Conferenceで語った。プレゼンテーション終了後、Buterin氏は「スマートコントラクトのプラットフォームとして競合となるプロジェクトが行う取引処理の速さを謳う宣伝にはミスリードがある」と批判する一幕があった。https://www.youtube.com/watch?time_continue=2906&v=EoNQUGsPvuUButerin氏は、コンセンサスアルゴリズムはブロックチェーンの処理能力を向上させるためのものではなく、安全性を向上させるものだと主張する。他のプロジェクトが異なるコンセンサスアルゴリズムを使って取引処理が早くなっているのは、単にノードの数を減らしネットワークを中央集権化しているからだという。Buterin氏はまた、ブロックチェーンの取引処理能力を向上させる技術としてシャーディングやプラズマを挙げた。Buterin氏は明確なプロジェクト名を挙げなかったものの、宣伝手法に問題があると指摘したプロジェクトはEOSやTRONなどであったと推測される。EOSは取引処理能力が3500TPS(秒間あたり取引処理能力)で、TRONは2000TPSだと言われている。イーサリアムは15TPSだ。CEOは、TRONがイーサリアムより優れているといった内容のツイートを度々行っている。スマートコントラクトのプラットフォームとなるべく覇権を争っているプロジェクトは複数あり、市場の時価総額で比較すると約108億ドルのイーサリアムがリードしている。TRONは約16億ドルでEOSは約20億ドルだ。ConferenceでのButerin氏の主なプレゼンテーションの内容は、次に予定されているアップグレードであるCasperについてだ。CasperはイーサリアムのコンセンサスアルゴリズムをPoWからPoSへと変更する前段階にあたり、両方のコンセンサスアルゴリズムを並走させる。イーサリアムの開発ロードマップでは、2020年頃までにコンセンサスアルゴリズムが完全にPoSに変更されシャーディングが実装される予定だ。イーサリアムは先月、アップグレードされるコードに致命的な脆弱性が発見されたことにより予定されていたハードフォークのConstantinopleを急遽延期している。CasperはConstantinopleの次のアップグレードであるSerenityに分類されるプロジェクトだ。現在の開発の進捗状況を見る限り、2020年までにPoSへ完全移行するのは難しそうだ。言えば、PoSへ移行したと同時かその後に実装されるシャーディングは未だ研究段階の技術で、実際に運用が可能であるかもわからない状態だ。シャーディングを簡単に説明すると、一つのブロックチェーンが親となり、複数の子ブロックチェーンと同期することですべてのブロックチェーンが一つのネットワークとして同期できるようにする技術だ。https://youtu.be/_dAknXDSLgM?t=1125これは非常に複雑な技術であり、一つの子ブロックチェーンに問題が発生するとすべてのネットワークに悪影響を及ぼす危険性がある。現在のイーサリアムは一つの子ブロックチェーンを開発している段階に過ぎないため、これから更に難解な問題を解決する必要がある。DILLEY氏は、管理者が存在しない非中央集権のネットワーク上でシャーディングを活用する方法論を確立するには、NASAの職員達が15年かけて研究するレベルの問題を解決しなければならないと説明している。すべてのスマートコントラクトのプラットフォームは開発の初期段階にあり、不確かな要素を多く含んでいる。それぞれのプロジェクトは異なる問題を抱えており、現段階でどのプラットフォームが十年後に生き残っているのかを予測することは非常に困難であると言える。資金決済法上の定義に該当することを確認したものにすぎません。金融庁・財務局が、これらの仮想通貨の価値を保証したり、推奨するものではありません。仮想通貨は、必ずしも裏付けとなる資産を持つものではありません。仮想通貨の取引を行う際には、以下の注意点にご留意ください。<仮想通貨を利用する際の注意点>仮想通貨は、日本円やドルなどのように国がその価値を保証している「法定通貨」ではありません。インターネット上でやりとりされる電子データです。仮想通貨は、価格が変動することがあります。仮想通貨の価格が急落したり、突然無価値になってしまうなど、損をする可能性があります。仮想通貨交換業者は金融庁・財務局への登録が必要です。当社は登録した仮想通貨交換業者です。仮想通貨の取引を行う場合、事業者から説明を受け、取引内容をよく理解し、ご自身の判断で行ってください。仮想通貨や詐欺的なコインに関する相談が増えています。仮想通貨を利用したり、仮想通貨交換業の導入に便乗したりする詐欺や悪質商法に御注意ください。<免責事項>当サイトにおけるニュース、取引価格、データ及びその他の情報などのコンテンツは一般的な情報提供を目的に作成されたものであり、特定のお客様のニーズ、財務状況または投資対象に対応することを意図しておりません。当コンテンツはあくまでもお客様の私的利用のみのために当社が提供しているものであって、商用目的のために提供されているものではありません。勧誘または推奨するものではなく、当コンテンツを取引または売買を行う際の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。完全性を表明または保証するものではなく、お客様による当サイトのコンテンツの利用等に関して生じうるいかなる損害についても責任を負いません。当社は当コンテンツの信頼性を確保するよう合理的な努力をしていますが、執筆者によって提供されたいかなる見解または意見は当該執筆者自身のその時点における見解や分析であって、当社の見解、分析ではありません。当社は当コンテンツにおいて言及されている会社等と関係を有し、またはかかる会社等に対してサービスを提供している可能性があります。当社は当コンテンツにおいて言及されている仮想通貨の現物またはポジションを保有している可能性があります。当コンテンツは予告なしに内容が変更されることがあり、また更新する義務を負っておりません。当コンテンツではお客様の利便性を目的として他のインターネットのリンクを表示することがありますが、当社はそのようなリンクのコンテンツを是認せず、また何らの責任も負わないものとします。<注意事項>仮想通貨は、移転記録の仕組みに重大な問題が発生した場合やサイバー攻撃等により仮想通貨が消失した場合には、その価値が失われるリスクがあります。仮想通貨は、その秘密鍵を失う、または第三者に秘密鍵を悪用された場合、保有する仮想通貨を利用することができず、その価値を失うリスクがあります。外部環境の変化等によって万が一、当社の事業が継続できなくなった場合には、関係法令に基づき手続きを行いますが、預託された金銭および仮想通貨をお客様に返還することができない可能性があります。当社はユーザーに預託された金銭および仮想通貨を、当社の資産と区分し、分別管理を行っております。