中国の9月貿易統計が悪材料となり、アジア・欧米株がほぼ全面安となったことから売りが先行。概ね17900円近辺で方向感に欠ける動きとなった。後場には一時下げ幅を400円超に広げる場面もあったが、終値は前日比343円安の17891円となった。先週700円以上上昇した反動もあり、利益確定売り優勢でスタート。売り一巡後は押し目を拾う動きもあったが、後場には中国の貿易統計を悪材料視して景気減速懸念から売りに押された。その後は、18250円を挟んだもみ合いとなり、結局203円安の18234円で取引を終えた。欧米株の上昇などを好感し買い先行で取引開始。その後、利益確定売りに押され一時43円高まで上げ幅を縮めた。後場は前場の高値を抜き、上値を試す展開となり、結局終値は297円高、高値引けとなった。東証33業種中、上昇した業種は31業種。寄り付き後、18400円台を回復する場面もあったが、前日までの急ピッチな上昇に対する利益確定売りも出やすく、前場後半からマイナスへと転じ、後場後半には一段安となった。終値は前日比181円安の18141円となった。現状維持となり、後場の寄り付きでは143円安まで下げ幅を広げたが、その後は、一時200円近く上げ幅を広げ、結局136円高で取引を終えた。東証33業種中、26業種が上昇。(TPP)が大筋合意に至ったことが好感され、寄り付き後は一時18,372円(前日比367円高)まで上昇。急ピッチな上昇に対する警戒感から伸び悩む動きとなり、終値は前日比180円高の18,186円で取引を終えた。(TPP)交渉の大筋合意期待感などから買い先行で取引開始、その後17,900円台でもみ合いとなった。後場には、一時1万8079円(前週末比354円高)まで上昇。大引けにかけてはやや上げ幅を縮小し、終値は結局280円高の18,005円で取引を終えた。東証33業種中、下落したのは1業種のみ。発表直後、NYダウは前日比220円前後安へ大きく変動した。終値は前日比200ドル高の16,472ドルとなった。10月5日(月)週明け日経平均も大幅高の1万8000円が見える。予想値20.1万人を大幅に下回り、14.2万人になった。発表直後、為替は円高ドル安へ振れ、120円40銭前後から119円前後へ、NYダウは前日比220円前後安へ大きく変動した。米国失業率は、予想通り5.1%となった。これでは、米国利上げ時期にも影響を与え、NYダウの振れの大きい動きが当面続きそうだ。日本株への影響も当然ある。日本の金融政策やTPP交渉の進展なども気になるところだ。直近2日で800円近く上昇したため利益確定の動きがあり、売り優勢で開始。寄り付き後は17,600円台でもみあい。後場に入ると週末の米雇用統計を睨み、結局終値は2円高で終えた。流れを引き継ぎ朝から買い優勢で始まった。中国製造業PMI指数が市場予想を上回ったことから、前引けにかけては急速に上げ幅を拡大。後場には一時1万7800円台まで買われる場面もあったが伸び悩んだ。結局、終値は前日比334円高の1万7722円で終えた。3営業日ぶりに大幅反発。寄り付き後の上げ幅は300円超、その後もみ合いとなったが、後場に入ると一段高、一時530円高まで上昇する場面があった。終値は前日比457円高の17388円。東証33業種の全てが上昇した。外国為替市場では、16時以降円安ドル高(1ドル=120円超)に振れている。前日比714円安の1万6930円となった。後場に入って下げ幅を加速し一段安の展開となった。中国景気の減速から世界経済への影響が懸念されたようだが、過剰な狼狽売りになっているのではないかと感じる。外国為替市場で、円高ドル安(一時1ドル=119円30銭台)に振れているのも影響していると思われるが、この株価は実態と乖離しているのではないか。