九州女子大学では、麻疹対策のために2007年と2008年に無料で学生に抗体価測定を実施した。抗体測定にはHI法またはEIA法を用い、麻疹抗体が陰性と判定された学生(HI抗体価:8未満、IgG抗体価:4未満)に対してはワクチン接種を勧奨した。所属する学生の麻疹ウィルス抗体保有状況を把握するために質問票調査を行った。麻疹の既往や過去のワクチン接種に関しても同時に調査した。質問票の回収率は94.5%だった。209人であり、そのうちHI抗体価測定者は70人、IgG抗体価測定者は139人いた。HI抗体価を測定した学生の約47.9%が8以上で陽性と判定されたのに対し、IgG抗体価測定者では、約77%が抗体価4以上で陽性あった。HI抗体価においてもIgG抗体価においても麻疹の既往は抗体保有に関連している傾向があった。幼児期の麻疹ワクチン接種は、麻疹の既往のない学生において、抗体保有との関連が認められなかった。例数が少ないが、麻疹既往がある学生においては幼児期ワクチン接種者のほうが抗体価の維持ができていない可能性が示唆された。2008背景と目的:最近、児童生徒のうつ病の有病率の高さが注目されている。うつ病の治療法は確立されており、早期発見すれば治療できる。システムの構築が必要であろう。養護教諭は学校におけるメンタルヘルスケアにおいて中心的な役割を果たすことが期待されている。養護教諭は医師との日頃からの連携がなければ、その達成は不可能である。そこで、連携の現状、連携推進の問題点について、小学校に勤務する養護教諭を対象にして質問票調査を行った。方法:福岡県Y市教育委員会の協力を得て、Y市の公立小学校に勤務する12養護教諭を対象にして、精神科専門医との連携についての自記式質問票調査を行った。質問票の内容は、(1)養護教諭が経験した児童の心の問題について(2)児童の心の問題の対処に関する現状について(3)精神科や心療内科の専門医との連携による児童のうつ病の早期発見についてであった。質問票の回収率は100%であった。結果:養護教諭が頻繁に経験した困難な児童の心の問題は、主として、不登校と不定愁訴だった。次に多かったのが、行為障害や反抗挑戦性障害等の学級経営を著しく妨害する行動だった。すべての養護教諭が学校単独では児童の心の問題をケアすることはできないと考えていた。小学校と心療内科や精神科専門医との連携はほとんどなく、半数以上の養護教諭が連携に困難を感じていた。うつ病の早期発見早期治療システムの構築については、良いことだとは認めるものの、実現可能と考えている養護教諭は少なかった。結論:養護教諭が頻繁に経験した困難な小学生の心の問題は小児のうつ病と密接な関係があるものだった。小学校と心療内科や精神科専門医との連携は乏しかった。協力して児童の心の問題をケアするためには、懇談会などを通じて、率直な意見の交換やお互いの立場の理解を深めることが大切であろう。