メール攻撃への対策でマクロ除去と目視が必要なワケ2005年、実在する官公庁職員を詐称して複数の職員宛に送られたウイルスメールが確認されたことを皮切りに、標的型メール攻撃は年々増え、今や多くの企業や自治体、電子メールを使用する全ての団体/個人の脅威となっている。ランサムウェア被害を防ぐ新たなアプローチ本稿では、ランサムウェアを正しく認識し、適切な対策を施すためのアプローチと、ますます高度化していく今後のサイバー攻撃に備えるための、次世代型のセキュリティシステムについて深く知ることができるふたつの資料を紹介する。今、身近な場でも「何かのためのセキュリティ」が求められている。そんなスキルと倫理観を持った若者を発掘し、興味を伸ばしていくきっかけとして実施されているのが「セキュリティ・キャンプ」だ。年に1度行われる全国大会は10年以上にわたって開催されており、2012年度からは毎年数カ所で地方大会(セキュリティ・ミニキャンプ)も実施されている。近畿」の模様についてお届けしよう。進化するサイバー攻撃に立ち向かうメソッド「Wannacry」「Petya」といったランサムウェアの流行が世界を騒がせる昨今、サイバー攻撃の脅威は増すばかりだ。2017」を東京都内にて開催した。本稿では、その基調講演の模様をレポートする。低コストで柔軟な導入が可能に標的型攻撃やランサムウェアをはじめ、企業をとりまく高度サイバー攻撃の脅威は高まり続けている。企業規模を問わず、仮想実行環境(サンドボックス)の導入などの高度なセキュリティ対策は不可欠。その一方で、新たな対策にかかるコストや運用負荷の増大など、導入にハードルの高さを感じている経営者やセキュリティ担当者も多いはずだ。国内外に多くの拠点を抱える企業、あるいは限られた予算で最大の効果を上げたい中堅・中小企業にとって、これまでの1拠点ごとに対策アプライアンスを導入する方法は敷居が高い。した企業に新たな解決策を打ち出した、注目のソリューションがある。ネットワーク仮想化による対策メールやWebサイトをはじめ、あらゆる経路から侵入してくるマルウェアへの対策は、もはや入口対策だけでは不十分である。マルウェア対策にNSXを利用することのより詳細なメリットは資料で紹介しているので、自社のセキュリティレベルの向上を実現したいと考えるすべての人に一読してほしい。進化するフィッシング攻撃の巧妙な手口に迫るフィッシングは20年の歴史を持つ攻撃手法だが、いまだに標的型攻撃の90%以上を占めている。理由は明白で、成功する確率が高いからだ。フィッシングメールを受け取った人の25%近くが開封し、10%以上が悪意のあるリンクをクリックするか、メールに添付されている武器化されたファイルを開いてしまう。攻撃者は10通のメールを送るだけで、90%の確率でエンドユーザーを捕らえ、侵害することができるのだ。サイバー攻撃の被害を瞬時に回復させるソリューション日本国内の直近5年間でのサイバー攻撃に関する検挙件数は、おおむね増加傾向を示している。サイバー攻撃の手口はますます巧妙化しており、金銭的な実害は増加する一方だ。公開サーバーにとどまらず、非公開サーバーの設定ファイルやアプリケーションまで、悪意を持って加工されるケースも多い。2016年の代表的な被害実例であるJTBの事案では、最大793万人の個人情報が流出し、システムが完全に復旧するまでに2カ月以上を要している。した状況の中、サイバー攻撃の被害を防ぐには、どうすればいいのだろうか。同レポートは、2016年の1年間に日本国内で観測された標的型サイバー攻撃の分析から、その巧妙な攻撃手法を明らかにし、対策について考察したレポートだ。この2016年に確認された標的型サイバー攻撃からは、さまざまな段階における攻撃手法が、巧妙化と高度化を続けている様子が読み取れる。ここでは、同レポートの内容の一部を紹介しよう。AWS移行時のセキュリティガイド「クラウドファースト」という言葉が定着し、Webサーバをはじめ社外に公開するシステムを構築する際、コストパフォーマンスに優れ、伸縮自由なクラウド基盤を第一候補とする企業が増えている。その波は、人事総務システムや会計システム、ファイルサーバをはじめとする各種ストレージなど「社内システム」にも及び始めた。センター長の政本憲蔵氏が登壇し、セキュリティの見地から講演を行った。~医療業界を狙った標的型攻撃の実例~」と銘打った同氏のセッションでは、ここ数年で国内にて確認された標的型諜報攻撃について紹介するとともに、そこからうかがうことのできる、攻撃者の狙いや手口などについて解説が行われた。G7で採用されたセキュアなファイル共有システムデータの管理方法は企業活動の根幹に関わり、企業への信頼を大きく左右する。データを安全に扱う方法を検討している企業はもちろん、既に対策済みの企業の担当者にも参考となる資料なので、興味のある方にはご一読いただきたい。2016年度セキュリティ動向がこの1冊に近年、サイバー犯罪は一大ビジネスへと進化している。高いプロ意識を持ち、組織的行動がとれるほどになったサイバー犯罪者から身を守るには、彼らの動向や思惑を把握し、今後の対策を講じなければいけない。そこで、北米最大級のセキュリティベンダーのひとつであるTrustwaveが「グローバル・セキュリティ・レポート」を作成した。本レポートは、世界中から集めたデータ侵害調査やインシデントレポート、脆弱性に関する調査、Trustwaveの製品やサービスの遠隔取得データなどの統計・分析を集約したものだ。ファイア・アイサイバー・セキュリティに関して、ある種の攻撃や犯罪行為が今後も"猛威"を振るうことはほぼ確実だ。ファイア・アイをはじめとするセキュリティの専門家は、10年以上にわたり、翌年のセキュリティ・トレンドを予測してきた。その中には、ランサムウェアの台頭やセキュリティの人材不足、国家レベルのサイバー攻撃の増加など、いまだに解消されず大きな課題として存在し続けているものも多い。アジア太平洋地域版』だ。本稿ではその一部を紹介しよう。ブックマーク【第2回】情報セキュリティ事故対応アワード今年で2回目を迎えた情報セキュリティ事故対応アワード。経済産業省が後援につき、報道賞を新設するなど、さらに内容を拡充しての開催となりました。今年の最優秀賞は、審査員全員が「過去にない対応」と大絶賛。セキュリティ関係者は一度ご覧になっておくべきでしょう。情報セキュリティ事故対応アワード」を開催した。観点で優れた対応を行った団体・企業を表彰するイベント。今回は、経済産業省の後援を受けるとともに報道賞も新設し、さらに内容を拡充して開催された。「標的型メール攻撃訓練」で疑似体験を2016年も企業を狙った多くのサイバー攻撃が発生した。中でも標的型メールによる攻撃は高度化、巧妙化が顕著になり、その攻撃対象は大企業から、より防御力の弱い中堅/中小企業へと拡大するという傾向も目立っている。セキュリティ対策の強化は、企業の規模にかかわらず急務といえるだろう。Response)」と呼ばれる「エンドポイントセキュリティ」の新しいソリューションに注目が集まっている。EDRと従来型のアンチウイルスソフトとは何がどう異なるのか。今、このソリューションの導入が必要とされているのか──。経済産業省参与を務める齋藤ウィリアム浩幸氏の特別講演「情報とセキュリティ~見落とされているサイバー攻撃への対策~」が11月30日、「富士通セキュリティフォーラム2016」にて行われた。日本と米国、2つの国でITの最前線に立ち続けた齋藤氏は、現在の日本について何を語るのか。Corporation。