学歴社会からのドロップアウト学歴社会からのドロップアウトお金と時間から開放され自由を得るために、日本の人口の0.3%以下しかいない年収3,000万円を不労所得での達成を目指しています。2019年1月8日TwitterFacebookGoogle+LinkedInPocket確実に収入を増やしたい人はiDeCo(イデコ/個人確定拠出年金)に加入しようiDeCo(イデコ)で所得税と住民税を減税し確実に収入を増やしましょう。iDeCo(イデコ)に対してぼんやりとしたイメージしかない人、自分には関係ないと思っている人も最後まで読んでいただければ、誰でも確実に収入が増やせることがわかります。iDeCo(イデコと読みます)という愛称で表現されることが多いです。iDeCo(イデコ)は、国が創設した個人型の年金制度で、毎月決まった金額を60歳まで積み立てて、節税しながら老後に備えるための公的制度です。iDeCo(イデコ)では、所得税と住民税が節税され、生命保険等よりも高い節税効果があります。iDeCo(イデコ/確定拠出年金)に加入できる人は?日本在住の20歳以上60歳未満の方であれば、原則誰でもはじめることが可能です。iDeCo(イデコ/個人確定拠出年金)のメリットは?iDeCo(イデコ)のメリットは、3つの段階でそれぞれ受け取ることができます。掛け金の拠出時(掛け金を出すタイミング)掛け金は「全額所得控除」され、所得税、住民税の減税効果があります。年収650万円の会社員が毎月23,000円の掛け金を積み立てた場合、1年間で82,800円の所得税・住民税が安くなります。対象者が一番多い会社員、企業年金なしの減税効果をまとめてみました。通常の金融商品の運用益(分配金、利息など)に課税される税金(源泉分離課税20.315%)が非課税になります。受けることができます。iDeCo(イデコ/個人確定拠出年金)のデメリットは?メリットの多いiDeCo(イデコ)ですが、デメリットもありますので、iDeCo(イデコ)の利用後に後悔しないようにデメリットも確認していきましょう。費用がかかる60歳まで運用中の資産を引き出せないiDeCo(イデコ)の最大のデメリットは、60歳になるまで積み立てた資産を引き出せないことです。途中で解約することも原則認められていません。iDeCo(イデコ)に加入するタイミングで「老後資金以外では絶対使わない金額」を定めその金額内で掛け金を決めましょう。最大のデメリットと書きましたが、老後を含めて人生設計を考えた時に、収入を何に割り振るかという問題を考えるキッカケだと考えれば有意義なことだと思います。iDeCo(解約)の資産の引き出しについて深掘りしてみました。費用がかかるiDeCo(イデコ)の新規加入時には2,777円(税込)と運用期間中には月額167円(税込)が必要になります。その他に口座管理料が必要な金融機関に預けた場合には、更に月額数百円が必要になりますが、無料の金融機関を選ぶことにこの分のコストはゼロにすることができます。必要となる費用をまとめてみました。契約金融機関iDeCo(イデコ)取り扱い金融機関選びに役立ててください。元本変動型)iDeCo(イデコ)を取り扱う金融機関に加入の申込をおこないます。現在160を超える金融機関がiDeCo(イデコ)を取り扱っており、証券会社、銀行が中心になりますが、携帯キャリアのauという変わり種もあります。加入に対して何らかのメリットを付けている金融機関が多くありますので、口座管理料の有無と合わせて判断の材料にしましょう。金融機関に加入を申し込んだあとは、月々5000円以上1,000円単位で加入資格に沿った上限額の範囲で掛け金を決めて運用していくことになります。掛け金は、定期預金のような元本保証型商品を選び安定運用していくか、投資信託のような元本変動型商品を選びリスクを取ってお大きな利益を狙うのか選択します。どちらの場合でも発生した利益に対して掛かる税金(源泉分離課税20.315%)が非課税となります。たくさんのiDeCo(イデコ)取り扱い金融機関の中でもオススメは、SBI証券とマネックス証券です。どちらを選んでも口座開設・維持に費用は無料になります。掛け金の上限、減税される金額が分かるシミュレーション機能が用意されていますので、まずはそちらを試してみてください。2000年3月に投資信託を購入し投資デビューを果たし、2001年11月から株式投資をはじめる。2001年頃のネット株バブルやIPOなどで、約300万円の利益を確保する。投資経験を経験を生かして、お金と時間から自由になるための年収3,000万円を目指して日々活動しています。