11:00レマン湖の水は、ジュネーブの国際機関の建物の冷房・暖房に利用されている(Reuters)スイス各地にある大きな湖には、熱資源として利用できるエネルギーが豊富に眠っている。湖の水は、夏には建物の冷却に、冬には暖房に活用できる。ジュネーブの国連事務局の建物には、この環境にやさしいシステムが採用されている。ジュネーブの赤十字国際委員会(ICRC)、国際労働機関(ILO)、国連事務局。これらの機関には、ある共通点がある。それは、それぞれの建物の中をレマン湖の水が循環しているという点だ。「原理は簡単」と説明するのは、ジュネーブ州電力会社「SIG」の河川水熱利用課に勤めるクリフ・モシンさん。「水温が比較的安定している一定の深さから湖水をくみ取り、建物内を循環させる。Nations)他のサイトへ」を進めている。ジュネーブ市北部にある国際機関やその他の建物の冷却が目的だが、水熱を暖房にも利用している。電力消費量を8割削減モシンさんは、レマン湖上のある一点を指差す。毎時270万リットルの水を吸い上げるポンプが、水深40メートルに設置されているという。「あの地点の水温は、年間を通して6~10度で一定している」(モシンさん)湖水を吸い上げるポンプのストレーナーが沈められる様子(SIG)湖の水は湖岸の地下貯水槽にためられたあと、パイプを通って建物の冷房設備につながれた熱交換器を循環し、建物と機械室を冷却する。その際、湖水は他の物質と交わることはないため、冷却に使用した水を再び湖に流すことができる。暖房には冷房よりも多くの電力が必要だが、暖房用オイルなどの化石燃料を使う従来の暖房設備に比べると、このGLNプロジェクトが環境に与える影響は少ない。モシンさんによれば、このシステムによる暖房では二酸化炭素(CO2)排出量を8割、冷房では電力消費量を8割削減できる。国も湖の水熱や冷却能力に高い関心を寄せている。(Eawag)の14年研究報告書によれば、例えば冬の間、ボーデン湖からは近代的な原子力発電所の発電量に相当する1ギガワットの電力を調達できる。スイスの他の湖(レマン湖、ヌーシャテル湖、チューリヒ湖、ルツェルン湖、トゥーン湖)から得られる潜在的な熱エネルギーは、推計60ギガワット以上にのぼる。水熱のエネルギー活用は、今に始まったものではない。チューリヒの州庁舎にはすでに1938年、リマト川の水を利用したヒートポンプが設置された。サン・モリッツでは2007年からホテル、学校、居住施設の暖房設備に湖水が使用されている。Nations)」の他にも、連邦工科大学ローザンヌ校や湖沿いのホテル、企業が利用している。ティチーノ州ルガーノの計算科学研究センターでは、機械室の冷却にルガーノ湖水が使用されている。ルツェルン州ホルヴでは、商業施設を含む住宅地(敷地約110万平方メートル、入居者約500戸)の暖房および冷房にルツェルン湖の水を利用しようと、同湖水の利用権が申請されている。インフォボックス終わりEawag主任研究者のアルフレッド・ヴュエストさんは、湖から水熱を取ることで、地球温暖化で上昇した水温を下げる効果も期待できると話す。気候変動に関する政府間パネル(IPCC)は、地球温暖化で水温が上がった結果、今世紀末までにボーデン湖では、約40ギガワットのエネルギーが利用可能になると予測している。水熱が採取されても湖の水温は0.2度程度しか下がらないため環境への影響はほとんどないという。スイスはこのようなシステムを設置するのに最適だと、ヴュエストさんは付け加える。「スイスは北米と並んで、湖と大都市が隣接する珍しい地域。北欧にも多くの湖があるが、その周辺に住む人は少ない」エコシステムへの影響は?しかし、「湖をエネルギー源として活用する際には、水質と自然保護に十分配慮する必要がある」と国は注意を促す。自然の水温よりも高い、または低い温度の水を湖に流しこむことによる「水温の汚染問題」は、未解決のままだとEawagは指摘する。現在、湖や川で水温変化が何度以上になれば生態環境に影響が出るのかは明らかになっていない。水質保護に関する規制では、「河川水熱の利用では、自然に近い状態の水温から3度以上の温度変化をもたらしてはならない」としている。ニジマスの生息地では、その差が1.5度を超えてはならない。インフォボックス終わりただ、水温の上昇・下降が0.5度以内であれば、生態系への重大な影響はないということは分かっている。(WWF)のスイスの広報担当者ピエレッテ・レイさんは「(湖がエネルギー源として活用されても)ほとんどの場合、スイスでは大きな湖の生物多様性への影響はごくわずかだと考えている」と述べる。気象条件に影響されず、常時利用可能で、資源が豊富、しかも再生利用可能な湖水エネルギーだが、それだけで十分というわけではない。「地域ごとのセントラルヒーティングは、人口密度の高い地域では意味がある。温水・冷水用の配管は直径最大1メートルもあり、大規模な工事を必要とする。そのような工事が行われれば、公共スペースの利用に支障が出る」と、SIGのエンジニア、ジュリアン・デュクレストさんは話す。外部リンクへ移動この外部リンク先サイトのコンテンツは、当該リンク先サイトの管理者にあるため、アクセシビリティに対応していない可能性があります。ジュネーブのGLNプロジェクト(配管6キロメートル、投資額3300万フラン、約40億円)は、2000年に始まった国連地区の都市開発計画の一環として実現された。古い建物の改築と同時に、新しい建物は熱効率を重視した新基準に沿って建てられた。現在、約20件の建物が配管でつながっている。SIG社は現在、ジュネーブ市の中心地でも同様の配管網の建設を計画中だ。同社社長は、地元紙トリビューン・ド・ジュネーブに対し、「このような投資をするには、十分な資力がなければならない」と答えている。「今のところ、弊社の進める水熱利用事業は赤字だが、それは当然なこと。電気やガスが普及し始めた当初もそうだった。formニュースレターにご登録いただいた方に毎週、トップ記事を無料で配信しています。こちらからご登録ください。ニュースレターにご登録いただいた方に毎週、トップ記事を無料で配信しています。こちらからご登録ください。閉じる著作権すべての権利を留保します。swissinfo.chウェブサービスのコンテンツは著作権で保護されており、私的使用目的でのみご利用いただけます。する場合は、swissinfo.chの書面による同意を必要とします。私的使用以外の利用において唯一認められるのは、特定のコンテンツへのハイパーリンクを自分のウェブサイトや第三者のウェブサイトに設定することです。広告のない環境にswissinfo.chウェブサービスのコンテンツを原文のまま掲載することもできます。swissinfo.chウェブサービスでダウンロード用に提供しているすべてのソフトウェア、ディレクトリー、データ、およびそのコンテンツに対しては、私用の機器へのダウンロードや保存に限定した、譲渡不可能で非独占的な単純ライセンスを譲渡します。他のすべての権利はswissinfo.chに属します。販売や商業的利用は固く禁止します。スイス各地にある大きな湖には、熱資源として利用できるエネルギーが豊富に眠っている。湖の水は、夏には建物の冷却に、冬には暖房に活用できる。ジュネーブの国連事務局の建物には、この環境にやさしいシステムが採用されている。ジュネーブの赤十字国際委員会(ICRC)、国際労働機関(ILO)、国連事務局。これらの機関には、ある共通点がある。それは、それぞれの建物の中をレマン湖の水が循環しているという点だ。「原理は簡単」と説明するのは、ジュネーブ州電力会社「SIG」の河川水熱利用課に勤めるクリフ・モシンさん。「水温が比較的安定している一定の深さから湖水をくみ取り、建物内を循環させる。Nations)」を進めている。ジュネーブ市北部にある国際機関やその他の建物の冷却が目的だが、水熱を暖房にも利用している。モシンさんは、レマン湖上のある一点を指差す。毎時270万リットルの水を吸い上げるポンプが、水深40メートルに設置されているという。湖の水は湖岸の地下貯水槽にためられたあと、パイプを通って建物の冷房設備につながれた熱交換器を循環し、建物と機械室を冷却する。その際、湖水は他の物質と交わることはないため、冷却に使用した水を再び湖に流すことができる。暖房には冷房よりも多くの電力が必要だが、暖房用オイルなどの化石燃料を使う従来の暖房設備に比べると、このGLNプロジェクトが環境に与える影響は少ない。モシンさんによれば、このシステムによる暖房では二酸化炭素(CO2)排出量を8割、冷房では電力消費量を8割削減できる。国も湖の水熱や冷却能力に高い関心を寄せている。湖水の利用により、持続可能なエネルギーの調達と、CO2排出量の削減が期待できるからだ。(Eawag)の14年研究報告書によれば、例えば冬の間、ボーデン湖からは近代的な原子力発電所の発電量に相当する1ギガワットの電力を調達できる。スイスの他の湖(レマン湖、ヌーシャテル湖、チューリヒ湖、ルツェルン湖、トゥーン湖)から得られる潜在的な熱エネルギーは、推計60ギガワット以上にのぼる。水熱のエネルギー活用は、今に始まったものではない。チューリヒの州庁舎にはすでに1938年、リマト川の水を利用したヒートポンプが設置された。サン・モリッツでは2007年からホテル、学校、居住施設の暖房設備に湖水が使用されている。Nations)」の他にも、連邦工科大学ローザンヌ校や湖沿いのホテル、企業が利用している。ティチーノ州ルガーノの計算科学研究センターでは、機械室の冷却にルガーノ湖水が使用されている。ルツェルン州ホルヴでは、商業施設を含む住宅地(敷地約110万平方メートル、入居者約500戸)の暖房および冷房にルツェルン湖の水を利用しようと、同湖水の利用権が申請されている。Eawag主任研究者のアルフレッド・ヴュエストさんは、湖から水熱を取ることで、地球温暖化で上昇した水温を下げる効果も期待できると話す。気候変動に関する政府間パネル(IPCC)は、地球温暖化で水温が上がった結果、今世紀末までにボーデン湖では、約40ギガワットのエネルギーが利用可能になると予測している。水熱が採取されても湖の水温は0.2度程度しか下がらないため環境への影響はほとんどないという。スイスはこのようなシステムを設置するのに最適だと、ヴュエストさんは付け加える。「スイスは北米と並んで、湖と大都市が隣接する珍しい地域。「湖をエネルギー源として活用する際には、水質と自然保護に十分配慮する必要がある」と国は注意を促す。自然の水温よりも高い、または低い温度の水を湖に流しこむことによる「水温の汚染問題」は、未解決のままだとEawagは指摘する。現在、湖や川で水温変化が何度以上になれば生態環境に影響が出るのかは明らかになっていない。水質保護に関する規制では、「河川水熱の利用では、自然に近い状態の水温から3度以上の温度変化をもたらしてはならない」としている。ニジマスの生息地では、その差が1.5度を超えてはならない。水温の上昇・下降が0.5度以内であれば、生態系への重大な影響はないということは分かっている。ジュネーブ大学の調査では、水熱利用された水が再びレマン湖に戻されても、動物相や植物相には一切影響がなかった。世界自然保護基金(WWF)のスイスの広報担当者ピエレッテ・レイさんは「(湖がエネルギー源として活用されても)ほとんどの場合、スイスでは大きな湖の生物多様性への影響はごくわずかだと考えている」と述べる。気象条件に影響されず、常時利用可能で、資源が豊富、しかも再生利用可能な湖水エネルギーだが、それだけで十分というわけではない。「地域ごとのセントラルヒーティングは、人口密度の高い地域では意味がある。温水・冷水用の配管は直径最大1メートルもあり、大規模な工事を必要とする。そのような工事が行われれば、公共スペースの利用に支障が出る」と、SIGのエンジニア、ジュリアン・デュクレストさんは話す。ジュネーブのGLNプロジェクト(配管6キロメートル、投資額3300万フラン、約40億円)は、2000年に始まった国連地区の都市開発計画の一環として実現された。古い建物の改築と同時に、新しい建物は熱効率を重視した新基準に沿って建てられた。現在、約20件の建物が配管でつながっている。SIG社は現在、ジュネーブ市の中心地でも同様の配管網の建設を計画中だ。同社社長は、地元紙トリビューン・ド・ジュネーブに対し、「このような投資をするには、十分な資力がなければならない」と答えている。「今のところ、弊社の進める水熱利用事業は赤字だが、それは当然なこと。電気やガスが普及し始めた当初もそうだった。ニュースが世界中を駆け巡ってから、はや4年。再生可能エネルギーに復興の光をみる福島県の内堀雅雄知事は13日から15日、この事故を契機に脱原発にかじを切ったスイスを訪問。同国のエネルギー事情を視察するとともに、原発事故から立ち上がろうとしている福島の現状をアピールした。ドイツエネルギー転換の支えにスイスの電力産業がドイツの市場開拓を積極的に進めている。スイスと欧州連合(EU)の間でエネルギー問題をめぐる交渉が難航する現在、スイスのエネルギー業界はドイツ政府に、電力安定供給の備えとしての水力発電の存在をアピールしている。二酸化炭素をエネルギー源に気候変動と地球温暖化の主因は、温室効果ガスの一つである二酸化炭素(CO2)だと専門家は見ている。マルチメディア直接民主制へ向かう。