システム「Radimetrics」(バイエル薬品)2019-11-27はじめにCTは日常診療の中で欠かせないイメージングモダリティとなっており,装置ならびにワークステーションなどの周辺機器の性能向上により,CT画像の利活用の領域は大きく広がっている。本邦におけるCTの装置台数ならびに実施検査数は増加の一途をたどっており,医療放射線被ばく増加の大きな要因となっている。2018年度の診療報酬改定にて新設された画像診断管理加算3の施設要件には,被ばく線量管理が盛り込まれ,2020年4月から医療被ばくの線量管理・記録が義務化されることとなる。システム「Radimetrics」(バイエル薬品社)の導入と運用経験を紹介する。当院では,これまで照射録の仕組みを用いて線量情報の管理を行ってきた。検査終了時にCTで生成される照射線量情報(線量レポート)の数値を,放射線情報システム(以下,RIS)に手入力し,線量情報,オーダ情報,そして,実施スタッフなどの情報とともに照射録として登録,管理するものであった。年間何万件と実施されるCT検査の線量情報を蓄積するに当たり,これまでのデータ収集方法は正確性を考慮すると不十分であり,入力者の負担となることは想像に難くない。加えて昨今のCT検査数は増加傾向にあり,高齢の患者も増える中,各検査の線量情報を漏れなく自動で蓄積する仕組みは,線量管理を継続的に行う上で非常に魅力的なものであった。解析データのビジュアライズ機能が豊富であることであった。システム導入の経緯これまでCT検査による被ばく線量を管理,シミュレーションするソフトウエアはいくつか発売されていた。院内の各CTから出力される被ばく線量データを統合的に管理できる良い仕組みがないか模索をしていたところ,以前より注目していたRadimetricsを,バイエル薬品社が国内で取り扱いを開始することを知ることとなる。それをきっかけとし,2014年3月にマルチモダリティに対応したRadimetricsを本邦初のシステムとして当院に導入することとなった。導入後,CTの線量情報の管理を開始し,現在では血管造影装置,PETなどマルチモダリティに対応した線量管理を行える環境となっている。システム構築の工夫Radimetricsはマルチモダリティ対応であり,CTメーカーに依存しないベンダーニュートラルなシステムである。RDSR規格に対応している。図1に,当院の線量管理システムのネットワーク構成を示す。Radimetricsはゲートウェイを介してPACSサーバと接続されており,さまざまなモダリティの線量情報を自動収集することができる。estimates(以下,SSDE)線量指標に加え,水等価直径を用いたSSDE線量指標の算出も可能である。これらの算出にはCTから出力された画像データを用いるため,すべての画像をRadimetricsに取得する。CTからRadimetricsサーバに転送される画像データならびにRDSRデータは,ネットワーク上のトラフィックを軽減させるため,ゲートウェイを介して送信されている。院内のHIS・RIS端末からはWeb連携にて患者がこれまで受けた検査の累積被ばく線量を閲覧できるようにもなっている(図2)。3の施設基準では,特定機能病院を対象とし,画像診断を専らとする医師が画像情報の管理を行い,核医学診断およびCT診断の8割以上の読影結果が翌診療日までに報告されていることなどが定められている。関係学会の定める指針に基づいて,適切な被ばく線量管理を行っていること,その際,施設内すべてのCT検査の線量情報を電子的に記録し,患者単位および検査プロトコール単位で集計・管理の上,被ばく線量の最適化を行っていることを定めている。「エックス線CT被ばく線量管理指針」1)などを指している。level:DRL)を利用して,適切な被ばく線量管理が行えるよう,具体的な管理方法を提示している。線量調査への参加の6項目を提示している。撮影プロトコールを中心に,線量管理システムを用いた当院の対応状況を紹介する。RDSR)を作成し記録・保存すること。RDSRが作成できないCT装置の場合は,検査ごとの被ばく線量やスキャン条件(mAs)等を記録・保存すること」としている。RDSRに未対応であった。このため,CT検査ごとに出力される照射線量情報レポートをRadimetricsに搭載のOCR機能にて,数値・文字データとして記録・保存することで対応していた。このOCR機能は,各メーカーのCTやソフトウエアバージョンによりレイアウトの異なる照射線量情報レポートの読み取りを可能としている。RDSR規格に対応できない状況においては,構成システムの仕様や費用に応じて施設ごとに対応策を模索する必要があるだろう。撮影プロトコールについては,「撮影プロトコルをリスト化し,適宜見直しを行うこと。小児用のプロトコルは成人用とは別に作成すること」としている。当院では,これまで自施設で定めた撮影プロトコールを共通の番号で管理し,各メーカーのCT装置に登録し運用してきた。Abdomen」など)。共通番号による管理方法は,収集された線量データの解析においても効果を発揮する。今後,JJ1017コード2)やRadLexコード2)との紐づけを行うことで,線量アンケートや線量登録制度への対応がより速やかに行えるものと考えている。小児用の撮影プロトコールでは,これまでに年齢や体重ごとに専用メニューを作成しており,ガイドライン3)に基づき被ばく線量低減を考慮したプロトコールを設定できていた。撮影プロトコールの登録ルールやメニューの見直しなどは,メーカーの異なる複数のCTの線量情報を管理する上で重要となる。施設の状況に応じて,撮影プロトコールの管理や線量管理を考慮した仕組みづくりを工夫することが,これらをスマートに進めるポイントとなる。おわりに当院における線量管理システム導入の経緯とシステム構築の工夫,そして,画像診断管理加算3に対応したシステム活用の一部を紹介した。現在,線量管理システムはたくさんの製品が提供されている。各施設の実情や導入後の目的に沿ったシステムを選定の上,価値あるシステムの構築をめざしていただきたい。