情報セキュリティ情報セキュリティ個人情報や機密情報が万一にも漏えいしたら、企業・団体は存続の危機に陥りかねません。情報セキュリティの必要性は、いまや事業規模を問わず、対策も多岐にわたります。相次ぎ、事業継続計画(BCP)の必要が叫ばれています。事業を継続するにはどのような準備をすればよいか、特に情報インフラ面を中心に紹介します。会社の継続を最優先に考え、M&Aを選択レジトラブルに在庫監視。売り上げアップは一朝一夕にはなし得ません。市場環境が刻々と変わる中では、戦略や実行の仕組みづくりが肝要です。多様な切り口で、そのヒントを提示します。“事業拡大”のために、働き方みえ~る導入まだ紙の書類を保管?早くデジタル化もうけるチャンスを逃す中小店。今回の消費税アップに駆け込み需要なし注目のトレンド注目のトレンド世の中の変化のスピードは速くなるばかり。潮流を知り、変化に対し的確に対応していかないと、経営は行き詰まります。経営・業務に役立つメガトレンドを追いかけます。社長には、多様な分野の知識やノウハウが求められます。経営に必要な専門知識や、社長が知りたい成功の実例・メソッドを伝授します。あなたの話を聞かない権利がある改正民法施行迫る!契約書を見直すポイント(後編)銀行の「格付け」にまつわる裏話ビジネススキルビジネススキルビジネスパーソンに必須のコミュニケーション力アップ術や、人間関係を構築する雑談力のネタを学びます。現場で役立つ時短スキルや、オフィスでできる健康法も用意しました。処世術(1)能力はあるが失業!どうする?Excelで「今日は創業何年か」を一瞬で確認するビジネスツールビジネスツール知ってトクするパソコン・スマホをはじめとする情報・通信機器のワザ。読んでおきたい即効ビジネス本など、オフィスに役立つツール全般をチェックできます。脳に働きかけて自分を変える。インバウンド働き方を変える経理・総務部門スキルアップ情報システム部門情報漏洩売り上げ人手不足TOP注目のトレンドIT・テクノロジーポケモンGO。気になる“仕組み”IT・テクノロジーIT時事ネタキーワード「これが気になる!」(第4回)ポケモンGO。GO(ポケモンGO)」、任天堂の関連会社である株式会社ポケモンと、米国のナイアンティックが共同で開発したゲームだ。スマートフォン(Android/iOS)でプレイする。基本的に無料だが、一部、課金が必要なアイテムもある。プレイにはGoogleアカウントかポケモントレーナークラブアカウントが必要。今のところ13歳未満はアカウントを取得できなくなっている。米国やオーストラリアなどでは7月6日、以後、ドイツ、英国、イタリアなどでサービスが開始され、たくさんの人々がスマートフォン片手にポケモンを探すフィーバーぶりが世界中で報道されている。任天堂の本拠地およびポケモンの舞台でもある日本でのサービスが始まったのは7月22日の昼ごろ。心待ちにしていた人も多く、配信が始まるなり大量の人々が動き出した。政府の内閣サイバーセキュリティセンター(NISC)は、ゲームをプレイする際の注意事項をまとめた「ポケモントレーナーのみんなへおねがい♪」を公開。一オンラインゲームに政府が動く異例の事態だ。ポケモンGO開発とGoogleの関係ポケモンGO開発元のナイアンティックは元Googleのプロジェクト。CEOはGoogleマップの参画者だ。筆者はポケモンGOと同じく位置情報を利用したナイアンティックの拡張現実ゲーム「Ingress(イングレス)」というゲームを好んでプレイしてきた(Ingressについて、筆者の記事はこちら)。IngressはGoogleのサービスとして提供された。開発チームのナイアンティックは、もともとはGoogleの社内ベンチャーとしてつくられたナイアンティック・ラボが前身である。EarthのKeyholeの共同設立者。GoogleストリートビューおよびGoogleマップへの参画でも有名だ。その後ナイアンティックは、2015年8月に企業として独立した。ハンケは自分の子どもが家の中でゲームをしているのを見て、「せっかく外は晴れていて世界は素晴らしいのに、ずっと家の中にいるなんて」と思ったという。外へ連れ出すためにゲームを使うことを考え、Ingressを開発した。ポケモンGOのコンセプトもこれを継承している。続きを読む続きを読むにはログインが必要です。会員でない方は、会員登録(無料)いただくと、続きが読めます。独学で始めたDTP(パソコンによる机上出版)がきっかけで、IT関連の執筆を始める。執筆書籍は『Windows手取り足取りトラブル解決』『見直すだけで安くなる、スマホおトク術』など20冊あまり。Web媒体は日経XTECH、日経トレンディネットなど。日経XTECHの「信州ITラプソディ」は、2008年より10年にわたって長期連載した人気コラム(現在でもバックナンバーあり)。日経パソコン、日経PC21、日本経済新聞などに多く執筆。