講習会での炭素排出量の相殺方法が決まるトピックス2018.04.01関係団体からの寄付による炭素削減量などを充当このほど、2018年5月からの講習会の会場使用電力量を相殺する方法が決まりました。寄付を受けた自然エネルギー拡大募金で充当された太陽光パネル(460枚)の炭素削減量(年間75トン)を用いる方法に変更。プロジェクト」における排出権(J-VER制度)を用いることになります。利用する方針に切り替えたことによるもの。同社の主な出資会社に、大手電力会社があると明らかになっていることから、原発の再稼働に加担することを避けるためでもあります。同決定により、今後も、講習会において、純粋に自然エネルギーを利用する炭素排出量の相殺が継続されることになります。ニュース一覧へ戻る生長の家は、自然と人間が共生する“新しい文明”の基礎づくりを進めています。