指標面の割安感も見直し建設技術研究所<9621>(東1)は総合建設コンサルタントの大手で、マルチインフラ&グローバル企業を目指している。16年12月期は減益予想だが、景気対策の追い風が期待され、国土強靭化関連も中期的な注目テーマとなる。株価は基調転換して戻り歩調だ。指標面の割安感も見直して戻りを試す展開だろう。トンネル、都市・地方計画などの分野に強みを持っている。13年9月農業・農村関連ビジネスへの参入を視野に入れて子会社CTIフロンティアを立ち上げ、14年4月太陽光発電事業に着手、15年6月環境総合リサーチ(旧ユニチカ環境技術センター)を完全子会社化(非連結子会社)した。日総建をグループ企業(連結子会社)に迎えた。16年9月1日付でグループ企業の福岡都市技術が日本都市技術に社名変更した。アナリスト水田雅展の銘柄分析ミロク情報サービスは自律調整一巡して上場来高値更新、ストック型で17年3月期増収増益予想ミロク情報サービス<9928>(東1)は財務・会計ソフトの開発・販売やコンサルティングサービスを主力として、クラウドサービスやFinTech分野など新規事業も強化している。10月26日〜28日開催「第7回クラウドコンピューティングEXPO秋」にも出展する。ストック型収益構造で17年3月期増収増益予想である。株価は自律調整が一巡して上場来高値更新の展開だ。サービス、経営情報・コンサルティングサービスなどを展開している。システム導入契約売上高62%、サービス収入35%、その他3%だった。繫がるトータルソリューションを強みとしている。全国約8400の会計事務所ユーザー、および約1万7000社の中堅・中小企業ユーザーを有し、ストック型のサービス収入の構成比が上昇して収益力が向上している。首都圏中心に展開している。17年3月期は売上総利益率上昇や物流改善効果などで営業増益予想である。株価は戻り歩調で3月の年初来高値に面合わせの場面があった。指標面の割安感も評価して上値を試す展開だろう。首都圏中心に外食・中食産業向け業務用食材の卸売事業を展開し、子会社キスコフーズは国内とニュージーランドで業務用高級ソース・高級スープの製造、久世フレッシュ・ワンは東京都内を中心に生鮮野菜など農産品の卸売を展開している。16年3月期のセグメント別売上高構成比は食材卸売事業93%、食材製造事業7%、不動産賃貸事業0%だった。販売チャネル別売上高構成比(単体ベース)はファーストフード・ファミリーレストラン・カフェ36%、居酒屋・パブ27%、ディナーレストラン・ホテル・専門店23%、デリカ・惣菜・ケータリング・娯楽施設・その他15%だった。アナリスト水田雅展の銘柄分析マーケットエンタープライズは17年6月期減益予想を織り込んで底打ちの可能性、中期的に収益拡大期待マーケットエンタープライズ<3135>(東マ)はネット型リユース事業を展開し、中古専門MVNOサービス「カシモ」など新サービスによる事業ドメイン拡大も推進している。17年6月期は先行投資負担で減益予想だが、中期的に収益拡大が期待される。株価は10月7日の上場来安値から切り返している。17年6月期減益予想を織り込んで底打ちした可能性がありそうだ。■インターネットに特化してリユース品買取・販売事業を展開インターネットに特化してリユース(再利用)品を買取・販売するネット型リユース事業を展開している。8拠点)で在庫を一括管理する。複数の主要Eマーケットプレイス(ヤフオク、楽天市場、Amazon、Ebayなど)に出店した自社運営サイトで一般消費者や法人向けに販売する。販売サイトのサービスブランドは「ReRe(リリ)」に統一した。増加基調で中期成長期待ファンデリー<3137>(東マ)は健康食宅配事業を主力として、ヘルスケア総合企業を目指している。10月17日にはシャープ<6753>とのサービス連携契約締結を発表した。17年3月期は健康食宅配の会員数が順調に増加して増収増益予想である。一人暮らし高齢者や生活習慣病患者の増加も背景として中期成長期待は強い。株価はモミ合いから上放れの動きを強めている。好業績を評価して上値を試す展開が期待される。企業理念に「一食二医社会の実現」を掲げている。健康増進を図るためには、第一に「食事コントロール」があり、それでも困難なときに「医療」を行うことが望ましく、医療費削減に貢献するためにも「一食二医社会の実現」を目指すとしている。Delivery)事業は、健康食(冷凍弁当)の通販カタログを医療機関や調剤薬局などを通じて配布し、顧客(個人)から電話・FAX・WEBを通じて注文を受けて宅配する。合わせてメニューを選び、定期的に届ける「栄養士おまかせ定期便」も提供している。日本アジアグループは底打ちして基調転換の動き、0.4倍近辺の低PBRも見直して戻り試す日本アジアグループ<3751>(東1)は空間情報コンサルティング事業、グリーンエネルギー事業、ファイナンシャルサービス事業を展開している。子会社の国際航業は10月19日〜21日開催「モバイル&ウェアラブル2016」および10月31日〜11月1日開催「第15回世界風力エネルギー会議2016東京」に出展する。17年3月期は先行投資負担で営業減益予想だが、特別損失が一巡して最終増益予想である。エネルギー関連として注目され、0.4倍近辺の低PBRも見直して戻りを試す展開が期待される。)、およびファイナンシャルサービス事業(証券業)を展開している。16年3月期のセグメント別売上高構成比は空間情報コンサルティング57%、グリーンエネルギー33%、ファイナンシャルサービス10%、営業利益(連結調整前)構成比は空間情報コンサルティング42%、グリーンエネルギー45%、ファイナンシャルサービス13%だった。一蔵<6186>(東2)は和装事業とウエディング事業を展開している。呉服市場では振袖など着物をファッションとして見直す動きが強まっている。10月3日には10代女性向け双方向型プラットフォーム企画・構築・運営の子会社ChouChouを設立した。17年3月期業績予想は第2四半期累計を増額修正している。通期も増額余地がありそうだ。株価は年初来高値を更新して15年12月IPO直後の上場来高値に接近してきた。好業績や割安感を評価して上値を試す展開だろう。着付け・メイクサービス、着物の着方教室運営)、およびウエディング事業(結婚式場運営)を展開している。16年3月期の売上高構成比は和装事業65.1%(うち販売33.3%、レンタル9.5%、写真13.7%、加工7.9%、その他0.7%)、ウエディング事業34.9%だった。16年3月期末の店舗数は和装事業64店舗、ウエディング事業3ヶ所だった。和装事業は成人式用振袖の需要に季節要因があるため収益は下期に偏重する傾向がある。ウエディング事業は挙式・披露宴が春(3〜5月)と秋(9〜11月)に多く行われる傾向がある。アナリスト水田雅展の銘柄分析クリナップは年初来高値更新の展開、低PBRも見直して15年5月高値目指すクリナップ<7955>(東1)はシステムキッチンの大手でシステムバスルームも展開している。10月15日には中部圏の旗艦ショールーム「クリナップ・キッチンタウン・名古屋」をオープンした。17年3月期は新機能「流レールシンク」搭載システムキッチン「クリンレディ」の好調や原価低減効果などで大幅増益予想である。低金利を背景とした住宅新設・リフォーム需要拡大も追い風となる。株価は8月高値を突破して年初来高値更新の展開だ。低PBRも見直して15年5月高値を目指す展開だろう。■システムキッチンの大手でシステムバスルームも展開システムキッチンの大手である。厨房部門(システムキッチン)を主力として、浴槽・洗面部門(システムバスルーム・洗面化粧台)も展開している。厨房部門78%、浴槽・洗面部門16%、その他6%で、販売ルート別売上高構成比(単体ベース)は一般ルート(工務店・リフォーム)79%、ハウスメーカー16%、直需(マンション)5%である。■中期経営計画で「ザ・キッチンカンパニー」目指す中期経営計画では「ザ・キッチンカンパニー」の確立を目指している。コストの最適化、CPS活動の全社展開による業務効率化、20年サポートを支える業務システムの整備、海外事業の強化などを推進している。アナリスト水田雅展の銘柄分析2016年10月17日ベステラはプラント解体に特化したオンリーワン企業、立会外分売で東証1部への市場変更期待ベステラ<1433>(東マ)はプラント解体に特化したオンリーワン企業である。次世代プラント解体工法「3D解体」実現に向けたロボット開発を推進し、パーフェクト3Dの地域・観光用途への応用も実証している。10月3日発表の株式立会外分売に対して東証1部への市場変更期待が高まり、株価はモミ合い上放れの動きを強めている。17年1月期増益予想や株主優待制度導入も評価して5月の年初来高値を目指す展開だろう。ガスホルダー・石油精製設備など鋼構造プラント設備の解体工事に特化したオンリーワン企業である。)向けを主力とするプラント解体工事、および特定化学物質・アスベスト・ダイオキシン・土壌汚染などの環境関連対策工事を展開している。実際の解体工事は外注先が行い、当社は施工管理を行う。主要顧客はJFEグループ、新日鐵住金グループ、戸田建設、東京エネシス、IHIグループなどである。エイジア<2352>(東2)はメール配信システムの大手である。株価は安値圏モミ合いだが、調整一巡して反発展開が期待される。10月31日に第2四半期累計の業績発表を予定している。自社開発e−CRMシステムのWEBCASシリーズを提供するアプリケーション事業を主力として、システム受託開発やマーケティングコンサルティングなどのサービスソリューション事業も展開している。アプリケーション事業84%、サービスソリューション事業16%だった。17年3月期からサービスソリューション事業を分解し、事業セグメントをアプリケーション事業、コンサルティング事業、オーダーメイド開発事業とする。BtoBプラットフォーム」各種システムを提供している。9月29日にはBtoBプラットフォーム請求書利用企業数11万社突破を発表している。株価はFinTech分野参入を好感して年初来高値を更新した。15年7月高値を目指す展開だろう。企業間で行われている世界共通の商行為を電子化する企業間電子商取引プラットフォーム「BtoBプラットフォーム」を運営している。子会社はインフォライズがクラウドサービス事業、インフォマートインターナショナル(香港)が海外「BtoBプラットフォーム」事業を展開している。Web上で行うBtoBプラットフォーム請求書、BtoB専用の販売・購買システムであるBtoBプラットフォーム商談とした。評価する流れに変化なし綿半ホールディングス<3199>(東1)はスーパーセンター事業や建設事業などを展開する持株会社である。17年3月期増収増益予想で上振れ余地がありそうだ。株価は9月29日発表したJマートの子会社化も好感し、中段保ち合いから上放れて上場来高値更新の展開となった。好業績を評価する流れに変化はないだろう。■スーパーセンター事業や建設事業などを展開スーパーセンター事業(綿半ホームエイドが長野県中心に展開するスーパーセンター業態、およびキシショッピングセンターが愛知県中心に展開する食品スーパー業態)を主力として、綿半ソリューションズ(16年4月綿半鋼機と綿半テクノスが合併)の建設事業、および綿半トレーディング(16年7月ミツバ貿易が社名変更)が医薬品原料などを輸入販売する貿易事業を展開している。16年3月期売上構成比はスーパーセンター事業56.8%、建設事業38.8%、貿易事業4.2%、その他事業(不動産賃貸事業)0.3%だった。綿半ホームエイドのスーパーセンター事業は、1977年にホームセンター業態1号店(長池店)をオープンし、2007年からは生鮮食品や惣菜など食品の品揃えを強化したスーパーセンター業態の出店を開始した。スーパーセンター業態の展開によって食品の売上構成比が上昇している。15年5月には綿半スーパーセンター豊科店、15年11月には綿半スーパーセンター塩尻店がオープンした。アナリスト水田雅展の銘柄分析インテージHDは年初来高値更新して15年高値目指す、17年3月期増益・4期連続増配予想インテージホールディングス<4326>(東1)は市場調査の国内最大手である。消費財・サービス分野のマーケティング支援事業が好調に推移して、17年3月期増益・4期連続増配予想である。株価は年初来高値更新の展開となった。ビッグデータ・AI関連としても注目され、15年4月高値を目指す展開だろう。子会社インテージが展開するSCI(全国個人消費者パネル調査)やi−SSP(インテージシングルソースパネル)など、国内首位の市場調査事業を主力として、システムソリューション分野や医薬情報分野にも事業展開している。Report」(グローバルマーケティングリサーチ企業トップ50)が発表され、インテージグループは前年に続いて世界9位にランクインした。IoT領域も推進インフォコム<4348>(JQ)はITサービスや電子書籍配信サービスを主力としている。IoT領域の事業創出も積極推進し、10月6日には農作物を栽培する土壌環境の状態表示を行うアプリケーション開発を発表した。株価は8月の年初来安値から切り返して戻り歩調だ。上値を試す展開が期待される。サービスなどのサービスビジネス事業)、および一般消費者向けネットビジネス(子会社アムタスの電子書籍配信サービス、eコマース、各種デジタルコンテンツの提供)を展開している。16年3月期のセグメント別売上高構成比はITサービス59%、ネットビジネス41%、営業利益構成比(連結調整前)はITサービス56%、ネットビジネス44%だった。14年9月新規事業の発掘を目的として米国シリコンバレーに連結子会社のコーポレートファンド(総額20億円規模、通称インフォコムファンド)を設立し、16年3月期末時点で投資実績は20社超となっている。アナリスト水田雅展の銘柄分析クレスコは自律調整一巡して8月高値試す、眼科領域におけるAI技術の共同研究実施クレスコ<4674>(東1)はビジネス系ソフトウェア開発を主力として、カーエレクトロニクス関連など組込型ソフトウェア開発も展開している。10月3日には眼科領域における人工知能(AI)技術に関する共同研究実施を発表している。株価は上げ一服の形だが、自律調整が完了して8月高値を試す展開だろう。00年高値も視野に入りそうだ。■ビジネス系ソフトウェア開発が主力ビジネス系ソフトウェア開発(アプリケーション開発、基盤システム構築)事業を主力として、組込型ソフトウェア開発事業、その他事業(商品・製品販売)も展開している。16年3月期のセグメント別売上構成比は、ソフトウェア開発事業が82.6%(金融関連が41.7%、公共・サービスが19.4%、流通・その他が21.5%)、組込型ソフトウェア開発事業が17.0%(通信システムが3.0%、カーエレクトロニクスが6.8%、その他が7.2%)、その他事業が0.4%だった。アナリスト水田雅展の銘柄分析インテリジェントウェイブは自律調整一巡して上値試す、17年6月期増収増益予想インテリジェントウェイブ<4847>(JQ)は金融分野や情報セキュリティ分野を中心にシステムソリューション事業を展開している。需要が高水準で17年6月期増収増益予想である。株価は戻り一服の形となったが、自律調整が一巡して上値を試す展開だろう。11月2日に第1四半期業績発表を予定している。大日本印刷<7912>の連結子会社で、ソフトウェア開発を中心にソリューションを提供する金融システムソリューション事業、情報セキュリティ分野を中心にパッケージソフトウェアや保守サービスを提供するプロダクトソリューション事業を展開している。16年6月期のセグメント別売上構成比は金融システムソリューション事業88.6%、プロダクトソリューション事業11.4%だった。高度な専門性が要求されるクレジットカード決済のフロント業務関連システムで特に高シェアを持ち、クレジットカード会社、ネット銀行、証券会社など金融関連のシステム開発受託・ハードウェア販売・保守サービスを収益柱としている。ラバー<5162>(JQ)はシリコーンゴムや分子接着技術をコア技術として、自動車内装LED照明光源カラーキャップ、医療・衛生用ゴム製品、RFIDタグ用ゴム製品などを展開している。17年3月期営業増益予想で上振れ余地がありそうだ。株価は安値圏でモミ合う形だったが、下値固めが完了してモミ合い上放れの動きを強めている。LED」が主力製品である。LED」は高級車向けに加えて、小型車や軽自動車向けにも採用が拡大している。アールシーコア<7837>(JQ)はログハウスのオリジナルブランド「BESS」を販売している。株価は安値圏だが、1桁台の予想PERや4%台後半の予想配当利回りなど指標面の割安感を見直して反発展開が期待される。BESSパートナーズ(BP)社、および国内販社で展開している。FCを中心とした事業展開で高資本効率を実現している。16年3月期末の契約販社数(BP社含む)は26社、営業拠点数は全国40拠点(直営2拠点、BP社2拠点、販社36拠点)となった。16年4月オープンの長野県(松本市)および京都府(久御山町)の2拠点、16年秋オープン予定の埼玉県(川口市)および大分県(大分市)の2拠点を合わせると44拠点となる。周辺領域への展開を加速している。export」も伸長して17年4月期増益予想である。FinTech関連としても注目される。株価は調整一巡して戻りを試す展開だろう。周辺領域へ事業を拡大している。export」を開始した。商品販売するメーカー側の配送業務を簡潔にするためディーエムエス(DMS)の物流代行サービスを利用し、134ヶ国以上の小売店・企業への卸販売が可能となる日本最大級の輸出販売サービスである。アナリスト水田雅展の銘柄分析ソフトクリエイトHDは戻り歩調で7月高値試す、17年3月期増益予想で自己株式取得も評価ソフトクリエイトホールディングス<3371>(東1)はECサイト構築ソフトや不正接続防止製品を主力としてソリューション事業を強化している。17年3月期はネット通販・広告市場の拡大も背景として増益予想である。株価は調整一巡して戻り歩調だ。自己株式取得も評価して7月高値を試す展開だろう。■ECサイト構築ソフトと不正接続防止製品で首位ECソリューション事業(ECサイト構築パッケージソフト「ecbeing」の販売・保守から、ECサイト構築・運用支援、データセンターでのホスティングサービス提供、ECプロモーション提供までの総合サービス)を主力として、SI事業(自社グループ開発ソフトの販売、基幹系システムの受託開発)および物品販売事業(法人向けIT機器販売など)も展開している。16年3月期セグメント別売上構成比はECソリューション事業48%、システムインテグレーション事業21%、物品販売事業31%だった。顧客のEC事業立ち上げ時の戦略コンサルティングから、ECサイト構築パッケージソフト「ecbeing」の販売・カスタマイズ・保守、ECサイト構築・運用支援、さらにリスティング広告・SEO対策などのプロモーションサービスまで、総合的なサービスを提供していることが強みだ。ECサイト構築実績は中堅・大手企業向け中心に国内断トツ首位の800社以上に達している。ECサイト構築実績の積み上げに伴う運用支援・保守などストック型収益が拡大基調である。「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。このブログは運営のすべてを日本インタビュ新聞社が行っております。2.0Seesaaブログ。