[2]参照)を著した。「レファレンスサービスの新しい潮流」と題するこの記事(以下、前稿と記す。)では、標題が示すように、「新しい」動向に着目して、当時の研究動向(潮流)を整理することを意図した。教科書や事例集を除くと、図書としてまとめられた論考は極めて少なかったことから、雑誌ならびに紀要に掲載された記事及び報告書が中心となった。理論的な考究ばかりではなく、個別の図書館における実践報告であっても、単なる紹介に終わらず、著者の見解や提言が明確に示されているものについては、取り上げるよう努力した。大学等の紀要に掲載されている記事は、すべて学術文献とみなし、質を問わず取り上げた。その上で、「新しい潮流」という観点を意識し、研究手法ではなく研究テーマ・トピックに基づいて整理した。この度、同様のレビューに取り組む機会を得たが、執筆に際しては前稿に準じることとした。タイトルを「潮の流れはいま」として、状況の変化に着目したからである。2005年当時の状況がその後どのように展開し、今日に至っているかを確認するには、捉え方をできるだけ共通にしておくほうがよいと認識したのである。対象とする文献は、2004年以降2017年3月までに刊行されたものとし、前稿に接続させるようにした。前稿にも記したことであるが、このようなレビューにおいては、レファレンスサービスとはどのような活動であるのか、また、どこまでの活動がレファレンスサービスとして位置付けられるのか、概念ないし定義が問題となる。(第4版)の解説(1)に基づく理解を行い、関係文献を渉猟した。利用者教育や情報リテラシー育成支援については、前稿と同じく取り上げていない。前稿では、4つの研究テーマを掲げて、新しいと考えられる動向を指摘した。その上で、ある程度、状況的あるいは論理的に予測される姿を提示した。4つを掲げ、関連する研究文献を位置付けた。その上で、「潮流の方向」と題する最終章において、3点の方向が期待されると指摘した。第一は、公立図書館と大学図書館に関する基礎データの収集が進んだことを踏まえて、これに基づく研究の深化を期待した。第二は、レファレンスサービスのモデルとの関係で、サービスの構造と図書館員の能力に関する研究の展開を求めた。第三は、ネットワーク環境下でのレファレンスサービスに関して、実際的なシステム構築が進み、実践的・実証的な研究や提案型の研究の進展を望んだ。本稿は、今日のレファレンスサービスに関する研究状況を整理することになるが、その際、こうした4つの研究テーマや3つの方向性が、今日、どのような状況になっているかに関しても、適宜、確認することとしたい。よる公立図書館対象の質問紙調査の結果(2)に対して分析が加えられ、同協議会より報告書が刊行され(3)、さらに発展的な研究の成果も著されている(4)。この時期、滋賀県と東京都多摩地域の市町村立図書館を図書館先進地域と捉え、そのレファレンスサービスに関する比較研究が、杉江により行われている(5)。杉江はその後、レファレンスサービスの特定の側面に関して調査を重ね、利用者イメージならびにレファレンスブックに関する論考を著している(6)。統計データに基づいて、公立図書館のレファレンスサービスの傾向を指摘した、安田の論考も登場している(7)。基礎データの蓄積という点で特筆すべきは、2012年度の国立国会図書館(NDL)の調査研究「日本の図書館におけるレファレンスサービスの課題と展望」の実施であり、同名の報告書として成果が示されている(8)。このプロジェクトは、二つの大規模な調査から構成されている。対象に、レファレンスサービスの実態を確認するために実施した質問紙調査である。一つは、人々の情報行動とレファレンスサービスに対する認識を明らかにすることを目指して行われた聴取調査である。前者は基礎的な調査であり、後者は発展的な調査と位置付けられる。調査の後継として、大学図書館に関しては、1999年に実施された池谷らの調査(9)の後継ということになる。専門図書館と国立図書館に関しては、日本初のものとなる。基礎的研究としては、調査データの採取とともに、実践事例が有用な研究素材となる。事例報告は、質の点で玉石混淆は避けられないが、レファレンスサービスの様相を確認できる記載を拾い出すことができる点で見逃すわけにはいかない。(愛知県)(12)、埼玉県立図書館(13)に関して、実践あるいは実践を基盤にした提言などが確認できる。3.新たな姿としてのデジタルレファレンスサービスインターネットの普及によりレファレンスサービスが変容したという主張を耳にするようになって久しい。レファレンス情報源が印刷メディアから電子メディアへと広がり、あるいは、取って代わられている。質問回答サービスにおいて、電子メールやインターネット上の受付サイトが用いられている。したがって、レファレンスサービスは、確かに変化しているのであろう。このことは、レファレンスサービスのモデルが変わりつつあると捉えることに等しい。言い換えれば、レファレンスサービスのあり方を改めて検討し直したり、新たな方法や形態でのレファレンスサービスを模索したりすることになる。実際に、本稿で扱う期間の文献を概観すると、レファレンスサービスに対して省察(振り返り)をしている論考、ネットワーク環境下でのレファレンスサービスの活動を扱った記事を、数多く見出すことができる。田村の論考は特集の総論としてまとめられたものであるが、その特集の記事(17)は全般的に、レファレンスサービスの捉え直しをするためのヒントとして、位置付けることができる。レファレンスライブラリーとして機能する都道府県立図書館のあり方を捉え直した小田の考察(18)も、省察に関係するものと位置付けることができよう。石原は、レファレンスサービスの「質」に関する概念や、「質」に対する認識を論じており(19)、このサービスの役割を捉え直すための基礎となる。インターネット上のQ&Aサイトと質問回答サービスとを比較した辻らの論文(20)は、現代社会におけるレファレンスサービス、正確には、質問回答サービスの存在意義を問いかけるものとなっている。次に、新たな姿という意味では、ネットワーク環境下でのレファレンスサービスに関する考察は、数が多く、また、取り上げているトピックと館種の点で広がりがある。要するに、デジタルレファレンスサービスの進展に関する議論が盛んであることになるが、活用する情報源、サービスの仕組みや方法など、多様な観点に基づく主張が登場していることに留意する必要がある。前稿では、「初期には概念や概要を考察することに主眼を置いていたものが、やがて、問題設定を明確にした議論となり、現状分析に至るようになっている。した研究を基盤にして、さらなる細分化がなされる。」と説明したが、議論の拡大と深化が進んでいる様相を確認することができる。デジタルレファレンスサービスの概念と機能に関しては、図書館における実践の可能性や技術面での課題などが指摘されている(21)。外国の事例の紹介も続けられている(22)。最新の欧米の動向に関しては、本誌331号(2017年3月)に掲載された「デジタルレファレンスサービスの変化」で知ることができる(23)。『情報の科学と技術』の特集「デジタル・レファレンス・サービス」では、2006年当時の幅広い関心が確認できる(24)。2000年代の専門図書館の動向については、西尾の展望記事が有用である(25)。した基礎的な検討に基づき、次第に、特定の側面に焦点を合わせた論考が登場する。具体的には、図書館利用者との関係(26)、特定のデジタル情報源の活用(27)、サービスの制約条件(28)、チャットレファレンスサービス(29)、発展的なシステム開発(30)などである。デジタルレファレンスサービスの一形態である、NDLのレファレンス協同データベース事業は、実験事業段階を経て、2005年度から本格事業として実施され、今日に至っている。この事業は、館種を超えた全国的取り組み、協同でのデータベース構築、レファレンスサービスの成果共有に加え、研修活動や司書養成教育においてシステムが利用できるなど、他に例を見ない特徴があり、付加価値の高い仕組みである。より数多く発表されている。この事業を中心とした、レファレンスサービスの成果を共有する営みに対する分析も示されている(33)。提供は、2000年代の公共図書館の世界で頻繁に用いられるようになったキーワードである。これらの活動は、それぞれの主題に関係する資料・情報の提供が基本と考えられており、主題別レファレンスサービスと理解することができる。前稿の執筆時に、こうした活動はすでに始められていたが、考察として十分な厚みがあるとは言いがたかった。今日の状況に基づいて振り返ると、萌芽から実りに至る進展があったとみなせよう。[3]参照)(34)。NDLの2013年度の調査研究は、地域活性化と公共図書館の経営に焦点を合わせているが、実質的には、地域における課題解決の問題を幅広く検討している(35)。二つの調査研究からは、課題解決支援に対するレファレンスサービスの働きが重要であることを読み取ることができる。課題解決支援という考え方は、文部科学省の委託による「図書館をハブとしたネットワークの在り方に関する研究会」の検討結果において整理されているが、そこにおいても、レファレンスサービスの意義と役割に対する期待が示されている(36)。代表的な活動であり、比較的長く取り組みがなされているビジネス支援に対しては、支援に関する職員の能力(37)、情報源(38)、事例の分析や考察(39)などが著されている。同様に、法律情報や行政情報に関しても、公立図書館が積極的に関与することの意義を強調する文献(40)が散見される。行政情報の提供と重なるものとして、地域情報の提供に関する論考(41)があり、さらに、地域の観光情報に特化した事例を論じた文献(42)も登場している。これらとは別に、健康・医療情報の提供に関する夥しい数の考察や指摘が存在する。公共図書館関係の専門誌ばかりではなく、医学図書館や病院図書館の専門誌の記事として著されていることに留意する必要がある。具体的には、この活動の必要性や役割を検討したもの(43)、国内外の取り組み事例を紹介したもの(44)が目立つ。関連する情報源に関して議論したもの(45)も少なくない。興味深いのは、学術的な検討や実態調査が進展していることである(46)。この活動に従事する職員の能力開発を意識した論考(47)があることも特徴的である。健康・医療情報の提供を課題解決支援という文脈で理解することに対する石井の異論(48)に代表されるように、健康・医療情報の提供を課題解決のためのサービスと位置付けることに関しては、図書館界で議論の余地があるように見受けられる。5.レファレンスサービスの潮のうねり文献で考察の対象となっているレファレンスサービスは、実は、直接サービスとしての性質を有する質問回答サービスに限定されていることが少なくない。言い換えれば、レファレンス情報源の整備、レファレンスツールの作成、マネジメントと環境整備などの側面を扱った文献は多いとは言えない。この10年ほどの文献を展望すると、パスファインダーに関するものは例外である(49)。その中には、レファレンスサービスとの関係を強く意識したもの(50)も見受けられ、レファレンスサービスの成果をもとにした活動が広がりつつあることが確認できる。中でも鹿島によるパスファインダー作成に関する著作(51)は、図書館において、パスファインダーが受容されたことを明確に示すものと考えられる。パスファインダーは、学校教育における教材として注目されており、それと歩調を合わせるかのように、学校図書館におけるレファレンスサービスの展開もまた、前稿以降に見られる新たな潮の流れと言ってよい。『学校図書館』において特集記事が組まれ(52)、また、多様な考察が著されている(53)。した裾野の広がりと対照的に、レファレンスインタビューに関する考察(54)やレファレンスツールに関する研究(55)は、極めて少ない。歴史研究に関しては、前川の一連の論考(56)はあるものの、潮流とみなせるものにはなっていない。レファレンスサービス教育に対する検討(57)も、盛んであるとは言いがたい。レファレンスサービスに関する応用的、あるいは、実証的な研究が登場しており、新たな研究の萌芽が見られる。レファレンス記録・レファレンス事例に基づく研究が進められている。具体的には、レファレンスサービスに従事する職員に焦点を合わせた論考(58)、レファレンス事例を研究の素材として展開させた取り組み(59)がある。次に、レファレンスサービスの価値は、その質的側面にあることは、誰しも了解するところではあるが、それをどのように測定し評価するかは、これまで十分に取り組まれてこなかった課題である。この点に関して、意欲的な取り組みが見られることは、大きな成果と言うことができる(60)。レファレンスライブラリアンの知識や技術を対象にした研究が現れていることは興味深い。具体的には、レファレンス担当者の研修プログラムに関する実証研究(61)が行われ、また、その知識や技術の活用につながる高田の一連の著作(62)がある。レファレンスサービスの潮の流れは、様々なうねりとなって、今日の図書館の活動を取り巻いている。(1)次のように定義されている。おけるレファレンスサービスの課題」と題する論文に示されている。2017-08-10).発展的な研究成果として、小田光宏「レファレンスサービスの改善と向上に向けてのガイドライン」が収載されており、ガイドライン(案)が提示されている。2017-08-10).なお、この論文は、次の二つの論考が基盤となっている。321-352.前掲(16)を除く収載記事は、次のとおりである。83-113.収載記事は、次のとおりである。https://current.ndl.go.jp/taxonomy/term/29。