新聞は怯え、テレビは沈黙。耳に当てると10年で脳腫瘍が5倍に!電磁波は「人類、最後の公害」と言われている。“最後”なのか?それは、電磁波の恐るべき実態が、人々に知らされることなく、“最後”まで隠蔽されているからだ。電磁波といってもピンとこない、そんな人がほとんどだ。そのため電磁波をテーマとして告発した本もなかなか読んではもらえない。そんな悪循環が続いている。それでもわたしは電磁波の恐怖を少しでも伝えようと、『ショック打やっぱりあぶない電磁波』(花伝社刊)という著書を出版した。サブタイトルは「スマホにイヤホンを!」。この副題に精目してほしい。問き取り調査をもとにしたスウェーデンの研究で、同じ側の耳に当てて携帯電話を10年間利用してきた人と、そうでない人では、耳にくっつけて使い続けてきた人は、20代では、携帯電話を使わない人に比べ、脳腫瘍の発症率が5倍という衝撃データがある。平均でも3.9倍の高率で脳腫瘍が発生する。携帯電話を耳につけての利用が20年間となると、どれくらいの発生率になるか?考えるだけで恐ろしくなる。現代、世界中のケータイはほとんどがスマートフォン(スマホ)に置き換わろうとしている。よってわたしは「スマホにイヤホンを!」をキャッチフレーズとしたわけだ。繰り返しになるが、「電磁波が危ない」と言ってもピンと来ない、そんな人がほとんどだ。「スマホで約5倍、脳にがんができる!」。聞けば、いくら鈍感な現代人でも少しは注意するだろう。脳腫瘍を避ける方法も、じつに簡単なのだ。手軽なのがイヤホンマイクを使用することだ。ちなみに家電量販店で1280円で売っていた。コード巻き取り式なので絡まず、じつに使いやすい。スマホを買った人はお気づきだろう。イヤホンマイクが付属品として、ちゃんとついている。それなのに、イヤホンを使用している光景には、街でほとんどお目にかからない。人間の習慣とは恐ろしいものだ。言い換えれば固定観念だ。われわれは、ケータイが登場したときからテレビCMで、耳に当ててしゃべる光景を見せられいる。あのハリウッド俳優ブラッド・ピットがケータイを耳に当ててしゃべりながら街を歩く。そんなソフトバンクのCMを覚えている。「携帯電話は耳に直接当てて使うもの」ーー、そういう先入観が現代人に刷り込まれてしまった。みんな平気で耳にペタンと当てて会話している。「ブラピだって、そうしてるじゃん。何がおかしいの?」いまどきギャルなら首をかしげそうだ。イヤホンマイク付属はメーカーの”言い逃れ“では、なぜスマホにさりげなく、イヤホンマイクが付属品として付けられているのか?それは、携帯会社自身の“危機管理”のためである。“かれら“は、とっくの昔に知っている。ケータイから発信されるマイクロ波には強烈な発がん性がある......という事実を。その事実は今や世界中の研究者によって証明されている。海外では訴訟も頻発している。2005年には米国で賠償金3万ドルの勝訴判決も出ている。「ケータイによる脳腫瘍が労災と認定」されたのだ。今後はさらに勝訴ラッシュとなるだろう。いっぽうでメーカーは、膨大量のCMで世界中のマスメディアの口を封じてきた。ケータイで脳腫瘍になった被害者の裁判が続出。その過程で衝撃事実が明らかになった。携帯会社は、なんと、ケータイ・マイクロ波による発がんを防御する技術の特許申請までしていたのだ!それは、“かれら”がマイクロ波の発がん性を「知っていた」という客観証拠だ。実際に、ケータイ裁判の場に被害の証拠として提出されている。製造物による被害を問うのが製造物責任裁判だ。法廷で争われるのは「予見可能性」である。危害をいつの時点で「予見」できたか?これが損害賠償裁判の重大な争点となる。メーカーが「危害」を予見できた。次の段階の「回避」責任が生じるからである。「予見」と「回避」ーー。これこそがメーカーに問われる二大責務である。携帯電話メーカーが、ケータイ・マイクロ波による発がん防止「特許」技術を申請していた、という事実がある。それは“かれら”が発がんリスクを「予見」していながら、「回避」責任をなんら果たさなかったことの決定的証拠となる。そこで、焦ったメーカーは、スマホにイヤホンマイクを付属させ販売するようにしたのだ。それは、後に消費者から脳腫瘍などの発生責任を問われる裁判を想定したものだ。「イヤホンマイク付属で、被害の回避責任は果たしています」そういう“言い逃れ”のためだ。「電磁波は安全」というマスコミの洗脳しかし、残念ながら、イヤホンマイク付属だけで、メーカーは法的責任を逃れることはできない。ケータイCMでは相変わらず耳に直接当てた映像を流しているからだ。「使用説明書」にも「マイクロ波による被曝リスク“警告”していない」。「イヤホンマイクをなぜ付属させたのか?」、その説明がなされていないのだ。製造物宜任法で、もっとも重大なもの。それが「警告」(ウォーニング)である。「このような使用法では危険が生じます」ーー。身の回りの様々な商品に「警告表示」は常識となっている。携帯電話には、これら電磁波被害による「警告表示」は皆無である。これは家電製品としても、極めて異例中の異例だ。“かれら”の言い分はこうだ。「政府が公的に龍磁波被害を認めていないから」しかし、それも詭弁にすぎない。携帯電話の“安全性”を証明するものでは断じてない。医薬品の薬害裁判しかり。「政府が認可」イコール「安全の証明」ではない。これは、もはや周知の事実だ。「政府が危険な商品の販売をゆるすはずがない」などといった、トンチンカンな考えの人もいる。3.11原発事故であれほど政府にダマされてなお、この感覚......。「マスコミの報道では、そんなこと言っていない」これもまた度し難い。ある大手新聞の若手記者は「うちは電磁波問題は書けないんですよね」と平然と言ってのけた。大手マスコミはすべて言論統制、口封じされている。今や、大手新聞、テレビは“大衆洗脳”のためのマインドコントロール装置と化している。そんな“洗脳”装置をカネを出して購読している。おめでたいを通り越している。(著)癒しのホメオパシーホメオパシーは、19世紀初頭にドイツ人の医師ハーネマンによって確立された療法です。