REVO』にお任せください。「50代」という年齢に対し、世間はどのようなイメージを持っているでしょう。会社ではそれなりの地位についてどっしり構え、まもなく訪れる定年後の悠々自適な毎日に備える...といった印象だったように思います。実際ほんの30年程前までは、55歳定年が主流だったわけですからね。その後の法律改正によって60歳未満定年制が禁止となり、2012年には「原則希望者全員の65歳までの雇用を義務化」するよう決まったことで、働きたい人は65歳まで働くことができるという環境が整備されました。現在では中小企業を中心、定年制を定めていない会社も増えてきていますから、50代はまだまだ「働き盛り」と考えるのが、ここ数年の時流と言えるでしょう。その年代の方の想いに耳を傾けますと、事態はそう単純なものでもないようです。多くの企業で人員削減が図られ、組織内の一人ひとりが抱える負担は確実に増えています。そのため、50代の管理職も「プレイングマネージャー」と化し、そこここからあぶれ出てくる日々の雑務に追われています。私が見た組織の中には、苦情処理といった突発的な案件が全て管理職にまわされているという事例もありました。このように、本来果たすべき職務を全うできず、「やりがい」を見失っている方は少なからずいらっしゃるようです。定年近くで第一線を外され、「先が見えた」ことにより、組織内でこのままくすぶっているのが本当に正しい道なのかと、自問を繰り返す方も多く見受けられます。ほとんどの方が、一度は「起業」というものについて考えたことがあるのではないでしょうか。50代という節目を迎えるに当たり、改めてその選択が頭をよぎった...という方もいらっしゃるはずです。「もう年齢的に遅すぎる」とか、「今更挑戦なんてできない」という漠然とした不安を理由に、一歩踏み出すことをためらってはいませんか。そのような方に私が申し上げたいのは、「実は50代こそ企業には打ってつけの年代」であるということ!50代の方たちには、若い世代が持ちえない社会人としての経験や人脈、幅広い知識といった武器があります。これは、かなり大きなアドバンテージです。このような武器も使い方が分からなければ、「宝の持ち腐れ」で終わってしまいます。コンサルタント養成プログラムでは、独立に向けた準備を具体的かつ正しく進められるよう、適切なアドバイスを実施します。起業は何も、これまでの業務内容とピッタリ合致していなければならないというわけでもありませんから、「特段の知識や資格といった強みがない」という方であっても、興味自体を持っているなら、基礎から手法を学ぶことは可能です。組織の構成員として役割を果たし続けるということが唯一の正解ではなく、安定した最善の道と決まっているわけでもありません。自分の本当にやりたいことは何なのか、多くの経験をへた今だからこそ、改めて考えてみてはいかがでしょうか。経験を資産に変える「コンサルタント養成プログラム」:シニア起業の落とし穴シニア起業をおススメする立場の私ですが、やり方を間違えるとその選択は失敗に終わってしまう...という点についても言及しなければならないでしょう。いうことで本項では、「シニア起業の落とし穴」について、具体的に考えてみたいと思います。起業を行う上で絶対に忘れてはならないのが、「自分から会社という後ろ盾がなくなってしまう」という点です。誰かと仕事を行う際、あなたは相手のどのような部分に注目してきましたか?その人の属する会社の名前や、組織内での役職を重視していたという方が少なくないと思います。相手側も、少なくとも初対面の際には、あなたのバックに控える会社の規模やそこでの立場を参考に、「見定め」を行っていたことでしょう。規模の大小にかかわらず、「組織に所属している」という事実がなくなってしまうのは、なかなか大きなことです。自分という人間そのものに価値を付加する必要が発生するわけですからね。それを忘れ、年下の相手に対し、まるで部下と接するように振る舞ったり、これまでの経歴にすがったりしていては、「起業家」としてのあなたの価値は、大きく失われてしまいます。起業に当たっては、自らの選んだ道に信念や自信を持つことが不可欠ですが、これが「過信」になってしまった場合も危険です。自分が組織の柱なのだからと、周りの進言に耳を傾けず、物事を独りよがりな判断で決めてしまっていては、その組織に発展は望めません。悪い意味でのプライドは捨て、柔軟な考えを持って行動できるようになることが、成功の秘訣となります。最後に、多くの起業家の失敗原因についてお伝えしましょう。それは、「本当に自分がやりたいことを選んでいない」という点です。精神論的な話をすることは普段控えているのですが、やはり起業に当たっては、「その業務に対して情熱を傾けられる」ことが必須条件だと考えます。それは、組織に属していたとき以上に重要なファクターとなるはずです。「大きな利益が見込めそうだから」といった理由のみで始めても、なかなか起業は成功しません。「これに対してなら、全力を傾けることができる」という意思がなければ、少しの失敗にすらつまづいてしまう恐れもあります。このように考えると、起業成功の秘訣は、「凝り固まった概念を捨て、新しい環境に順応するための素地を作ること」と言えるかもしれません。客観的な視点なしに、全ての段取りにおいて適切な判断を下すことは容易ではありません。正しい情報や知識を得るという「基礎固め」を行い、それを自分なりに展開してことが、成功への近道と言えるでしょう。その点、プロのコンサルタントのアドバイスに耳を傾けるということは、あなたに少なからぬ益をもたらしてくれる可能性があります。起業をしたいけれど、今更住み慣れた場所を離れるという選択肢はない。小さな地方で会社を興したとしても、成功は望めないのではなかろうかー。そのように悩まれ、一歩踏み出すことを躊躇されてはいませんか?確かに、現在も東京へのさまざまな一極集中は続いています。東京でなければビジネスの勝算はない...などといった状況は、とっくに崩壊しています。様々な業種が「飽和状態」になっていて、今後の大きな伸びしろが望めない首都圏よりも、地方で仕事を始めた方が、ずっと成功をおさめやすいと言っても過言ではありません。近年はインターネットの普及により、東京とその他地方の間に横たわっていた「情報格差」もほとんどなくなりました。今こそが、あなたが心から「働きたい!」と思える地域で起業するための、最適なタイミングと言っても良いでしょう。地方で起業するメリットはさまざまありますが、「コストが抑えられる」というのも、大きな要素ですね。賃貸料や土地代、人件費...。全てを安くすることができます。「地方創生」の必要性が国家的に叫ばれている今、多くの自治体が「起業しやすいまちづくり」の推進を進めていますから、各地方によってさまざまな補助金制度も確立されてきています。行政の動きそのものが、「東京以外では起業できない」という考え方が、もはや過去のものだと教えてくれているようですね。このような時流の変化を受けてか、新卒などの若い人材の多くも、「地元で就職ができるのならば、転居を伴うことのない企業に入りたい」と考えているようです。私が担当している企業の多くも、地方にその本社を置いています。そのため、一年中全国を飛び回る日々ですが、いったん飛行機や新幹線に乗ってしまえば、国内の移動はそれほど労力を要すものではありません。会社とはやはり、所在のある地域と密接にかかわりつつ、ともに成長を遂げていくものだと考えます。この場所だからこそ会社を設立し、何らかの貢献を果たしたいと考える起業家の方もいらっしゃるでしょう。それは、あなたの会社における重要な「資産」です。そのような熱い想いに答え、希望する地域での起業をサポートするということも、私の大きな使命であると考えています。小さな地方での起業はデメリットではないということを、心に留めていただきたいと思います。経験を資産に変える「コンサルタント養成プログラム」:起業塾より個人コンサルを選ぶメリット起業するに当たり、「起業塾」の利用を考えていらっしゃる方も多いと思います。起業塾への参加にメリットがないわけではありません。意志を同じくする方たちと集まり、交流や情報交換を行うことは、少なからぬモチベーションアップにつながるでしょう。「起業」の概略や基本的知識について、おおまかに把握することも可能だと思います。そこで伝えられる内容は、本当にあなたが必要としているものでしょうか。実際にアクションを起こしたときに、具体性を伴い役立ってくれそうですか?起業に際しては、やらなければならないこと、押さえておくべきポイントがたくさんあります。限られた時間の中で、「使えるスキル」を効率的に習得するために、ぜひ「個人コンサル」という選択肢をご検討いただきたいと思います。多くの企業塾やビジネススクールで語られるのは、「成功者と言われる人」の体験談であったり、経営知識の基礎であったりします。そこで得た内容を完全に自分の型へはめ込むことは不可能ですし、応用を利かせて行動に移すということも、容易ではありません。多くの参加者に向けて発せられる情報はあくまでも「一般論」であり、具体性に乏しく、即効的な効果を期待できるものではないからです。これが、「税務について」とか、「法律に関して」などというようにもう少し細分化されていればまた別ですが、それにしたって「今の自分や目指すべき組織に足りないもの」を一人で見極め、過不足なく学んでいくということは、ほぼ不可能ではないでしょうか。自分が習得したい知識が明確でない「完全なる受け身」の状態で起業塾に参加しても、モチベーションが上向いたという収穫だけでは、「自己啓発セミナー」に参加したのと何ら変わりません。その点、個人コンサルであれば、実績豊かな講師が実際に組織の内部に入り、客観的な視点を交えつつ、まずは的確な「課題の洗い出し」を行います。最初にゴールを見誤ることがなければ、現状とのギャップを具体的に整理することができますから、最短ルートで問題解決に至ることが可能です。オーダーメイド形式を採り、現場での丁寧なヒアリングを行いながら、「即・実践できる」行動指標を示していきますので、目に見えた効果を期待できます。