批判されているのは実名報道そのものではなく...(※イメージ)ウェブを使った新しいジャーナリズムの実践者として知られるジャーナリストでメディア・アクティビストの津田大介氏は、海外で共感を呼んだ「実名報道」の例を挙げ、これからの「実名報道」について持論を展開する。*障害者に対する差別感情や憎悪を募らせ、今年2月まで職員として働いていた障害者施設に深夜押し入り19人を刺殺し、日本のみならず世界中を震撼させた神奈川県相模原市の殺傷事件。県警は犠牲者の性別と年齢は公表したが、名前は非公表とした。残忍な事件であっても、マスメディアはこれまで事件の被害者を実名報道するのが通例だった。警察は児童8人の名前を発表し、報道もされた。今回は被害者が障害者施設の入所者であることから、名前などの情報を出したくないという遺族の意向もあり、警察もそれをくむ形となった。世間を揺るがす残忍な殺人事件が起きた際に、実名を報道するか否かは常に議論になる。05年に個人情報保護法が施行されて以降はこの傾向が顕著になり、実名報道に対して「実名を公開して好奇の目にさらすのは遺族にむち打つ行為」「他人の不幸を商売にして、お涙ちょうだいの物語を売るために遺族の感情に配慮せず、名前をさらしているだけではないか」など、マスメディアを批判する論調がウェブでも目立つようになった。瀬戸内寂聴「そろそろ、あちらへ出発の予感。瀬戸内寂聴「そろそろ、あちらへ出発の予感。第6091713号)です。permission.。