感じること加齢とともにガンコになってきたと(泣)いわれてます。ここに書くことはそんなオッサンの妄想も混じっています、間違ってても、ひろ〜い心で笑って、許してください。日本には政治や行政など国家のチェック機能を果たすマスメディアは存在しない、と言われますが、本当にその通りなのですね。大マスコミの言うことや雰囲気を信じているととんでもない間違いを無意識のうちに犯している、ということも稀ではありません。ーーメタンハイドレートやレアアース泥など、日本近海に眠る海洋資源が注目を集めています。その開発に成功すれば、日本は「海洋資源大国」になれるとの期待も膨らんでいます。私に言わせれば、海洋資源大国はまったくの幻想です。一体となって作り上げた「神話」と言ってもいい。いわゆる海洋資源は本物の「資源」ではないからです。日本の周辺海域にメタンハイドレートやレアアース泥が大量に存在するのは事実です。人間が有効に利用できなければ本物の資源とは呼べない。そこにあるだけなら単なる「物質」に過ぎません。人間が有効に利用できる資源には条件があります。(1)濃縮されている、(2)大量にある、(3)経済的に採掘できる場所にある、の3つです。ーー海洋資源はこれらの条件を満たしていないと。決定的に重要なのは「濃縮」です。再生可能な資源を除けば、あらゆる資源は地球が気の遠くなるような年月をかけて濃縮した自然の恵みです。人間はその中から濃度の濃いもの、つまり質の高いものを選んで利用しています。要するに、資源は「量」ではなく「質」がすべてなのです。■「メタハイ」は資源ではないメタンハイドレートは、メタンガスと水が結びついたシャーベット状の結晶です。水深500〜1千メートルの海底斜面や、シベリアの永久凍土の地下にあることが何十年も前から知られていました。低温・高圧という限られた条件下でしか存在できず、それが広大な海域に広く薄く、ばらばらに分散しているのが実態です。資源としての質は低い。マスコミは「日本近海だけで国内の天然ガス消費量の100年分が埋蔵されている」などと期待を煽っていますが、資源の質を無視した空論です。ーー政府は4月に閣議決定した「海洋基本計画」で、官民一体で技術開発を進め、2023年度以降の商業化を目指すと宣言しています。どんなに技術が進んでも、元々の資源の質を上げることは不可能です。在来型の海洋ガス田なら、井戸を掘るとガスが勢いよく自噴します。ところが、メタンハイドレートは固体なので、井戸を掘るだけではガスは出て来ません。井戸からポンプで水を抜き、地層の圧力を下げるとともに、熱をかけてメタンを気化させなければならないのです。それでも、取り出せるガスは井戸の周囲の限られた量だけです。大量生産するには膨大な数の井戸を掘り続けなければならない。水深500〜1千メートルの海洋上での話ですよ。エネルギーの質を表す指標にEPR(エネルギー収支比)があります。生産されたエネルギー量と、それを得るために直接間接に投入されたエネルギー量の比のことで、値が大きいほどエネルギーの質が高い。EPRが1を割り込むと、出力エネルギーより投入エネルギーの方が大きいことになり、資源として成り立ちません。現在、在来型の石油や天然ガスのEPRは10〜30、非在来型のシェールガスは5程度といわれています。メタンハイドレートのEPRは不明ですが、濃縮されておらず、自噴もせず、大量のエネルギーを投入しなければ取り出せない。私はEPRは1を割り込むと見ています。メタンハイドレートは資源ではないのです。ーーレアアース泥や海底熱水鉱床などの金属資源はどうですか。本質はエネルギーと同じです。南鳥島沖のレアアース泥は“高濃度”だそうですが、含有率は1%に達しません。それが水深5千メートル以上の深海底に広く薄く堆積しており、やはり資源としての質は低い。商業化は夢のまた夢でしょう。ーー政府主導の海洋資源開発には、資源工学などの専門家もお墨付きを与えています。政治家は人々の歓心を買うために経済成長を公約します。アベノミクスが典型です。経済成長を是が非でも実現するには、エネルギーや資源の大量投入が欠かせない。海洋資源大国などという「神話」が必要なのでしょう。官僚は予算と天下り先を拡大できるし、企業は公共事業を受注できる。学者は研究費を増やせる。海洋資源開発は利権そのものであり、関係者にとってはいいことずくめ。壮大な浪費のツケを払わされるのは神話を吹き込まれた国民です。私自身を含めて、学者は本来なら科学的に証明できる事実を語らなければなりません。ところが、最近は御用学者ばかり増えている。その構図は、根拠なき「安全神話」で国民を欺き、福島原発事故を招いた「原子力ムラ」にそっくりです。ーー御用学者の罪は大きいですね。現役の大学教授の後輩に聞くと、国立大学の独立行政法人化(2004年)が実施された頃から、その傾向が強まったといいます。基礎研究への予算配分が減らされ、短期間で成果が出そうなプロジェクトでないとお金が付きにくくなった。研究費を継続して確保しようと、官僚や企業に魂を売るうちに、学者としての本分を忘れてしまうのでしょう。このままでは国の将来を誤ります。これ以上、国民に神話を吹き込み、子供たちに禍根を残すのはやめにしなければなりません。71年東大工学部に転じ、78年教授。93年に退官し名誉教授。「地球は有限、資源は質がすべて」を信条に、低エネルギー社会への啓蒙活動を続けている。〜〜引用終わり〜〜ついついエネルギー大国になる夢を信じていました。いう間違いが起きるかといえば、マスメディアは記者クラブの発表をそのままたれ流すからです。記者クラブというのは官僚にとって非常に便利な制度です。大マスコミは例外なく記者クラブに加盟できるのですが、フリーランス・外国メディア・業界紙・政党系は記者クラブに入ることができません。官僚は自分たちに都合のいい情報を出すことで国民に雰囲気を作り出していきます。都合の悪い情報は出しませんし、記者クラブという仲良しグループでは情報のお下げ渡しをしてくれる官僚に不都合なことを質問しませんし、出せとも言いにくいので言えません。この辺りの事情はネットでは常識ですが、ネットをしていない人たちにとっては寝耳に水、そういう大マスコミの事情を知りません。そもそも高齢者がネットを始めるというのはハードルが高いわけでキーボードを見るとアタマが痛くなる人たちも多いです。政治家はどうか(?)官僚の仕事をチェックすることを期待される政治家ですが、意に沿わず官僚に取り込まれるか、あるいは意に沿って政治家の出身省庁の利益を約束してお終いです。政治家はそれぞれの行政について具体的な知識がありません。そこで政府の役職をもらうと官僚のレクチャーを受けます。官僚は、これが世界の潮流だとか、日本にはこれしか選択肢がないとか、自分たちに都合のいいレクチャーを行います。アホな政治家を言い負かすくらい簡単なことです。その方法も、誰も了承していないことをB先生の前では「A先生も了承しています」と言い、A先生の前では「B先生も了承しています」と安心を与える、官僚に抵抗できなくするために複数人ではなく一人だけにしてレクチャーを行う、等々のことをするのは当たり前だと言われています。政治家は官僚に依存しなければならない場面が増え、国会答弁では官僚の作った質問に官僚が作った答弁をするというのが常態化しています。これは官僚による茶番であって政治ではありません。官僚は何の責任も取りません。これは1500万件に及ぶ年金記録を始め不祥事が続く厚労省関係でも懲戒処分や退職金を返還した官僚が一人もいないことでも分かります。成功体験から外交交渉に消極的で、戦争はやってみなければわからないといって、戦闘を拡大していきました。官僚に任せるとこの国は再び「敗戦」の結果が待っていることを危惧します。最後までお読みいただきありがとうございます。※送信されたトラックバックは管理人の承認後反映されます。トラックバックURLトラックバック一覧とは、この記事にリンクしている関連ページの一覧です。あなたの記事をここに掲載したいときは、「記事を投稿してこのページにお知らせする」ボタンを押して記事を投稿するか(AutoPageを持っている方のみ)、記事の投稿のときに上のトラックバックURLを送信して投稿してください。“AutoPage”AutoPage最新お知らせ。