(CFTC)が公表した7月22日までの週のファンドのネット買いは、金が前週を除いて5週買われている。7月22日の週は+6,523枚増であり、ネット買い残は16万6,696枚となっている(オプションも含む)。16万枚以上が6月24日の週から続いているところを見ると、米国株価にそろそろ天井感が出て金にも資金が入りつつあるように見える。逆に言えば、一時的には売り閉じられる可能性も高まりつつある。NY銀も同様な動きで5万1,006枚の残があり、7月になってからはそれほど変わっていない。プラチナは4万8,971枚の残がある。3月4日以来4万枚台を保っている。パラジウムは2万4,070枚であるが、プラチナ同様3月4日以来2万枚台を保っている。銅は1月28日からずっと売り越しであったが、7月8日以降3週連続で買い越しに転換した。原油は4週連続で売られている。6月24日には過去最大の47万9,739枚あったネット買い残は7月22日には39万38枚まで減少。ガソリンはネット買い残ではあるが、一時の6万3千枚から4万9,050枚まで減少している。天然ガスはネット売り残が14万5,902枚まで積み上がっている。トウモロコシと大豆はほぼ売られ続けている。トウモロコシは5月13日以来1週を除いて9週間売られ続け、34万枚あったネット買い残は13万2,375枚まで減少している。大豆も同じで、6月3日から8週連続で売られ、14万枚あったネット買い残は▲1万4,056枚のネット売り残に転換している。小麦も▲4万5,117枚のネット売り残である。大量に買われていた砂糖は19万枚が7万2,758枚まで減少している。コーヒーは4万枚弱の買い残が横ばいとなっている。以上が主な商品に対するファンドの動きであり、整理すると、貴金属は買われ、買いは積み上がっている。原油も買われているがネット買い残は減少しており、穀物はネット買い残が減少するかネット売り残にまで売られ続けている。商品全般では6月24日115万枚あったネット買い残が1カ月後79万枚まで減少している。金融商品では、ユーロは5月以降ネット売り残が膨らんでおり、▲9万枚となっている。同様に円も2012年10月末以来ネット売り残となっており、最近は▲6万枚台を上下している。ドルは買われており、1万8,677枚のネット買い残。S&P500や日経平均株価も買われているが、その残高はそれぞれ1,110枚、5,638枚と少なくなっている。米国再は2年物がネット売り残で、5年物、10年物、15年物、長期国債がネット買い残となっている。この2週間では5年物と10年物が買われて2年物が売られている。買い÷売りの比率で最も大きいのはプラチナの808%、次いで原油の576%、銀の491%、コーヒーの485%、パラジウムの478%、金の463%、銅の206%、となる。金融商品ではドル廼182%、長期米国債の151%、日経平均株価廼136%が多い方である。51.46ドル/バレル近辺で推移。米10年債利回りの低下などで。1,591.55ドル/トロイオンス近辺で推移。上海ゴム(上海期貨交易所)反発。52.31ドル/バレル近辺で推移。ドルインデックスの反落などで。1,583.85ドル/トロイオンス近辺で推移。上海ゴム(上海期貨交易所)反発。先週末のWTI原油は先週比0.34ドル高の51.47ドル、ブレント原油は0.46ドル高の55.65ドルとなった。東京ゴムRSS3号は当限(2月限)が大波乱だ。51.52ドル/バレル近辺で推移。ドルインデックスの反落などで。1,579.55ドル/トロイオンス近辺で推移。上海ゴム(上海期貨交易所)反発。(CFTC)が公表した2月24日までの週の大口建玉(ファンドの建玉)は、顕著な動きとしては以下があった。本日の週刊ゴールドでピークゴールド論を載せた。商品市場は、穀物価格が下落している以外には大きな動きはない。増加は予想より少なかった。雅世9月1日までの週のファンドの建玉では、取組高が大幅に増加しているのは原油であり、2週連続で増加いる。銀と大豆粕の取組高は6週間連続で減少している。本日の週刊ゴールドにグラフ入りで書いてあることであるが、バークレイズキャピタルによれば、今年2015年のプラチナ価格は平均1239ドルであるという。パラジウム価格は平均805ドルであるという。7月のファンドの動き【ご注意】『みんなの株式』における「買い」「売り」の情報はあくまでも投稿者の個人的見解によるものであり、情報の真偽、株式の評価に関する正確性・信頼性等については一切保証されておりません。Services等から情報の提供を受けています。日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。『みんなの株式』に掲載されている情報は、投資判断の参考として投資一般に関する情報提供を目的とするものであり、投資の勧誘を目的とするものではありません。これらの情報には将来的な業績や出来事に関する予想が含まれていることがありますが、それらの記述はあくまで予想であり、その内容の正確性、信頼性等を保証するものではありません。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、当社、投稿者及び情報提供者は一切の責任を負いません。投資に関するすべての決定は、利用者ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。情報提供」から、同委員会へ情報の提供を行ってください。