働き方改革の時代を効率的に生き抜く手がかり。企業内保育園(以下、同保育園)を2018年4月に開設することを決定したと発表した。プロフェッショナルが在籍しており、東京エリアにおける子育て世代の職員数が2,000人以上とのこと。開園に向けてプロジェクトチームを組成しており、利用者の意見を聞きながら、職場のワークスタイルに合った保育サービスの検討を進めていく。同グループは、働き方改革の目的として「社員・職員の健康力向上」を掲げ、改革を成す充実の3輪として「仕事時間の充実」「生活時間の充実」「職場の充実」を位置づけ、それぞれ施策を実施している。この度の保育園設立は、このうちの「職場の充実」として、インフラの改革にあたるとのこと。