生命保険を見直したい!押さえておくべき7つのチェックポイント貯める&備える2019/09/02生命保険を見直したい!押さえておくべき7つのチェックポイント(写真=PIXTA)保険の見直しは、「保険料」という毎月かかる固定費を節約する大きなチャンスです。万が一のことが起きたときに困らない、でも日頃の保険料負担は重すぎない、そんな「自分にぴったりの保険」を見つけるためにチェックすべきポイントについて解説します。生命保険を見直すタイミング(写真=PIXTA)「保険料を安く抑えたい」という理由で、保険の見直しを検討する方は多いでしょう。家計のことを考えて、節約できるところを探すのはとても大切なことです。そのほかにも、以下に当てはまるような「ライフスタイルが変わるタイミング」は、生命保険の見直しどきと言えます。結婚した子どもが生まれた子どもが独立した就職した住宅ローンを組んで団信(団体信用生命保険)に加入したこのように、自分を取り巻く環境が何か変化したときは、備えておくべき金額も変わっている可能性があります。漏れや無駄がないか、都度確認するとよいでしょう。生命保険の見直しで絶対確認するべき7つのポイント(写真=eakasarn/Shutterstock.com)「保険は難しい」と思われがちで、保険屋さんに言われるがまま契約してしまう方もいます。いざというとき自分や家族を守る最後の砦になるかも知れないものを、人に任せっきりで本当によいのでしょうか。最悪の場合、営業のノルマ達成のために「気付いたら不利な契約に変えられていた」なんてことになりかねません。次に挙げるポイントくらいは自分で確認しておきましょう。何のため、誰のための保険がなぜ必要なのか明確にしておきましょう。被保険者=保険をかけられる人、保険契約者=保険料を払う人、受取人=保険金を受け取る人です。それぞれを誰にするかで、保険金にかかる税金の額が変わってくることもあります。その保険の目的に照らして、設定しましょう。万が一の時の保障金額は十分か生命保険の場合、葬儀代やその後の遺族の生活費分にいくら必要か、できるだけ具体的に計算してみましょう。その金額すべてを保険で用意する必要はありません。そこから預貯金や残せる財産、遺族年金などの公的制度でもらえる分を差し引いて、本当に保険で用意すべき金額の見当をつけます。保障期間は十分か一生涯ずっと保障してくれるタイプもあれば、「60歳まで」「30年間」など期間の区切りがあるタイプもあります。区切りがあるものについては、「子供が巣立つまで」や「定年を迎えたら受け取れるように」など、その期間に設定した意図があるはずです。必要なところで保障が途切れてしまわないよう、見直すときも、本当にその保険が必要な期間はいつまでなのか考えてみましょう。保険料を支払い続けられそうか生命保険を見直す時、多くの人は保険料の額に目が行きがちですが、それをいつまで払い続けるのかも重要なポイントです。保険は数年、数十年、と長きに渡って契約することも多く、途中解約が損になってしまうケースもあります。「保険をかけている期間=保険料を払う期間」ではないこともあるので、注意深く確認してください。これから結婚したり、子どもの教育費が必要になったり、老後を迎えたり、生活環境が多少変わっても無理なく払い続けられそうか考えてみましょう。「貯蓄型」の保険を解約したときにもらえるお金が「解約返戻金」です。支払った保険料に対して、どのくらい解約返戻金が戻ってくるのかは「返戻率」を見ればわかります。返戻率が高いものほどしっかりお金が戻ってくるということですが、中には、満期を過ぎるかどうかで返戻率が変わるものや、運用結果次第で返戻率が上がったり下がったりするものもあります。その保険や契約条件によってさまざまなので、自分の契約内容をよく理解することが大切です。いわゆる「掛け捨て型」の保険には解約返戻金はありませんが、そのぶん毎月の保険料は安くなります。貯蓄性のある生命保険を途中で解約すると、解約返戻金がほとんど戻ってこず元本割れ状態になってしまうことがあります。バブル期など景気が良い時代に入った保険は、保険料が多少高くても返戻率も今よりずっと高く、解約して今の保険に入り直すのはもったいないというケースもあるのでご注意ください。見直しした後の次の契約が成立するまでに今の保険を解約してしまうと、その間は保険に入っていない「無保険期間」になります。その期間に病気になってしまうと、保険金も下りず、次の契約にも加入できなくなり、今まで払ってきた保険料も見直しの手間もすべて無駄になってしまうという悲劇が起こりえます。保険を見直す時には、極力加入期間が途切れないように気を付けましょう。「保険屋さんに勧められたから」「保険料が安いから」というだけで、よくわからないまま保険契約を変更すると、いざというときに役に立たない単に損なだけの代物になってしまうかもしれません。保険だけに限らず、契約ごとは重要な箇所をきちんと確認し、内容をよく理解したうえで納得してから実行するようにしましょう。東京の老人ホーム事情。