誰もが経験したことのない大きな災害に企業が直面した時、情報システム部門はどれだけ存在感を示せたのだろう。緊急時の頼れる陣頭指揮官だったのか。それとも、融通の利かない事務方だったのか。3つの視点で震災を振り返って見よう。]2011年3月11日、午後2時46分。三陸沖を震源とするマグニチュード9.0の巨大地震が東日本エリアを急襲した。企業の本社が集中する首都圏も激しく揺れた。週末に向けた華やいだ雰囲気は一転し、緊急体制が敷かれた。実態把握、取引先/協業先との連絡などの一方で、当座の善後策を定めて各所に周知徹底する─。いわゆる事業継続計画(BCP)が、多くの企業で発動された瞬間だった。事業遂行とITは密接に絡んでおり、情報システム部門が大きな使命を担ったのは言うまでもない。いえ未曾有の地震がもたらしたのは非常事態を超えた“異常事態”。日頃の備えが通用しないケースも頻発し、情報インフラの復旧や例外的な業務処理への対応に多くの担当者が奔走した。経営幹部を中心に事業継続の知恵を絞る切迫した局面において、「はからずも情報システム部門の実力が問われることになった」(ツムラ情報技術部の佐藤秀男部長)という声は少なくない。システムのBCPが焦点ではない。ITが企業活動の中枢を担う今、事業その他の継続と企業の社会的責任を果たすことが情報システム部門の役割となる。実証実験でRPAの大幅な業務削減効果を確認。Libraryもご利用いただけます。実証実験でRPAの大幅な業務削減効果を確認。ご所属のお客様でも、ご所属企業(または団体)におけるIT化を推進されるお立場の方にもお読みいただけます。誰もが経験したことのない大きな災害に企業が直面した時、情報システム部門はどれだけ存在感を示せたのだろう。緊急時の頼れる陣頭指揮官だったのか。それとも、融通の利かない事務方だったのか。3つの視点で震災を振り返って見よう。