毎年恒例となっている電通発表の「2012年の広告費」のインターネット分野の小分類が、RTBの躍進によって変更された模様です。以下のように紹介がされております。いう小分類が業界実態に適さない面が出てきた。このため、検索連動広告を含む広告配信の新手法を包含する「運用型広告」を新たな小分類として設定した。デバイスの急速な多様化に伴い、デバイスを基点とした小分類は今後の発表では用いないこととする。しく登場してきたアドエクスチェンジ/SSP※1/DSP※2などが典型例。一部のアドネットワークもこれに含まれる。枠売り広告のほか、タイアップ広告やアフィリエイト広告などは、運用型広告には含まれない。オンライン広告で、媒体社側からみた広告効率の最大化を支援するシステム。オンライン広告で、広告主側からみた広告効果の最大化を支援するシステム。運用型広告の評価は以下のように記載されておりました。運用型広告費に含まれる検索連動広告は、スマートフォンの普及拡大の恩恵を大きく受けていることもあり、引き続き拡大基調にある。RTB(リアルタイム入札)のようなターゲティング効果の高い手法は市場の注目を集め、高い成長を続けている。コマースなどを軸に、ブランディングを目的とした幅広い業種の広告主に運用型広告の活用が拡大しつつある。RTBが、日本の広告費全体に与えるインパクトも大きくなってきたということでしょうか。国内DMPプレイヤーPMPとは各国オンラインパブリッシャー組合(AOP)の状況DMPとはRTB・DSP・SSPとは歴代のカオスマップRTB。