娯楽と文化史としての...コスプレ・同人・特撮、たまにプロレスなどを“読む”ブログです。足を運んだり調べたり。歴史やムーブメントとしての記録や考察やら、とにかく書いて残します。特撮ファンの着ぐるみコスプレイヤー、駄チワワが書いてます。一つの資料としてお使い頂ければ。ネタ「ブログ読んでるよ」はこっそり教えてくれると喜びます。傾向と対策2018」近く通販するのでお待ちを...。-TMA歴代プリキュ○シリーズからイエローモチーフのキャラだけを使ってコスプレAVとはッ!あまりにも...あざといッ!あらゆる意味で!!あざとい...。キュアレモネードとパインは無視ってる辺りも...あざといッ...。あ、これはあくまで前回の記事に書いた杉田智和トークショウの「コスプレAVなんて着てるだけじゃねーか!TMAとか!」発言を受けてから調べたものなので、普段からTMA=トータルメディアエージェンシーはそんなにチェックしてたり詳しい訳ではありません。基本的に自分はデジタルアークと溜池ゴロー派ですから。←)消費者庁は定例会見で、一部の30代以上の女性をターゲットにしたファッション雑誌の出版社に対し、「極めて誤解を招く表現を多く使用しており、消費者に混乱と誤解を与えている」として、不当表示に基づく措置命令を発した事を明らかにした。「とにかく今までの仮面ライダーショーの歴史や伝統を断ち切る!予算の執行権は首長にある。「本日の大阪市庁内の定例会見で市長は、仮面ライダーが一方的に巨大剣や重機で怪人を攻撃するのは“体罰”に当たるとして、ショーの中止を求めています。Tweet1月4[経済]進む若者の“あけおめ”離れ※あらかじめ言っておきますが嘘です。国内のあけおめ生産量・消費量は共に、ミレニアムを迎えた2000年をピークに減少傾向が続き、2013年は東日本大震災の影響を受けた2012年に比べると微増であるものの、本質的な回復には至っていない。20~30代の若年層でのあけおめ離れが顕著だ。生活様式や価値観の変化が指摘される中、それだけではとても片づけられない、若者のあけおめ離れの本質に迫った。年に何度かの、服飾手芸材料店オカダヤとコスプレサイトCureのコラボ企画のシーズンがやって参りました。これは12/1~12/31に新宿or町田のオカダヤで、年会費数百円の会員証と、Cureナンバーの入ったコスプレ名刺orログイン画面をセットで提示する事で10%割引になるという内容です。!ぶっちゃけ、レイヤーの名刺に使ってる様な写真って、数百枚から選び抜いた奇跡の一枚だったり、加工しまくって別人に仕立てた画像だったりで、私服の本人とは全く違う容姿ですよね。オカダヤの店員はちゃんと本人かどうかチェックできてるのでしょうか?別人が会員カードと名刺を借りて、割引だけ受けようとすれば可能になってしまうかもしれません。オカダヤの店員が、コス名刺の画像にある美少女と、目の前の干物とが同一人物なのか、厳密にチェックする様になったら、怖いですよね...。Tweet10月1[地域]“萌えで町おこし”乱発に待った...文化庁、規制の方針(最初から最後までウソです。Japanこれは始末書では済まない。Tweet8月14コミケ四日目~幻影都市ビッグサイトそれは、夢のあと。月曜日、私は何かに呼ばれるように、本来の進路を曲げ、東京ビッグサイトへ向け、愛機カノントータスを走らせたのであった。Tweet7月31[格闘技]新日本プロレスvsコミックマーケット、全面対抗戦へプロレス界、そして同人界に大激震が走った。新日本プロレスと親会社のブシロードは下半期へ向けた経営戦略の会見を行い、その席上で木谷会長自ら、今夏のコミックマーケット82への出展および、コミックマーケット(以下コミケ)との全面対抗戦を発表。ここに国内最大規模のプロレス団体と、国内最大規模の同人誌即売会との、血で血を洗う仁義なき対抗戦が電撃開戦した。Tweet7月24[社会]「射幸心あおる」...消費者庁、仮面ライダーの変身ベルト規制へ(あらかじめ書いときますが嘘です)仮面ライダーの変身ベルトに関する商法の不当性をめぐり、消費者庁からの注意喚起を受けていたバンダイでは会見を開き、市場の健全性を高めるため、これまで行われてきたアストロスイッチの販売を自主的に取りやめる旨を発表した。現在放送中の「仮面ライダーフォーゼ」を8月末で打ち切り、代わりに9月から新番組を放送する事を併せて発表し、事態は自主規制の方向へと大きく動き出した。近年の仮面ライダーシリーズにおける、バンダイの販売する変身ベルト連動のコレクションアイテム問題をめぐっては、松原消費者相が閣議後の記者会見で、特定のアイテムをそろえると希少なフォームにチェンジできる「ガイアメモリ商法」「オーメダル商法」「アストロスイッチ商法」について、「(景品表示法違反の)可能性がある」「極めて射幸心をあおる」と述べ、業界団体を通じバンダイにこの手法を中止するよう要請し、消費者に注意喚起する考えを明らかにしていた。