図表・付録は収録させておりません。それぞれの用語は執筆時点での最新のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。日本大百科全書(ニッポニカ)茎くき維管束植物において、葉および根とともに植物体を構成する栄養器官。植物体の軸をなし、側生器官として葉をつける。維管束植物以外でも、スギゴケなどの蘚類(せんるい)やホンダワラなどの大形藻類には、外部形態のうえで区別しうる茎状の部分と葉状の部分があり、研究者によってはこれらを「茎」、「葉」とよぶことがある。藻類の場合はこれらの「茎」と「葉」を異なる器官と判断しうるに十分なほどの構造上の区別がないし、蘚類の場合は構造の差が認められても維管束をもっていないので、どちらも真の茎や葉とはみなさない。現在まで知られている維管束植物のなかでもっとも古いリニアなどのプシロフィトン類や、これと類似の形態をもつ現生のシダ植物のマツバランには、器官の分化がなく、棒状の茎が何回か二又(ふたまた)分枝しているだけの体制で根も葉もないので、茎は葉や根よりも系統的に起源の古い器官と考えられる。根は茎よりもあとで出現したにもかかわらず、主として地中という安定した環境にあるために現代までに大きく変化することがなかったと思われるのに対して、茎は外形も構造も進化の過程で多様化してきた。中心柱の型をみても、根の場合はすべての維管束植物を通じて放射中心柱であるのに対して、茎の場合は植物群によって中心柱型はさまざまに異なる。散在中心柱がそれぞれ普通であるとはいっても、例外も多い。このように変異の多い茎の中心柱型を比較することは、維管束植物の系統を考察するための重要な鍵(かぎ)の一つと考えられる。個体発生では、胚(はい)発生において幼根と子葉の間の部分としてできる胚軸が最初の茎で、その後は子葉よりも上、すなわち幼根と反対側の極にできた茎頂分裂組織の活動によって上胚軸が成長する。茎の成長は、茎頂分裂組織における細胞分裂に始まり、増殖によって下方へ送り出された細胞が茎の諸組織の細胞へと分化することによるものであり、この活動で茎頂分裂組織自身は逆に押し上げられるので、つねに茎の先端に位置することになる。マツバランのような葉のない維管束植物は例外であるが、一般に茎頂分裂組織は、その活動によって茎だけをつくるのではなく、その周辺部からは一定の周期で規則正しい位置に葉の原基を形成する。このように茎の成長と葉の発生とは密接に関連しているが、根の頂端付近には側生器官はつくられない。根端は根冠に覆われているが、茎頂は他の組織に覆われていないのも、茎と根の相異点である。茎は葉をつくりながら成長するので、完成した茎には節と節間があり、これも根との相異点である。節とは茎のうちで葉の付着点を含む高さの部分をいい、節間とは節と隣の節との間の部分をいう。下位の節は子葉のついている節すなわち子葉節であるが、その上隣の第1葉のついている節を第1節とよび、子葉節と第1節の間を第1節間とよんで、順次上方のものに大きな番号をつける。茎が分枝するときには、種子植物では葉の付着点のすぐ上の葉腋(ようえき)から枝を出す方式、すなわち腋生分枝がきわめて普通であるが、シダ植物では茎頂が対等に二分してそれぞれが枝をつくる二又分枝がよくみられるほか、主軸と側枝の区別のある分枝法であっても、枝ができる位置は種類によってさまざまである。茎は一般に棒状の形で地上に立ち、一定の配置で葉や花をつけてこれらを支え、根、葉、花の相互の間の水や養分の通路となるのが普通であるが、変態して形も機能も普通と大きく異なるものもいろいろある。諸型があり、地上茎にも茎針、葉状茎、むかご等々がある。Inc.それぞれの解説は執筆時点のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。高等植物の三基本器官の一つ。胚(はい)の幼芽が発達したもので、ふつう地上にあって軸性の構造をもつ。組織学的に他の器官との区別点は、生長点が裸出する、維管束型がある、外長分枝をなす、表皮に角皮がある、などによる。生長につれて葉や花をつけ、根とそれらとの間の養分や水分の通路となる。地下茎、つる、巻きひげ、刺(とげ)などに変化したものもある。花茎(かけい)、または花軸(かじく)の異称。鳥の羽の軸の部分をいう。一般に茎状のものにいう。Inc.それぞれの用語は執筆時点での最新のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。(16C前か)「くくだち。Inc.それぞれの用語は執筆時点での最新のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。Inc.それぞれの用語は執筆時点での最新のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。「茎」の用語解説はコトバンクが提供しています。小学館|「コトバンク」とは|辞書全一覧|利用規約|Q&A|サイトマップ|使い方|「コトバンク」は朝日新聞社の登録商標です。MARKETINGに帰属します。当サイトで提供する用語解説の著作権は、(株)朝日新聞社及び(株)朝日新聞出版等の権利者に帰属します。記事、写真、データ等の無断転載・転用を禁じます。