天下御免の素浪人クルマのあれこれかつてフルタイム4WDに乗っていた頃、セルフの給油所で使う1万円のカードを月に2枚から3枚購入していた。リッター当たりの燃費は7kmほどだった。FFの4速オートマに乗り換えて燃費は向上したが、ガソリン価格の高騰に遭って家計に占める燃料費はさほど下がらなかった。女房殿と二人暮らしで後部座席に人を乗せることはまずないことから、新しく購入したのは軽自動車のCVT(無段変速)だった。これが驚くほど燃費が良い。車体重量が軽いために急な坂道でもあまりアクセルを踏む必要がなく、このクルマになって初めて知ったのだが最近の車両はスペアタイヤを積んでいない。パンク修理キットがあるだけで、そういえば一つ前のクルマもパンクしたことは一度もなかったからこれで良いのかも知れない。余分な積み荷が無いのだから燃費はさらに向上する。燃料タンクは30リットルだが「そろそろ給油しとこうか」という場合は25リットル前後で1回あたり4000円でおつりがくる。この給油が月に2回もない。一回満タンにするとひと月以上もつわけだ。冗談のような本当の話。フルタイム四駆に乗っていた頃がバカのように思える。子供のころ、近所の兄ちゃんが「ヒップアップクーペのギャランGTO」に乗って有鉛ハイオクガソリンを入れて三菱造船所に通っていた。あのクルマ、月に何回給油していたのだろう。日本車ってものすごい進化を遂げている。運転免許が取れた時に、従兄弟が乗っていたセドリックを借りてドライブしたことがあったが、満タン返ししようとしたところ所持金が足りなくなったことを覚えている。デタラメな燃費だった。若い頃のようにスポーティーカーに憧れることもなくなったし、「3列シート7人乗り」など欲しいと思ったこともない。フォードアセダンは仕事用に会社がリース車を用意していたからマイカーでまでセダンに乗る気は起こらなかった。一度だけ興味があってユーノス・ロードスターの試乗車を運転したが「シートが倒れないクルマはいやよ」と女房殿から言われてしまった。あのクルマ、嫌いではなかったのだが。屋根のないクルマは同時期にホンダがシティ・カブリオレを出していたが、重心が高いオープンカーって何だかピンと来なかった。時流はいま、EV(電気自動車)・HV(ハイブリッド)・PHV(プラグイン)・FCV(燃料電池車)と急速な進化を遂げているが、「理想の燃焼に近づける取り組みを徹底的に進めてきた」と胸を張るマツダのスカイアクティブ開発が王道のように思う。すべきことに道筋をつけてから次のステップに進む方が絶対に正しい。英仏両政府がガソリン車とディーゼル車の販売を2040年から禁止すると公式発表した。プリウスを発表して世界初のハイブリッド車を市販して来たトヨタは、ハイブリッドと言えども2040年から欧州では販売できなくなる恐れがあるとして「ガソリンエンジンと電気モーターの併用」ではない「電気自動車」に転換すべく開発計画を変更した。実際にはEVにせよHVにせよPHVにせよ問題はバッテリーの優劣によるので、なかなか中古車市場で取り引きされる例が少ないらしい。中古下取り査定が低ければ買い替え需要が少なくなって1台を廃車にするまで乗り潰さなければならなくなる。マスコミが口をつぐんでいる問題として「HVには簡単に手を出すな」というのが警察や高速道路の事故処理班の合言葉になっているという。高電圧で感電する二重事故が多発しているかららしい。事故車や故障車はまずテスターを使うのが常識になっているそうだ。それでなくてもプリウスが暴走する事故が相次いだ。これは立派な社会問題なのだが、トヨタや日産をスポンサーに持つマスコミがこの報道を自粛している。民間人も目の前で交通事故が起きても、相手が大型バッテリーを積んだHVやEVなどの場合は注意した方が良いらしい。九州大学などの研究機関がバッテリーメーカーとタイアップして、充放電の回数を飛躍的に伸ばす充電池技術を開発したとか。先端技術を開発するのは日本のお家芸なのかも知れない。暮れぐれも韓国人に注意しろ。:Pagetop日本を洗濯する第四の権力と揶揄されていた新聞テレビをはじめとするマスメディアが、前例を見ないほどの崖っぷちに立たされている。「椿事件の再来」とも言われているのだが、過去の椿事件(1993年、テレビ朝日の取締役報道局長だった椿が「小沢一郎氏のけじめをことさらに追及する必要はない。今は自民党政権の存続を絶対に阻止して、なんでもよいから反自民の連立政権を成立させる手助けになるような報道をしようではないか」と発言し産経新聞がこれをすっぱ抜いて大問題になり郵政省が「無線局運用停止もありうる」とした事件)が大スキャンダルになったのはマスコミ各社が互いの監視役になっていたからだ。今回は時代背景が違って来ていて、マスコミの監視役は同じマスコミではなくインターネットに代わった点だ。93年の椿事件はテレビ朝日だったが、今回は国会の閉会中審査において参考人招致された前川と加戸の証言が不公平に取り扱われたとして、産経・読売以外のほぼすべてのマスコミが偏向報道に徹していた。加計学園の以前に森友学園がありテロ等準備罪があり集団的自衛権があった。国会を取り巻いてSEALDs(1)や蓮舫(2)がわめき立てていたが、今では(1)も(2)も消え去った。残されたのは「子供を戦場に送りたくない」と叫んだ一般の無能なママさんたちであって、偏向報道で騙されていたことに気が付かないまま置いてけぼりをくらってしまった。国会議事堂まで足を運ばなかったとしても、思考の中に捏造報道を受け入れて洗脳された一般人がいかに多かったかは、東京都議選で都民ファーストが圧勝したことでわかる。顔も考えもわからない候補者を看板だけで選んでしまう恐怖。それが細川政権や鳩山政権を生んだ。この国民にはまだ理解ができていない。有権者の思考レベルが低すぎるから、新聞テレビが「コントロールするのはたやすいことだ」と思い込んでしまう。TBSやテレ朝があくどいのではなく、民意が低すぎるからだ。ところが地上波では聞こえなかったことがネットでは普通に話されていた。NHKやTBSが言ってることと、まるっきり反対のことを言ってるじゃねぇか。どっちが本当なんだよ」ってことになっている。DHCシアターが制作しTOKYO・MXが地上波放送した「ニュース女子」においてマスコミの偏向報道を扱ったところ、MX側から番組内容の編集を要求され収録済み部分の一部がカットされた。DHCシアターは地上波に頼らない「虎ノ門ニュース(8/29)」でこの編集を取り上げカットされた部分を暴露した。先ごろNHKの会長が「放送と通信の融合」を主張して総務大臣から「出直して来い」と言われたばかりだが、第四の権力とされる「国民洗脳システム」をネット社会にも適応しようと企んでいる。佐藤圭記者が自身のツイッターに「(前愛媛県知事の)加戸氏の発言があまり報道されなかったのは、報道する価値がなかったに過ぎない」と投稿した。』と報じたのは本日付けの産経新聞だが、「報道する価値の有無」の判断を誤るような新聞はどんどん購読部数を減らして行くだろう。それが経済原理であり民主主義だからだ。朝日のように在りもしないことをでっち上げるのは言語道断だが、東京新聞のように「報道しない自由」を謳歌していれば、やがては誰からも相手にされなくなる。ところがどっこい東京新聞の佐藤さんよ、青山議員の質問に対する加戸さんの答弁はすばらしかったとネットでは引っ張りだこになっている。住む世界があまりにも違い過ぎるようだね。「放送と通信の融合」とか勝手なことを言ったのは。「んなわけあるかい!」と反発されるのがオチだ。してそんなことも分からないのだろう。「我々は火星人だ、ボヨヨヨヨーン」とでも言ってればよいだろう。第四の権力が凋落を始めて、憲法が改正され、日本が核武装をするようになると、一気に明るい未来が拓けそうな予感がする。国民感情とかけ離れている」と発言:韓国メディア」という記事が掲載されていた。韓国は政府の思惑を国民感情という「すり替え」によって「オレが言ってるんじゃねぇよ、国民が言ってるんだ」との責任転嫁をやっていることになる。「だから日韓関係がこじれても、それは国民が選んだ道だ」という卑怯な逃げ道を残していることに他ならない。一方で、日本でも同じようなことが起きている。8月26日付けの産経ニュースを見てみよう。(引用ここから)『「いま、社内は安倍(晋三首相)を叩(たた)くためなら、どんなことでもするという空気になっている」。作家の門田隆将さんは最近、知り合いの毎日新聞記者からこう聞いたと、26日発売の月刊誌『Hanada』(10月号)で明かしている。朝日新聞記者にも同様のことを言われたという。(中略)事実をありのままに伝えることよりも、自分たちの主義・主張や好みを広めることに熱心な習性があるのは否めない。「権力の監視」を隠れみのにしつつ、時に暴走を始める。その中心になっているらしい。そのプロパガンダにすっかり騙された智慧のない市民たちが選んだのが「小池ファースト」だったのであり、「安倍総理は説明責任を果たしていない」という声や「弾道ミサイルを迎撃しては破片が落ちて来て危ないじゃないか」という気が狂ったような主張。「一発だけなら誤射かも知れない」という迷言を社説に載せたのは朝日だったが、あれに至っては新聞ではなく中核派あたりの工作活動のアジビラに他ならない。逆の見方をすれば、日本の反日新聞にしても韓国政府にしても、逃げ場のない断末魔に陥っているということ。見境いなく暴れ回ってのたうち回っている図が見えて来る。「作られた民意」というものは古くから韓国メディアの手法であり沖縄新聞の常道だった。ところが日本のキー局が集まる東京において、あるいは全国紙を置く首都においてもじわじわと民意操作はおこなわれていた。日本の「円建て国債」を「国民の借金」と言い直し「集団的自衛権」を「戦争法案」と言い換えた。「テロ等準備罪」は「共謀罪」だとか。落語家の円楽はその片棒を担いでいる。「赤字国債は国民の借金だ」と堂々とテレビで言っている。バランスシートもわからない低能だ。日本国民がこのまま無能で平和ボケを続ければ、やがて政権は「日本ファースト」に代わるだろうし、北からミサイル、沖縄に中国がやって来ることになる。日本ファーストが政権を取ったら誰が防衛大臣になるのさ。誰が財務大臣になるのさ。小池の独裁政権が誕生するだけじゃないか。朝日新聞の天下がやって来る。朝日と琉球日報が手を結ぶ。韓国で起きていることと日本で起きていることの本質は変わらない、というお話でした。北朝鮮が弾道ミサイルを発射してるじゃない。北京やウラジオも射程に入るというメッセージも含まれているような気もする。私が思うに、北朝鮮は韓国の冬季五輪を邪魔したいのではということ。ソウルオリンピックを妨害しようとして大韓航空機爆破テロをやらかしたことは有名な話。南朝鮮が一人で先進国になることを阻止したいわけ。すれば、平昌冬季五輪を目前にしたこの時期に「戦争も辞さない」という姿勢を見せれば世界は選手団を送ることをためらうはず。なることは実は平昌が手を挙げた時からわかっていたはず。ソウルを妨害しようとして旅客機を落とすようなことを仕出かした国が、平昌に何の妨害もしないはずがなかった。旅客機を落として民間人に犠牲者を出した北朝鮮は、世界中から非難を浴びた。今度は上手な作戦に出てるわけ。南朝鮮を直接ターゲットにするのではなく、文を無視した形でトランプを煽っている。上手いね、知恵がついて来てるらしい。このまま北朝鮮がグアムへ向けてミサイルを発射しなかったとしても、来年2月までに日本海へ向けて定期的に何発かのノドンを撃てば確実に平昌冬季は世界中からボイコットされる。文が何を言ったにせよ。だいたい韓国で世界大会などやる意味がない。スポーツと政治の区別がつかない国民性にそれは無理だということはソウルオリンピックの時点ではっきりしていた。2002年のFIFAワールド大会の日韓共催だ。デタラメをするのがコリアだと世界は学習した。IOCは大恥をかくことになる。それが正恩の狙いだからだ。平昌が失敗に終われば、今後韓国で世界大会を企画しようとするムードは消えてなくなるだろうし、それは次回の冬季を控えた北京の利益にもなって行く。何としてでも習はこの路線を維持したいと考えるだろう。トランプからどう言われようとも中国は北朝鮮に横やりは入れない。少なくとも中国共産党大会が終わるまでは。北朝鮮のミサイルを脅威と書きたてているのは日本の主要メディアだが、彼らは北朝鮮の利益を代弁している。弾道ミサイルの恐怖を煽ることは、そのまま平昌五輪の危険性を言っていることにつながって行く。いやぁ北朝鮮って、大きな失敗を重ねながら確実に経験を積んで来てるよね。卑怯であろうが何だろうが、確実に結果を出す道を進んでいる。他者に頼って生きて来た南とはえらい違いだ。南の朝鮮日報は「南北が統一すれば韓国は核保有国になる」とうそぶいたが、米・中・露がそれを黙認するはずがない。それこそ五輪どころの話じゃなくなる。碌な農機具も作らずにミサイル開発だけに特化して来た北朝鮮の未来は、あるのかないのか。