本連載の第1回(2017年11月13日公開)は次の言葉で始まっている。「デジタルディスラプション(破壊)により今後5年のうちに、これまで業界をリードしてきた企業10社のうち4社が姿を消すかもしれない」――。Transformation(DBTセンター)」が2015年に発表した研究調査結果から導き出した当時の予測である。あれから約4年が経過した今、どうやらその兆候が見え始めている。Vortex(デジタルボルテックス)」について話したり考えたりする際に、良く引き合いに出るのが米Amazon.comである。同社が仕掛けていく業界では、その影響を受けて業績や株価の低迷に悩む企業が増えている。これまでに顕著な影響を受けているのは、百貨店、スーパー、ショッピングモール、衣料品販売、メディアやコンテンツ業界などだ。Foodsを買収した際、競合する食品スーパー各社の株価が軒並み下落した。このように業界の秩序が崩れていく事態は「Amazonエフェクト」と呼ばれる。Amazonエフェクトは業界を超えて幅広く波及し、多くの企業が追い詰められている。Amazon:Amazon恐怖銘柄指数」と呼ばれるインデックスがあるほどだ。Groupが設定した。それほど大打撃を受ける企業が増え続けているのである。Amazonのコア事業である流通・小売業界は、その恐ろしさを実感しているだろう。Officer」を外部から招き入れ、生き残りを賭けて対抗策を講じる企業がある一方で、かつての超優良企業がデジタルボルテックスの渦に飲み込まれてしまうケースも少なくない(図1)。Us(トイザらス)が米国事業の清算を決断し、米国内の全735店を閉鎖した。創業69年の玩具販売大手は、米国事業の買い手を探していたが見つからなかったようだ。Usは1948年、米東部のニュージャージー州で子供用の家具メーカーとして創業した。創業後間もなく、家具に加えて、おもちゃの販売を開始し、チェーン展開によって事業を拡大していく。全米の都市郊外に大型店舗を出し町のおもちゃ屋さんを次々に飲み込んでいった様は、正にディスラプター(破壊者)であった。それが、Amazonをはじめとしたインターネット通販にカスタマーを奪われてしまい業績が低迷した。Usはかつて、Amazonで唯一の玩具販売業者だった。Usの品ぞろえが十分ではないことを理由に、他の玩具業者を招き入れる。Usも独自にオンラインショップを立ち上げ、ネット販売を開始し対抗策に講じた。Amazonに太刀打ちできる訳はなかった。Usは、自らがトランスフォーメーションを起こす前に、2017年9月に倒産に追い込まれた。Amazonエフェクトを象徴する出来事である。Newsメールマガジンのご案内あなたの課題をデジタルで解決するためのヒントや、各地での取り組み事例などをお届けします。