Images「結局、夢洲(ゆめしま)の再活用ということ以外、これと言って大きなメリットなんてないと思いますよ」。決まったことに、さぞ地元・大阪は盛り上がっているかと思いきや、意外や意外、地元のエンターテインメント関係者の中からは冷めきった声も...。「あの時の感動をもう一度」と言いたいところだが、その開催が決まったにもかかわらず、どこか暗雲が漂い始めているのだ。開催に向けて意欲を見せていたところもある。中でも吉本興業は率先して誘致活動に動いてきた。らで「大阪もんのうた」を制作するなど、誘致に向けてのPR活動に努めてきた。「まるで〝吉本万博〟でも開くかのような熱の入れようだった」(業界関係者)なんて揶揄する向きもあったほどだ。今回の万博で誘致活動に動いていたのは、大阪の他には、ロシアとアゼルバイジャンだった。ロシアは「万博は新たな場所と資格を持つ国、ロシアで開催されるべき」と訴え、一方のアゼルバイジャンも独自のルートでPR活動を繰り返してきた。1回目の投票は日本の85票に対して、ロシアは48票、アゼルバイジャン23票だった。最終的に日本とロシアの〝2カ国決戦〟となり、その投票の結果、日本がロシアの61票を大きく上回る92票を獲得し、メデタく「開催国」になった。この決定には安倍(晋三)総理も「〝復興五輪〟とされる20年の東京五輪後の景気対策として期待される」なんて大喜びだったが、本当に、この万博が景気を押し上げてくれるのかと思ったら、実は疑問だらの開催計画だったのである。大阪万博決定を喜べない新聞各紙と言うのも万博が決まった時の新聞各紙。〜財源未定」(朝日新聞)「大阪万博どうするねん」(東京新聞)なんと、どこも開催を不安視する見出しばかり。一紙ぐらいは「ご祝儀見出し」ぐらいあっても...と思ったほどで、さすがにこれには驚くばかりである。東京新聞に至ってはサブタイトルが「経済効果2兆円『ほんまかいな』」だった。「いのち輝く未来社会のデザイン」などといった崇高なテーマを掲げ、高齢化社会に向けての「健康」や「長寿」「医療」をアピールしていくようなコンセプトを前面に出してはいたが、いざ蓋を開けてみたら単に「開催」が目的になっていて、肝心な中身が後回しになっていた感がある。冒頭でも記したように、万博開催の最大の目的が大阪の中では〝負の遺産〟と言われ続けてきた「夢洲の再活用」だったからだ。実際に開催が決定するや松井一郎知事が「二度と負の遺産とは言わせない」なんて言ってしまったら、さすがに「そこかよ!」と一声かけたくなってしまうだろう。この「夢洲」というのは、大阪市湾岸部の人工島。いわゆるバブル崩壊による計画の頓挫、さらにはオリンピック誘致の失敗などで、持て余していた場所である。「もはや使い道がない島」とも言われていただけに、万博開催で「ようやく」という思いだったことは明白だ。