2018年第1四半期(1-3月期)」の結果を発表した。ある企業1,090社の人事部門長を対象に、電話聞き取り調査および電子メールにて行われた。ともにポイント増の24%となった。全体の内訳は、「増員する」26%、「減員する」3%、「変化なし」43%、「不明」28%。地域別では、東京が+23%、大阪は+21%、名古屋は+30%と、3地域全てにおいてプラスとなった。7業種全てにおいてプラスに。「運輸・公益」(+32%)と「鉱工業・建設」(+31%)。純雇用予測は+8%だった。※本記事は掲載時点の情報であり、最新のものとは異なる場合があります。Corporation。