THINKSTOCK米国では日本同様、結婚式のために多くのカネと長い時間を費やす。200~300万円をつぎ込み、数ヵ月~1年以上前から準備を始めるのが一般的だ。ここで心配なのは万が一の「婚約破棄」のこと。調査会社「ウェディング・レポート」によると、2013年の米国の婚約破棄率は13%だった。ある女性は準備期間中、フィアンセの男性に自分のブライズメイド(付添人)と浮気され、結婚を取りやめたという。なればドレスや指輪を返却し、ハネムーンの航空券やホテルをキャンセルしなければならない。キャンセル料を取られることも多い。人気の日取りで会場を抑えてしまった場合、会場費の50%を負担させられたりすることもある。そこでいま、この婚約破棄を前提としたビジネスが米国で増えている。「キャンセルウェディングス」は、不要になった会場スペースやハネムーンプランなどを、安く転売できるウェブサイトだ。最大50~60%オフで、会場やクルージングプランが売りに出されている。なかには会場を“寄付”する人もいるという。ある女性の両親は、娘がウェディングを予定していた会場で、ホームレス向けの無料パーティーを開いた。ほかにも、8000ドル(約80万円)の会場の前払い金が戻らなくなったとわかった女性は、そこで恵まれない子供たちのためにイベントをおこなった。1011文字この記事は有料です。