生活見直すきっかけに:朝日新聞デジタルメインメニューをとばして、このページの本文エリアへお使いのブラウザはJavaScriptに対応していないか、または無効になっています。詳しくはサイトポリシーのページをご覧ください。社会1[PR]今冬は雪が少なく、1月の降雪量は各地で観測史上最少だった。その分暖かい日が多く、真夏を思わせる大雨が降ったり、104年ぶりに1月の最高気温を更新したりした所もある。気象庁によると、今後、寒気の南下で冷え込む日はあるものの、暖冬傾向は続くという。あるシーズンの現象を、単純に地球温暖化に結びつけて説明するのは避けるべきだ。長い目で見たとき、気温は確実に上昇し、気候の変動幅は大きくなっている。異変を身近に迫る危機と受け止めたい。暖冬には除雪作業の負担減や光熱費の節約といった利点がある。一方でスキー場の休業、行事の中止、冬野菜のとれすぎによる値崩れなど、各方面に様々な影響が及ぶ。雪解け水が減るとして、水不足や秋の収穫を心配する声も出ている。山形県は雪不足に関する融資制度を初めて設けた。各自治体はこのように、短期的には今季の暖冬が招くマイナス面を把握し、地域経済への打撃を減らす手だてを講じる必要がある。あわせて長期的視点から、温室効果ガスの排出を抑えるためにどうすべきか考え、実践することにも取り組んでほしい。16年のオーストラリア・デアビン市を皮切りに、パリ、ロンドンなどが続いた。言葉だけでなく、具体的な数値目標を掲げることが条件で、運動を推進する国際NGOによると、これまでに世界で1千超、日本でも五つの自治体が表明している。長野県白馬村もその一つだ。地元の高校生の要請がきっかけだった。昨年12月の宣言では、パウダースノーの自然に恵まれた村にとって気候変動は深刻な脅威であり、「2050年の再生可能エネルギー自給率100%」に取り組むとしている。台風19号で被災した長野県も12月に宣言し、「2050年のCO2排出量実質ゼロ」などをうたった。堺市や神奈川県鎌倉市は議会の議決を受け、市長部局が対応を検討している。宣言を機に、再生エネルギーの普及促進や家庭での省エネ、マイカーの利用抑制などの目標を打ち出し、市民と行政で達成をめざすのは意義がある。「良い子にしてても地獄行き」――。先月、18歳で米グラミー賞の主要4部門を制覇したビリー・アイリッシュさんは、歌詞のなかで温暖化への危機を訴え、いま行動を起こさなければ大変な事態になると訴える。聞いてなかったなんて言わないでね」とも。次の世代にどんな地球を引き継ぐか。記録的暖冬から読み取り、考えるべきことは、多い。日本は産業大国なのに、デザイン先進国ではない。前へ次へページトップへ戻る朝日新聞デジタルの関連サイト有料会員(フルプラン)は追加料金なしでご利用可能。著作権お問い合わせ・ヘルプ朝日新聞デジタルに掲載の記事・写真の無断転載を禁じます。すべての内容は日本の著作権法並びに国際条約により保護されています。permission.。