最近ではTwitterで放射脳カルトを皮肉っている。「「岩上安身が狭心症で倒れたのは放射能のせい」と騒ぐ人がさっぱりいないのは、さすがに放射脳な人たちも本気で心配しているからだろう。小説では高齢者ばかりとなり、衰退した未来の日本を描く。貧困層を排除したゲーテッドコミュニティーも、中間層の没落によってスラム化したとの説明にはリアリティーを感じた(79頁)。現在の新築分譲マンションなども、そのようになりそうである。一方で小説の主人公である70歳現役フリーターの生活が本人が言うほど悲惨なものには感じられない。確かに主観的には惨めな生活であるが、衣食住は何とか足りている。ブラック企業や貧困ビジネス(ゼロゼロ物件・脱法ハウス)、危険ドラッグ売人などの現代の社会悪に直面している人々からすれば落ち着いた生活である。「社会は荒れ果て、無差別殺人や自殺を前提とした自爆テロが当たり前となった」という記述がある(79頁)。その中で惨めでも変わらない毎日を送れるような安定を維持できるだろうか。ひっぱたきたい」には反体制を気取りながら、自分達は世代間格差の受益者になっている左翼シニア世代への真っ直ぐな怒りがあった。左翼シニア世代が鬼籍に入った未来では怒りの明確な向け先がなくなり、ただただ罵倒しているだけになってしまった感がある。ブラック企業や貧困ビジネス、危険ドラッグ売人などが存在する限り、「目の前にある、ほんの僅かな幸福感」(80頁)さえ維持できないように思われる。超特急”リニア中央新幹線』(旬報社、2014年)はリニアモーターカー建設計画の問題を取り上げた書籍である。住民無視の開発という点では外環道や東急不動産のブランズシティ久が原、FJネクストのガーラ・グランディ木場と同じである。住民説明会での住民と向き合わない不誠実な対応も共通する。リニアモーターカーは鉄道としては異質である。トンネルの中を飛ぶ弾丸というイメージに近い。エアバス社が空飛ぶ自動運転車の開発に着手した中で開発の方向性がずれている。リニアモーターカーは経済的にも成り立ちそうにない。そのような事業が進められてしまう一因として国鉄民営化の歪な地域割があると感じた。考えてみればJR中部ではなく、JR東海であることは不思議である。JR東海は中部地方の鉄道会社というよりも、東海道新幹線のための鉄道会社である。東海道新幹線の乗客の大半は地域住民ではなく、東京と大阪の移動者である。地域密着ではなく、地域の方を向かない鉄道会社になってしまう。そのような企業だからリニアモーターカーのような計画が出てくるのではないか。2017年1月号は「環境問題解決への科学者の役割」を特集する。科学者はどうあるべきかという固めの文章である。この種の特集テーマでは科学者として非科学者に正しい科学的知識を伝えるという啓蒙的な発想が出てくることが予想される。解決における科学者の役割」45頁)。本書はそれだけではない。科学者の限界を弁えている記事も多い。「自然科学によって環境問題を認識し、その背景にある因果を解明したからといって、問題が解決するとは限らない。基づく順応的流域ガバナンス」39頁)。「森林環境問題の解決における科学者の役割」でも一方的に科学者の論理を押し付けるだけではない。知に謙虚に耳を傾け、彼らに信頼される科学者を目指すこと」と指摘する(45頁)。科学者が科学的知見を唯一絶対の真実というような独善に陥っていないことは希望が持てる。科学者が住民と行政、企業など外部の知に謙虚に耳を傾けることは大切であるが、公害問題や開発問題では住民と行政、企業が真っ向から対立することがある。どちらの知に耳を傾けるのかが問われる。これまで科学者は経済発展や事業継続という行政や企業の論理を忖度し、住民の被害を過小に評価していたと感じられる。現場における科学者とステークホルダーの協働」13頁)。科学絶対主義の独善に陥らず、外部の知に謙虚に耳を傾けなければならないという命題は正しいが、それが行政や企業の結論を追認することを正当化していないか。難しいところは行政や企業は科学者の研究費の出し元になる点がある。科学者も市民であり、どこかの住民である。その感覚が非常に大切であると考える。住民不在の都市再生』は再開発の問題を明らかにした書籍である。著者は埼玉大学名誉教授である。再開発は不動産業者やゼネコンの金儲けのためにあることを明らかにしている。その金儲けは住民の犠牲の上に成り立っている。問題は不動産業者の金儲けが公正な市場競争で得られたものではないことである。再開発には補助金という形で税金が出される。補助金がなければ再開発は事業として成り立たないとまで指摘している。再開発ではルールが開発業者が儲けやすいように変更される。再開発は業者の金儲けのためにある。これは自力で商業施設などを運営する健全な業者を競争上不利にするため、市場を歪める。このような不公正なことが許される理由は再開発に公共性があるという建前のためである。これに対抗するために本書は住民本位の公共性「まちづくり公共性」を志向する(130頁)。これは議論として筋が通っている。一方で、それが現実的な解決策になるかというと一抹の不安がある。日本は明治以来、企業の発展が社会の発展という考え方できている(後藤道夫『ワーキングプア原論──大転換と若者』花伝社、2011年、58頁)。それは戦後になって、むしろ一層強まった。故に企業を儲けさせることが公共に資するという考え方は根強い。住民個々の権利を尊重し、安易な公共性主張を許さない方向も一案ではないか。地図学習を見直そう古今書院『地理』2016年11月号は「地図学習を見直そう」を特集する。ここで取り上げられた地図学習は一方的な講義ではない。学習者が主体的に地図を読み取る活動である。私の学生時代の地理は教科書や資料集を読み、知識を入れるというイメージであった。それは私にとっては楽しいものであったが、暗記物と嫌う人も少なくなかった。本書は地理が無味乾燥な暗記物ではないことを教えてくれる。本書にはドローンによる地形の撮影の記事もある(田中圭「低空撮で使える工夫、様々なドローン」)。ドローンと言えばマルチコプターが有名であるが、記事では固定翼機や水中ドローンも紹介する。将来は学校教育でドローンを使った地形の撮影を行うことがあるかもしれない。学校教育が楽しくなる。危険性が指摘され、沖縄県では激しい配備反対運動が起きているオスプレイと同じ垂直離着陸機(VTOL)のドローンもある。回転翼から固定翼への「切り替え時は機体のバランスを崩しやすい欠点があり、操縦は簡単ではありません」という(71頁)。この点は未亡人製造機と呼ばれるオスプレイと重なる。