メッセージ2004年12月26日に発生したスマトラ沖地震は、マグニチュード9.0。あわせて23万人という大惨事となってしまいました。NASA(米航空宇宙局)の発表によれば、地震後、北極の地軸がおよそ2.5センチ東のほうにずれてしまったと言いますから、まさに地球規模の大変動だったわけです。このスマトラ沖地震では、日本への直接的な影響はありませんでした。言っても、日本は地震大国であることに変わりはありません。気象庁の観測によれば、体に感じない地震を含めて、一時間に一回くらいは日本のどこかが揺れているということです。本社ビルパース(名古屋市中区丸ノ内)ところが、地震という自然災害に対して、つねに注意を怠れないはずの日本で、耐震偽装事件が起こってしまいました。人の命を守るべき住まいが、震度5弱ほどの地震で「凶器」となって人に襲いかかってくるのですから、これは人災以外のなにものでもありません。東建コーポレーションは、賃貸マンションや賃貸アパート、貸店舗などの設計・施工から建設後の賃貸管理までを請け負うことによって、土地の有効活用に関するトータルなサービスを提供する会社です。したがって、私たちが設計・施工した建物が、地震などの自然災害で不測の事態に陥ってしまえば、そこに住んでいる人たちばかりでなく、その物件のオーナーにも、多大なご迷惑をかけてしまいます。クラスの大地震がきてもビクともしないような、地震に強い集合住宅を開発していくことが、東建コーポレーションに課せられた使命でもあるのです。このような使命感から開発に着手し、2002年には<シェルルTP>という高耐震集合住宅を世に送り出すことができました。この間の開発経緯などを一冊にまとめたのが、『耐震住宅の建て方・住まい方』(日経BP企画発行)という本です。2004年3月に上梓し、たくさんの方々にお読み頂きました。地震に強い集合住宅の研究開発を、さらに粘り強く継続させた結果、制震フレームを組み込むことで地震の揺れを吸収する、<シェルルTPX>という新製品を開発することができました。この制震機能をもった集合住宅の誕生を受け、『耐震住宅の建て方・住まい方』をベースにしつつ、内容を大幅に更新したのがこの本です。賃貸住宅もいまや「質」を問われる時代になってきていますが、本書がそうした流れをいっそう加速して、日本の賃貸住宅のクオリティアップにいささかでも資することができれば、これほどうれしいことはありません。土地活用やマンション経営・アパート経営に関するご相談は、お問合せメールフォームまたはお近くの支店にお問合せ下さい。お電話によるご相談は、0120-51-8200(フリーダイヤル)にてお問合せ下さい。