Close1,200ドル付近でスタートした金相場は、中国の旧正月前の現物需要やポジション調整の買戻しから6日に1,245ドル付近まで上昇した。その後は米国雇用統計発表を前に労働市場の回復予測から量的金融緩和縮小が一層進められる可能性が意識され、8日には1,221ドル近辺まで反落した。ペースが鈍化するとの思惑から買い優勢の展開となり13日に1,250ドルを回復し、20日には1,255ドル付近まで上げ幅を拡大した。その後は再び量的金融緩和縮小の進行観測から1,230ドル付近まで下落する場面もあったが、新興国通貨急落による不透明感から安全資産需要が高まり27日には1,275ドル付近まで上昇した。声明で量的金融緩和規模が現行の750億ドルから650億ドルに縮小されることが表明されると31日に1,240ドル台まで値を下げ月の取引を終了した。月内レンジは1,200-1,275ドル。Close1,370ドル台でスタートしたプラチナ相場は、買戻しから上伸した金相場に追随し、7日に1,420ドル近辺まで上昇した。その後、揉み合ったが10日発表された米国雇用統計が事前予想より弱い内容となると量的金融緩和ペースが穏やかになるとの見方から14日には1,440ドルまで値を伸ばした。月中にかけて弱含む場面もありましたが南アフリカの労働争議を材料に20日には1,460ドルを上回った。声明で量的金融緩和縮小が表明されると31日は1,380ドル近辺まで下げ幅を拡大し月の取引を終了した。月内レンジは1,375-1,460ドル。Close19.5ドル近辺でスタートした銀相場は月初に20.0ドルを回復するも、10日の米国雇用統計発表を前に量的金融緩和縮小が更に進められる可能性を嫌気し8日には19.4ドル付近まで値を下げた。ペースが緩やかになるとの思惑から買い優勢となり14日には20.4ドル付近まで切り返した。声明で量的金融緩和縮小が表明されると19.2ドル付近まで下げ幅拡大して月の取引を終了した。月内レンジは19.2-20.4ドル。Close月初105円前半でスタートしたドル円相場は、ポジション調整から6日に一時104円を割り込んだ後、104円台から105円前半で揉み合う展開となった。10日に発表された米国雇用統計が弱い結果となると103.80円付近まで値を下げた。その後もリスク回避の動きが強まり13日には102.90付近まで下げ幅を拡大したが、14日に発表された日本の経常赤字が過去最大規模となったこと、米国経済指標が概ね良好な結果であったことを受け、16日には104.90円付近まで上昇した。悪化し、新興国通貨が急落するとリスク回避姿勢が強まり103円台まで下落、その流れから27日には101.80円付近まで急落した。その後、一旦は切り返し103.40円付近まで上昇するもFOMCで米国量的金融緩和の追加縮小が決定されると新興国不安と世界的株安から再び102円台前半まで下落し月の取引を終了した。月内レンジは101.80-104.90。