はたらく人が抱える『不』を解決し、心豊かな未来を創る」というミッション実現のため「はたらくをよくする」様々な支援事業を推進しています。do「はたらくをよくする」プロフェッショナル集団ですはたらくをよくするエコシステムを広げていきますピースマインドは1998年に創業して以来、日本・アジア地域における従業員支援プログラムサービスのパイオニア的な企業として活動してきました。カウンセリングや職場・産業医との連携を通じて、社員の悩みの解消や生産性の向上を実現。した職場の課題解決から、未然防止策、いきいき職場づくりまでのトータルに支援。)心理学や行動科学の観点から「働く人」と「企業」に解決策を提供。-「職場とココロのいきいき調査®」ストレスチェックの体制整備からいきいきとした「人」と「職場」づくりまでを支援するサービスです。■研修・トレーニングさまざまな変化に適応できる人材の育成やいきいきとしたチーム・職場づくりを目的とした研修・トレーニングプログラムをテーマに応じて提案しています。パワーハラスメント(パワハラ)防止を義務づける関連法が可決され、今後大企業に関しては、2020年春にも適用される見込みとなり、企業には職場のハラスメント対策を強化することが益々求められることになります。ハラスメント対策を支援する様々なサービスを用意し、専門職のチームが、企業や管理職、社員のリスクマネジメントを包括的にサポートします。※そのほか、健康経営を支援するウェルネスプログラム、両立支援サービス、クライシスケアなどさまざまなサービスを提供しています。メンタルヘルスサービス機関機能認定」を取得している民間企業です。ストレスチェックを含め、さまざまなサービスを通して多くのデータを集めてきました。今後はデータを活用・分析し、企業に合わせて付加価値の高いコンサルティング、ソリューションを最適化していくことが直近の目標です。「困っている人、悩んでいる人を助けたい。そのために日本に必要な社会インフラを創りたい」という想いのもと、代表の荻原は大学在学中の1998年に当社を起業しました。当時は不景気が蔓延し自殺者も増加しており、日本社会の変革が求められていました。そこで当社は「はたらく人が抱える『不』を解決し心豊かな未来を創る」をミッションに掲げ、「はたらくをよくするエコシステム」を創るべくさまざまなサービスを展開。設立以来20年にわたって、さまざまな企業を支援してきました。人はどんな仕事をしてどんな役職に就いていても、職業人生やプライベートのステージに応じて、様々な悩みや困難に直面します。誰でも経験する不調、職場の人間関係の不和など、はたらく人や組織にまつわるあらゆる「不」=課題を解決したい。一人ひとりが本来の力を発揮し、いきいきと輝ける人生を歩めるようにすることが、私たちの使命です。昔は何も言われなかった教育方法や部下への接し方、会社の慣習も、今の時代には合わなくなってきているものも増えてきています。会社と社員の間の価値観の変化から、いわゆる「パワハラ」と判断される事例も増えてきているのが現状です。双方で生じている価値観のギャップを埋め、誰もが気持ちよく働ける社会をつくるために、時代に合わせて提供するサービスの内容も進化してきました。現在は外資系企業様の利用率が35%にのぼり、そのほか製造、金融、IT業界など全体で約1000社のサポートをしてきました。これからもはたらく人のより良い職業生活をサポートし、活力ある職場づくりの支援を通じて、心豊かな明るい未来社会に貢献し続けることを目指します。私たちが大切にしている価値観です。Together"お客様とともに「はたらくをよくする」会社を目指しています。私たちが、心と身体の健康を支援するプロフェッショナル企業として永続的に貢献し続けるためには、私たち社員一人ひとりが心身ともに健康で、働きがいを持って、いきいきと働いていることが不可欠と考えています。私たちが心身ともに健康で、本来持てる才能、能力を最大限発揮することで、質の高いサービスを提供し、お客様、パートナー企業、ステークホルダーの皆様にもより良い影響を与え、「はたらくをよくする」エコシステムを拡げていけるよう、様々な取り組みを実施しています。東京本社を含め、大阪と名古屋にオフィスを構えています。資格を持つ社員が在籍。1,000社・対象人数約80万人のサポートをしています。一匹狼のように仕事を進めるのではなく、チームワークを大切にしながら、穏やかな雰囲気のなかで働いている人ばかりです。半期ごとに全社総会を開催し、各部署の目標などを共有する時間を作っています。他には年に一度に社員イベントがあり、近年は家族も招待してクルーズパーティーやボウリング大会をすることも。社内の「はたらくをよくする」の活動として、社内報を作成し、社員一人ひとりを知る機会も作っています。資格取得の補助もしており、最近は公認心理士という国家資格が新設されたため、カウンセリング業務に携わる社員には資格取得を推奨しています。