現在JavaScriptが無効になっています。Yahoo!ニュースのすべての機能を利用するためには、JavaScriptの設定を有効にしてください。JavaScriptの設定を変更する方法はこちら。21:24ツイートシェアブックマークYouTube(写真:ロイター/アフロ)アメリカの音楽チャートを運営するビルボードは、2020年1月からYouTubeで視聴されたミュージックビデオやオーディオコンテンツのストリーミング再生数をアルバムチャートで合算するルール変更を発表した。Music、Tidal、Vevo、Spotifyで配信される公式ミュージックビデオや動画コンテンツの再生数も合算する。新しいルールは1月3〜9日の週から集計が適応される。最初のチャートは1月18日発表分から合算チャートとなる。YouTubeの再生数はビルボードのシングルチャートや、ジャンル別チャートでは2013年から合算されてきた。アルバムチャートで換算されるのは今回が初めてとなる。アルバムセールスにYouTube再生カウントを換算する際には、現行の音楽ストリーミングと同じ回数で換算する。YouTubeの有料ユーザーの場合は1250再生、無料ユーザーは3750再生を1アルバムとカウントされる。MusicやSpotify、Deezer、Tidal、Pandoraなどサブスクリプション型音楽ストリーミングや広告モデルの無料音楽ストリーミングに適用されているルールと同じになる。200でカウントされるCDセールスやストリーミング再生数は以下の数値となっている。ruleYouTubeの再生データはジャンル別アルバムチャートにも合算される。R&B/ヒップホップやラテンミュージックなどミュージックビデオの人気が高いジャンルは影響を受けやすくなるはずだ。Cohen)はYouTube再生データの統合について次のようにコメントしている。音楽チャートをより正確な再生の指標にするための非常に重要な決定だ。ラテンミュージックやヒップホップ、エレクトロニックなど、常にYouTubeで圧倒的な人気を獲得してきた音楽ジャンルがようやく公式チャートで正当に評価されるだろう。今回の決定は、YouTubeと音楽業界との連係をさらに一歩前進させてくれた。ビルボードと音楽業界に感謝している。Brown)は次のように語る。音楽消費の業界標準として最も信頼されるチャートの代表である私たちのゴールは、変化する音楽市場に常に対応し、正確に反映することです。YouTubeやその他の動画ストリーミングの再生データをアルバムチャートに追加するという決断は、音楽消費市場と、アルバム・コンテンツを取り巻く消費行動の進化を表しています。album)という3つの方法を採用している。日本人アーティストがアメリカでチャート入りを狙いのであれば、このルールを理解することも重要になってくる。日本のようにフィジカル音楽中心の国では見られないが、2010年代の音楽シーンでは、チャートに大きな変化が生まれ、国毎での計算方法が変化してきた。ストリーミングやデジタルサービスの音楽消費が大半を占める国では、カウント方法は常に議論されてきた。アメリカのビルボードは頻繁にチャートの指標に新たなデータを加えたり、換算ルールを変えるなど、音楽消費の傾向と取得できる再生データのバランスを常に取りながら、ルールをアップデートさせている。YouTubeの動画再生数をカウントすることの利点は、ミュージックビデオのバイラル化を強みとするアーティストや、YouTubeを効果的に活用するレコード会社にとっては、YouTubeだけの人気に終わられること無く、その勢いを公式チャートにも反映させられるというメリットが生まれやすくなることだ。公式チャートの入れ替わりも毎週早くなっていくはずだ。チャートで好調なアルバムの背景は、人気曲のバイラル効果によるものだったという例は、すでにアメリカでは起きている現象でもある。動画の再生数を増やすための施策も増えるはずだろう。不正に再生数をあげようとするアーティストは今後も続くことが予想される。それだけに、不正行為をいかに減らし、公平な換算方法を持続するための対応は、音楽チャートを運営する企業や、そうした不正行為の影響をダイレクトに受ける音楽業界にとっての課題の一つとなっていく。デジタル音楽ジャーナリストデジタル音楽ジャーナリスト。専門は「音楽とテクノロジーとビジネス」。最新の音楽ビジネスの考察コラムや、業界や企業分析、アーティストへのインタビュー記事を「リアルサウンド」「オリコン」「WIRED.jp」他多数のウェブメディアや雑誌に寄稿。海外市場向けのマーケティングやストリーミング戦略、デジタル戦略に関するコンサルティングを国内外の音楽企業やアーティスト向けに行う。3:08世界の音楽市場、191億ドルで9.7%成長。「バックドアは国家と個人を危険にさらす」(小久保重信)アマゾンがBMW、ランボルギーニ、FCAと提携した理由(小久保重信)ITRC、2019年の情報漏洩レポートを発表。Limitedによって提供されており、この機能によって生じた損害に対してヤフー株式会社は一切の責任を負いません。