ソーシャルメディア活用勉強会(略称:GKB48またはGKB)は学校、教育の業務に携わっている方または関心のあるメンバーが集まった非公開のフェイスブックグループです。日本へ:教育イノベーションボードゲームで考える力を学ぶ〜子どもたちのために、「新しい教育」に共にチャレンジしよう。―国家が推進してきた「教育改革」の先を行く取り組みを提案。ユビキタス協創広場CANVASを会場として、第5回GKB48教育カンファレンスを開催します。連携がなく、補助金や助成金で縛られてきた、日本の教育の体質を飛び出るソーシャルな活動を提案します。これまでの開催同様、TED形式で、インパクトある、プレゼン(各20分)が行われます。最後のまとめは行わず、学んだところ、感じたところをそれぞれ参加者に持ち帰ってもらいます。受付(定員100名)。GKBでは、これまでのテーマとして、明治以来の教育改革と言われた国家をあげた改革の動きに呼応して「教育改革×〇〇の力」としてきました。教育改革×未来の教室(左写真)国家の教育改革の動きを意識してきたわけですが、教育改革は転機に立つ国家の危機感が背景にありますし、その機運は国民、特に教育関係者には共有されているように思います。その方向性は示され、動き出し始めました。GKBは教育改革の後追いをするのではなく、常にその先を見つめてきました。輪切りになっているために、少数の人しか知らない活動を広げる(広報する)のに、GKB教育カンファレンスと書籍は貢献してきたと自負しています。教育に関心を持つ人なら誰でも参加できるようにしてきました。組織を代表するのではなく、「個」として参加してもらってきました。今回は国家が推進してきた「教育改革」のその先を行く取り組みを取り上げます。助成金・補助金で縛られてきた体質を飛び出る本当のソーシャルな活動を提案していきたいと考えています。■2017.8.22更新1)全体テーマが決まりました。Stage.」2)午後の部の時間が変更になりました。14:00~17:00→13:20~17:153)懇親会費を追記しました。)、登壇順序、タイトルが確定しました。カンファレンス「大学プレスセンター」を通じてプレスリリースが出されました。gkb48eTweet8月23日のカンファレンスの件が、大学通信が提供する大学情報に特化したサービス「大学プレスセンター」を通じて、プレスリリースされました。発信にご協力いただいた皆様、ありがとうございました。まもなく、登壇予定者をご紹介できる予定です。gkb48eTweet第1回目の勉強会開催時の招待状。ここからはじまりました。2011年6月某日とある大学の広報打ち合わせルームそれは営業マンの一言から始まった。「ソーシャルメディアはビジネスにはなりませんよね」この一言が大学広報マンの広報魂に火をつけた。311でtwitterがどれほど活用され​たか。フェイスブックだって広がっているじゃない。使えることを​ウチの大学で実験して実証してみせるよ。」これが学校広報ソーシャルメディア活用勉強会のスタートだった。大学のフェイスブックページを立ち上げ、ブログやtwit​terで発信していた内容をFBページでも流し始めた。フリーのライターなどに「ハガキ」を出した。「ソーシャルメディア活用の勉強会を開催します」8月に第一回の勉強会を開催。2日間で30名あまりが参加。その​場で互いに「友だち」になり、非公開グループの「学校広報ソーシ​ャルメディア活用勉強会」がスタート。それぞれがグループに各方面の教育関係者を招待し、FB上のメン​バーは増えていった。一ヶ月後には第二回の勉強会を東京で開催。ustによる実況をト​ライアル。11月には大阪での勉強会を開催。そこには関東からも​集まったが、ほとんどみんなが自腹、ボランティア参加。そこで岩​手県遠野で震災対応の学校間アライアンス(連携)を探るための合​宿(遠野サミット)が提案された。勉強会を重ねるながら、ついに2012年6月に遠野での合宿・遠​野サミットを開催。事例を生の担当者の声を聞き、本当に必要なこと(​鍛えるべき精神力と体力、日頃の準備)、そして組織を越えた連携​が必須なことを知った。誰からとはなしに一周年イベントの話が出て​、ただの自己満足のイベントに終わらせないために教育カンファレ​ンスの話が決まった。折りしも政府から文部科学省からもここ十年の中でなかったほどの​「大胆な」教育改革の提言が出てきていた。テーマは「これからの『教育』の話をしよう~教育改革×ソーシャ​ルの力」に決まった。GKB48の通称とロゴはメンバーの中から出てきて決まったもの​。Benkyoukaiの頭文字からGKB、48は47都道府県プ​ラス海外(現在シンガポールと韓国のメンバーがいる)。Katsuyou]が略称に入らなかったのはこの部分になんでも​入る可能性を残してのこと。キャリア教育やICT、電子出版など​への広がりを想定していると思われる。