ついての決定が下された。2審の名古屋高等裁判所でそれぞれ旧経営陣側が敗訴し、請求額のほぼ全額を賠償せよとの判決がこれで確定した。その確定判決の妥当性についてはともかく、訴訟の経緯を検証すると、上場企業としては実に不可解かつ不透明な金の流れが浮き彫りになった。訴訟資料の中には、現経営陣と「裏社会との関係」を窺わせる陳述まで飛び出していた。一種のクーデターその上場企業とは、DVDレンタルや中古販売ショップ「ゲオ(GEO)」チェーンなどを傘下におく「(株)ゲオホールディングス」(愛知県名古屋市に本社。「TUTAYA」に次ぐ業界最大手チェーン(1800店以上)の展開で、2017年3月期の売り上げは、インターネットの動画配信などに押されるもグループ全体の連結で2680億円を誇る。記事全文を印刷するには、会員登録が必要になります。