株価は7月の戻り高値圏から一旦反落したが、8月中旬の直近安値圏から切り返している。2本柱として、中国・深圳ではコンパウンド加工事業も展開している。対するテクノポリマーおよび日本カラリングの出資持分をすべて譲り受け、両社との資本・業務提携を解消して当社主導で収益立て直しを進めている。Trading(Thailand)を設立した。エム・ディ・エム<7600>(東1)は整形外科分野の医療機器商社である。上昇して収益力が向上している。株価は8月の戻り高値圏から一旦反落したが素早く切り返している。5月の年初来高値を試す展開だろう。整形外科分野を主力とする医療機器商社である。メーカー機能強化による高収益体質への転換を目指し、米国子会社オーソデベロップメント(ODEV)社製品の拡販を推進している。自社製品比率が上昇して売上総利益率は上昇基調だ。米ODEV社製の人工膝関節製品は中国でも薬事承認を取得している。16年5月に日本特殊陶業<5334>と資本・業務提携した。伊藤忠商事<8001>が保有する当社株式(発行済株式総数の割合30.00%)を日本特殊陶業が取得した。KOBELCO(神戸製鋼グループ)の中核となるグローバル商社を目指している。株価は基調転換の動きを強めている。17年3月期減益予想の織り込みが完了したようだ。指標面の割安感は強い。上げ足を速める可能性があるだろう。16年10月1日付で10株を1株に併合し、単元株式数を1000株から100株に変更する。M&Aも積極活用し、KOBELCO(神戸製鋼グループ)の中核となるグローバル商社を目指している。展開している韓国筒中滑川アルミニウム(現ケーティーエヌ)を子会社化、15年8月ミャンマー・ヤンゴン市に神鋼商事ヤンゴン支店を開設した。アナリスト水田雅展の銘柄分析カナモトは基調転換の動き、16年10月期減益予想だが17年10月期は景気対策効果期待カナモト<9678>(東1)は建設機械レンタルの大手である。長期ビジョンで成長エンジンと位置付ける海外展開も強化している。16年10月期は減価償却費増加で減益予想だが、17年10月期は景気対策効果も期待される。2017冬季アジア札幌大会スポンサーシップ契約締結も発表している。株価は7月の年初来安値から切り返して基調転換の動きを強めている。16年10月期減益予想の織り込みが完了して出直り展開だろう。9月9日に第3四半期累計の業績発表を予定している。カナモトエンジニアリングは15年8月に全株式を技術者派遣会社のトラスト・テック<2154>に譲渡した。営業拠点網を拡充して全国展開と業容拡大を加速している。16年7月には北海道地区道央ブロック11店舗目となる石狩営業所(北海道石狩市)、および新潟エリア7店舗目となる柏崎営業所(新潟県柏崎市)を開設し、当社の全国営業拠点数は184拠点、グループ合計で451拠点となった。主力とする専門商社である。株価は戻りが鈍く安値圏だが、6月の直近安値まで下押すことなく調整一巡感を強めている。主力とする専門商社である。メルテックスといったメーカー機能も備えている。製造・販売)、食品事業(食品原料の製造・販売)の4事業とした。8月31日付で東証2部から指定替えで東証1部に上場した。17年2月期は大幅増益予想で、VR・AR関連としても注目される。株価は年初来高値更新の展開となり、14年10月高値が視野に入った。日本のクリエイティブ分野(映画・TV番組・ゲーム・Web・広告・出版などの制作)で活躍するクリエイターを対象としたエージェンシー(派遣・紹介)事業、ライツマネジメント(著作権管理)事業、およびプロデュース(制作請負・アウトソーシング)事業を主力としている。16年2月期セグメント別売上高構成比は、日本クリエイティブ分野61%、韓国クリエイティブ分野15%、医療分野12%、その他12%だった。パイプドHD<3919>(東1)は情報資産プラットフォーム「スパイラル」を基盤として、情報資産プラットフォーム事業、広告事業、ソリューション事業を展開している。株価は下値固め完了して反発が期待される。■旧パイプドビッツが株式移転で設立した持株会社15年9月パイプドビッツが純粋持株会社パイプドHDを設立して東証1部に上場した。グループ再編も推進し、16年3月にはパイプドビッツの事業の一部を新設会社へ承継した。国内最大規模の情報資産プラットフォーム「スパイラル」を基盤として、情報資産プラットフォーム事業(情報資産プラットフォーム「スパイラル」によるデータ管理などのクラウドサービス提供)、広告事業(アフィリエイトASP一括管理サービス「スパイラルアフィリエイト」など)、ソリューション事業(インターネット広告制作やWebシステム開発の請負、アパレル・ファッションに特化したECサイト構築・運営受託、BIMコンサルティング、デジタルCRM)を展開している。16年2月期の売上構成比は情報資産プラットフォーム事業76%、広告事業6%、ソリューション事業18%だった。「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。このブログは運営のすべてを日本インタビュ新聞社が行っております。2.0Seesaaブログ。