NEWSで取り上げるのは、下記のニュースです。1.オンワードの“勇気ある決断”は、アパレル業界にどんな影響をもたらすか?2.その他、コメントはしていないけど注目ニュース今日を合わせて、2018年も残り3日間。土日もメガネスーパーはほぼ営業中、川添隆ノベルティをやっております。会員割引で折り合わずアパレル大手のオンワードホールディングスは衣料品通販サイト「ゾゾタウン」への衣料品の出品を取りやめた。サイトを運営するZOwww.nikkei.comそもそもZOZO依存度が低いとはいえ、「勇気ある決断」がアパレル業界に与える影響は大きいでしょう。ブランド側の不満が増えている傾向がある一方、ファッション専門ECとしては1強と言うのも事実。ZOZOの中でのロジックをハックしようとする新興企業も存在する中で、そちらに行かずに掲載停止に踏み切った決断には「明確な意志」を感じます。■EC事業のポートフォリオオンワードホールディングスのEC売上203億円は自社EC比率75%と自社EC依存度が高い。大手アパレル企業として、ここまで自社EC路線というのは稀です。SC向けの新ブランドを今秋スタート4月9日の決算会見によると、オンワードホールディングス(以下、オンワードHD)の2018年2月期のEC売上高は、前期比37www.wwdjapan.com自論では、EC事業もポートフォリオのバランスが必要だと考えています。自社ECは営業利益率が高く、独自の表現やサービスを展開できたり、実店舗と連携してブランドロイヤルティを高めるチャネルだが、販売力はモールECよりも落ちる。モールECは販売力を持ち、新たな顧客の開拓に役立つが、顧客情報が取得できない!サイト内のブランドの表現が限られる、自社ECと比較して営業利益率が低い。一般的なアパレル企業(独自性をメインとしたブランド以外)は、在庫の健全化やトレンドが早いため、モールECを効果的に使った方がよいと考えています(全部に出店するというわけではない)。■企業戦略とEC戦略をどう合わせるか私自身、メガネスーパーのEC(コンタクトレンズが主)をやってきて一部考え方も変わりました。自社EC比率は約90%で、本来はモールECも効果的に使いたいのですが、いかんせん、コンタクトレンズという商材に関しては価格競争のレッドオーシャンなので先方の戦略には乗りづらい。メガネ専門で販売力のあるモールECはほぼ存在しない。結果的に、自社ECは「注文をカンタンにする」ことに力を注いで、5年で月商8倍まできました。「戦い方が合わないモールEC自体に出ない、注力しない」という選択肢があるということです。アパレル業界においても、モールECは結果的に価格競争が激しくなってきており、ZOZOTOWNでも低価格ブランドの反応が高まってきていると感じます(中〜高価格帯がダメではない)。今回のオンワードグループの判断は、中朝的に見て「企業戦略の観点で、やはり相性が悪い」という判断なのかもしれません。オンワードの“勇気ある決断”は、アパレル業界にどんな影響をもたらすか?今後の他社の動きにも注目です。春乃)いまや最先端のビジネスやテクノロジーは中国をはじめとするアジアがその中心になりつつある。#2019を読むメルカリ、ラクスルの上場。ONE」に2度目の出演をさせていただきました。https://newspicks.com/news/3505069ダウンロード#経営戦略#日刊ZOEニュース#EC戦略#アパレル業界#10大ニュース2018#ZOZOTOWN#オンワードこの記事が気に入ったら、サポートをしてみませんか?気軽にクリエイターを支援できます。隆と皆で模索する、小売ビジネス・働き方ノート/エ...ブランドを伝え、心地よい買物体験を提供する時代。EC責任者やアドバイザーの経験など実体験を基に伝えます。NEWSとして、不定期でECやアパレル関連などのニュースに対する見解・解説を、ちょっとだけ膨らませて書きます。hattori私の「やりたいこと」の話をします。