11:21Tweet家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」によると、タブレット端末市場は2014年3月をピークに販売台数は右肩下がりで推移している。これに伴い、メーカーシェアにも変化が現れてきた。Technologiesがはじめて2位に食い込むなど、勢力図は変貌を遂げはじめた。10年5月に初代iPadが発売になってから約7年が経過し、タブレット市場は苦戦を強いられている(図1)。2」が発売になった11年から緩やかに拡大し始めた。mini」と相次いで7インチの端末が発売されたことで市場は急速に広がった。10年5月の販売台数を「1.00」とした販売台数指数をみると、12年末に「7.76」を記録した後、一時的に市場は沈静化したが、再び13年末から消費増税前の特需によって活性化、14年3月の販売台数指数は「10.21」とピークに達した。それ以降の3年間は、前年を下回る水準で推移する厳しい状況が続いている。メーカー別の販売台数シェアをみると、15年から16年6月まではアップルとASUSの2社が市場をけん引していた。d-02H」の販売増をきっかけにHuaweiが躍進。8月は初めてシェアが2割を超え、2位のASUSに肉薄する展開となった。T1」シリーズなど、ラインアップの拡充に伴い、17年2月にHuaweiのシェアは22.3%になり、僅差であるもののASUSを追い抜く結果となった。3月に入ると瞬間風速ながらアップルを追い抜き、週間トップシェアを獲得しており、勢いは急激に増しつつある。現在の好調が続くならば、アップルとASUS、Huaweiの3社による激しいシェア争いに突入することになりそうだ。タブレット端末はスマートフォンの大画面化に押され、7インチ台の製品の需要減や2in1パソコンのラインアップ拡充で競合する製品群の台頭により苦戦に陥っており、市場は厳しい状況に追い込まれている。タブレット端末ならではの利点や使い方を提示していかなければ、存在意義そのものが問われていく恐れもある。*「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割(パソコンの場合)をカバーしています。Reserved.記事本文および記事中の画像・グラフ等の無断転載を禁じます。各記事の内容は執筆時のものです。現在とは異なる可能性がありますが、ご了承ください。当サイトはグローバルサイン発行のSSL電子証明書を使用しています。SSL対応ページからの情報送信は暗号化により保護されます。