物流コストの低減にも大きく寄与する共同の物流センターの運営を始めたのでした。既製服)の90%以上は海外から輸入されています。中国などで生産されたアパレル商品を現地倉庫に保管し、出荷依頼を受けて、現地の検品センターなどを経て、さらに日本国内の物流センターなどを経由し、小売店舗などに納入されるのです。海外の物流拠点から直接、日本国内の小売店舗に納入されることもあります。ちなみにアパレル特有の物流システムとして、ハンガーに吊るしたまま衣類を運ぶハンガー物流システムがあります。縫製工場で使った仮縫いの針が残っていないかどうかをチェックする検針もアパレル物流に特有の作業です。対象物品を通すことになります。取り扱う商品の種類と数がたいへん多く、流行の影響をきわめて強く受けやすいというのが大きな特徴です。そのため、定番系商品と流行系商品のそれぞれの物流を体系的に構築する必要があります。商品にトレンド性が高く天候にも左右されやすいことを考慮すると、消費者の嗜好で多品種・少量・短サイクルの生産と供給も不可欠です。リードタイムもそれにあわせて短く設定する必要があります。ちなみに中国から日本へのリードタイムは航空便ならば2~4日程度、船便ならば1週間前後ということになります。一般に百貨店などにアパレル商品が納入される場合には金曜日の朝がピークになります。これは土日を中心とした週末が百貨店などではアパレル商品の売上が多くなる「かき入れどき」となるため、その前に商品を売り場にそろえておく必要があるからです。さまざまなブランドの商品の納入時間などが金曜日の朝に集中してしまうと、スムーズな納入が行われません。そのため、複数の業者が一括納入するシステムが構築されています。扱う生鮮食品センターなどからそれぞれ行われます。スーパーの規模により、それぞれを荷合わせして納入されることもあります。それぞれが自社センターから納入さることもありますが、チルド食品などは食品卸売業のセンターからの納入となることも少なくありません。スーパーが商品の発注を行う場合には、本部で一括発注するやり方と店舗別に発注するやり方とがあります。発注データはメーカー、卸売業、あるいは自社の物流センターなどに送信されます。それを受けて物流センターなどに保管されている在庫商品が店舗向けに出荷ざれます。同時に物流センターなどは出荷データをスーパー本部などに送信します。他方、店頭では入荷商品について検品と品出しが行われます。近年は可能な限り検品は物流センターで済ませ、店頭についてはノー検品というスキームが主流になりつつあります。スーパーの物流センターの運営費と配送費はセンターフィー(物流センター使用料)というかたちで購入総額から差し引かれて仕入先が負担することになっています。ちなみにスーパーなどの商品が並んでいる陳列棚を「棚」、そこに商品を並べるレイアウトを「棚割り」といいます。通常、商品の入れ替わりの多い時期に棚割りが行われます。売れない商品はカット商品と呼ばれ、棚から外されます。反対に新トレントは棚割りを改める際の大きな目玉となります。どの商品をどの棚に置けばよいのかをシミュレーションをして検討するということもよく行われます。ちなみにスーパー各社は熾烈な価格競争で少しでも優位を保つために、物流コストのさらなる削減に余念がありません。店舗展開と密接な関係があります。