COLLECTION耐震構造とは建物自体の構造部分である、壁や柱、梁などを強くして、建物を頑丈な造りにすることにより、地震の揺れに耐えるように設計された、日本で主流の構造のことを言います。地震の際に崩壊しないように強く補強しているため、被害を少なくすることができます。大きな地震の際は家具の転倒などが生じる場合があります。制震構造とは建物の構造部分に組み入れた特殊な制御装置(ダンパー)で地震エネルギーを吸収し、揺れを吸収させるという構造のことを言います。建物の負担を低減するため揺れが小さくなり、家具の転倒防止につながります。地震・風揺れ対策として主に超高層マンションや超高層ビルに採用されている構造です。免震構造とは建物と基礎との間に地震の力を緩衝する積層ゴムなどの特殊な装置を付け、地震の力を建物に直接伝わらないようにする構造のことを言います。建物は地盤から地震力を受けないため建物の損傷が少なく、また地震時に器物が転倒したり、窓ガラスが破損するようなことがないため、二次災害を防ぐことができます。建築基準法の耐震基準とは一定の地震に対するその建物の保持力が、大切な人命に危害を及ぼすような被害を出さないよう、どのようにつくるのかを法律で定めたのが建築基準法です。ついて細かく指定されています。建築基準法は1950年の制定以来、4回にわたり住宅の耐震性に関わる改正を重ね、強化されています。建築基準法を満たし安全と思っていた建物が、大規模な地震発生で倒壊し、人命に危害を及ぼした衝撃的な事実があります。いつおこるかわからない地震に備えて、ご自宅や建物全体の現況を把握しておく必要があります。耐震性を保つために何をするべきなのかを把握することで、事前に対策を練り、必要であれば効率的に工事をすることができます。外壁の重さ、接合部の強度などを診断し、総合評価をするものです。精密診断より詳細な診断をするため、劣化や接合部の状態を調べるため、壁などの一部をはがしたり、基礎などを破壊するなど工事を伴うため、リフォームを前提としている場合などに用いられる診断方法です。一般診断よりさらに正確に評価する事ができます。1981年(昭和56年)以前の建物が危険?昭和56年に、耐震性に関わる大きな法改正がありました。そのため、それ以前に建てられた建物については、耐力壁の量が足りない、耐力壁のバランスが悪い、接合部が弱い、基礎に鉄筋が入っていない、などの可能性が非常に高く、耐震性に優れていない建物が多いと言われています。これは、過去の地震被害の結果からも明らかになってきています。診断のお申し込みはこちらお電話またはお申込みフォームにて承ります。電話:03-6261-2040/FAX:03-6261-2041プライバシーポリシーサイトマップCopyright(c)Mokutaikyo。