「電子ブレーカーには一体どんなデメリットがあるの?」そういった疑問を持っている方も多いと思います。メリットばかり目にする電子ブレーカーですが実は驚きのデメリットが存在します。このデメリットのせいで多くの方が電子ブレーカーを導入したことで様々なトラブルに巻き込まれてしまいました。今回は電子ブレーカーの意外なデメリットを徹底解説していきそれを解決させる方法を10個ご用意しました。電子ブレーカーを導入後にトラブルに巻き込まれない為にも今回の記事を参考にして頂ければと思います。このページでわかること1.電子ブレーカーの意外なデメリットとは?2.電子ブレーカーのデメリット対策と見分け方10選3.電子ブレーカーデメリットのまとめ電子ブレーカーの関連記事1.電子ブレーカーの意外なデメリットとは?どれだけよい商品でも表と裏。メリットとデメリットが存在するものです。「電子ブレーカーのデメリットって何?」と言いますと、『販売元とのトラブル』です。電子ブレーカー自体はとても良い商品ですし、導入したことで電気代が大幅にカットされ費用が浮いたという会社は多いです。少なからず電子ブレーカーを導入しトラブルが頻繁に起こってしまい逆に導入前よりも負担金が増えてしまった。いう方も正直いらっしゃいます。電子ブレーカーを導入したことでコストカットが出来た会社。逆に電子ブレーカーによりトラブルに巻き込まれてしまった会社。何が違うのかというと、『信頼ある販売会社から購入したかどうか』という部分に大きな差があるのです。基本的に、電子ブレーカーを売るだけ売って儲けよう。考えている悪徳業者は電子ブレーカーに対する知識が乏しいです。いった業社に依頼すると選定容量を誤ってしまうことがあるのです。選定容量を誤ってしまうと頻繁にブレーカーが落ちてしまいます。なってしまえばせっかく電子ブレーカーを導入してもすぐにブレーカーが落ちてしまい、電気を使用することができなくなってしまいます。ブレーカーが落ちて電気を遮断することを『トリップ』と言います。頻繁にトリップが発生してしまうと、具体的には工場では生産ラインが停止し、売上や納期に影響が生じる可能性があります。飲食店では冷蔵庫や冷凍庫が停止するため食材が傷んでしまいお店の味を落とす。料理自体を提供出来ずお店の売上が急激に低下する可能性があります。マンションやビルなどではエレベーターなどが頻繁に停止し苦情が殺到してしまう可能性が高いです。なってしまってはいくらコストを削減しても意味がありません。このように電子ブレーカーのデメリットは商品そのものよりも販売会社にあります。2.電子ブレーカーのデメリット対策と見分け方10選ここでは詐欺に遭わない為に気をつけておきたい営業マンの見分け方や、販売店の見分けたについてご紹介します。電力会社が電子ブレーカーを推奨するようなことはありません。電力会社の窓口に、「電子ブレーカーに変更したほうが良いですか?」と、問い合わせをすると「営業妨害に抵触する可能性があるため、答えかねます」と回答されます。電力会社を名乗って電子ブレーカーを勧めてきたら、かなり疑ったほうが良いです。2-2.電子ブレーカーにしないと主開閉器契約に変更出来ないと言ってくる。主開閉器契約は電力会社の供給約款に明記されている料金プランになるため、電子ブレーカーを導入せずに主開閉器契約へ変更することは可能です。電力会社の契約変更に電子ブレーカーが必要不可欠であれば、電力会社が推奨・認定しているはずです。「電子ブレーカーを導入しないと主開閉器契約に変更できませんよ」と言ってくる営業マンと遭遇しましたら絶対に信用しないようにして下さい。2-3.省エネ効果があると発言する。電子ブレーカーは省コスト商品です。電力会社の供給約款に基づいて料金プランを変更する用途で使用するため、省エネ効果はありません。専門家の立場でいる人間がこのような事を発言しましたら要注意です。2-4.電流値計測調査が30分程度で終わると謳う。事業所の規模にもよりますが、電流値の測定をクランプメーター1個で30分程度で終わらせているような会社は計測ノウハウに長けているとは言えません。すべての機械が稼働している条件の中で調査を行なっていたのか。調査時よりも強い負荷が発生する環境は想定できないのか。した部分に目を向けて調査をしている会社に依頼しないと後で痛い目に遭います。当然ですが、機械は経過年数と共に劣化します。設備が古くなると、モーターの回転に負荷が掛かり、消費電力が上昇する傾向もあります。電子ブレーカーは限りなく正確に、電流値と動作時間を読み込んでいます。JISの規格外の電流値が流れた場合は即座にトリップ(遮断)します。長く正しくお使いするには、設備に関する専門知識も必要となります。2-5.電力会社や関連会社を装って営業を行なう。なく電力会社に近い存在に化けて営業を行なう会社があります。このように、自社名すら名乗らないような会社とは取り引きをしないことをお勧めします。電子ブレーカーの販売しか考えていない経営方針は社員教育などが疎かになり、トリップ事故やリース契約によるトラブルの可能性も高い場合が多いです。販売価格も法外な金額の契約パターンが多く見受けられます。2-6.事業所の漏電調査の口実に営業を行なう。3年に1度、電力会社の関連会社が漏電検査を実施します。頻度は少ないですが、漏電調査を実施した記憶があるという方もいらっしゃるかと思います。この漏電調査を実施する団体名を語り、経営者に近づこうとする販売手法も社会問題となりました。ここまで来ると詐欺と呼ばれてもおかしくない行為になります。「どうすれば見分けられるのですか?」と言いますと、特徴として電子ブレーカーの値段が異様に高いことが挙げられます。導入時の金額と比べてみて少しでも変だなと感じたらその方の名刺などをもらい裏をとった方がいいでしょう。2-7.自社製造していると豪語する。電子ブレーカーを自社製造しているメーカーはごく僅かです。ところが、「自社で電子ブレーカーを製造しています!」と、アピールする会社は多いです。メーカーとして全責任を取れるように見せる販売店も多いようですが、インターネットで検索をかければ、自社で製造しているのかどうか簡単に分かります。相手の発言を鵜呑みにせず少しでも怪しいと感じたら、ご自身でも情報収集を行うことをおすすめします。2-8.契約変更を促す。「電気事業法が変わった」と契約変更を提案する業者も存在します。電気事業法の改正は今から20年以上前にさかのぼる話です。このように法律を盾に営業活動を行なう販売店も存在するようです。電気事業法の改正を知っていれば騙されることなく追い払う事が出来ますが、電気事業法そのものの認知度が低いので、混乱されてしまう場合が多いです。正しい知識を日頃から備えておくことでこういったトラブルに巻き込まれずに済みます。2-9.リース契約をレンタル契約と偽証し営業を行なうリース契約とレンタル契約は全く本質が変わります。リース契約は1度契約を締結すると契約期間内に解約することが出来ません。リース契約とは、機械などの物品を利用者に代わってリース会社が購入し、利用者に一定期間有料で貸し出すことを内容とする契約。)やパソコンなどの情報通信機器といった、技術進歩の速い機械の導入に利用される。本来はメリットの多いリース契約ですが、リースの特性を理解をした上で契約をしないとデメリットとなることもあります。電子ブレーカー業界では、悪質な販売店が契約期間の説明を行なわず、「これはレンタル契約ですよ〜」と営業マンに言われリース契約を締結させられてしまった...という被害報告も多くあがっています。問題になり、電力会社各社がホームページ上で悪質な業者に注意喚起を促したほどです。電子ブレーカーの耐用年数が限界です電子ブレーカーの規格変更をする必要があるなどの理由をつけて、商品をリプレイス(取り替える)する事を勧めてくる会社も存在します。本来は取り替える必要のない物を取り替えてしまうと別途費用が発生してしまいます。3.電子ブレーカーデメリットのまとめ電子ブレーカーのデメリットは商品自体にあるというよりも、販売会社に存在します。あちらから何らかの営業があった場合には、営業マンの発言は疑う気持ちで聞いて下さい。商品自体はとても素晴らしい物であるためこのような詐欺が広まっているのはとても残念なことです。この記事が1人でも多くの方の詐欺被害の防止になれば幸いです。無料deかんたん!省エネ診断いくつかの質問に答えるだけで、簡単な省エネ診断が受けられます。「診断する」をクリック後に表示されるフォームに、必要事項を入力して「診断内容を送信する」ボタンをクリックしてください。・電力専門の担当者が入力内容を元に、あなたの省エネ状況を診断いたします。・お客様の省エネ推進にぜひご活用ください。その他の設備についても、お気軽にお問い合わせください。・回答は内容によって3〜7営業日ほどかかる場合がございますので、何卒ご了承お願いいたします。診断するSNSでもご購読できます。*メールアドレス(公開はされません。ene-switch。