近年では世界中で株式投資のパッシブ化が進んでおりアクティブ戦略を見る目が厳しくなっている。アクティブ戦略にコストパフォーマンスの問題があることは事実であるが、ファンダメンタルズ分析により新たな価格発見を促す側面があるため、アクティブ戦略の存在が減少し続けている現状には批判もある。した批判の妥当性を評価するためには機関投資家の銘柄選別の内容を知ることが重要だが、それに関しての分析例は少ない。本稿ではアクティブファンドやパッシブファンドなどの機関投資家の保有ウエイトを見ることで、近年のアクティブ戦略に対する評価が本当に妥当なのかについての検証を試みた。本稿では公開データを用いて、アクティブファンド、パッシブファンド、そして個人投資家の三区分を主要な投資家とみなした上で、1)ファクター分析の観点、2)業種別のウエイト、3)過去のパフォーマンスの観点からその中身についての分析を行った。分析の結果から、以下のような点が明らかとなった。(ア)アクティブファンドの保有比率が高いのは、大型の高ROE銘柄に多く、また積極的に高ROEの銘柄を組み入れる傾向が見受けられた。アクティブファンドのパフォーマンスは平時においては最も高かった。(イ)パッシブファンドでも大型高ROE銘柄を多く保有していた。その傾向はアクティブファンドとは異なっている。オーバーウエイトされており、日経平均連動型ファンドの影響が強く反映されていた。本分析の結果から、アクティブファンドはROEを最も重視していたことが確認された。ROEは伊藤レポート〔2014〕が提言したように、現在の多くの日本企業にとっては経営改善目標のターゲットとなっている。アクティブファンドの機能が劣化すると、ROEを高めても株価向上が図られない可能性も考えられる。日本経済の再興を考える場合、企業側のROEの向上と合わせてアクティブファンドの価値の再評価も行う必要があると思われる。手数料等やリスクに関する説明はこちらをご覧ください。