郊外大規模造成の住宅地で開業を準備中です。プランを住宅メーカー数社と話し合っておりますが、案の定当初の予算をオーバーしております。(総額1億程度を予定しております。8000万を提示されています。(値引きでなんとか7000万は切らせますとは言ってはくれています)1階は診療所で通常診療用ユニット3台、デンタルエステ用ユニット1台の計4台と待合室。将来的に診療室に転換できるようにしたカウンセリングルームと院長室、スタッフルームや消毒室と倉庫、二階住居に至る玄関と階段という構成、40坪強ほど。2階住居は子供部屋X2、寝室、客間を兼ねた和室コーナー、院長室を転換した場合に院長室となる書斎、他LDKや必須設備で40坪弱ほどとなっています。部屋の配置や空間の見直しなどでだいぶ無駄なスペースは削減できたと思っておりますが、これ以上の縮小は難しかと思っています。機材については、特筆するものとしては自身の口腔外科のスキルを生かしたいことや、他院との差別化、買い換えコストを考え初期よりCTの導入を考えています。そこで、1.鉄骨から木造にして地元工務店の活用。大手のホームメーカーの安心感もあり、どちらを選ぶほうがよいのか。2.全体的な計画を縮小して、ユニット配置のスペースを減らし縮小。(しかし、将来的な拡張に対応できなくなってしまう)3.CT導入を諦める。4.縮小して将来的な拡張機会を失うことを良しとせず、また、木造化にして強度の低下やメンテナンス増を嫌い、少し無理してもこの路線で進むの4つの案を考えておりますが、どうしようか悩んでおります。自分としては、自らの医院のビジョンに近づけるにはこれ以上縮小はというところで、値下げ交渉はしつつも、現状路線でと思っておりますが...アドバイス何かありましたらお願いいたします。縮小が良い場合は、それに至るような考え方の転換ができるようなアドバイスをいただけますと幸いです。今回は機材を含まずに7千万から8千万になってしまってるということですよね?それであれば、かなり高額だといわざるをえません。どちらにしても、以下のような形にするのが良いかと思います。・大手ホームメーカーではなく、地元工務店を活用する・鉄筋ではなく木造にするこれだけでも十分なコスト削減が出来るかと思います。・大手ホームメーカーではなく、地元工務店を活用する大手ホームメーカーに安心感があるのは分かります。大手ホームメーカーが強いのはあくまで住宅であり、歯科医院としてはダメダメです。良いものが出来るとは思わないほうが良いぐらいです。それよりも、歯科医院を数多く手がけている設計士さんに依頼して地元の工務店に施工してもらったほうが確実に良いものが出来ます。メインはあくまで歯科医院であって、自宅はおまけです。歯科医院がうまく行かなければ、自宅なんて何の意味もありませんから。・鉄筋ではなく木造にする2F建てであれば、無理に鉄筋にする必要性も少ないかと思います。確かに、強度としては鉄筋の方が安心です。建築基準法に則った強度で建築すれば、大地震にも耐えられるのではないかと記憶しています。ここまでコストがかかるのであれば、木造にして、大手ハウスメーカーから歯科に力を入れている設計士さんにお願いするのが望ましいかと思います。当初のプランを縮小しない形で進めるのが望ましいかと思います。プランが進みましたら私の有料経営相談を受けられることをオススメします。http://www.consuldent.jp/consulting/keiei-sodan.html歯科医院経営の悩みに効くクスリ歯科医院経営のヒントになる情報を無料で公開しています。お申し込みやご登録がお済みでない方は、ぜひこの機会にご利用ください。歯科医院の移転、リニューアルの際の図面作成には絶対の自信を持つ。現在は、年間医業収入1億円以上の医院が3億円を目指すための仕組みづくり、組織作りに力を入れている。歯科界での突出した実績は歯科業界以外からも注目を浴びている。近年は夫婦で医院経営も家庭も成功させる「夫婦経営成功」にも力を入れている。医院に月の半分ぐらい入って、一緒に診療しています。患者数が急激に減り10~20人程度になってしまった2017.10.312019.07.22開業して10ヶ月、スタッフが定着しない2016.12.132019.06.19コスト意識をスタッフにも持ってほしいが、どうしたらいいか?2020.02.112020.02.13キャンセル率が高く、16%程度で昼間の診療時間のアポイントが埋まらず、平日の1日あたり診療人数が伸びない2019.11.262019.11.26これから大きく成長していく上でスタッフ3名がマイナス系スタッフであるという事実が大きく問題としてあげられます2019.11.192019.11.197年3ヶ月勤務している受付助手が退職することに伴う、採用について悩んでいます2019.11.122019.11.12人件費率が現在は18%程度なので、まだ出すべきでしょうか。.毎月1回好評配信中!。