「胸が大きい」と聞くと、特に男性は、峰不二子のようなメリハリが効いたボディラインを想像すると思います。実際は胸が大きければ大きいほど、服選びで気をつけないと太って見えてしまいます。02月18日(火)10:03米コネティカット州でこのほど、目の不自由な62歳の男性が行方不明となったが、約33時間後に警察がドローン(無人機)で居場所を突き止めて救助する出来事があった。同州エンフィールドの警察によれば、男性の兄弟から14日午前から連絡が取れないとの通報があった。警察はフェイスブックへの投稿で、「気温を考えれば低体温症の懸念があり、時間が成功の鍵なのは明らかだった」と述べた。0カテゴリー:「AIスーツケース」が目的地まで誘導する未来。02月17日(月)14:16視覚障がい者を目的地まで誘導するスーツケース型の移動支援ロボット「AIスーツケース」を実装化する共同開発が始まった。日本IBMやオムロン、清水建設、アルプスアルパイン、三菱自動車工業の5社がこれに向けてコンソーシアムを設立。同プロジェクトの技術統括者で視覚障がいを持つ浅川智恵子IBMフェローは世界で初めてウェブページの音声読み上げソフトウェアを開発したことで知られる。「研究したものは必ず社会に実装することがポリシー。実現させたい」と意気込みを語る。ジャパン編集局=小松遥香)​視覚障がい者の数は高齢化や生活習慣病によって世界的に増加している。コンソーシアムは6日、共同記者会見を開き、「AIスーツケース」の試作機を公開した。搭載されているのは対話AIや顔画像認識、触覚インターフェイス、モビリティ機能など5社の技術のほか、浅川氏が客員教授を務める米カーネギーメロン大学の視覚障がい者支援技術だ。AIスーツケースは移動だけでなく行動やコミュニケーションも支援する。障害物や歩行者の状況を高精度で認識し、持ち手...moreの触感や音声を使いながら情報を伝達し、位置情報を使って目的地までの最適ルートを提示する。買い物の支援や映像から知人を認識し、相手の表情や行動を利用者に伝えることでコミュニケーションを円滑に進める支援を行う。発起人でもある浅川氏は、障がい者などが身の回りの物事を理解する手助けをするコンピューター「コグニティブ・アシスタンス」研究開発の第一人者。同氏が視力を失った原因は、14歳の時に起きたプールでの事故という。視力を失って辛かったことが2つあると話し、「一人で本を読むこと」と「単独での移動」を挙げた。前者については、1985年にIBM基礎研究所に入り、点字の電子化を実現し、デジタル点字図書の拡大に貢献した。その後も、音声を読み上げる「IBMホームページ・リーダー」を開発し、自らの手で不可能を可能にしてきた。移動についてはこう話した。「白杖を使って行けるのは学校や職場など限られた場所。一人で自由に安心して街歩きを楽しむことは今もできていない。周りにどういう店があり、美味しそうなものがある、知り合いが向こうから来ているなどみなさんが自然に得られている視覚情報を得られていない。これを解決し、周囲の情報を自然に得られるようにしたい」浅川氏は2017年からAIスーツケース開発を構想してきた。スーツケース型にしたのは、一人で移動する際にスーツケースを前に押しながら進むことで、障害物を避けるなど安全性も確保できると実感し、これなら持ち歩き可能な小型ロボットを実現できると考えたから。現在、カーネギーメロン大学で第3号の試作機を開発中だ。浅川氏は、現状ではまだまだ多くの課題があると説明。一例として、「視覚障がい者にも速く歩く人もいればゆっくり歩く人もいる。ユーザーの歩く速度に合わせて安全に誘導することが難しい」と語った。社会に実装化するには、屋内の地図情報やもの、人を認識するための大量のデータも必要になる。今後、2020年から2022年の3カ年の計画で技術開発や実証実験を行い、社会実装の構想を練っていく。現状では実装化の目標年はまだ決まっていない。ロボットの小型化や低電力化を進めながら、まずは10kg前後の重量を目指し軽量化を進めていく。今年6月には商業施設などでユーザビリティや利便性、課題を検証する実証実験を行う予定。浅川氏は「AIスーツケースは視覚障がい者という少数ユーザーのために開発されることになった技術。歴史を紐解くと、目が見えない、耳が聞こえないというユニークなニーズがこれまで多くのイノベーションを創出してきた。電話は発明者グラハム・ベル氏の家族に聴覚障がい者がいて、彼らとのコミュニケーション手段を模索する中で開発されたと言われる。キーボードも手の不自由な障がい者を支援する目的で開発された」と語った。5社は将来的に、開発されたAIスーツケースの技術や知見がスマートモビリティやサービスロボット、都市空間などに応用されることを目指す。「鳥取に決めたのは地元のおばあちゃんに見せたいというのが、いちばんの理由だそうです。愛知県は2022年秋のジブリパーク開業に向けた整備費およそ27億5000万円などが盛り込まれた新年度予算案を発表しました。愛知県の新年度予算案は一般会計の総額が2兆5722億円で、今年度の当初予算より600億円増え、過去最高となりました。このうち大村知事が最重要政策と位置づける、創造間もない企業=スタートアップ企業の支援策などとしてあわせて7億円余りを計上しています。newsplus巨大な密室に閉じ込められ、姿も容貌(かたち)も見えない敵との戦いを強いられる......。感染者数が爆発するパンデミック船に残された3700人の乗船者にとって、豪華クルーズは一転、「魔の航海」へと形を変えてしまった。咳と怒号がこだまする「限界船内」の苦難。日ごと日ごとに増えていく感染者。このペースなら、1週間後には数字はどこまでふくれ上がるのか。〈昨日から隣の部屋で男の人が結構咳してますが。ツイッターで呟いたのは、この船の乗客の一人である。GIMP!」と投稿したユーザーのアカウントをロックするというトラブルが発生したという(Togetterまとめ)。Program」の略だが、「gimp」には「不自由な足取りで歩く人」という意味や、そこから転じて「役立たず」「ひ弱」という意味もあるという(英辞郎)。0カテゴリー:習近平の誤算。02月14日(金)05:00WHOにより「COVID-19」と名付けられた新型コロナウイルス感染症。その蔓延速度は衰えを見せず、中国だけでも患者数は6万人にも上っています。サプライチェーンにも影響が出始めていますが、この先どのような推移を辿るのでしょうか。台湾出身の評論家・黄文雄さんは今回、自身のメルマガ『黄文雄の「日本人に教えたい本当の歴史、中国・韓国の真実」』で、中国と貿易関係を強めるリスクを強調するとともに、「世界の中国離れは加速する」と断言しています。※本記事は有料メルマガ『黄文雄の「日本人に教えたい本当の歴史、中国・韓国の真実」』2020年2月12日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会に初月無料のお試し購読をどうぞ。1938年、台湾生まれ。没落』(台湾・前衛出版社)が大反響を呼び、評論家活動へ。著書に17万部のベストセラーとなった『日本人はなぜ中国人、韓国人とこれほどまで違うのか』(徳間書店)など多数。(ECFA)」という経済協定を結びましたが、これが今年で10年を迎え、終了するかどうかとい...moreう議論が台湾で起こっています。このECFAは二国間の関税引き下げと自由貿易を目的とする自由貿易協定(FTA)や経済連携協定(EPA)に相当する、台湾と中国のあいだの協定です。「アーリーハーベスト」(本妥結に至る前段階で、先行して限られた物品について関税の低減)対象品目」として、台湾側は267品目、中国側539品目の関税がゼロとなっています。サービス貿易についても自由化を目指して、台湾は研究開発や銀行など9業種、中国は病院、銀行、保険などのサービス11業種が開放されています。両国でサービス分野での市場開放を進めようという「両岸サービス貿易協定」については、2013年6月に締結したものの、台湾の市場が奪われることに危惧を抱いた台湾学生たちが猛反発して立法院を選挙、協定締結は白紙に戻ったことは、記憶に新しいところでしょう。した馬英九および国民党の中国接近姿勢に批判が集まり、2016年には民進党への政権交代が起こったわけです。交渉が中断していることから、優遇を享受できる範囲はアーリーハーベスト品目のみに限られており、ジェトロによれば、2018年の台湾の中国からの輸入額は、538億ドルですが、うちアーリーハーベスト品目の輸入額は59億ドル、減免された関税額は9,100万ドルしかありません。中国からの輸入額に占めるアーリーハーベスト品目の構成比は11.0%にとどまるとのことです。台湾にとって中国は最大の輸出先(構成比:28.8%、2018年実績)、輸入先(18.8%、同)という数字に比べて、貿易全体への影響は限定的です。問題は、今回の新型肺炎の流行で実際に起っていることですが、中国に拠点を置いたり、中国からの輸入に頼っていると、部品の確保が難しくなり、製品を作成することができなくなる可能性があります。韓国では、現代自動車が中国からの部品供給が滞り、2月4日以降、韓国国内3箇所にある全工場の稼働を順次停止することが報じられています。いま世界は、「世界の工場」中国と貿易関係を強めてきたことによる、サプライチェーンのリスクに直面しているわけです。ただでさえ、中国という国は政治的思惑によって、経済を人質に取引相手国を脅迫するような国です。蔡英文政権の誕生後、台湾への中国人の観光旅行を禁止し、韓国では在韓米軍へのTHAAD(高高度防衛システム)の導入が決定されると中国国内の韓国企業を営業停止に追い込むなど、さまざまな嫌がらせをしてくる国なのです。台湾は日米とのトライアングル貿易でアジア・NIESの優等生だったのですが、中国のトウ小平が改革開放路線へ猪突猛進するに際し、台湾でも西進(中国)か南進(東南アジア)かといった、進出をめぐる論争がありました。西進、つまり中国へ進出(投資)する場合には、産業の空洞化が避けられないという予言・警告がありましたが、結局、そのとおりとなりました。1990年代に入ると、台湾のIC、IT企業をはじめ、食品産業などが西進したため、台湾産業の空洞化が現実となり、債務国家だった韓国にも追い越されることになりました。台湾経済の不振により、日本の失われた20年に近いかたちで、カネ、ヒトが中国市場に吸い込まれて行ったのです。情報統制や言論統制を強めているので、官製報道ばかりで正確な情報が入らないし、一度、進出してしまうと撤退も難しい。チャイナリスクはますます高まっているわけです。中国に7店舗を展開しているワタミは、今回の新型肺炎を受けて、中国完全撤退を発表しました。ユニクロは中国の370店舗、無印良品は半数以上の店舗を休業とせざるをえませんでした。経団連など大企業の連合団体は、つねに中国の顔色を伺い、日本国首相が靖国参拝することも反対してきました。国と手を組むことの恐ろしさをもっと理解するべきでしょう。前回の「新型肺炎の流行で世界が気づき始めた『チャイナリスク』の巨大さ」でも述べましたが、一党独裁の国だから、正確な情報は出てこないか、官僚の忖度によって遅れるわけです。民主主義の国であれば、言論の自由は必要不可欠ですが、一党独裁国家にとっては言論の自由は決して容認できないものです。政権批判が革命につながる可能性が高いからです。そのため、疫病や災害が起こっても、なかなか実態が表に出てこないのです。ずさんな対応、対処の遅さなどが批判の的になるとまずいからです。今回、習近平が初動体制に誤りがあったと、過ちを認めた発言をしたかのような報道がありました。実際に原文を見てみると、どこも自らや共産党の過ちなど認めていません。言論統制をさらに強めるように指示しています。このような報道が出るのか不思議です。日本のマスコミにはまだ中国への憧れを抱いている記者がいるということでしょうか。中国共産党は「絶対無謬」でなくてはならないのです。なくては、一党独裁の正当性がなくなるからです。WHOは新型肺炎の名称を「COVID-19」としました。台湾などでは「武漢肺炎」という名前が一般的でしたが、やはり中国に配慮してのことでしょうか。新型肺炎はもともと2018年12月に報告されていたにもかかわらず、中国は事実を隠蔽し、感染拡大を放置してきたわけですが、名称に「19」と、あたかも2019年に始まったかのような印象操作も、中国への忖度が伺えます。今回の件で、WHOはかなり国際的な信頼を落としました。いずれにせよ、2018年から米中貿易戦争がはじまり、2019年後半には香港で反中デモの嵐が吹き荒れ、さらに2020年には台湾では総統選挙で蔡英文が大勝し、ECFAが期限を迎え、加えて新型肺炎により世界でチャイナリスクが再認識されるようになったという、この一連の流れは、決して偶然ではありません。世界の中国離れはこれからますます加速していくことでしょう。初月無料の定期購読手続きを完了後、各月バックナンバーをお求めください。02月13日(木)20:59耳の不自由な人向けの高齢者施設として、和歌山県内で初めて平成30年11月にオープンした住宅型有料老人ホーム「きのくにの手」(和歌山市加納)。聴覚障害のある高齢者用の施設は全国でも十数カ所しかないとされ、施設関係者らが視察に訪れるなど注目されている。手話以外にコミュニケーションがとれない聴覚障害者は、一般的な高齢者施設では他の入所者と会話ができず孤立しがち。運営する県聴覚障害者協会は「ろうあの人が最期まで安心して暮らせる施設が少しでも増えれば」と訴える。