遊技参加者の36.5%が「使う金額が減る」と回答。「一切使わなくなる(遊ぶのをやめる)」も含めると、使用金額が減ると回答した人は約半数になる。遊技参加者は未経験者と比べて、2014年の消費税増税後にレジャー・余暇の活動や支出の抑制をした人の割合が15ポイントも高かった。今年10月の増税も、遊技参加者のレジャー消費の抑制に大きく影響する可能性がある。プレイヤー調査2019」では、10月に実施される消費税10%への増税の影響を検討するため、まず2014年の増税時の意識を尋ねた。増税前に一般消費財の買いだめをした人の割合は、遊技未経験者では30・4%だが遊技参加者では45・8%。増税後に一般消費財の買い控えをした人の割合は、遊技未経験者では27・6%だが遊技参加者では42・5%。増税後にレジャー・余暇の活動や支出を抑制した人の割合は、遊技未経験者では25・4%だったが遊技参加者では40・7%にのぼった。このように、現在パチンコ・パチスロを遊技している層は、かつての消費税増税時に強く反応したことがわかる。遊技参加者の半数が、今年の消費税増税後には、遊技投資が減るだろうと考えている。「使う金額が減る」と「一切使わなくなる(遊ぶのをやめる)」の回答率を合算したスコアは48・6%で、年代別でこれが最も高かったのは18歳~29歳層(55・1%)だった。一方で、遊技投資額が「変わらない」と考えている遊技参加者は約3割。年代別で最も高かったのは50代で32・7%、次いで30代で31・3%だった。アンケート調査では将来の行動の変化について尋ねられた場合に、「~するつもり」「~するだろう」という回答率は多めにでる。実際に行動を変化させる人はこれより少なくなることがほとんど。遊技投資額がほとんど減らなかったとしても、それは税込みの支出額のため、ホールにとって営業利益の減少につながることは避けられないだろう。本サイトに掲載の記事・写真・カット・動画等の転載を禁じます。すべての著作権は(株)アミューズメントプレスジャパンおよび情報提供者に帰属します。