(後半)2011.09.24東京で、説明会やボランティアの派遣に関して担当する向坂英明は、約300人が集まった第1回の説明会をこう振り返ります。「東北のためにとにかく何かしたい!という気持ちで、老若男女たくさんの方が集まってくれました。現場の受け入れ体制も作り始めたばかりで、一切ボランティアのための水や食料の現地調達はできず、寒さや余震が続く中での活動。説明会の2日後までに、荷物や日程の調整ができる人という物理的な条件もありましたが、まずは精神的にも肉体的にもタフな20代30代のメンバーを選ばせてもらいました。当時は、まだ情報が数時間ごとに変化し、社会福祉協議会/災害ボランティアセンターが県外からの個人ボランティアの受け入れを始めていない状況。ボランティアの動きも非常に流動的でした。悲惨な現場を目の当たりにする可能性も強く、ただでさえ肉体労働で疲れた身体を休める場所も、寒さの厳しい屋外でのテント生活でした。一般ボランティアの派遣を決定したからこそ、ピースボートのボランティアから怪我や病気が発生すると、それは被災地全体へのボランティアの動きを鈍らせてしまうことにつながると認識していました。そこでピースボートでは、ボランティア派遣に関して、以下のようなルールを設けました。・ボランティア希望者は、必ず事前の説明会に参加し、現地のイメージと心構えを確認すること・活動期間は原則1週間。それ以上は、一度地元へ戻り、リフレッシュして再応募する。現地スタッフと相談の上、延長の可否を確認すること・説明会の中で、5,6人1チームを作り、出発までの準備を協力して行うこと・チームリーダーが代表して、本部やメンバーとの連絡・情報の伝達を行うこと・ボランティア保険に加入すること精神的にも肉体的にもタフな人でも、1週間以上の被災地活動を続けると現場に入り込んでしまい緊張状態が慢性化しがちです。その状態でキツイ作業を続けていれば、誰だって集中力と客観性を欠き、怪我をしやすくなります。万が一の対応のための保険は当然ですが、事前に知り合ったメンバーで事前にチームを作ることで、現場でも毎日お互いがチェックし合い、疲れや悩みを溜め込まないように予防することができます。滞在と活動延長を希望する場合も、ボランティアコーディネーターやAD(アシスタント・ディレクター)らが体力面などの総合判断を行った上で決めるようにしています。震災以降も宮城県沖で余震が起こり、何度かは津波注意報も出ました。いった場合は、現地で活動を指揮するボランティアコーディネーターやADから、一時避難の指示が出ます。連絡系統がしっかりしていなければ、避難場所やルートはおろかメンバーの人数把握にすら手間取ります。チームリーダーを本部との連絡の窓口にするのは、効率的な活動のためでもありますが、メンバー全員が無事に作業と現場生活を送るための仕組みでもあります。これらの仕組みに加えて、4月から強化してきたのが説明会での「セイフティ(安全)レクチャー」の実施。災害現場での救急救命の経験を持つ外部の専門家にも協力を仰ぎ、全チームに救急キットを配布するところから始まり、チームリーダーへの、そして数ヶ月前からはボランティア全員へのファーストエイド(救急救命)研修、作業や生活面での安全確保のポイントレクチャーを組み込むようになりました。以下は、そのレクチャーで行っている例のひとつ。これのどこを注意しなければいけないでしょう?答えは、消火器の場所。火災が起こった際、目立つ場所で、すぐに取り出して使えるところに設置していないと意味がありません。建物の泥かき作業の休憩中。どこに危険が潜んでいるでしょう?写真のサイズで見づらいかもしれませんが、座っているすぐ後ろの建物には、揺れの影響から亀裂(ヒビ)が入っています。もろくなっているため、余震が起こると頭上の看板が落ちてきやすいポイントです。休憩する場合も、こういった周りをよく観察してから、場所を決める必要があります。いった注意事項は、作業別にそれぞれポイントがあり、それらをまとめ、怪我をした時の応急処置や対応方法=ファーストエイドの項目を追加したものが、こちらの冊子。ボランティア希望者には、このセイフティレクチャーを含めた約3時間半の説明を受けた上で、最終的な参加の意志を決めてもらっています。した説明会の実施は、すでに全国6地域で50回以上を数えます。「ボランティアは、自己責任で自己完結」はもちろん原則ですが、そのためには最低限の情報と知識が必要です。ボランティアが怪我や病気になれば、それこそ現地に迷惑をかけることにもなってしまいます。大規模なボランティア派遣を行うからこそ、こういった事前トレーニングにより、一人ひとりが自分の身を守るとともに、周囲のメンバーの安全にも気を配るよう意識付けを行うことが大切にしています。防災教育about_usピースボート災害支援センターとは1983年に始まったピースボートの船旅。約3ヶ月の時間をかけて地球をぐるりとめぐる中で、人と自然、そして文化と繋がる旅を続けてきました。現地の方とふれ合い、スポーツを通して交流したり、歴史を学んだり。これまで、6万人を超える人びとがピースボートで地球一周を体験しています。トルコでの大地震、ハリケーン・カトリーナ(米国)、スマトラ沖地震と津波被害に見舞われたスリランカなど、世界各国で支援活動を行ってきました。支援活動を行うため、一般社団法人ピースボート災害ボランティアセンターが設立されました。現在、世界各地で自然災害が増加傾向にあります。このような災害に対する脆弱性を減らし、災害を軽減していることは国際社会にとって、とても重要です。同時に、こういった自然災害には誰もが遭遇する可能性があります。中でも世界の貧しい地域や日本の担い手が少なく、繋がりが弱い地域になればなるほど、より深刻な影響を受け、生活の再建に膨大な時間がかかってしまいます。そんな現代社会の中で、ピースボート災害ボランティアセンターは、被災地での災害支援活動はもちろん、災害に強い社会を作るためにさまざまな活動をしています。災害の起こると、被災地へ先遣スタッフを派遣。現地の状況を把握し、適切な支援を検討します。日々状況が変わる中で、ボランティアの派遣をはじめ、被災地のニーズに合わせて組織的かつ責任ある支援活動を進めていきます。防災・減災への取り組みも行っています。全国で行っている災害ボランティアトレーニングや防災教育、また災害時には公的機関と民間が連携・協働することも大切です。日本でも、世界でも、さまざまなネットワークに参加し「顔の見える関係」を築くため、防災訓練や研修にも積極的に参加しています。いつ、どこで起こるか分からない自然災害は、ときにわたしたちを被災者にし、ときに私たちを支援者にもします。自分を守ることはもちろん、身近な大切な人を守り、少し遠くのあの人を支える——「人こそが人を支援できるということ」ピースボート災害ボランティアセンターでは、これからも被災地での災害支援活動や災害に強い社会作りに取り組んでいきます。「国際NGOピースボート」が、コーディネートする「国際交流の船旅」は1983年から始まりました。多岐にわたる分野で活動を行ってきました。2002年には国連の経済社会理事会(ECOSOC)との特別協議資格を持つNGOとして認定されました。災害支援の分野では、1995年の阪神・淡路大震災を契機に、トルコ大地震(1999)、新潟中越地震(2004)、スリランカ・スマトラ沖地震(2004)など国内外で自然災害を受けた地域に対して災害支援活動を展開してきました。国内で最大規模の被害をもたらした2011年の東日本大震災では、発災後すぐから現地に入り、支援活動を開始。ピースボート災害ボランティアセンター(PBV)」を設立しました。多様な支援プロジェクトを展開してきました。ピースボート災害ボランティアセンターを通じて延べ9万人を超えるボランティア達が東北の支援活動に携わりました。ピースボート災害ボランティアセンターでは、国や地域を越えて、すべての人々が互いに助け合える社会を作ることが、困難に立ち向かう力になると信じています。九州北部豪雨(2012)や広島土砂災害(2014)、関東・東北豪雨(2015)など毎年発生する風水害にも対応し、特に災害ボランティアセンター運営支援を始めてとして、地域のニーズにそくした活動に努めています。海外の支援活動でも、これまでに培ってきたピースボートのネットワークを活かし、国柄や文化、コミュニティに合わせて、国際人道支援の基準に基く緊急支援活動を実施しています。災害支援に携わるボランティアの裾野を広げ、事前知識や技術を身につける機会を提供するために「災害ボランティアトレーニングプログラム」を定期的に開催しています。私達自身が災害に遭遇した時、大切な家族や友人、コミュニティを守るために、防災・減災を学ぶ機会を提供しています。いつ、どこで起こるか分からない自然災害は、ときにわたしたちを被災者にし、ときに私たちを支援者にもします。自分を守ることはもちろん、身近な大切な人を守り、少し遠くのあの人を支えること。ピースボート災害ボランティアセンターでは、様々な相互に助け合えるネットワークを構築しながら、これからも被災者の被害からの回復に寄り添い、災害に強い社会作りに取り組んでいきます。