した貧しくなりつつある社会では、まさに「貧すれば鈍する」で、信頼関係が失われてきます。ここに、日本において契約社会を超えて改めて相互扶助や共同体の意義が謳われる素地が出現したのです。「人間関係尊重の視点」これからは、経営においても敢えて人間関係尊重の強化をはかっていかなければならない時代となります。人間関係尊重の経営とは、構成員それぞれの希望・期待・成長を期することに、経営者、リーダーは配慮しなければならないということです。いま日本は、東日本大震災によって苦しんでいますが、それは、少子化という決定的な要因と相俟って、日本の将来を極めて危うくするものとして、心配されている。前述のとおり、国民所得及び一世帯あたりの平均所得が急減している現状では、これを回復させ、成長路線に戻すことは不可能に近い。この問題を解決するためにも、改めて共同体経営を意識しなければならないのです。共同体では、子どもも、年寄りも、あるいは、失業した人等も、全体で扶養していくことが必要であって、個人の力ではなく集団の力によって乗り切る社会でなければ、日本を復旧・復興させることはできないでしょう。社会が立ちゆかなくなっている日本の現実をふまえれば、これからのリーダーシップは、より広義のリーダーシップにならざるを得ないことは、明らかです。言ってみれば、共同体をいかに円滑に展開していくかということですが、そのためには、これからのリーダーは、1組織や共同体の構成員それぞれの持つ「成長したいという希望」を的確に把握し、2リーダーが構成員それぞれを「成長させたいという期待」を具体的なビジョンとして描き、3さらには、構成員それぞれに応じた「成長」を実現することが必要になってきます。構成員各々が自らの「成長」を実感できたとき、そこから、また新たな「希望」が生まれてくるのです。好循環のプロセスを実現できるのは、より社会奉仕的かつ社会貢献的な共同体を構成することに熱心な経営者のみである。目先の利益だけにとらわれるようなガリガリ亡者は、これからの共同体の経営者としては全く機能しないでしょう。現実に、ボランタリーのNPO組織がこの大震災で大活躍している所以は、この点にあると言ってよいのです。理事・事務局長)という言葉の重さを、改めてかみしめたいと思います。内容につきましては、私の雑感等も含まれますので、真実性や正確性を保証するものではない旨ご了解下さい。