9:00~17:30(タイ時間)※別途通話料が発生します。China_vol.38Downloadタイヤやローラーなどゴムの用途はさまざまだが、そのひとつに「密封」がある。Oリングやパッキンなどのシール部品は、私たちの生活に欠かせない存在だ。レポートによれば、中国のシール部品は他業界を満足させる水準になく、先進国と比べ品質面に依然として大きな差があると指摘する。2017年の中国におけるシール部品の市場規模は、前年比12.14%増の168億元(約2800億円)。05年から17年までの年平均成長率は16.1%に達する。非常に有望な市場だが、国家統計局の統計によると、一定規模以上の企業数は16年時点で184社。前年から14社増加しているものの、ピークだった09年の258社からは大きく減少している。シール部品の需要が拡大を続けながら中国企業の水準が上がらないのは、技術者が少なくて開発や改善能力に乏しいからだとレポートは指摘する。中国は、電気自動車(EV)や人工知能(AI)といった最先端のテクノロジーには力を入れている一方で、こうしたニッチな業界は軽視されているのが現状のようだ。逆にいえば、ゴム業界に関わる企業にとっては、展望が明るいということがいえそうだ。発表によれば、17年の樹脂製品の生産量は、前年比3.44%増の7515万5400tと微増だった。原材料の高騰もあり、企業にとっては厳しい1年であった。ローエンド製品の生産過剰といった課題は、高付加価値製品への構造転換が進むことで改善したと同協会は強調する。高付加価値の樹脂製品として世界的に需要が伸びている分野のひとつは「コンパウンド」だ。富士経済が17年11月に公表したレポートによると、機能性コンパウンドの世界市場は16年に3000万tを突破。中国やインドなどでの需要増加や自動車向けの好調により、21年には16年比14.5%増の3481万tに達すると予測する。うち半分近くを中国が占める見込みだ。はじめ、耐候性、つや消し、帯電防止など多岐にわたって高機能化が図られ、日用品や家電・OA機器、自動車など用途は幅広く、透明ABSは医療器具などにも使われる。PBTコンパウンド(汎用エンプラコンパウンド)は、コネクタやスイッチ、ハウジングなど電気・電子部品に使用され、自動車の電装品であるワイヤーハーネスや電子制御ユニット(ECU)ケースなどにおける需要が伸びているほか、最近ではスマートフォンの筐体用材料としても使われているという。自動車用途が中心で、ハイブリッド(HV)インバータ、パワーモジュール部品、エンジンルーム周辺など、耐熱性が求められる場所での使用が多く、やはり自動車用途の拡大が続いているという。自動車部品での採用が多い機能性コンパウンドに今後も注目だ。Solidur、Cestidur、Symalitなどの企業が統合して誕生。2009年5月、クオドラントAGと三菱樹脂が業務提携を開始すると、13年5月にクオドラントは、三菱樹脂ならびにその親会社である三菱ケミカルホールディングスの完全子会社となった。属しており、21カ国に事業拠点を持ち、従業員数は2700名以上にのぼる。Nylon、UPE、POM、PET、PEEK、PAI、PBI、PEI、PPなど多種多様な材質を備えるクオドランドのエンジニアリングプラスチック(エンプラ)素材は、自己潤滑性が高く、耐磨耗性や耐腐食性などに優れるメンテナンスフリーが特徴。金属の代替として使用することで、製品の軽量化を後押しする。素材だけでなく、切削加工品も販売している。これまでの豊富な用途開拓の実績と経験を生かした、幅広いソリューションの提案が中国でも可能だ。上海に製品の在庫を確保しているのに加え、技術サポート体制はグローバルで構築されている。材料選定の段階から製品に使用される原料のトレーサビリティを確保するなど、品質管理は徹底されている。設計などに関する講習会を開催し、啓蒙活動も行っている。同社がとりわけ重視するのは“研究開発”。日本2カ所、米国2カ所、スイス、オランダ、ベルギーの計7カ所に開発拠点を設置している。「エンプラおよび複合材料の材料や加工」をテーマにした博士論文を表彰する「クオドラントアワード」を創設し、学会とのネットワークを強化。将来的に顧客にとって価値になることが期待される、最新の技術を発掘している。X線検査器で探知可能な材料の開発など、非常に多岐にわたるテーマについて現在でも研究開発に取り組んでおり、クオドラントのエンプラは、今後もさらに進化を続ける。担当者:津田典文ユーザー:光学、電機、印刷などの業界1899年創業の加貫ローラ製作所(大阪市生野区)の現地法人で、ゴムロールをはじめ、めっきロール、セラミックロールなどを生産・販売。顧客の使用条件に合わせた提案力を強みとしている。用途として多いのは光学フィルムだが、そのフィルムは年々高機能化することで価格が上昇し、巻き取り時に発生するシワによるロスは、ユーザーにとって大きなコスト負担となる。そのロスを大幅に削減するのが、中国でも販売をはじめた「高機能フィルム用巻き取りコア」だ。あるメーカーでロスを200mから35mに削減できた実績もあり、日本では大ヒット。中国でも普及が期待される。中国で販売実績が多いのは、基材のクリーニングに用いられる「ECクリーナーシリーズ」だ。帯電防止機能により、摩擦や剥離帯電の発生を防止。ローラ表面の適度な粘着性と柔らかさにより、基材を傷めることなくゴミや塵埃を吸着する優れものだ。創業から130年以上の歴史がある土谷ゴム化成(東京都江戸川区)の現地法人で、ゴム部品およびゴムスポンジ、両面テープの抜き加工品の生産・販売に従事している。応じたゴムの独自配合が強み。全自動カット機によるパッキンの製造、Oリングの仕上げ抜き技術に定評がある。定尺サイズ外材料や厚み精度に厳しい抜き製品に関しては、ドイツ製スライサーが活躍する。1万クラスのクリーンルームを備えているので、高い清浄度が求められる光学や医療関係の製品への対応も問題ない。日本のカメラメーカーにも部品が採用されている。小ロットから大ロットまで対応可能。Oリングなどの仕上げ自動化に取り組むなど、VA(価値分析)/VE(価値工学)提案に基づいた自動化設備の導入も進めている。DJI)など主要設備:成形機(ファナック)、歯車測定器(東京テクニカル、大阪精密機械)、放電加工機(ソディック)、マシニングセンタ(ファナック)など1994年に創業し、高精度樹脂歯車の製造およびギヤボックスの研究開発・組立て、非標準の自動化ソリューション、精密樹脂金型の製造および射出成形、インサート成形品を生産している。精密で微細な歯車を得意とし、モジュールは0.1、外径は1.5mmまで可能。ギヤボックスの研究開発・組立て、インサート成形を強みとし、車燈用調節モーターのギヤボックスなどの納品実績がある。研究開発センターでは現在、OA機器の駆動システム、自動車メーターの微細歯車の開発、バックミラーのモジュールの研究開発に取り組んでいる。16949認証も取得済み。今後は、顧客のために自動車部品のモジュール化をさらに進めていきたいとしている。強みを持ち、車載用の押しボタンとカメラ筐体のユニットを得意としている。2種類の樹脂素材を同じ成形機に投入。ひとつの金型で行うことで、コスト削減と複合部品の付加価値向上を両立させる。高精度で品質の安定を実現するとともに、強度が強く耐久性も抜群。隙間が小さいので、外観品質にも優れる。主要設備:プランジカットマシン「LEO-600-FS-BME」(水口製作所)、PU注型装置(領信機械)、平板加硫機(東莞僑聯)秩父精密産業(埼玉県長瀞町)の現地法人。金属シャフトの製造や通し研磨に従事してきたが、顧客の要求に応えるべくゴム業界に参入し、ローラやロール軸、シリコンゴムの押しボタン、工業用ゴムなどの生産を開始した。得意としているのは、ドットマトリクスプリンターに使用するピックアップローラやマーキングロール、それにブリスターパックとリモコンのプラスチック部品だ。ピックアップローラは高い精密性を備え、耐摩耗性があって耐候性が強い材質を採用しているので、紙送りが6万回まで可能だ。プラスチック部品は、樹脂製品の設計、開発、検査において多くの経験を積んでおり、原材料から製品に至るまで厳しく検査することで、100%の合格率を達成しているという。今後は、自動車部品の顧客を開拓していきたいとしている。技術の進歩と製品のハイテク化にともない、サプライヤに要求される加工精度はますます厳しくなっている。それはゴムや樹脂の業界とて例外ではない。製品が複雑化するに連れて機能性も求められるようになり、クオドラントのような巨大素材メーカーでは、研究開発に多くの資源が投入されている。高品質の素材と加工機械、それに技術が組み合わさって、はじめて高精度と耐久性を兼ね備えた製品ができあがるのだ。それは完成品に組み込まれる部品だけでなく、副資材についても同じことがいえる。(蘇州)有限公司」が製造・販売するゴムロールは、巻き取る製品の品質を左右する重要な副資材だ。光学フィルムによく利用されているが、フィルムは大型化が進んでいる。そのため巻き取るためのロールも長尺化しているが、長ければ長いほど、フィルムにシワが生じやすくなる。それを同社は長年かけて培った経験と技術により、顧客の使用条件を確認しながらもっともマッチした方法を提案し解決している。技術もあることながら、こうした「提案力」がこれからのものづくりにおいて、ますます重要になっていくだろう。それにはやはり経験値がものをいう。ゴムや樹脂という、単純なようで奥深い素材をいかに扱うか。厳しい戦いを生き残っていくには、その真価が問われるだろう。・著作権、リンク、ロゴのご使用について。