亨)のシンクタンク部門であるインプレス総合研究所は、新産業調査レポート『VRビジネス調査報告書2018[業務活用が進むVR/AR/MRの動向と将来展望]』(リンク)を2018年1月29日(月)に発売(予約受付中)いたします。エンターテインメントに限らず、VRの業務での活用が進み始めています。向上、顧客満足度の向上等への取り組みが始められています。本報告書は、このVRのビジネス活用に焦点をあてて、市場の全体動向、産業別の動向、関連企業の動向、消費者の体験状況などを多角的に調査しまとめたものです。<<VR体験率調査の注目の調査結果>>■VRの認知度は87.6%、ARは34.0%、MRは20.3%モバイルユーザーに「VR(バーチャルリアリティ:仮想現実)」という言葉を知っている聞いたところ、「よく知っている」が26.5%、「なんとなくわかる」が44.5%、「言葉だけは知っている」が16.6%となりました。これらを合計した認知度は87.6%となります。「AR(オーギュメントリアリティ:拡張現実)」や「MR(ミックスドリアリティ:複合現実)」については、VRと比較すると認知度は低く、ARの認知度が34.0%、MRの認知度は20.3%となっています。■この1年間のVR体験者はモバイルユーザーの13.9%VR用ヘッドセット(ゴーグル)を見た経験があるか聞いたところ、VR用のヘッドセットを見たことがある人は全体で21.2%となりました。画像や写真で見たことがある人は61.3%で、両者を合計した82.5%がヘッドセットを認知しています。続いて、ヘッドセットを実際に見たことがある人を対象にこの1年間のVR体験の経験を聞いたところ、この1年間にVRを体験したことがある人は65.6%となりました。これは調査対象者全体に対しては13.9%に相当します。体験している人は13.1%(調査対象者全体の2.8%)であり、体験者の中でも大部分は1~数回程度体験したことがある程度となっています。VRとGearVR、ハコスコの3製品の画像を例示している。<<VR体験の実態及び今後の意向調査の注目の調査結果>>■VRの体験内容はエンターテインメントが上位VR体験者を対象とした調査では、VRを体験した場所を聞いたところ、「自宅」が43.3%で最も高く、「イベント会場」が24.1%、「アミューズメント施設」が19.1%と続きます。同様に、VRで体験した内容では、「ゲーム機やPC用のゲーム」が27.6%、「映像コンテンツ(実写)の鑑賞」が25.8%、「映像コンテンツ(アニメ・CG)の鑑賞」が23.7%、「スマートフォン用のゲーム体験」が21.2%の順となっており、エンターテイメントでの体験が上位を占めています。体験やそれで想定される体験内容はいずれも少数でまだ限定的です。調査対象者のうち、働いている人を対象に、勤務先の企業でVRの活用可能性があるか聞いたところ、「非常にあると思う」が11.1%、「ややあると思う」が27.6%となり、合計で38.7%が勤務先の業務でVR活用の可能性があると回答しています。勤務先企業で活用可能性があると回答した人を対象に用途を尋ねると、「研修やトレーニング」が48.2%、「顧客への商品説明やプレゼンテーション」が37.0%、「製品の設計やデザイン」が31.2%、「商品やサービスのプロモーション・広告」が30.1%という順になっています。BtoB、BtoBtoCのどちらの用途でも可能性が考えられていますが、研修やトレーニングは実際の導入が進んでいる用途であり、顧客への商品説明やプレゼンテーションについても不動産会社や旅行会社等で導入が進んでいます。実際に企業への導入にあたっては、例えば研究部門がVR導入を勧めても、担当部門や経営陣の理解が得られずに導入に至らないという課題も指摘されています。今後、業務での利用が促進されるためには、消費者にVRが普及・浸透していくことも重要と考えられます。展望について解説します。「周辺サービス」までの12分野のそれぞれの用途別に、現況、メリット、主なプレイヤーやサービス、課題についてまとめています。幾つかの用途については、市場成長性も掲載しています。第3章「企業動向」VRに関連する代表的な企業や特徴的な企業について、取組概要や今後の展望を掲載しています。第4章「VR体験に関するユーザー調査」モバイルユーザーに対して実施したアンケート調査の結果を掲載しています。するデバイスや購入意向、さらには勤務先での業務活用の可能性などについて、まとめています。第5章「主要なVR/MR/ARデバイス」デバイスをハイエンド、スタンドアローン、モバイルハイエンド、モバイルローエンド、MR、ARに区分して、計16機種について解説しています。特別付録4章に掲載したユーザーのVR体験に関する調査結果の図表をExcel形式で収録しています。:248ページ詳細、ご予約は右よりご覧ください。Leaders」、「SmartGridニューズレター」、「Web担当者Forum」等の企業向けIT関連メディアブランドを総合的に展開、運営する事業会社です。IT関連出版メディア事業、及びデジタルメディア&サービス事業を幅広く展開しています。:唐島夏生、証券コード:東証1部9479)を持株会社とするメディアグループ。モバイルサービス」を主要テーマに専門性の高いコンテンツ+サービスを提供するメディア事業を展開しています。2017年4月1日に創設25周年を迎えました。リンク関連情報https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001988.000005875.html本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。Japan企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。JapanTetsudo.com当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。広告について当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。