(でんどうじてんしゃ)、電気自転車(でんきじてんしゃ)とは、電動機でも走行可能な自転車、あるいはペダルでも走行可能な電動二輪車。ペダルをこがなければモーターが働かない電動アシスト自転車との混同を避けるために、フル電動自転車と呼ばれる事もある。bike)とも呼ばれる。電動アシスト自転車を除き、動力の付いた自転車は出力によって原動機付自転車か自動二輪車として扱われる。ナショナルの5年後には、本田技研工業がDG-EC2に近いコンセプトで作られたガソリンエンジン搭載モペッドのホンダ・ピープルを発売したが、こちらも販売は振るわなかったという。両社とも後継機は出さず、電動アシスト自転車認可後はそちらに参入した。電動アシスト自転車の販売台数が原動機付自転車を超えた2008年頃から、中国の安価な電動自転車が日本の一部で出回る様になり、アシスト自転車を装っての違法な公道利用が問題となった。2009年3月28日。電動自転車も自転車などと同様の非機動車(zh:非机动车)として扱われ、免許不要で使用できる。国家規格)が制定され、最高時速が20km以下であること、定格出力が250w以下のモーターを搭載していること、自転車として30分間に7km以上自走できることといった規定が公道を走る電動自転車に設けられた。高橋大輔『中国の電動自転車の紹介』(2006年2月14日)。その技術とその市場』(2010年7月6日)。中国国内で普及している電動自転車の電源は、ほとんどが鉛蓄電池であった。2000年代に入り加速度的に普及し、国内に流通する台数が1,000万台を超えると、流通量から環境負荷が懸念されるようになったことから、2011年、中国政府はリチウムイオン二次電池への転換を促すため、電動自転車の車重を40kg以下に制限して、重量のかさむ鉛蓄電池を実質的に禁止する方針を打ち出した。当時、中国には約2,000社もの電動自転車メーカーが存在したが、リチウムイオン二次電池の入手難や設計仕様の変更に対応できず、約30%が廃業に追い込まれた。E-mail:office@eco-capital.net※このデータベースは、公益財団法人ハイライフ研究所とのパートナーシップで作成いたしました。ReservedJavaScriptが無効になっているため、このサイトの一部の機能について使えないものがあります。サイト設計上、JavaScriptが無効になっていても、必要な情報は得られるよう配慮しておりますが、「JavaScriptがオフになっていることで必要な情報が得られない」という場合はサイト管理者までお問い合わせください。