Networking)アプリケーションを、同社が販売提携する米国Pica8社製のOpenFlowスイッチに無償でバンドルすることを発表いたします。バンドル開始日は8月1日となります。これまで弊社よりPica8社OpenFlowスイッチをご購入されたお客様へも無償提供されます。NCLCは昨年4月のPica8社との販売提携以来、400台を超えるPica8社製OpenFlowスイッチを日本国内に導入してまいりました。この度、Pica8スイッチに無償バンドルされるSDNアプリケーションは、これまでのNCLCにおける様々な開発実績をオープンソースとして市場に広めることで、Pica8スイッチによるSDNの実証実験や試験導入などのプロジェクトの裾野を拡大すると共に、ソースコードをオープンにすることで、様々なカスタマイズや新機能のスピーディな開発といったソフトウェア・イノベーションが広く市場で推進されていくことを目的としています。「SDNは現在のネットワークの様々な課題を解決する新しいアーキテクチャとして期待されていますが、SDNがコスト的にも機能的にも既存技術を凌駕するリアルな新技術となるためには、もっともっと破壊的な技術イノベーションが起きなければいけません。現実は価格面でのハードルの高さや、SDNアプリケーション開発のための技術知識やマニュアルの普及の遅れ等によって、限られた先進ユーザーによる実証実験に留まっておりました。Pitt氏からは以下のようなエンドースメントを寄せていただいております。Japan."【訳】「このように我々のメンバー企業がOpenFlowベースの新しいSDNソリューションを市場に紹介していく毎に、この革新技術の「勢い」と「市場受容性」はより強化されていくことでしょう。顧客ベネフィットのために我々のメンバー企業が駆使するこのような斬新なアプローチを見ることはエキサイティングなものです。我々は日本のSDN/OpenFlow市場における革新的な情熱に対してずっと驚かされております。よって開発されており、SDN/OpenFlowの基本的な特徴を盛り込んだSDNアプリケーションの「入門編」という位置づけで、以下の機能を持っております。GUI・トラフィック統計情報管理NCLCはこのDTEアプリケーションをシリーズ化し、順次、充実した機能を開発・リリースしていく予定です。お客様が様々にカスタマイズしたソースコードを共有することのできるコミュニティ・サイトをスタートさせSDNアプリケーションのイノベーションに貢献していく計画です。●トポロジー自動検出機能L2専用パケット(LLDP)をコントローラから定期的に送信し、自動的に全体のトポロジー構成を把握することができます。●最短パスルーティングMACアドレスベースでの通信フロー制御をおこない、ダイクストラアルゴリズムにより最短パス通信をノード間で行うことができます。●自動経路バックアップリンクダウン・スイッチダウンを検出し自動的にバックアップ経路に切り替えを行うことができます。GUI管理Webブラウザより物理ネットワークトポロジー情報、通信パスの経路表示、各スイッチのステータス情報を表示することができます。●トラフィック統計情報管理スイッチのトラフィック統計情報を個別に取得することができ解析することができます。【次期バージョン】マルチテナントサポートしたDTE2.0を年内にリリース予定です。スイッチについてNCLCが取扱う米国Pica8社のOpenFlowスイッチは日本国内においてこれまで400台を超える導入実績を数え、OpenFlowスイッチとしては国内最大級の導入実績を持つ製品です。サポートしております。社のOpenFlowスイッチは、同時にハイパフォーマンスなL2L3スイッチとしても動作し、多くの導入実績をもっております。グローバルなWEBサービスを提供する企業様、あるいは、キャリア様などにおいて、導入コスト面における圧倒的な優位性と、カスタマイズ可能な強力なL2L3スイッチソフトについて高い評価を頂いております。Pica8社のOpenFlowスイッチは、オープン・アーキテクチャに基づいて開発された次世代ネットワークスイッチとして、既存のネットワークを強力にサポートすると共に、SDN/OpenFlowによる新しいネットワークアーキテクチャへの現実的な移行を可能にします。Architecture】<NCLCのSDNソリューションに関するご参考>下記のURLリンクをご参照ください。»)エヌ・シー・エル・コミュニケーション株式会社(略称NCLC)は、海外IT製品の輸入・販売・保守ならびにプロダクトインテグレーションを行うITの専門家集団です。時代の潮流を見据えて、積極的に事業領域を拡大しています。Email:cloud-sales@nclc.co.jp※記載されているロゴ、会社名、製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。»)関連情報へのリンク本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。ついて運営会社サイトマップ当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。