鎌倉新書という会社を知っていますか?月刊『仏事』という供養業界の総合誌の発行を続け、さらにこの分野での消費者向け情報サイトを運営し、供養業界の一大情報プラットフォームをつくりあげた企業です。このプラットフォーム事業が好調で、昨年12月には、この分野の情報企業としては初の上場(東証マザーズ)を果たしました。した鎌倉新書の事業を支えているもののひとつに、消費者動向の調査というものがあります。現代日本の供養のあり方は、予想を超える速さで変化しています。それは、ここ数年の「墓じまい」の急激な増加を見れば明らかでしょう。最新かつ詳細な情報を常に調査し、人々の意識を把握しておくことが、変化に対応していくためには、欠かすことができないはずです。鎌倉新書の事業が好調である理由のひとつに、こうした情報を、どんな会社より詳しく把握しているということがあるのです。鎌倉新書のコンテンツディレクターである小林憲行氏を迎えて、供養業界の最新動向について話していただきます。鎌倉新書が行ってきた消費者意識調査を中心に、小林氏が10年以上にわたって続けて来た取材情報を加え、現在と未来の葬送について、考えていきたいと思います。お寺に対する人々の意識についても、調査結果をもとに分析していただきます。葬祭業者の本音、石材業者の本音などを通して、お寺と供養業界の関係性についても考えていく予定です。新聞・雑誌・テレビなどのメディアで報道される情報は、実は恣意的なものが多いということに気付いている人も多いと思います。「直葬」という話題は、メディアでは頻繁に採り上げられ、首都圏では3割が直葬である、あるいは4割が直葬であると報道されています。鎌倉新書の調査によると、関東地区での直葬は8.4%です。報道では、なぜ3割、4割、ということになるのでしょうか?記事をよく読んでみると、だいたい、そのからくりはわかります。「首都圏の葬祭業者によると直葬は3割はあるという」などと、取材対象の言葉として紹介している場合が少なくありません。この言葉を取り出して、「都内では直葬が3割!」などと記事の見出しをつけてしまったりします。してたった1人の葬祭業者のコメントを意図的にひとり歩きさせ、首都圏全体の市場動向として語られてしまうのです。報道というのは、どれも情報が正確に伝えられているものだと考えるのは間違いです。多くの情報は、デフォルメされています。面白くなければ、読んでもらえないからです。人の目を惹く内容でなければ、読んでもらえないからです。正しい情報無しに未来は語れないその意味で、鎌倉新書が持っている生の情報に触れることは、こうしたデフォルメされた情報に惑わされないという意味でも価値があります。講義では、消費者が何を考えているかというところまで食い込んでいきます。葬送とお寺に関する“正しい”情報を学び、これからの葬送がどうなっていくか、これからのお寺がどうなっていくかを、考える機会としていただければと思います。9月30日(金)ただし、定員になり次第、受付は終了させていただきます。参加するためには、10,000円の年会費が必要となります。※申し込み受付後、振り込み用紙を送付させていただきます。