M」が発表されたIntelの基調講演を振り返る。同社が考える次世代コンピューティングデバイス像とは。2014年のオープニングキーノートに登壇し、「テクノロジーは常に進化し続けるものであり、常に未来に向かって新しい技術を追究していく、行き先の決まっていない旅のようなものだ」と述べ、同社の“コンピューティング”に対する取り組みと、台湾企業との協業関係による次世代パーソナルコンピューティングへの取り組みを披露した。Computing)のボードを比較し、プラットフォームの大幅な小型化を果たしながら、この25年でCPU動作クロックは約100倍、メモリ容量は200倍以上になったと、コンピューティングデバイスが絶え間なく進化を続けてきたことを示した。486マザーボードが、Intelと台湾企業の協業のきっかけとなった。当時のCPUクロックは最大でも33MHz、メモリも32Mバイトというスペックだった(写真=左)。i7-4500U(3GHz)を搭載したNUCマザーボード。HDグラフィックスに対応し、16Gバイトのメモリを搭載しながら、100ミリ×105ミリのコンパクトさを実現している(写真=右)ジェームズ氏は、この25年間でマザーボードのサイズが大幅に小さくなりながらも、性能は大幅に向上していると指摘(写真=左)。Corporation)の創業者であるケン・オルセン氏が「各家庭にコンピュータが入り込む余地などない」という見解を示していたが、実際は1981年にIBMがパーソナルコンピューターを市場投入すると、DECも翌82年にPC市場に参入、同市場は1998年には1億台の出荷規模に達する成長を遂げた。パーソナルコンピュータというカテゴリに否定的な意見もあったが、ふたをあけてみれば、その10年後には1億台規模の市場に成長したまた、1999年にPC市場の伸びが鈍化しつつあったときに、当時IBMのCEOを努めていたルイス・ガースナー氏は「PC時代は終わった」と宣言した。同市場は2000年以降、下降線を辿ったが、2003年にIntelがCentrino(セントリノ)テクノロジーによる無線LAN機能をPCに統合したことがきっかけとなって、ノートPCを中心に、再び市場を活性化させ、その発言の10年後となる2006年には、PCの出荷台数は2億3200万台に達した。InstrumentのCEOであったリチャード・テンプルトン氏もまた「PC時代は終焉した」と発言。その後の5年間でPC市場は3億5400万台(2011年)を出荷するまでに継続的な成長を示した——と、たびたび語られる「PCの死」は、乗り越えられる峠の一部でしかないという見方を示した。PCの本家であるIBMが「PC時代の終焉」を告げたあとも、PC市場は成長し、2006年には2億3200万台の出荷を達成した(写真=左)。2005年にはTiのリチャード・テンプルトン氏が「PCの死」を宣告。Things)が加わることで、市場はさらに拡大するとの市場予測を紹介。IoTのように、あらゆるモノにコンピューティング機能の統合が求められる新しいパーソナルコンピューティングデバイス市場では、パフォーマンスの向上のみならず、省電力化と半導体そのものの低コスト化が求められることとなり、ムーアの法則が引き続きこのトレンドをけん引していくことになるだろうと述べた。タブレット端末を加えれば、パーソナルコンピューティングデバイスの出荷台数は2013年に5億2900万台を記録するなど、堅調な成長を見せる(写真=左)。パーソナルコンピューティングデバイスは、ウェアラブルなどのIoTデバイスの時代へ。これから、あらゆるモノにコンピューティング機能が統合されていくことになると同社は予測する(写真=右)IoT時代では、パフォーマンスの向上だけでなく、省電力化や半導体の低価格化が必須。その意味では、ムーアの法則は引き続きパーソナルコンピューティングデバイス市場のけん引役になるIntelは、これら新たらしい時代のパーソナルコンピューティングデバイス市場における影響力を高めるため、タブレットやスマートフォン向けSoCの開発を加速するとともに、台湾企業などと協業して、市場により多くのIntel製SoC搭載製品を投入していく。その代表例として、ジェームス氏はFOXCONNでタブレット製品などの開発を統括するヤング・リュウ氏を紹介した。リュウ氏は「Intelの協力を得て、FOXCONNではたった5カ月のあいだに、エントリーモデルから高性能モデルまで、10種類のタブレットを開発することができた」と、まもなく市場投入する予定のタブレット製品を披露。同社は今後もIntelとの良好な協業関係を保ち、さらに多くの製品を開発・市場投入していく考えだ。SoC搭載タブレットが出荷されるだろう」という見通しを改めて強調した。SoCを搭載したタブレットやスマートフォンのリファレンスモデル。中央のタブレットは、パフォーマンス比較用のARMベース製品(写真=左)。利用規約ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。