見直し(05/30)トーソーは調整一巡感、18年3月期減益予想だが低PBRを見直し2017年06月06日トシン・グループは年初来高値圏で堅調、18年5月期収益拡大期待で自己株式取得も評価トシン・グループ<2761>(JQ)は首都圏中心に電設資材などの卸売事業を展開している。17年5月20日期営業増益予想で、18年5月20日期も収益拡大が期待される。株価は年初来高値圏で堅調だ。指標面の割安感や継続的な自己株式取得も評価して上値を試す展開が期待される。サービスなどを特徴としている。建設関連投資の動向が影響し、第4四半期(3月〜5月)の構成比が高い特性がある。事業基盤強化や収益拡大に向けて、取扱商品や営業拠点網の拡充を推進している。リニューアルオープンした。アナリスト水田雅展の銘柄分析プラマテルズは年初来高値圏で堅調、18年3月期増収増益予想プラマテルズ<2714>(JQ)は合成樹脂の専門商社である。原材料メーカーと販売先を繋ぐ高い提案営業力を強みとしている。18年3月期は需要回復や円安メリットで増収増益予想である。株価は年初来高値圏で堅調だ。指標面の割安感も見直して15年7月高値を目指す展開が期待される。双日<2768>グループの合成樹脂専門商社である。)8%、自動車部品(ハンドルや内装部品等)4%、ホビー(プラモデル、ゲーム機器)4%、パッケージング(化粧品容器、フィルム。梱包材)3%、衛材(おむつ)3%、その他16%である。需要先は幅広く、原材料メーカーと販売先を繋ぐ高い提案営業力を強みとしている。第一実業<8059>(東1)は産業機械を主力とする機械の総合商社で、海外展開や新規分野も強化している。18年3月期は減益予想だが保守的な印象が強い。株価は年初来安値圏だが売られ過ぎ感を強めている。17年10月1日付で単元株式数を1000株から100株に変更するとともに、5株を1株に併合する。主力とする機械の総合商社である。17年3月期のセグメント別売上高構成比はプラント・エネルギー事業31%、産業機械事業29%、エレクトロニクス事業31%、ファーマ事業6%、航空事業2%、その他0%で、海外売上比率は49%である。収益面では案件ごとの採算性の影響を受けることに加えて、大型案件の売上計上時期によって四半期収益が変動しやすい。設備投資関連のため第2四半期(7月〜9月)および第4四半期(1月〜3月)の構成比が高い特性がある。サブリース事業を展開している。17年10月に持株会社へ移行し、商号をKeyHolderに変更予定である。18年3月期増益予想である。M&Aも活用して事業再編を推進する。株価は調整一巡感を強めている。サブリース事業などを展開している。17年10月に事業持株会社(管理部門、不動産アセット部門、店舗サブリース事業)へ移行し、商号をKeyHolderに変更予定である。積極的なM&Aの実施による機動的な事業再編やグループ全体の経営資源の最適配分を図る。通所介護事業の日本介護福祉グループは15年8月同社の創業者である藤田英明氏に譲渡、アミューズメント景品を企画・製造・販売する子会社ブレイクは17年3月フォーサイド<2330>に譲渡した。アナリスト水田雅展の銘柄分析メディカル・データ・ビジョンは上場来高値更新の展開、17年12月期大幅増益予想メディカル・データ・ビジョン<3902>(東1)は医療分野のビッグデータ関連ビジネスを展開している。大規模診療データベースは17年5月末現在で実患者数1863万人と日本国民7人に1人に相当する規模に達した。株価は好業績を評価して上場来高値更新の展開だ。■医療分野のビッグデータ関連ビジネス医療分野のビッグデータ関連ビジネスとして、医療機関向けに医療情報システムを開発・販売するデータネットワークサービス、および製薬会社向けに各種データ分析ツール・サービスを販売するデータ利活用サービスを展開している。集積した各種情報を分析し、データ利活用サービスとして主に製薬会社向けに提供するビジネスモデルだ。クリーンエネルギー関連事業を展開している。18年3月期は黒字化予想である。バイオマス発電関連への事業展開を加速して収益改善を目指している。株価は底打ちして戻り歩調だ。計上しているため、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在している。Jトラスト<8508>(東2)は、銀行業を中心とする持続的な利益拡大へのステージアップを目指して事業基盤強化に取り組んでいる。18年3月期(IFRS任意適用)は実質的に大幅増収増益予想である。株価は水準を大きく切り下げたが、調整一巡して反発が期待される。国内外でM&Aや債権承継などを積極活用して業容を拡大している。銀行業を中心とする持続的な利益拡大へのステージアップを目指し、国内外において事業基盤の強化に取り組み、特に韓国やインドネシアなどアジア地域での事業拡大を推進している。システム開発など)としている。アナリスト水田雅展の銘柄分析2017年06月01日フライトホールディングスは売られ過ぎ感、18年3月期は大型案件の反動だが中期成長期待フライトホールディングス<3753>(東2)は電子決済ソリューションを主力としている。18年3月期は大型案件の反動で減収減益予想だが、電子決済ソリューションはフィンテック関連として中期成長が期待される。株価は上値を切り下げて軟調だが、売られ過ぎ感を強めている。調整一巡して反発が期待される。傘下のフライトシステムコンサルティングがシステム開発・保守などのコンサルティング&ソリューション(C&S)事業、および電子決済ソリューションなどのサービス事業、イーシー・ライダーがB2B向けECサイト構築パッケージなどのECソリューション事業を展開している。17年3月期のセグメント別売上高構成比は、C&S事業が23%、サービス事業が74%、ECソリューション事業が3%である。収益面ではサービス事業における大型案件によって変動する特性が強い。主力とする専門商社で、メーカー機能も強化している。増額の可能性がありそうだ。株価は09年来の高値圏だ。主力とする専門商社で、岩城製薬(医薬品)やメルテックス(表面処理薬品)のメーカー機能も強化している。17年1月に調剤薬局運営の子会社パートナー・メディカル・システムズを譲渡して経営資源の集中も推進している。製造・販売)、食品事業(食品原料の製造・販売)の4事業とし、4事業をさらに分解したBU(ビジネスユニット)を戦略単位としている。エンタープライズ<4829>(東1)はコンテンツ制作・配信、店頭アフィリエイト広告、企業向けソリューションなどを展開し、EC分野やM2M/IoT分野への事業領域拡大戦略も推進している。株価は調整一巡し、収益改善を見直して反発が期待される。交通情報、ライフスタイル、電子書籍、ゲーム、メール、音楽などのコンテンツを制作してキャリアの定額制サービスで配信するコンテンツサービス事業と、店頭アフィリエイト(広告販売)や企業向けソリューション(システム受託開発)などのソリューション事業を展開している。16年5月期のセグメント別売上高構成比はコンテンツサービス事業40%、ソリューション事業60%で、営業利益構成比(連結調整前)はコンテンツサービス事業88%、ソリューション事業12%である。