結婚後に知らされる事実で地獄を見るかも。結婚後に知らされる事実で地獄を見るかも。婚約相手の調査方法とは?調査一般2018.5.8(最終更新日:2018.7.4)結婚後に知らされる事実で地獄を見るかも。婚活サービスの伸張は著しく、交際のきっかけが婚活サービスだった人の割合は16%を超えています。その中でも恋活・婚活アプリなどのサービスが市民権を得つつあり、その他SNSなどを含めると10人に1人はインターネットを介して出会いの機会を得ているようです。(リクルートブライダル総研調べ)一方で、インターネット上の交流から発展する交際は相手のことを良く判らないまま婚約まで至ってしまうケースも少なくなく、Yahoo!知恵袋などインターネット相談には「こんなはずではなかった」という相談が沢山寄せられています。活用方法についてご紹介してまいります。結婚する相手を調べなくてはならない理由とは結婚を迫られているのに、相手のことは断片的な情報しか聞くことができず、自分の身の上のことになるとなんとなく口が重くなる。一度猜疑心を抱いてしまうと不安は増幅してしまい平静ではいられなくなります。相手のことがよく判っていないと、両親に不安を与えてしまったり、結婚そのものを反対されたりしかねません。相手のことを良く知らずに婚約に至り、のちに婚約破棄や延期になった4つのケースをご紹介し、結婚相手の調査が必要な理由を検証してみましょう。交際している時からLINEの返事が無かったり連絡が取れなかったりということがあり不信感を拭えないまま相手に押し切られる形で婚約することになった女性。婚約後も同じような状況が続くので、たまたま相手のスマホを覗くチャンスがありEメールやLINEの履歴を見てみたら、他の女性とのやりとりやホテル予約の記録などが発覚。裏切られた精神的苦痛で体調を崩し、相手を信用することもできなくなり婚約破棄をすることになってしまいました。婚約前にその事実を知っていたなら彼との結婚を考えることは無かったであろうケースです。実家の借金のことを婚約してから聞かされた付き合って日の浅いうちはお互いの実家や家族の事は気にならなかったけれど、いざ結婚を意識し始めたら相手の実家のことを知りたくなった。親の話になると口籠る彼女。婚約するまでは親の紹介もしてくれなかったのです。いざ婚約してみると、彼女の父親は3500万円の借金を残して3年前に他界、母親はパートで細々と収入を得ている状況を聞かされました。このことを自分の親に告げたところ、結婚を猛然と反対されてしまい婚約を解消せざるをえなくなりました。相手の母親が新興宗教に入信していて勧誘された交際していた時は何も聞かされていなかった彼女の実家のこと。婚約へ向けてご両親に挨拶に行った時のこと、彼女の実家には何やら怪しげな神棚が祀られていて宗教の匂いがしたのです。顔合わせ・挨拶は粛々と過ぎたのですが、帰り際に彼女の母親からいきなり新興宗教への入信の勧誘をされ、その場はごまかして帰ってきました。彼女は「入信などする必要はない」と言ってくれますが、この先、実家との付き合い方を考えると非常に気が重くなってしまい、婚約延期を考えるようになったのです。彼女が実家のことで口が重かったのはこのことが原因だったのかと気が付いた時には後の祭りでした。交友関係者に怪しい人がいるらしいデート中にかかってくる彼への電話の会話に聞き耳を立てると、どうも何か指示を受けたり命令されたりしている様子で「へこへこ」している感じでした。仕事の電話ではないし、誰からの連絡なのか気になっていたのですが、直接は聞けないでいました。後にそろそろ婚約をという雰囲気になってきたある日、彼の運転する車で郊外をドライブしていたら彼の運転は大変乱暴で、信号無視すれすれのこともしばしば。挙句に交差点で右折してくる車と接触しそうになって、その運転手にもの凄い勢いで怒鳴り散らし、警察が来てもいないのに免許証の提示を求めたり脅したりするのです。こんな態度の彼のことが怖くなってしまい、どんな人たちとの付き合いがあるのか、何か暴力的な団体に関わっているのではないかと心配になっています。それを知らないまま結婚したら大変な後悔をするのではないかと思っているのです。して相手に重い口を開いてもらうかなんと言っても相手の素性を知るための確実な近道は本人が話してくれることです。ネットで繋がろうと趣味で意気投合しようと、最終的に結婚というゴールに至ればお互いの実家のことや、キャリアのことなどはいずれ分かること。「家族のことを尋ねるのは気が引ける」とか「仕事や給料のことを聞いたら気分を害されて嫌われるのでは?」などと気兼ねをすることはだいたいは杞憂に終わるはずです。本人に聞くこと、これが第一歩です。詮索するように根掘り葉掘り聞くような態度では相手の機嫌を損ねる可能性が高まります。相手に関心を寄せる態度で実直に身の上を尋ねるお互いに結婚を意識する時に、その出自や家族、過去の経歴や今の勤め先を相手にオープンにすることは自然な事です。愛する人ゆえに相手をより深く知りたいと思うことも当然の事です。故郷のこと、子供のころの思い出、クラブ活動のこと、家族との旅行のこと、などの二人の自然な会話の中で少しずつ尋ねてみましょう。過去の恋愛遍歴は極めてデリケートなことですから、よほどオープンな関係にならない限りは触れない方がいいかもしれません。自分の素性や経験を伝えて相手の反応を引き出す相手のことを引き出すには、まず自分の情報をオープンにすることです。自分のことは隠しておいて相手の情報だけ聞き出そうとするのはマナー違反。パートナーとして対等に接するためにも自分のことを伝えつつ相手の反応を見ながら聞き出すよう試みましょう。コミュニケーションは発信と受信のバランスがとても大切ですから、どちらかが一方的になってはうまくいきません。親を引き合いに出してみる結婚となれば、子供が出来たり冠婚葬祭があったりすることは避けては通れず、お互いの家と家の関係が生じることは無視できません。親に紹介するのに最低限の経歴や収入、家族のことなどを尋ねるのは常識的なことでしょう。仮に実家のことが話題になった時、口をつぐんだり感情的になって返答を拒否したりするのであれば、何かしらネガティブなことが潜んでいると思って間違いないでしょう。嘘をついている態度を見抜く会話の中での嘘を見抜くノウハウはさまざまな研究者や心理学者が研究成果を発表されたり記事にされたりしていますので、詳しくはそちらに譲りますが、最低限の嘘を見抜くポイントを列記しておきます。心に留めておかれればお役立ていただけると思います。得られた情報はまず自分で検証して掘り下げる世の中にはその入手方法を知らないだけで、じつは誰でも手に入れられて人の信用を測ることができる情報があります。した情報を調べることで、全体象は分からないまでも人物の経歴や素性を垣間見ることができるケースがあります。登記情報で婚約相手や実家の状況を確認する一般市民が知ったり取得したりすることができる情報として「登記情報」があります。土地や建物を所有するときその権利や義務を保護するために申請し登録されるものです。不動産登記簿は住所(地番)の情報があれば、その住所管轄の法務局で誰でも閲覧取得することができます。税金を滞納して役所から差し押さえされていないかなどが分かります。株式会社や有限会社などの商業目的の法人の権利保護のために申請し登録されるものです。商業登記簿も法人の本店所在地の管轄の法務局で誰でも取得する事ができます。(代表取締役は住民票住所も記載)】などが記載されています。大学院を修了していれば、卒業論文や研究発表が公開されているかもしれない。趣味で演劇活動をしていれば、公演情報が公開されている。ビジネスでセミナーの講師を務めていれば、講師のプロフィールが見つかるかもしれない。振り込め詐欺で逮捕されたなら、新聞の記事になっているかもしれない。名前だけでは同姓同名の別人の可能性はありますが、相手との会話の中で得られた情報と照らし合わせることで人物像が炙り出せる可能性があります。インターネットで検索をしたり、有料の記事検索サービスを使ったり、国会図書館で検索閲覧したり、といった方法が考えられます。重複ユーザーがいるにしても国民の半数近くがSNSを利用し何らかの情報発信をしているのです。20~40歳代ならばその利用率はさらに高まります。そのフォロワーや登録された友達のリストを見ると、相手がどんな世界で生きているのか、どんな交友関係があるのかが透けて見えてきます。Facebookの場合、実名登録が基本で、就業先や出身校などのプロフィールを書く人も少なくありません。相手のことを知りたければ、この情報は必ずチェックするべきでしょう。調査を依頼すると何が分かるのかその昔(と言っても20~30年前までの)は名前と住所さえあれば何でも調べられると豪語する探偵がごろごろいたと言われます。それは個人情報を保護するという概念がほとんど無い時代のお話です。現在では個人の情報を守る様々な法律や仕組みが整い、人の素性や経歴などの情報を得ることは簡単ではない時代になりました。いう世の中で結婚相手の調査を調査会社や探偵業者に依頼した場合、何を知ることができるのでしょうか。縁談(見合い)の際にお互いが交換する釣書(身上書)には自身のプロフィールと家族の基本情報が書かれるのが一般的です。このレベルの情報が開示されていれば相手を信用してスムーズに話が進むことが多いですが、さらにその裏に何かネガティブなことが潜んでいるのではないか?と疑われる場合は調査が必要となります。このケースでは、主に取材による調査が行われ、経歴・学歴の裏付け確認や自宅や実家の周辺での風評、本人や親兄弟の職場での勤務ぶりやトラブルの有無などを知ることができます。会社を倒産させたり自己破産を余儀なくされた事実が判明するケースもあります。「現在の就業先しか分からない」、「実家の住所は教えてくれた」といった断片的な情報しか無い場合でもその糸口を基に取材調査を実施してくれることもあります。結婚するとなれば、相手がきちんと働いていて収入を得ているかは最も重要な条件です。これが分からなければ前に進む決断もできませんし、親も賛成してくれないでしょう。しても勤務先を聞きづらい、曖昧な答えしかしてくれないといった場合は、本人の行動を監視するしか手はありません。そこで間違いなく就業しているのか、といった情報を得ることができます。結婚の話になっているにも関わらず、相手が住んでいるところさえ教えてくれないとすれば、都合の悪いことを隠そうとしていると疑うべきでしょう。自宅を突き止めるための調査はするべきです。じつは既婚者だった、二股を掛けられていたなど詐欺まがいなトラブルの相談も散見されます。この場合は2人が食事やデートで会うタイミングを起点にして相手の帰宅を尾行して自宅を特定します。その家での生活ぶりや立ち寄り先などを調べることにより、【実家暮らしなのか】【一人暮らしなのか】【ほかの女性との暮らしがあるのか】【関わっている団体があるのか】などを知ることができます。事務所がちゃんと在るかどうか確かめること調査の相談をするときは、その会社の事務所に足を運んでどんな会社なのかを自分の目で確かめましょう。来社を拒むような調査会社であれば信用されない方がいいかもしれません。安心して相談できる応接室を備えたきちんとした事務所を構えている会社を選びましょう。これらの情報は違法行為をしなければ取得することができません。このようなことを調査できると公然と表明する調査会社はなるべく避けた方がいいでしょう。できないことはハッキリとできないと意思表示する会社の方が信用度は高いです。調査項目を明示し見積書を提示してくれること2014年秋「やらずぼったくり」の詐欺で探偵社の代表者とその社員が逮捕される事件がありました。これは高額な調査料を前払いで受け取りながら何もしなかったという被害でした。全額前払いしか受付けない、調査項目を具体的に示さない、口約束しかしない、なんでもやれると豪語する、依頼を急かす、リスクをきちんと説明しない・・・。このような会社は信用しないでください。見積書を書面できちんと提出し、やれることやれないことを明示し、リスクを説明してくれる会社を選びましょう。契約書をきちんと取り交わしてくれること2007年6月に施行された「探偵業の業務の適正化に関する法律」(俗称:探偵業法)という法律があります。探偵業について必要な規制を定めることにより、その業務の適正を図り、もって個人の権利利益の保護に資することを目的としています。届出をし探偵業届出証明書の交付を受けることを義務付けています。用いない旨の書面交付を受ける、などの義務を規定しています。これらの手続きを省いている探偵社は無届けである可能性が高いです。契約書をきちんと取り交わしてくれる会社を選ぶと良いでしょう。まとめ交際が進展して結婚を意識するようになったとき、「判断材料が足りない」「努力したけどこれ以上直接聞けない」となられたら、調査で情報を入手しましょう。2インターネットの検索を駆使して情報を炙り出す3SNSを有効に利用する2)信用できる調査会社に依頼する1ある程度の情報がある場合は取材による裏付け確認2情報が乏しい場合は行動監視(尾行調査)により素性を知る相手の人の納得いく情報を入手して幸せな結婚になられることをお祈りしています。結婚・交際相手の調査のご相談ならトクチョーまで結婚・交際相手の調査は非常にセンシティブでデリケートです。人それぞれ置かれた状況で、やらなければならないこと、できることが変わってきます。お気軽にご相談ください。