当サイトをご利用になるためには、JavaScript対応のブラウザが必要です。設定でJavaScriptを有効にする必要があります。225の『ココがPOINT!』225の『ココがPOINT!』2015/4/21上振れ?下振れ?急展開も想定される日経平均の先行きを占う日経平均株価が引き続き一進一退の動きとなっています。10日には、一時、2000年4月17日以来の20,000円大台を回復しましたが、その後は目標達成感の台頭もあり、伸び悩んでいます。形の上では、25日移動平均を下値抵抗ラインに据えつつ、保ち合いを形成しつつあるようにも思われます。保ち合い形成の後には、大きく上方向か、下方向に放れる可能性が大きくなります。市場は「嵐の前の静けさ」を迎えているのかもしれません。そこで今回の「225のココがポイント」では、急展開も想定される日経平均の先行きを占ってみたいと思います。May(5月に売れ)」のジンクスをどう捉えるか?保ち合い形成の様相~市場は何を迷っているのか?冒頭でご説明したように、いったんは20,000円の大台を回復した日経平均株価ですが、その後は一進一退の動きになっています。図表1にもあるように、25日移動平均を下値抵抗ラインに据えながらの保ち合い相場になっています。市場は何を迷っているのでしょうか。それを考える上で、以下の3点が重要とみられます。(1)2015年1~3月期の米主要企業の純利益は減益が見込まれ、その発表が本格化していること。量的緩和開始を背景に、円高が進みやすくなっていること、(3)ギリシャ支援問題が紛糾しており、5月には同国が資金ショートとなる可能性があること、このうち、(1)については、米主要企業(S&P500採用銘柄)の1~3月期純利益は、前年同期比で4~5%減少するとの見方が有力で、現時点で決算発表は期待の対象ではなく、警戒の対象になっています。米国では、住宅や消費関連指標についても勢いに欠く数字の発表が続いています。これらを受け、米政策金利の「6月利上げ」説は後退し、2016年への先送り説も出ています。した中、米10年国債利回りは再び2%を割り、円に対してドルが下げる要因となっています。欧州では、ギリシャ支援問題が難航しており、5月12日のIMF(国際通貨基金)に対する約7億ユーロの返済等が不安視されています。これを乗り切るには、11日のユーロ圏財務相会合で、ギリシャ側から有効な改革案が示される必要がありますが、ギリシャとドイツなど主要ユーロ参加国の間に心理的な対立が生じており、予断を許さない状況です。したギリシャ問題に加えて、3月から実行に移された欧州の国債等買入れにより、ドイツ10年国債が0.1%を下回るまで利回りが低下し、円に対しユーロが下げる要因となっています。調整に入るのではないかというのが、市場の不安ではないでしょうか。「5月に株を売れ」というジンクスも、こうした局面では不気味に聞こえてくるかもしれません。チャートツールを元にSBI証券が作成。続く過剰流動性相場~その中で世界が注目する東京市場に?しかし、過度の懸念は不要と思われます。早ければ足元の4月下旬に、遅くとも5月後半までに、日経平均株価が20,000円台に乗せ、さらに上昇してくる可能性は大きいと考えています。我が国の実質的なインフレ率がゼロ近辺まで低下する中で、日銀は緩和的金融政策を続けざるをえないと考えられるためです。低インフレ率・ギリシャ問題が懸念材料の欧州も量的緩和の実施を始めたばかりです。米国は確かに政策金利の引き上げタイミングを検討していますが、米経済の現状から急激な引き締めにはならない見通しです。これらの結果、世界的には過剰流動性が生じやすい局面が続き、それが株価を押し上げることになりそうです。日本の上場企業の業績拡大シナリオに変化はないと考えられます。業種で下振れ圧力が高まりますが、原油価格(WTI先物)が1バレル54ドル超まで回復したことで、テクニカル的には底入れが完了した形になっていますので、不安は後退しつつあります。それでも、前年同期と比較した原油安メリットが生じやすいこと、消費税増税から1年経過で内需も回復しやすくなること等を背景に、新年度の上場企業の営業利益は十数%の増益が見込まれます。日米欧に中国を加えた主要地域の中で、日本の景気・企業業績の回復トレンドは、最も鮮明とみられ、世界中から緩和資金が集まる可能性さえ秘めていると言えます。米経済の減速、米国企業の業績悪化については、記録的な寒波や港湾スト、ドル高の影響も無視できません。寒波や港湾ストの影響は、今後剥落してゆくことになります。ユーロ圏も、量的緩和を実施し、ドイツ10年国債利回りがゼロに近づく中で、当面は今の金融政策の効果を見極める局面が想定され、ユーロ安・ドル高にも歯止めが掛かる可能性があります。米企業業績についても、決算発表が進捗するにつれ「アク抜け」する可能性もありそうです。不透明感の強いギリシャ問題ですが、前項で述べた通り、5月11日前後が大きな分岐点にあることは確かです。ギリシャ問題を取り巻く以下の「条件変化」にも留意すべきです。(1)世界の主要銀行のギリシャ向けエクスポージャーは2008年6月3,000億ドルから2014年6月には500億ドルへ減少。(2)ギリシャの経常収支(月次データの1年移動)は、2010年3月▲23億ユーロから2015年2月+0.7億ユーロに改善。ギリシャ危機による金融システムへの影響度が低下していると考えられます。ギリシャ自身がユーロ安や、緩和的金融政策の恩恵をある程度受けているとみられる現状から、ユーロ圏諸国との妥協が成立する可能性は大きいとみられます。May(5月に売れ)」という格言があります。5月を境に株式のパフォーマンスが悪化しやすいから、いったん売った方が良いという意味合いです。確かに、5月は一部ヘッジファンドの中間決算を控え、利益確定売りが出やすい面はあります。日本では本決算の発表が一巡し、材料出尽くしになることも少なくありません。最近では、日経平均が一日としては13年ぶりの下落幅(前日比1,143円安)になった2013年5月23日の「トラウマ」もあり、5月を前に、警戒心を高める投資家がいることは確かです。この格言は当たっている面もあれば、そうとも言い切れないというのが実態で、図表2と図表3はそれを示しています。米国の場合、確かに5月に続く6月のパフォーマンスは良くないですが、過去20年・30年と長期にデータをとると、不明確になります。7月にはむしろパフォーマンスが改善する傾向があり、5月に売るのが妥当とは言い切れないようです。日本の場合も近年は確かに、5月自体が冴えないケースが多いようですが、その分6月は改善するケースも多く、逆に買い場と言えるかもしれません。昨年は4月21日から5月21日まで確かに「調整」となりましたが、日経平均株価の下落率は5%弱。そこから7月4日にかけては、11%弱の上昇率となっています。今年の場合、アナリスト予想では10数%増益が予想される上場企業の増益率ですが、会社発表ベースでは1ケタになる可能性があり、その落差がリスク要因になりそうです。仮に実態がアナリスト予想に近いのであれば、その後は収益の上方修正が増えやすくなります。その意味でも、5月が買い場になる可能性がありそうです。図表2:「S&P500」の月次パフォーマンス図表3:「日経平均」の月次パフォーマンス※BloombergデータをもとにSBI証券が作成。過去10年、20年、30年の月次騰落率の平均(%)。信用取引に関するリスク信用取引は、差し入れた委託保証金額の約3倍の取引を行うことができます。そのため、現物取引と比べて大きなリターンが期待できる反面、時として多額の損失が発生する可能性も含んでいます。信用取引の対象となっている株価の変動等により、その損失の額が、差し入れた委託保証金額を上回るおそれがあります。サービスは追加保証金が発生した際に便利なサービスです。委託保証金として差し入れられている代用有価証券と同一銘柄の信用買建を行うことを「二階建て」と呼びます。当該銘柄の株価が下落しますと信用建玉の評価損と代用有価証券の評価額の減少が同時に発生し、急激に委託保証金率が低下します。このような状況下でお客さま自らの担保処分による売却や、場合によっては「追加保証金」の未入金によって強制決済による売却が行われるような事態になりますと、当該株式の価格下落に拍車をかけ、思わぬ損失を被ることも考えられます。よって、二階建てのお取引については、十分ご注意ください。投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価格は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております(投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります)。ブルベアファンドはお客様の想定以上に値上がり、あるいは値下がりする可能性があり、予想と逆方向に相場が動いた場合には大きな損失を被るリスクがあります。投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客様が損害を被ったとしても当社及び情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製又は販売等を行うことは固く禁じます。Value)の総額となります。Value)の総額は発注・約定ごとに再計算されます。変動状況などを考慮の上、与信管理の観点から、当社の独自の判断により一律、又はお客様ごとに変更することがあります。先物・オプションのSPAN証拠金についてはこちら(日本証券クリアリング機構のWEBサイト)指数先物の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、比較的短期間のうちに証拠金の大部分又はそのすべてを失うこともあります。その損失は証拠金の額だけに限定されません。指数先物取引は、少額の証拠金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失を被る危険性を有しています。日経平均VI先物取引は、一般的な先物取引のリスクに加え、以下のような日経平均VIの変動の特性上、日経平均VI先物取引の売方には特有のリスクが存在し、その損失は株価指数先物取引と比較して非常に大きくなる可能性があります。資産・経験が十分でないお客様が日経平均VI先物取引を行う際には、売建てを避けてください。日経平均VIは、相場の下落時に急上昇するという特徴があります。日経平均VIは、急上昇した後に数値が一定のレンジ(20~30程度)に回帰するという特徴を持っています。日経平均VIは、短期間で急激に数値が変動するため、リアルタイムで価格情報を入手できない環境での取引は推奨されません。指数オプションの価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。買方が期日までに権利行使又は転売を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。売方は、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。指数オプション取引は、市場価格が現実の指数に応じて変動しますので、その変動率は現実の指数に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失を被る危険性を有しています。未成年口座のお客様は先物・オプション取引口座の開設は受付いたしておりません。Paymentサイト内検索はビジネスサーチテクノロジ。