3つのメリットと、買い方などを説明シマス。検索feedtwitterfbfeedlyマネ達を毎日読んでる編集長は年間100万円以上得しています。3つのメリットと、買い方などを説明シマス。マイクロソフト(Microsoft)こういった企業に投資したいと思っていても、「アメリカの株を買うのは難しそう」とためらっていませんか?実は、アメリカ株を買う手順は日本株を買う場合とそれほど違いはありません。日本のネット証券を利用すれば、自宅にいながら日本語でアメリカ株を購入できます。ネット証券各社が、2019年7月に最低取引手数料を無料にしたこともあり、アメリカ株への投資環境が整ってきています。今回は、アメリカ株のメリットや買い方、どのような手数料がかかるのかなどを解説します。)マネックス証券なら為替手数料が無料にメリット1:高配当銘柄が多いアメリカ株に投資するメリットとして、高配当銘柄が多いことがあげられます。日本に比べると株主還元の意識が高く、日本でもおなじみのコカコーラやファイザー(製薬会社)なども、配当利回りは3%以上です。25年以上配当金を増額し続けている会社がアメリカには100以上ありますが、日本では花王のみです。メリット2:成長を続けるアメリカに投資ができるアメリカは人口が増え続けている先進国です。一般的に、人口が増えれば経済活動も活発化するため、今後もアメリカの企業が成長を続ける可能性は高いといえます。アメリカの市場も何度か暴落を経験してはいますが、それを乗り越えて株価は上昇を続けています。メリット3:1株から買える日本株の多くは100株や1,000株といった単位でしか購入できませんが、アメリカ株のほとんどは1株単位で購入できます。アップルの株価は記事執筆時点で1株205.66ドル。1ドル110円で計算すると、約2万2,600円でアップルの株主になれます。ネット注文でアメリカ株が買える証券会社アメリカ株が買えるネット証券会社としては、マネックス証券・楽天証券・SBI証券が有名です。それぞれの特徴をピックアップしてみました。取扱い銘柄が3,300超えともっとも多く、スマートフォンのアプリでも取引ができます。手数料の1%がポイントバックされるため、楽天スーパーポイントをためられます。米国株を買うためにSBI証券で日本円を米ドルに変えると、1米ドルあたり片道25銭かかります。住信SBIネット銀行で日本円を米ドルに変え、SBI証券に移動させる場合は、1米ドルあたり片道4銭で済むため、お得になります。SBI証券の口座開設はこちらです↓アメリカ株の買い方アメリカ株をネット証券で購入する場合の一般的な手順は、次のとおりです。選んで買い注文を出すだけです。アメリカ株は米ドル建ての取引になりますが、円貨決済できる証券会社を選べば、あらかじめ円をドルに両替しておく必要もありません。全て日本語の表示で進むので、英語力も不要です。≪画像元:マネックス証券≫アメリカ株を売買するときは、主に「為替手数料」と「売買手数料」という2つの手数料がかかります。マネックス証券・楽天証券・SBI証券の3社は、手数料の値下げ合戦を続けていることもあり、現在はどの証券会社を選んでも手数料にそれほど大きな違いはありません。円を米ドルに、米ドルを円に替えるときにかかる手数料のことです。売買手数料は、アメリカ株の売買にかかる手数料のことです。0.45%(税抜)がかかります。以前は、最低手数料5米ドル~最大20米ドルでしたが、2019年7月22日以降は、最低取引手数料が0米ドル(無料)になります。これにより、小口の購入でも手数料負けしにくくなり、アメリカ株が買いやすくなりました。米国株式を売却するときのみ、現地取引費用がかかります。feeは、約定代金1米ドルにつき、0.0000207米ドル(小数点以下第3位切上げ、最低0.01米ドル)です。マネックス証券なら為替手数料が無料に筆者も、上記でご紹介した3社でアメリカ株を購入しています。日本円でも買い付けできるので手間も少なく、想像以上に簡単に買い注文を出せました。マネックス証券では2019年7月8日~2020年1月7日約定分(予定)まで、「米国株取引にかかる米ドル買為替手数料は無料」というキャンペーンを実施しています。手数料が非常に安く済むこの時期に、アメリカ株への投資を試してみるのもよいかもしれません。※株価などの数値やその他の情報は記事執筆時点のものです。購入時には情報が異なる場合もあるため、ご自身でご確認の上、自己責任での投資をお願いいたします。しながらIT企業でフルタイム勤務をしていましたが、夫の海外赴任に伴い退職。カオスなインドで3年ほど暮らしました。帰国後はライターとして、育児やライフスタイルに関する記事を中心に執筆しています。Reserved.無断転載を禁止します。元本や利益を保証するものではありません。記事に記載されている情報の実施はご自身の判断と責任において行ってください。