招待解説論文を無料公開しています。個人会員はMyページから無料で過去の論文も含め、論文の全文PDFを閲覧することができます。ダウンロードも可能です。(以後,「本会論文誌」と称する)の対象分野を付表1に示す。分野によって掲載分冊が決まっているので注意されたい。レター」の投稿を受け付ける)。抵触しないものでなければならない。2.1論文(Paper)本会論文誌に掲載される論文は,電気分野の学術または技術に寄与する内容であり,次の(1)(2)(3)項のいずれかを満たし,かつ(4)(5)(6)の各項を満たすものとする。客観的な創意が認められること(創造性)。客観的な新しさが認められること(新規性)。学術あるいは技術の発展に役立つこと(有用性)。論旨に明白な誤りがないこと。著作権法上,問題のないこと。本会への投稿前に公開出版物に投稿・発表されていないこと。例外として,次に該当するものは新規論文として投稿することができる。投稿前に本会が主催もしくは共催する各種大会,およびこれに準じる集会で発表された内容を含む論文で,著作権法上,問題のないもの。速報として本会論文誌に掲載された研究開発レターを発展させた論文。Note)本会論文誌に掲載される資料は,本会への投稿前に公開出版物に発表されていない著作権法上,問題のないものであって,明白な誤りがなく,次のいずれかに該当するものとする。従来の諸説の系統的整理。各種の試験結果,試験事項,計算数値表,現場技術等で一般性のあるもの。学術上または技術上,現在特に注目されている事項の総合報告。その他,学術上または技術上,寄与すると認められるもの。投稿前に本会が主催もしくは共催する各種大会,およびこれに準じる集会で発表された内容を含む原稿で,著作権法上,問題のないものは新規資料として投稿することができる。2.3研究開発レター(Letter)本会論文誌に掲載される研究開発レターは,本会への投稿前に公開出版物に発表されていない,著作権法上,問題のないもので,明白な誤りがなく,次のいずれかに該当するものとする。創意ある研究または技術開発に関する速報。新規性ある学術または技術に関する速報。投稿前に本会が主催もしくは共催する各種大会,およびこれに準じる集会で発表された内容を含む原稿で,著作権法上,問題のないものは新規研究開発レターとして投稿することができる。2.4誌上討論(Discussion)本会論文誌に掲載された論文,資料,研究開発レターに対する討論および原著者の回答で,形式的な「まえがき」などを切り詰めて単刀直入に論点を示し,真実を明らかにすることを主旨とする。原著者の記事に関する事項に限定し,それ以外の事項には言及してはならない。本手引における「公開出版物」とは,国内外で市販されている書籍・雑誌,ならびに査読を経て論文が掲載される学協会の刊行物を指す。刊行物において発表された著作権法上,問題のない論文等を,新規の論文,資料,研究開発レターとして投稿することは差し支えないが,既発表であることを投稿原稿中に明記するとともに,本会への投稿原稿に既発表の原稿を添付すること。本会が主催もしくは共催する研究会で発表された論文については,添付する必要はない。本会会員だけでなく,非会員からの投稿も受け付ける。著者全員が非会員の原稿には,著者の中に本会会員を含む原稿とは別の掲載料が適用される([4]1参照)。個人名による投稿が困難な場合,グループ名で投稿することができる。本会の事前承認とグループ構成員の同意,確認を必要とする。詳細は本会編修出版課に問い合わせられたい。定めるところの著作権を指す)は電気学会に帰属する。よって,論文,資料,研究開発レター,誌上討論の投稿にあたって,著者は投稿時に日本国著作権法第21条から第28条までに規定されたすべての権利を本会に譲渡しなければならない。本会は著者が本会の電子投稿・査読システムによって投稿したことをもって,著者全員が「電気学会論文誌への投稿手引」の著作権に関する記述を理解し,これに同意して本会に著作権を譲渡したものとみなす。誌上討論等,電子投稿・査読システムによって投稿できないものの著作権譲渡方法については,本会編修出版課に問合わせられたい。著作権を譲渡しても以下の権利等は著者の手元に残るものとする。著作権以外の例えば特許権のような権利。著者が自分の業績をまとめる際にその一部分として使用すること。著者が営利を目的とせずに複写すること(例えば教育資料としての使用)。その他,日本国著作権法に反しない範囲で利用すること。同一内容の論文,資料,研究開発レター,誌上討論を他の公開出版物に投稿・発表してはならない。論文,資料,研究開発レター,誌上討論が掲載不可となった場合,掲載不可の決定時点で本会への著作権の譲渡も無効となる。著作権の譲渡にあたっては次のことに留意されたい。他の著作物からの引用にあたっては,著作権上の問題が生じないように十分に注意されたい。著作権許諾が必要な引用については,無償での転載許諾を書面で得なければならない。内容に本質的な貢献を行った人はすべて著者に含めなければならない。必要な場合には著者の所属機関のしかるべき権限を有する人の同意を得ていなければならない。掲載することを許諾している。社と直接行うことになる。電気分野の学術・技術に寄与する新しい研究・開発ならびに応用の結果を速やかに広く会員に伝えるための場である。投稿者は読者にとって価値があり,興味ある情報を効率よく伝えるため,また速やかに誌上に掲載するために,次の点に留意して原稿を作成されたい。同じ専門分野の読者はもちろん,専門外の人にも発表内容の意義と成果が理解できるようにする。要旨とまえがきの執筆にあたってこのことに留意すること。本質に関係のないことは省き,簡明に表現する。誤字や脱字がないように推敲を重ねる。信頼し得る第三者に読んでもらうとよい。論文の内容は論理的に配列し,説明に飛躍があってはならない。論文の前提となる仮定や条件の妥当性について十分検討し,一般性のあることを明らかにする。関連した分野の現状をまとめ,発表内容の位置づけを明らかにする。論文の発表内容のうち,どの部分に創造性,新規性,有用性などがあるかを明確に表現する。ついて,従来の考え方・手法・結果と異なる点を明らかにする。日本語または英語に限る(論文誌Dは日本語,共通英文論文誌と英文論文誌Dは英語に限る)。論文委員会が認めた場合は,この限りではない。論文および資料は刷り上がり6ページ以内を原則とするが,追加8ページ,すなわち合計14ページまでは認められる。編にまとめるよう指示することがある。研究開発レターは刷り上がり2ページ以内とする。刷り上がり1ページ以内とする。日本語は,ひらがな混じり口語体(現代かなづかい)とし,なるべく常用漢字,アラビア数字を用いること。,「電気工学ハンドブック」によること。Z8202,Z8203,C0301,X0122)。それ以外に電気工学分野で周知の略語を使用しても構わない。書き方は統一すること。本会論文誌に投稿する論文,資料,研究開発レター(以後,「論文等」と称する)の原稿の様式を本章で定める。誌上討論の原稿の様式については,本会編修出版課に問合わせられたい。原則として,本会が用意する本会論文誌のためのLaTeX用スタイルファイルもしくはMS-Word用テンプレートを利用して原稿を作成すること。これらは【電気学会ホームページ「電気学会論文誌への投稿」】よりダウンロードすることができる。所定のLaTeX用スタイルファイルやMS-Word用テンプレートを利用せず,本手引に定める様式に沿った原稿を作成して投稿することも可能だが,この場合,利用した原稿とは異なる掲載料が適用される([4]1参照)。上記のLaTeX用スタイルファイルとMS-Word用テンプレートを利用する際は,次の点に注意されたい。図面,写真は電子的な形で原稿中に取り込むこと。配布されたスタイルファイルおよびテンプレートを修正しないこと。論文等の原稿は次の(1)〜(15)の内容,順序で構成する。本文が日本語の論文等は付録1,英語の論文等は付録2を参考にして体裁を整えること。日本語の表題(日本語の論文等のみ。Abstract(英語。以内のキーワードで表し,日本語の論文等の場合は日本語と英語で併記し,英語の論文等の場合は英語で記載する。具体的な意味のある語句を選ぶ。省略形は海外も含めて広く通用しているものに限る(著者が作った新語は不可)。複合語は慣用的に使用されているものに限る。本文の記述は下記の順序に整理する。著者自身の関連論文のみならず,著者以外の論文等著作物等を含め,適切かつ十分な参考文献をあげること。論文等の内容を補足する資料を投稿時に添付することはできない。文献は,論文等の本文末尾に通し番号をつけて一括記載し,本文中の該当箇所に丸カッコで囲んだ引用番号を上付き文字で記入すること。一般に公表されていない委員会報告や社内報告などは文献としてあげないこと。投稿中の論文等は引用しないこと。文献は原則として英語で記載すること。日本語の論文等において日本語の文献をあげる場合は原則として日本語と英語の表記を併記すること。英語の表記がない場合は日本語のみでも構わない。著者名は著者全員を記載し,論文等のタイトルを省略してはならない。日本語の表記では,著者名をフルネームで記載すること。具体例は次を参照されたい。(1991)注:日本語単行本の表記は,上記(a)のような取り扱いとする。図面・写真の表題は,英語で図面・写真の下に記載すること(図番号「Fig.○.」だけで説明のないものは不可)。○.」だけで説明のないものは不可)。図面・写真・表中の説明は,原則として英語にすること。図面・写真の番号および表の番号は,それぞれ通し番号にすること。図面・写真・表の挿入位置および大きさは,読者が見やすいように配慮し,ページの上部もしくは下部にまとめて配置すること。図面・写真・表の左右に余白があっても,本文を記載しないこと。末尾の7行分をあて,原則として左端に顔写真(縦横28×22mm)を電子的な型式で貼り付け,その上に氏名と電気学会会員種別を記入する。それに続けて著者紹介を合計130文字程度(付録1,2の2枚目参照)で記載すること。掲載しなくても構わない。[3]投稿手続きと原稿の取り扱い1.投稿等の手続き論文等の投稿,受付,審査,再提出,判定,最終原稿の提出はすべて本会の電子投稿・査読システム(Web)によって行う。著者は【電気学会ホームページ「電気学会論文誌への投稿」】よりアクセスして手続きを行うこと。電子投稿・査読システムの操作に関する要領をシステムのログイン画面に用意しているので,参照されたい。論文等を投稿する際は,電子投稿・査読システムの指示に従って,投稿に必要な情報を登録するとともに,原稿のPDFファイルをアップロードする(付表2参照)。公開出版物以外の刊行物において発表された,著作権法上,問題のない論文等を投稿する場合は,既発表の原稿をあわせて提出すること。誌上討論の投稿方法については,本会編修出版課に問合わせられたい。投稿論文等は本会編修出版課が登録内容を確認した後,著者に受付番号等を通知する。本投稿手引の記載事項から逸脱した論文等は受け付けない。一度投稿された論文等の差し替えおよび投稿後の著者の変更・追加は認められない。投稿論文等は1名ないし2名以上の論文査読者により「論文査読の申し合わせ」に従って審査される。編修長は,その審査意見に基づいて論文等に対する判定を行い,その結果を編修会議議長に報告する。編修会議議長は,その判定結果に基づいて次のように採否などを決め投稿者に通知する。条件付掲載(軽微な修正点はあるが投稿者に照会のうえ一部修正すれば掲載)。照会後判定(著者に照会して回答を求めたうえで採否を決める)。掲載しない(掲載不可)。照会を受けた著者は,照会に対する回答文を作成するとともに,照会内容に応じて投稿原稿を修正し,照会後90日以内に電子投稿・査読システムを通して,修正済原稿,回答文を提出する(付表3参照)。修正済原稿には変更が判別しやすいように修正箇所を朱書きやハイライトなどし,回答文には,各照会事項に対してそれぞれ修正内容と修正箇所を明記する。照会後90日を経過しても提出されない原稿は著者自身が取り下げたと見なす。取り下げ処理完了後に修正原稿を提出する場合は新規投稿扱いとし,新規投稿同様の受付・審査・判定を行う。掲載が決定した著者には掲載決定を通知する。掲載不可が決定した著者には返送理由とともに返送決定を通知する。回を限度に,書面による異議申し立てを行うことができる。論文等の採否判定は上記手続きにより行われるものであり,本会編修会議はこのことによって生じる不利益に対しての責任は一切負わない。投稿中の論文等を他誌へ投稿してはならない。掲載決定を通知された著者は,電子投稿・査読システムの指示に従って掲載の際に必要な情報を登録するとともに,次の最終原稿データをひとつのフォルダに収めて圧縮し,アップロードする。ついては,原則1回の著者校正を行う。本会論文誌に掲載された場合,著者は,本会所定のLaTeX用スタイルファイルとMS-Word用テンプレートを利用した原稿の場合は付表4-1,利用しなかった原稿の場合は付表4-2に示す掲載料を支払わなければならない。著者に本会会員を含む原稿と含まない原稿で料金が異なるので注意されたい。掲載決定を通知するまでに,1名以上の著者が電気学会に入会している論文等を「本会会員を著者に含む原稿」と見なす。海外からの日本人を著者に含まない論文等には,掲載決定通知時に著者に電気学会会員が含まれていなくても「本会会員を著者に含む原稿」の掲載料を適用する。本会論文誌に掲載された論文等の著者にはPDF別刷を進呈する。Sons社に直接申し込み,購入すること。論文等が本会論文誌に掲載された後,1年を経過しても掲載料が支払われない場合,入金が確認されるまで該当論文等の著者全員の投稿を認めない。海外からの日本人を著者に含まない論文等の投稿で,掲載料の支払いが困難と思われる著者に対しては,投稿時に申請書(書式自由)を提出すれば掲載料の一部が免除される場合がある。2020一般社団法人。