T・�U2009年から書き始めたブログ記事をここに全て纏めてあります。「ジパング敗戦記」から不動産記事まで過去に書き貯めた全ての記事が読めます。「金と紙幣」どつらが信用できるか?と聞かれれば、ベトナム人や中国人なら絶対「金」と答えるだろう。ジンバブエ人なら尚更だ。日本人は?恐らく半々ではないか?日本人だって戦後の預金封鎖とハイパーインフレで紙幣を没収・減価に見舞われている筈なのに、この感覚の差はなんだろう?すぐ忘れるという民族せいか?外国と異なり、お上が信用できる歴史が長く続いてきた故の後遺症なのだろうか?金トレンドの終了と通貨制度崩壊ジョージ・ソロスが、昨日の香港紙サウスチャイナ・モーニング・ポストのインタビューで、「ユーロが昨年崩壊しかけた時に金相場が下落したことで、金は逃避先ではなくなった」との見解を示したようだ。一方でソロスは「各国の中央銀行が金の購入を続けることから今後値下がりはしない」とも指摘し、「ただ、危機の可能性が浮上すれば日々の価格変動が非常に大きくなり、中長期的なトレンドは形成されなくなる」と述べた。(ブルームバーグより)このソロスの真意はどこにあるのか。これは、金への逃避をしないよう"締め出し"を行っているといえる。中央銀行が金を独占し、来たるべき新通貨制度移行のための準備が次の段階に入ったことを示唆しており、通貨制度崩壊をもたらす危機が間もなく生じることを暗示しているのだ。同じ日に次のような報道もなされていた。(FRB)への不信感とドルの価値喪失懸念を背景に、米国の10以上の州で金貨と銀貨を法定通貨とする動きが強まっている。ユタ州では2011年に金貨と銀貨を法定通貨として認可。アリゾナ州議会もこれに続く見通しだ。同様の法案についてはカンザスやサウスカロライナなどの州でも審議されている。ティーパーティ(茶会党)が支持するこの政策は大半が象徴的なもので、ユタ州でもまだ金貨で食料品の支払いをすることはできない。セントラルオクラホマ大学で政治学を教えるローレン・ガッチ氏によれば、この動きはFRBによる近年の景気安定に向けた異例の措置で増幅されたドルへの根強い懸念を反映している。代替通貨について研究するガッチ氏は、「法案は金融政策への不満を示唆しており、バーナンキFRB議長の政策に関連するものだ」と指摘。「米政府、あるいは特にバーナンキ議長とFRBがドルの崩壊につながる政策を推進しているとの懸念が背景にある」と語る。策金利をゼロ近辺としている。入を継続する方針を示しており、FRBのバランスシートは3兆ドルを超えている。FRBは経済成長を下支えするため、長期借り入れコストを低水準で維持することを目指している。他ならない日本の円の下支えがあったからだ。それが米国もよりも低い超低金利で抑えられていた"圧力"でもあった。今、その重しがはずれた。真の意味でのドル基軸通貨体制崩壊が始まるのである!イーグルヒット記事より日本人が忘れてはいけないのが、現在アベノミクスという壮大な実験が進行中であるということ。Kanjiはどうしても行動を起こさずにはいられない。いってももはや全く身動きがとれない状況になっているのだが。相変わらず吠えまくっている。今日は4月10日です。黒田東彦(くろだはるひこ)日銀総裁が、4月4日に突如、発表した超金融緩和(ちょうきんゆうかんわ)の金融政策の発表とその後の様子について書きます。ぶったまげた、と言うべきだ。日本の金融問題として極めて重要な問題だ。簡潔にポイントフォームで書いてゆく。黒田は、「マネタリーベースを今の130兆円から270兆円にする」と驚くべきことを発表した。これは日本が持っている資金の一挙投入である。小出しにしない、ダラダラとやらない、ということだ。2.これで、黒田東彦は山本五十六(やまもといそろく)の再来だと、アメリカでも驚かれた。イソロク、提督、元帥)の1941年12月の真珠湾攻撃、及びその半年後のミッドウェー海戦と同じである」と見られている。黒田は山本五十六と同じで短期決戦に出た。持てる力の一挙投入であり短期決戦である。<山本五十六は桶狭間の戦いを見事な奇襲戦と死ぬまで信じていた勘違い男である。奇襲好き短期決戦好みの勘違い男に、日本は地獄へと誘導された。江川達也の信長漫画でも良い>当時、日本海軍の空母5隻を投入したに等しい(これらが撃沈されたらあと4隻しかなかった)。同じでこれからの半年、1年で決着をつけるしかない。<真坊さん突っ込んでください。馬鹿馬鹿しくてもうコメントできません。副島馬鹿彦丸出しである。>3.黒田は己れのfortuna(フォルチューナ)に賭けたと思われる。フォルチューナ、即ち運命の女神に全てを託した。今のまま、ぐずぐずやっていたら、日本はデフレ大不況の巨大な渦(スパイラル)に飲み込まれる。黒田は一気投入の賭けに出た。勝算は1割ぐらいしかない。4.「5月の連休前にやらないと間に合わない」と黒田は考えた。キプロス崩れ(預金封鎖だ。銀行引き出し凍結、預金への一律の強制課税)が、3月18日に勃発していた。ヨーロッパ各国で富裕層が銀行預金をどんどん引き下ろす動きに出た。ヨーロッパ金融危機は、この秋を待たずに再発・再燃しそうである。これを日本からの資金で一気に封じ込める策に出た。5.ヨーロッパ金融崩(くず)れ以外に、東アジアに戦争(その3歩手前の軍事衝突)の危機が迫っていた。黒田は、よく分からない理屈なのだが、日本の資金に余裕を持たせるために、日銀のジャブジャブ・マネーを最高限度のギリギリのところまで出すことを決めた。この後はもうあまり、通貨量のコントロールが出来なくなる。アメリカは黒田の決断に賛成の意思を表明した。これほどの巨額のものだとはアメリカでさえ予想しなかった。あるから穏便に済ませるだろう、と回(まわ)りは見た。ヨーロッパの首脳たちは、円安による通貨戦争(カレンシー・ウォー。通貨安による輸出攻勢)だとして嫌がっている。安倍晋三首相たちは、「110%の満額回答の、満点の評価を与える」と称賛した。6.黒田東彦は私が昔から注目しているとおり、バカ者ではない。このようなヨーロッパやアメリカ、新興諸国をもビックリさせるような巨額のジャブジャブマネーの一挙投入策にでた。これで日本国内にも、保守派の間から却(かえ)ってある種の不安が起きている。こんなことまで言い出して、と。同じリフレ派(ジャブジャブマネー推進派)の中にも躊躇が見られる。黒田はバカではないので、愚かな見え見えの円安誘導(=為替介入)はしなかった。黒田発表によって、極端なまでに膨れ上がることになる円資金は海を越えてすぐに諸外国に流れ出している。これはマンデル=フレミングの法則の問題にぶち当たる。日本の生損保(機関投資家、インスティチューショナル・インベスターズ)が、日本国内の金利のあまりの低さ(10年もの国債は、4日に瞬間で、0・315%という人類史上初の最低利回りをつけた)から、なんと、年率6%取れる、危険極まりない、スペイン国債にまで手を出し始めている。いつ、これが逆回転して、恐ろしい大損害を出すかもしれない。その打撃の凄(すご)さを黒田はジリジリと測定している。強い指図と命令があって、それに従って動いたことは明白である。同時に、日本財務省の国金局(こっきんきょく)あがりなのでアメリカにお金を貢ぐ係でもある。この己れの運命にも従っている。野口悠紀雄(のぐちゆきお)氏がハッキリとその近著『金融緩和で日本は破綻する』(ダイヤモンド社刊、2013年1月)で書いているが、「インフレ目標(消費者物価上昇)2%を達成するのは絶対に無理なことだ」なのだそうだ。これは、従来の経済学理論からはっきりしている。黒田を後押しするリフレ派(インフレーション・ターゲィテング理論)は失敗する運命にある。<野口悠紀雄を経済予測外しまくりで整理学の大家になられたと皮肉っていたが、自分自身こそ予測外しまくりである。>8.だが、このリフレ派こそは、アメリカのノーベル賞クラスの経済学者たちの多数派が、こぞって推進している政策である。ポール・クルーグマンやジョゼフ・スティグリッツらだ。彼らは自分たちのことを“ニュー・ニュー・エコノミックス”(新しい新しい経済学)だと呼んでいる。従来の経済学理論にこだわる者たちを、古くさい時代遅れの経済学理論だと言って貶(けな)して罵(ののし)っている。浜田宏一と高橋洋一が、その日本国内での扇動係、旗振り人をやっている。日本でもこのリフレ政策(再通貨膨張政策)を無理やり実行させるために竹中平蔵がアメリカの忠実な手先の最高司令官として動いている。浜田宏一(イェール大学教授)という、おかしなジイさんを内閣参与の肩書にして使っている。失敗したら浜田をスケープ・ゴートにしてお払い箱にする気だ。日銀(中央銀行)が、資金を金融市場に無制限に供給しさえすれば、�@国民の消費が伸び、�A企業への銀行からの貸出しが増え、設備投資が増え、�B雇用が新たに生まれ、�C従業員(サラリーマンたち)の給料が上がり、�Dこれで国民の消費がさらに伸びて、景気が回復する。増税をしても国民経済は破綻しない、という理屈である。こんなことはどうせ出来ない。9.中央銀行が持つ金融政策(フィナンシャル・ポリシー)の力は限られている。金融政策は古くから、あまりに過熱してしまった経済(インフレ、好景気)を引き締めて、糸(いと)で手前に手繰(たぐ)り寄せ引っ張り寄せることはできる。この金融政策という糸を向こう側に押して、現状のデフレ(不景気)を無理やりインフレに変えて景気を良くすることはできない、のである。今のアメリカの激しい不況(デフレ)に直面して、バーナンキFRB議長以下、気が狂ったようにアメリカの経済学者たちは、自分たちが実際の政権運営に関わって来たものだから従来の経済学の理論をかなぐり捨てた。executor、政策立案かつ実行者)でもあったから、このニュー・ニュー・エコノミックス(新新経済学)に突き進んでいる。10.だから私、副島隆彦が、日本も又すでに金融統制体制(=預金封鎖)に突入したのだと宣言した(4月1日)ことは、その3日後の黒田発表と矛盾しない。私たち国民は、すぐに自分の銀行預金をどんどん引き下ろすべきである。私たちは、政府や官僚たちから今後どんなひどい目に遭わされるか分からない。預金封鎖とは、�@銀行預金引き下ろしの規制、制限そして禁止=凍結と、�A新札切り替えである。なると旧札の「タンス預金」を使えなくなる事態が起きるであろう。金持ち(富裕層)は特にどんどん自分の預金を下ろして、実物資産(タンジブル・アセット)に変えるべきである。本当に緊急事態となったら、古いお札は急激に、たった3ヶ月ぐらいしか使えなくさせられてしまう。1946年(昭和21)2月に起きたことが、また、繰り返し起きようとしている。11.日本政府は、アメリカの言いなりになって日本国民のタンス預金のあぶり出しにかかっている。今からでもどんどん変えるべきである。安全な外国に持ち出すべきだ。flight(キャピタルフライト、資産避難)はすでに起きている。日本の富裕層は“金持ち難民”化して続々と国外に脱出しつつある。日本の国税庁や金融庁は、「金持ちが資産を外国に持ち出すのを絶対に阻止してやる」という、あからさまなまでに見苦しい態度に出ている。12.黒田東彦自身は人格者であり、いい奴(やつ)なのだが、彼はもう日本国民の生活のことなど考えていられない。黒田であっても、国家体制と自分たち財務官僚が敷いてきた金融秩序を守ることで精一杯である。実は、日本国債の新規の発行での「札割れ」がすでに起き始めていたのである。「札割れ」とは、財務省が新規に発行する国債をもう買うだけの力が、日本の民間銀行に無くなっていた。民間銀行はすでにアップアップの状態で日本国債を買っている。それに更に買い余力を持たせる、というのが、今回の黒田ショックであり、これを「財政ファイナンスの意図はない」と黒田自身がシラを切った。財政ファイナンスというヘンなコトバは、日本政府(財務省)が自分の借金の穴埋めにをするためにこれほどの巨額の日銀資金の投入を決めた、ということだ。ない、と黒田たちは居直る気だ。黒田発表で、これから毎月日銀が7兆円の日本国債を直接買う(=引き受ける)ことに公然となった。「日銀の直接引き受けではありません。市場からの購入です」と公式にはまだ居直っている。専門家だったら誰も信じない。13.日本財務省は、毎月10兆円(1年間で120兆円だ)の新規の国家借金証書である国債を発行している。そのうちの7割である7兆円を日銀が直接引き受ける。このことを恥も外聞もなく宣言したのだ。前の白川日銀総裁(2月5日に抗議の辞任発表)でさえ、毎月4兆円を脅されながら、ずっと買っていた。それをあと3兆円増やすというのだ。それでも、これだけやってもデフレ不況から脱出して、インフレ経済(穏やかな物価上昇と好景気)にすることはできなかった。黒田は、一か八かの、270兆円への一挙投入で、それを実現する、インフレ目標2%を達成してみせる、と世界に向かって宣言した。黒田は、今にも、日本国債がアメリカのヘッジファンドたちによって暴落させられる危険を鋭く察知していた。ADD(アジア開発銀行)の総裁として、アジア諸国の通貨金、金融危機の様相を肌で感じてきた。小出しの治療法では効き目がない、と分かっていた。世界がアッと驚くぐらいの規模のことをやって見せなければ、信用不安=金融危機は避けられない、と腹をくくった。(きのくにやぶんざえもん)が吉原の芸者衆(花魁、おいらん)を総挙げして、小判を気前よくばら撒いてみせたような、真珠湾攻撃の奇襲作戦に打って出た。これで、10年物の日本国債は4月4日午後3時前に年率0.315%という恐ろしい超低利回りになった。日本国債を売ることで暴落させるつもりだったヘッジファンドどもが、慌てて日本国債買いに回った。日本国債を怒涛のように買いに走る動きが債券市場で起きた。債券市場は、株式市場よりも100倍は大きい。超高速ロボット・トレーディング)で出現したようだ。人為を超えた、ロボット取引の危険性まで黒田は読み込んでいたのだ。0.6%に急激に戻った。黒田は、日本国債の暴落(年率2%とかに利回りが跳ね上がること)を立派に阻止した。たちヘッジファンド(国際投機筋)の鼻を明かした。これで、黒田は、アメリカやヨーロッパのグローバリスト系の首脳たちから称賛された。15.日本の「黒田超緩和」は、世界の金融不安を払しょくし、一瞬、取り除いた形になった。これからの半年ぐらいで100兆円規模の日銀信用をふり出す、すなわち、空母5隻を運命の女神に任せて荒波の太平洋の中に発進、突入させたのである。前にも書いたが勝算は1割ぐらいしかない。・マネー作戦を歓迎して、自分たちの仲間だとして称賛している。それだけのことで終わるだろうか。16.黒田がやったことは、外側から見れば、去年の2012年9月に、ベン・バーナンキFRB議長が、全米12の地区連銀の総裁たちの反対を押し切って実行したQE3(キュー・イースリー)で、毎月450億ドル(4.5兆円)のFRBが不良資産を市中(民間銀行たち)から買い取るという政策と全く同じである。FRBが不良資産を買い取って自分自身がボロボロの汚れた雪だるまの中央銀行になることを覚悟した。これでアメリカの株と土地を人工的に吊り上げることに今のところは成功している。ヨーロッパでも同じく昨年9月に、マリオ・ドラギECB(ヨーロッパの中央銀行)総裁が、ドラギ大砲(LTOR砲)を発射して、ヨーロッパ全体の(EU27か国)の全ての銀行830行を無理やり救出するために無制限のユーロ通貨の供給を決定した。日銀黒田がやったこともバーナンキとドラギがやったことと全く同じだ。これで、米・欧・日の先進国3カ国が目出度く首を揃えた。いうことは、アメリカから見れば、このあと、まずヨーロッパの金融が崩れまくって、ヨーロッパが没落し自滅する。その次は日本が資金を無理やり紙切れにして大放出したことで日本が次に破滅する。最後に残るアメリカに一番最後に、ようやく危機が訪れるという悪賢い手に出たということである。アメリカのニュー・ニュー・エコノミックスのバカたれ経済学者たちは、アメリカ・ロックフェラー石油金融(金・ドル)帝国の忠実な家来どもであり、残酷な悪魔たちだ。彼らはそのことを分かってやっている。それを知っていて黒田東彦は270兆円の一挙投入をやったということは、運を天に任せての過激な短期決戦である。日本は果たして、アメリカの支配者たちの裏を掻いて(寝首を掻いて)いの残れるだろうか。勝算は1割ぐらいしかない。この黒田バズーカの1割の希望に、世界の現在の支配者たちが踊らされたとも言える。17.だから当然に、BRICS(ブラジル・ロシア・インド・中国・南ア)新興国5大国の指導者たちは、苦虫を噛み潰したようになる。煮え湯を飲まされるのは、北朝鮮の危機まで、アメリカのあからさまな挑発(B2ステルス爆撃機で上空を飛ばし、テニソンという空母まで北朝鮮沖に近づけた)までされて締め上げられた韓国である。韓国は、自国の生き残りのために、必死になってサムスンと朴槿恵(パク・クンヘ)新政権が密かにどんどん中国に近づいているのがアメリカは気に食わない。北朝鮮は何もしてないのに、ミサイルが飛んでくると、日本国民まで脅している。日本人は皆でシラけている。攻撃であり、自分たち新興国つぶしの攻撃であると見抜いている。ブラジルの天才的な財政家(財務長官)のギガ・マンテガが厳しく正確に分析している。それでも新興5大国は、まだまだ貧しい国民を抱えながらも成長経済路線に正しく乗って、国民の旺盛な需要と消費に支えられて着実に成長している。それに対して「すでに成長が終わったことが確実な」アメリカもヨーロッパ先進地帯も日本もどうしていいか分からないので、こういう血迷った奇襲作戦に打って出るしかない。「クローサーの国家の6つの発展段階説」によれば、すでに最終段階である第6段階の「対外債権取り崩し国家」段階に日本も入った。その次の第7段階は何なのかは、どこにも書いていないし、誰も経済学者たちは語らない。第7段階とは、すなわち超新星爆発である。星(スター)の命の最終段階である超新星爆発(スーパーノヴァ)そして燃え滓(かす)である白色矮星(はくしょくわいせい)段階に、アメリカもヨーロッパも日本も突入しているのである。黒田は、「質・量ともに異次元の金融緩和策」とはっきりと発言した。異次元空間への突入である。おそろしいことになったものだ。19.これは、まさしく宇宙戦艦ヤマトのイスカンダルへの旅の始まりである。私は以後「黒田ワープ」と呼ぼうと思う。黒田インフレや、黒田ショックや、黒田バズーカ(大砲)では済まないと思っている。宇宙戦艦ヤマトはワープできるのなら、物語のはじめからさっさとワープしていけばよかったのだ。<既にイスカンダルへ逝ってしまった大先生はさすが違う。自身の言論もかなりワープしてきました。>黒田ワープが、マネタリーベースを一挙に倍の270兆円にまで緩和すると発表した、この「マネタリー・ベース」とは、何か。それは従来のベース・マネーの概念をかなぐり捨ててしまったあとの指標(しひょう)だ。旧来は、マネー・サプライ(M2+CD)というコトバを使っていたのに、今はもう使わなくなった。あまりにもアメリカも日本もジャブジャブ・マネーをやりすぎて、マネー・サプライの発表すらできなくなっている。その一部であるマネタリー・ベースという、現金(お札、紙幣)と日銀当座預金の民間銀行たちの残高(民間銀行たちが資金を従来の倍まで日銀から借りられるようにした、ということ)をこれからの新しいベースにする、と決めたのだ。これで民間銀行たちは日銀からほとんど無料(ただ)のお金でいくらでもお金を借りられる、そしてそれを民間企業や個人にどんどん貸し出せ、という政策である。ところが企業も個人も、もうおそろしくて新しい借金(銀行融資を受けること)をする気が無くなっている。それでもジャブジャブにさらに貸し付けろというのだ。民間銀行たちは、ただでさえ借金だらけの企業にさらに融資を増やすと、もっと返してもらえなくなるので、追加の融資をしたくない。それで、何をやるかというとやっぱり日本国債を買うのである。10年もの国債が0.6%というおそろしい超低金利(利回り)まで下がっている。健全といえば健全で、日本円(日本国債)は、世界一の安全資産である。それなのに、日本財務省も、FT(英フィナンシャル・タイムズ)紙も、「日本対GDP比で230%の財政赤字国であり、ギリシアよりもヒドい」と今でも言っている。アホじゃなかろかの、田舎芝居だ。日本はアメリカ国債を1千兆円(10兆ドル)も密かに(国民に内緒で)買っている。こんなに公表している財政赤字が世界一ヒドい国なのだと誰も正直に言わない。私、副島隆彦だけがずっとこのことを書いてきた。それで、世界一の安全資産(セキュア・アセット)が日本国債(利回り年率0.6%)という世界一おかしなお笑い劇をやっている。「ギリシアよりもヒドい財政赤字の国が日本」(笑)というコトバの意味を正しく理解している人間は世界中で副島隆彦だけではないのか自嘲している。20.民間銀行は、日銀がいくらでも貸すから、それでまた国債を買っている。利ざやがこれで微かだが取れる。財務省と日銀の言うことを聞いていれば、お取り潰しに遭うことはない。本当に馬鹿じゃなかろかの話である。日本国債とお札をジャブジャブに刷って、それで又、銀行たちが日本国債を買っている。黒田ワープの一挙投入でも、あと半年したら空母5隻が撃沈されてダメだろう。21.真実の動機は、やはり日本政府(財務省)の発行する国債の秩序がぶっ壊れないために黒田ワープをやったのだ。前述した「札割れ」(新規に発売される日本国債を買う人がいなくなること)が起きないようにするためには、財務省の国債を、手篭(ご)めにされた日銀が無制限に直接、毎月買い取るしかない。すれば、一国の金融秩序は安泰である。金融市場もへったくれもない。市場(マーケット)は死んだのだ。マーケットが死んだら、経済学(エコノミックス)も経済学者(エコノミスト)という奇っ怪な人種も全部死んでしまうのだ。それなのに、彼らは、自分たちを「ニュー・ニュー・エコノミックスス」と言って、幽霊のように生き残っている。真実は、市場統制(マーケット・コントロール)であり、市場そのものの政府・権力者たちによる乗っ取り劇である。白川方明を死ぬほど脅しあげて脅迫して辞めさせた。日銀の独立性を奪い取り手籠めにして強姦して政府に合体させ、その一部にしてしまった。黒田東彦に取って替えた。22.ということは、「国家(政府)は、どんな悪いことをしてもいい」ということだ。お札と国債は発行し放題、それでデフレ不況から脱出して国民経済が安定し、あるいは繁栄をし続けることが出来ると、このバカヤローの「新しい新しい経済学」者たちは自信たっぷりだ。このまま世界を自分たちの支配統制下において、運営、経営してゆけると思っている。天罰が落ちるのである。自然の摂理、providence)に対する冒涜(ぼうとく)であり無謀なる反逆である。それは激しいインフレとなって襲い掛かる。新しい新しい経済学(リフレ派)はこれを自分たちの力で上手に阻止できる、と思い込んでいる。世界恐慌への突入はない、と信じ込んでいる。23.黒田はマネタリーベースという新しいベース・マネーにこだわった。その「ベース」、基準、土台とは何か。それこそは、まさしく世の中の信用や信頼ということである。基底、本拠、基礎が、実は現実のものではない仮想(バーチャル)のベースであると分かっている。分かっていてその幻想の仮想のベースを世界中に示して、「自分を信用してくれ。日本を信用してくれ」と大見得(おおみえ)を切ってみせた。金融とは信用の別名だ。