haveこれまで、撹拌翼を付けた地盤改良装置、更にまた、撹拌機能の他に掘削機能を有する掘削翼を設け、その先端部より硬化剤を噴射する装置をも開発した。これら一連の先行技術については、既に出願済みである。本件発明者等は、掘削翼に伸びた注入管内壁にスパイラル溝を設けることにより硬化剤を回転噴射させる工法並びに装置をも開発し、画期的な強硬地盤改良体を造成するに至った。当該発明についても既に出願済みである(平成3年7月26日付)。これら先行技術の最終段階、特に上記7月26日付出願にて開示した硬化剤注入管にスパイラル溝を設けた構成により、掘削翼の先端部から噴射される硬化剤の噴射力の強化、並びに強靭な地盤改良の点で優れた効果が発揮された。[0003]【発明が解決しようとする課題】しかしながら、本件発明者は、これら先行する発明よりも、更に確実且つ強靭な地盤改良を実現する使命を果たすべく研究を重ねてきた。本発明は、かかる研究の中で考案されたもので、経済性と確実性を維持しつつ、上記先行発明よりも更に一歩進んだ大口径かつ強靭な地盤改良体を造成することを目的とする。[0005]【作用】上記手段を採用した結果、スパイラル溝による回転機能と、加圧気体の包合によりリフトアップし、遠方まで噴射するいわゆるリフト効果とが相まって、硬化剤を瞬時に遠くまで強制充填させることができ、効率的且つ確実に強靭な地盤改良が実現できる。実施例を図面を参照しつつ説明する。図1(A)は、本発明に係る1実施例を示す。概略断面図的に示したものである。pictorial.【0007】ここで、掘削翼部の硬化剤注入管内壁に設けられたスパイラル溝13の螺子山は、緩やかに大きく設けるのが望ましい。注入管11へ高圧注入された硬化剤が該掘削翼17へ至った時、螺子山との摩擦等によりスピードを必要以上に減退させず、核ノズル15からの高圧噴射を効率よく行なうためである。螺子山とは、同一方向であっても逆方向に設けてもよい。direction.【0009】そして、スパイラル溝13により回転機能を与えられた硬化剤は、掘削翼17の先端部に設けられた核ノズル15より、また、スパイラル溝14により回転する加圧気体は、周囲ノズル16より、それぞれ対象地盤へ強力噴射されることとなる。agent,その周囲を加圧気体により包合される形となるため、硬化剤のみの噴射の場合よりも、硬化剤の地盤中への噴射がより瞬時に遠方且つ広範囲へ確実に行なえることとなる。おいても一層優れた結果をもたらすこととなる。body,硬化剤の噴射と同時に行なうことも、時差を設けて行なうことも可能であり、掘削対象地盤の状況ないし掘削段階に応じて自由に調整できる。A-A'断面図を示したものである。11と加圧気体注入管12とは、同心構造を有し、この状態は、両注入管が連通している掘削翼17においても同様であり、両注入管は、同心構造を維持しつつ、それぞれ掘削翼17の先端部に設けられた核ノズル15、周囲ノズル16に至っている。硬化剤注入管の脇に設けることも可能である。硬化剤注入管を複数設けることも可能であり、この場合には、各々の硬化剤注入管の周囲又は脇に、加圧気体注入管を設ける構成となる。硬化剤及び加圧気体を回転させるためのそれぞれのスパイラル溝13、14は、掘削翼部のみならず、硬化剤注入ロッド本体部にも設けてもよい。この場合、ロッド本体部内へ注入された硬化剤や加圧気体は、掘削翼17へ圧送される前に即垂直注入管内にて回転されることになる。17.【0013】図2は、本発明に係る一実施例の実施状況を示した概略斜視図である。注入ロッド10の下方部に設けられた掘削翼17の側端部の一方を比較的厚く、他方を比較的薄く形成し、その薄い側端部に掘削翼ビット20を設けてある。20,当該掘削翼ビット20と注入ロッド先端部に設けられたビット19により対象地盤を掘削しながら所定深度まで進行する。所定深度まで掘削した段階で掘削翼17の先端部に設けられた核ノズル15から超高圧にて硬化剤を、また、周囲ノズル16から加圧気体を噴射しつつ注入ロッド10を回転上昇させることとなる。経て回転機能を与えられた加圧気体に包合されると共に矢印Yのように回転しながらZ方向へ噴射されることとなる。硬化剤の場合よりも、一層確実且つ広範囲に、硬化剤が強制充填されることとなる。11と加圧気体注入管12のスパイラル溝において、螺子山を逆方向に設けた構成にあっては、硬化剤と加圧気体とは互いに逆方向に回転しつつ、同様にZ方向へ噴射されることとなる。[0014]【発明の効果】本発明によれば、硬化剤及び加圧気体の回転噴射と、加圧気体の包合によるいわゆるリフト効果とが相まって、先行技術をさらに一歩進め、一層強靭な上質の地盤改良体が瞬時かつ確実に実現できる。Also,スパイラル溝を利用した硬化剤並びに加圧気体の回転噴射のタイミングを対象地盤の性質に応じて自在に調整することにより、地盤の状況、掘削段階に応じた確実かつ均一な地盤改良体を造成することができる。本発明の第1実施例を示す概略断面図である。図1(A)におけるA−A'断面図である。本発明の実施状態を示す概略斜視図である。