“ファッションビジネスとテクノロジー”をテーマに進めています!2019.11.2311月例会は、篠原航平会員にお願いしました。篠原氏は、東レ経営研究所発行の情報誌『繊維トレンド』で「ファッションとテクノロジーの親和性」をテーマに論陣を張ると同時に、国際ファッション専門職大学で教鞭を執られている気鋭のアパレル業界の研究者でもあります。篠原さんは単なるファッションの評論家ではなく、実地にファッション企業を訪問して、“ファッション・テック”という言葉に代表されるようなファッションビジネスが、テクノロジーを用いることによって大きな成果を挙げている事実を次々と具体的な企業名でその実態を紹介されています。立場で、ファッションビジネスを行う企業がテクノロジーを採用する場合どのような点に注目すべきなのか」、さらに、最近台頭してきた「ファッションビジネスに関与していない企業がテクノロジーによってファッションビジネスに参入する場合どのような点に注目しているか」について提言されています。訪問で学び、9月には、山岡真理氏から「シェアリングエコノミー」を展開する非アパレル企業のデジタル化によるファッションビジネス手法について学ぶことができました。10月は、中村義春氏により「2030年代」迄に大きく変わっていくであろうとの予測を、デジタル化を基にファッションの世界の変貌を示唆していただきました。今月の篠原さんの「ファッションビジネスとテクノロジーの親和性」によって苦境に立つファッションビジネス企業にとっての明るい未来の展望が開かれるものと信じています。中村義春氏に「2030年代のファッションビジネス」の行方をお聞きしました!福田氏は、業界のトップコンサルタントというので、アポイントをとり、お会いして短時間ながらお考えを伺ってきました。「ジリ貧の国内市場にしがみつき、旧来のやり方で消耗戦を続ける大手アパレルは、早晩淘汰されることになる」が考えの根底にあり、日本らしさに加えて「生き残りに必須なのは、デジタル化とグローバル化であり『独自性』の追求を武器とする『本質的変化』を理解せよ」とのご託宣。もっともなお話で異論はありませんでした。福田氏は外資系企業にお勤めで講師は引き受けられないとのことでした。内容的には、これまでの中村義春氏からの指摘と方向性は同じであり、また、9月例会の山岡先生の「シェアリング・エコノミー」でご報告の「3つの事例」が、より説得力を持つと感じました。福田氏の書籍の論拠は、経産省の『繊維産業の課題と経産省の取組』(H31.1.16)にあることを知り、再読するとともに、中村さんに登壇をいただき研究会の皆さんと認識を共有化したい、と考えた次第です。いま、国内市場は閉塞感に溢れていますが、世界的に見るとアパレル産業は成長産業であり「構造改革の波」を好機と捉えると日本企業が「勝ち組」になる可能性は大いにあるはずです。すべての日本の企業に共通する課題として論議を重ねていきたいものです。テクノロジーの進化が、多くの日本企業をマーケットから排除していくことは避けられない事実かもしれません。山岡真理氏2019.11.23日本のアパレル売上高は、約9兆円と言われていますが、内、約10%がネット販売というのが定説になっています。米国の20%強と比べても、日本はこれからという時期にZOZOTOWNのオーナーが株式を売り払いました。焦るヤフージャパンが買い取りました。前澤氏とヤフーの事情が徐々に明らかとなり、ヤフーにとって高い買物となりそうです。カギを握るのはスマホの浸透と消費者の購買行動の変化でしょうか。今の消費者は「プロパー品を買って、着用後」早めにメルカリに売ると、当初価格の50%で売れる由です。セールに入ってから購入し、メルカリに持ち込んでも10%程度(プロパー価格の)にしか評価されないとの現実があります。山岡先生には、以前ご自身の体験から消費者の購入姿勢の変容を語っていただきましたが、9月の例会で、その後の「シェアリング」の進化を、他産業の事例等を交えて更に深めていただきました。「メチャカリ」「ラクサス」「エアークローゼット」の3事例です。シェアリングエコノミーとは、「個人等が保有する活用可能な資産等をインターネット上でマッチングプラットフォームを介して他の個人等も利用可能とする経済活性化活動」と定義されています(内閣官房IT戦略室「シェアリングエコノミーに関する検討経緯」平28.7)。展示場をお借りして開催しました。さんをお願いしたからです。システムのご説明をいただく上での臨場感が診断協会会議室では出ないことも一因で同社に会場をお願いしました。同社は、アパレル生産システム開発の先達であり、今では唯一のアパレル生産システム開発専業企業でもあります。厳しい環境下にあるアパレル業界は多くの課題を抱えています。なかでもアパレル小売段階のリアルショップとネット販売の競合では、百貨店の業績不振に比べてネット販売企業の成長・拡大が喧伝され、多くの成長神話が誕生している現状にあります。アパレル生産段階は国内企業の衰退が進行しており、真剣にこの課題と対峙していた企業もまた多くが事業を転換しています。ファッションビジネス研究会では、過去いくつかのアパレル関連の製造企業様をお招きして話をお聞きしてきましたが、システムの分野については(株)アベイルさんが初めてのことであり、非常に新鮮な感銘を受けました。・工場への詳細かつ正確な指示など、仕事のワークフローに大きな効果を発揮できます。小谷社長は「まだ発展途上のシステムだが、現状の機能を利用するだけでも絶大な効果を発揮します」との言葉で結んでいただきました。2019.4.21ファッションビジネス・リデザイン支援マスターコース(略称;FBR)のユニークなところは、理論だけでは満足せずに、現実の企業・店舗において作業をするところです。今まで20世紀型流通企業を対象に21世紀型の新しいビジネスモデルをいかにして導入するかをテーマに活動してきました。令和元年の今年、14期生を迎えるにあたり、20世紀型の企業に加えて、21世紀に創業された企業や新しくファッションビジネスを目指す個人事業家の創業支援を中心に活動を広げていきます。経営革新計画の作成支援を軸としての新しいビジョン作成も取り入れていきます。コンサルティング技術を「再生支援」に止めず、新人デザイナーの事業化支援をはじめとして各種の補助金、助成金の取得支援を行うことにより有能でデザインセンスに溢れた若手を発掘・育成していきます。小売業における「リアルショップの強化」をより一層促進させるには、ITを戦力に加えたインターネットのテクノロジーが必須です。SNSの効果的活用についても理論だけでなく、成長企業の実践に役立つ活動を展開していく方針です。※5月25日[土]中央支部カンファレンスにて、カリキュラムの詳細を提示します。ファッションビジネス・リデザイン支援マスターコース2019.4.16ファッションビジネス研究会の皆さんこんにちは。皆さんのおかげで、丸14年続けさせていただきました。講座数にして168回、この4月で「169回」目となります。本当にありがとうございます。2019スプリングフォーラムからの新入会員を迎えて、より一層充実した内容で研究会を継続したいと考えております。ご支援をお願いします。内外で活躍される中小企業診断士を中心に考えて研究会を立ち上げたのですが、今では「生活全般こそファッションビジネスであり」「時代をもっとも早く捉える視点」に着目する研究会として各方面で評価をいただいております。お見えいただいていない会員様もこの機会にご参加いただければ幸いです。ご繁栄のために、ささやかながらも寄与できれば幸いです。2018.12.1ファッションビジネス研究会11月例会は、繊研新聞の中村様の恒例の報告会だけに満席の状況でした。中村さんのスタート時から、現時点の世界を揺るがすような「質問」で始まりました。(1)アマゾンが「ホールフーズ」を買収した理由は?※オーガニックファンから絶対の支持を受けている、自然食料品スーパー・マーケット。(2)アマゾンが「本屋」を出店した理由は?※すでに10店舗出店しているという(3)ユニコーン企業が宇宙に挑む理由は?※評価額10億ドル以上の未上場のスタートアップ企業。テクノロジー企業」といった4つの条件を兼ね備えた企業を指す。(4)zozoの在庫が急増している理由は?※zozoスーツの回収だけではなく、在庫が急増していると言われる。(5)メルカリが上場した理由は?(6)三越伊勢丹の郊外店・地方店の閉店が意味するものは?(7)ユニーの行方とドンキの台頭が意味するもの(8)「サスティナブル」(持続可能性)のブームがやってきている(9)「インスタ」ばやりの意味するもの(10)「セリーヌ」の新世代狙いはどうなる?※「ミレリアル世代」への新商品シフトどの「質問」にも、これから変わりゆく世相の変化の先行きを示す貴重なヒントが隠されているように感じ、深く考えさせられました。繊研新聞社の調査では、2017年度EC総売上高15%増(16年度23%増)と伸びはあるものの鈍化気味は、以下の数字から明らかです。購買体験がどんな未来をもたらしてくれるのか考えていきたいと強く感じました。ファッションビジネス研究会については新しい研究会の方向性を見出せた年になりました。2018.11.17「狭義」から「広義」へと広がるファションビジネスの拡大の実例です。謙一氏によって『機能とファッションの融合型新規ブランド誕生への道』をテーマにして、直営店・イベント・SNS等を駆使した大手釣り具・ゴルフ用品などのアウトドア用品を展開する企業の「本格的アパレル事業部門」立上げからの現況報告をいただきました。大手企業さんだけに、真正面からのブランド立上げの実際を学ぶことができました。直接に縫製工場をもち、中国人を相手に健闘され成果を上げておられる企業です。中国経済における「キャッシュレス」の実態について学びました。統括役員から報告をいただきました。10/26[金]ライオン(株)薬品事業部ブランドマネジャー喜多紀之氏の『同質化市場におけるブランド育成への挑戦』にも大きな刺激をいただきました。アパレルと薬品、別々の商品でありながらそのビジネスの本質には「差」のないことが理解できました。「広義」のファッションビジネスとして研究会の枠を大きく広げることができました。2018年の締めくくりは、やはり、アパレル、ファッション系の話題です。TOKYOの日本の先端ファッションの可能性』〜2018年度の総括〜厳しい経営環境下にあって、なお世界をリードする日本のファッションビジネスの実力をど真ん中の「ストレート」で締めくくっていただきます。東京協会認定ファッションビジネス研究会は、すでに4月例会として、4/27[金]坪井竜之介会員による「ファッションビジネス研究会・この1年のダイジェスト」の発表をいただき、引き続き、5月例会は、5/30[水]に平井彩子会員発表による「ファッションビジネスが新しい診断士活動を提案する」をテーマに終了しました。中央支部認定の「ファッションビジネス・リデザイン支援マスターコース」は、6/6[水]中央支部事務所において第一回の「説明会」を開催いたしました。開講日は、6/23[土]で、13期生を迎えて新たなスタートを切ることになります。狭義の「ファッションビジネス=アパレル」の時代は終焉し、広義の意味での「ファッションビジネス=ライフスタイル全般」として捉え、時代の変化を敏感に反映する研究会であり、マスターコースであることを目指しています。認識が強く、限られたメンバーに偏りがちですが、アパレルや流通産業にこだわりを持ちつつも、他の生活産業全般への広がりを図るべく地道に各方面の人々との交流を深めていきたいと念じています。中村義春氏を迎えての「ファッションビジネス革命前夜」は狭義のファッションビジネスでは捉えられない消費者の行動範囲・意識の急激な変化を多くの「実例」を交えてお話しいただけるはずです。4/14[土]「スプリングフォーラム」が開催されました。〜〜TKP市ヶ谷カンファレンスセンター〜東京協会認定「ファッションビジネス研究会」は、『新勧ピッチ2018』で坪井竜之介会員が、『ファッションビジネス研究会・この1年』ダイジェストを3分半で紹介してくれました。(詳細については、4/27[金]の研究会4月例会で坪井氏が発表します)スプリングフォーラムは、新しく中小企業診断士に登録されたメンバーを対象に、認定研究会が会員を募るイベントですが、登録済みの診断士にも新たに参加する機会を提供する場でもあるのです。士業のメンバーに門戸を開いています。き方、生活価値観などが大きく変貌しつつあります。従来の価値観の破壊は、そのスピードを増し対象分野も急速に広がっているのです。3Dプリンター/ICタグ/AR/ファッションテック/フィンテック、ブロックチェーン/HRテックなどに焦点を当てていきます。アパレル業界の大手企業といえども、過去の慣習だけではビジネスを展開することは許されなくなってきました。そのため、実際のアパレル企業、アパレル小売企業さん支援を目的とした中央支部認定マスターコースの紹介を行いました。「ファッションビジネス・リデザイン支援マスターコース」です。5/26日[土]中央支部カンファレンスにおいても、メンバーの募集を行う予定です。※当日プレゼンテーション内容ファッションビジネス研究会2月のご案内です。2018.02.17(会場:銀座中小企業会館8階A会議室)(18:30〜20:00:会費2千円)2月は、「“生活者の気分”:2017−2018」です。例年、1月の月例会恒例でお願いをしておりましたが、今年は、小原さんの海外出張の関係で2月に変更させていただきました。増える“ご褒美”化傾向〜自分自間力〜で表現されています。小泉さん、執行役員に昇格〜ファッションビジネス研究会2017年12月定例会で講演いただいた「小泉忠行氏」が、執行役員にご昇格されました。おめでとうございます!https://www.nikkei.com/article/DGXLMSJR80301_X20C17A1000000/刺激的な「ファッションビジネス研究会」の講演が続いています。2018.1.30新しい潮流が、皮肉にも『誰がアパレルを殺すのか』(日経BP出版)発売以来、一気に噴き出しているようだ。1つ目の〇〇は、「情報」、日本で収集した情報は正確でないことが多い。昔、中国に居た日本人は今の中国を知らない。2つ目の〇〇は、「人選」、中国でのビジネスができない人は(日本人、中国人に関わらず)中国ビジネスを他人に託している場合が多い。「現地の人に任せるのが一番!」、大丈夫な中国人は、雇われるのではなく自分で起業します。中国ビジネスのポイントは、日本の6倍速ともいわれる「スピード」の違い、「日本人と中国人は顔は似ているが、“脳”はアメリカ人です」を強調、これからは「教育」と「管理」が注目される由です。凋落する百貨店事業の将来性を語っていただいた。(1)地方都市において今後百貨店が創業されることはない。(2)百貨店売上高の「統計」の取り方が変更されたことも減額」の一因。(3)百貨店事業は、Eコマース・通販、ホスピタリティの充実など百貨店を「起点」とした「SC事業」型へと変身していく。「百貨店売上高の低迷は事実であるが、データの取り方が変わった」との内輪話は新鮮でした。今までは、店内の専門店や外販等の売上も全て百貨店売上高に含めていたわけだから、これらを切り離せば「8兆円」が「5兆円」を下回っても不思議ではない(地方都市の閉店は事実だが)百貨店を核とした「新業態」が生まれてくることになる。東急百貨店も、すでに新しい方向に舵を切られている(「ヒカリエ」事業も一例)。1月の繊研新聞中村氏の『2020年代のMD』だ。開口一番、この前に皆さんに話をしたのが、昨年8月、あれから4カ月しかたっていないが、あっという間にスッカリ変わってしまった。マーケティングだ、MDなんて不要な時代になった。「スタートアップ企業」に注目しなければならない。新しい「幸せ」を追い求め、「夢」を追い、「戦略」を重視します。「ポジション」をどうとるか、「アパレル脳を失くしプロトタイプ重視」→「完成品は作らず」、人間とは?「着るってなに?」を追求していく「破壊的革新が進行する時代」〜デジタル/サイエンス/サスティナブル(1)デジタル・ディスラプション_ビッグデータ、IOT、ロボット、AI(2)サスティナブル・ディスラプション_ミレニアル世代の登場(PC世代から、スマートフォン世代へ)この項は、改めて皆さんにも紹介したいと思う。気分”:2017-2018』です。例年恒例の連続講義です。時代の変化を皆さんと一緒に感じましょう。ご参加、お待ちしています。