応用など、広い分野でその利用が期待されている。それに伴い、培養資材の供給など研究環境が整備され、ヒト多能性幹細胞の培養が容易に実施可能な状況となり、利用者が増加している。一方で研究者・作業者間において、技術とその背景となる基本概念の共有と、研究結果の再現性の担保が課題である。ヒト多能性幹細胞は従来利用されてきた体性細胞とは異なる点が多く、培養経験者であっても留意すべき点が多い。留意点」案を作成した。この留意点の概念が多能性幹細胞の細胞培養を行う研究者・作業者により共有され、日本の細胞培養技術が上進し、多能性幹細胞を用いた研究の利用と信頼性が向上することを期待する。応用など、細胞培養が貢献する分野が拡大している。培養細胞を利用する上において重要な点の一つとして、適切な状態の細胞を用いることが挙げられる。そのためには、使用する細胞の状態を把握することが重要である。よる観察から得られるのは形態情報や細胞密度のみではあるものの、その観察は培養細胞を用いた実験の信頼性と再現性を担保するために有用な手段である。生きている細胞の観察の手法には様々な留意点がある。そこで、細胞培養の観察における基本概念を共有すべきと考え、「細胞培養の観察の基本原則」案を作成した。タイミング、適切な記録と保存などに関して7条項から構成されている。この基本原則の概念が共有され、細胞培養技術を用いた研究の信頼性が向上することを期待する。応用など、細胞培養が貢献する分野が拡大している。Practice(GCCP)を作成することにより、細胞培養技術を一定の水準に維持する努力がなされている。我が国の研究者・実験者においても、細胞培養における基本概念を共有すべきと考え、「細胞培養における基本原則」案を作成した。管理と記録、作業者の安全と環境への配慮、の5条項から構成されている。この基本原則の概念が細胞培養を行うすべての研究者・実験者により共有され、日本の細胞培養技術が上進し、細胞培養技術を用いた研究の信頼性が向上することを期待する。倫理委員会では,本学総会での研究発表や本学会誌への論文投稿において遵守すべき医学系研究に関する倫理指針を作成した。定める「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」などの指針を基に,より臨床の現場に即した形に修正したものである。臨床研究は,症例報告などの倫理審査が不要な研究と観察研究や介入研究などの事前の倫理審査が必要な研究とに分けられる。倫理審査が必要な研究は,倫理審査に基づく施設長の許可を得てから実施する必要がある。本学会では,移行措置として,倫理審査委員会を常設していない施設からの観察研究の発表については,施設長の許可とオプトアウト,包括同意が得られていれば,学会独自の簡易審査を可能とした。介入研究については,いかなる施設であっても事前の倫理審査が必要である。Abstract:FFDAは、食品の機能性を評価するヒト試験の信頼性に係る自主的なガイドラインを「食品のヒト試験に関するFFDAの新自主ガイドライン」として改正した。この理由は、人を対象とする医学的研究に係る従来の2つの倫理指針が2014年に統合され「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針(新倫理指針)」が告示されたことによる。機能強化等、数多くの内容が示された。以上のことから、FFDAは特に食品の保健の用途に係る有効性および安全性を評価する臨床試験に対して範囲を絞り、その臨床試験の計画および実施に際してわかりやすいガイドラインを作成した。センター)Abstract:日本においては、現在のところ実践的に広く使用されている医療経済評価ガイドラインは存在しない。このことは、各研究者によって行われる分析間の比較可能性を困難にし、さらには使用する分析手法がブラックボックスにおちいりやすく、経済評価の透明性が損なわれる結果にもつながっている。そこで、各国で作成されている医療経済評価ガイドラインや公表されている文献を参照しながら、研究班に参加した専門家のコンセンサスによってガイドラインを作成していった。研究班は経済評価の専門家から構成され、まずはガイドラインに必要な13セクションを同定した。各セクション内において、経済評価を行う上で方法論上の論点になる部分を抽出し、それに対する回答を作成するための検討を重ねていった。このプロセスは、2011年度と2012年度の2年度にわたって継続して行われ、参加したメンバーのコンセンサスにより、最終版は2012年度末に完成した。各項目は、簡潔な文章によって記述され、その意味するところを明確にするため3つの星によるレーティングシステムを用いた。ガイドラインでは、原則としては公的医療費支払者の立場を標準とする。分析の目的によってはそれ以外の立場を用いてもよい。アウトカム指標は、分析者が最も適すると考えるアウトカム指標を用いてよいが、質調整生存年(QALY)を用いた分析を含めることを推奨している。割引率は、費用・効果ともに年率2%で割り引くことを推奨している。本ガイドラインが、日本における経済評価研究の質と比較可能性を高めることが期待される。サージカルトレーニングのあり方に関する研究班」によってまとめた「臨床医学の教育研究における死体解剖のガイドライン案」を報告する。training)を混乱なく実施できるようにすることである。本稿では「ガイドライン案」に解説を加え、今後の展望と解決すべき問題点について考察した。糖尿病診断ワーキンググループ」Abstract:糖尿病の成因、病態の解明や治療法開発のため、動物モデルを用いた研究は不可欠である。ヒトの糖尿病の診断が血糖や糖化ヘモグロビンを指標としている一方、動物での糖尿病の診断は研究者によって必ずしも一致していない。糖尿病動物を用いている研究者にアンケート調査を実施し、動物での糖尿病の診断の実際や、診断についての考え方を調査した。欧米での糖尿病専門学術誌に掲載された論文を調査し、動物での糖尿病診断の実態について調査を行った。それらの結果を踏まえて、学会での動物を用いた研究についての考え方をまとめてみた。このガイドラインは、以前は学会ホームページなどにフルテキストが掲載されていました。このデータは旧版です。