タイトル「環境報告書」というタイトルは2004年度の時点では145と全体の半分を占めていたが、2005年度は426社中132社と、全体の3分の1の31%にとどまった。67社から164社「CSRレポート」は14社から81社と大幅に増えた。この傾向は今後ますます加速するものと思われる。構成タイトルの変化に伴い、環境報告のみの記載の企業は21.1%と減少傾向にある。ステークホルダーごとに構成したものが4.0%となった。上記の分類ではない「その他」が24.9%となっており、独自の構成を採用する企業も増えている。全体的には昨年とそれほど大きな変化は見られないが、特に卸売業、保険、サービス、銀行・その他金融、不動産などの増加が目立つ。CSRの関心の高まりに伴い、環境負荷が比較的少ない非製造業でも、今後報告書を発行する企業が増えることが予想される。発行のピークは株主総会が開かれる6月、もしくは上半期が終わる9月の2つに分かれている。多いのは31ページ~40ページだが、半数近くの企業が51ページ以上となっている。従来の環境報告に加え、社会性報告が新たに追加されたことにより、ある程度のページ数が必要になっていることが予想される。一般的に可読性が高いといわれるゴシック体が7割以上を占める結果となった。段組ベーシックな2段組みが6割以上を占めた。いった環境をイメージしたデザインが多いが、一方で未来、持続可能性(サステナビリティ)を連想する「子供」を用いる企業も見られる例も多かった。分類できない「その他」が4分の1近くを占め、企業イメージなどによって多種多様なものになっていることがわかる。