)、伴信太郎(名古屋大学教授)、太田壽城(国立長寿医療センター病院長)の3氏にヒアリングを行った。本間氏は、「後期高齢者で認知症の疑いのある人が200万人と言われるが、そのうち何人が適切に診断され、治療が行われているかのデータがない」ことを問題点として指摘。「65歳以上の認知症も約7割が治療可能。認知症の人たちは、自ら医療機関を受診するケースが稀なことを考えると、数字やデータがない意味は大きい」と語った。認知症への対応については、「認知症は病気であるから、一貫した医療的関与が必要である」と述べると共に、「認知症の医療では、ケアを切り離すことができない」と強調した。75歳以上高齢者の医療について本間氏は、「認知症の医療を無視できないが、その前提として適切な医療を受けられる環境が整っていない。認知症により判断能力が低下あるいは欠如した場合に、本人の意思をどのように確認するのか、医療に対する同意を得る手段の議論が進んでいない」ことを、最大の課題として提示した。十分に根付いていない」と指摘。条件が整備されていないのに、在宅医療・介護が進められている」点も挙げた。LimitedHOME新着検索戻るTOP。