CO2を減らす長期目標:グローバル目標への貢献(50%以上削減)ブリヂストングループは、IPCC※1などの国際的な専門機関による気候変動の科学的な予測やパリ協定におけるCO2削減目標などの国際動向を注視し、想定される影響を事業計画に織り込みながら、CO2削減の取り組みを進めています。2050年以降を見据えた環境長期目標において、グローバル目標への貢献(CO2排出量50%以上削減)を掲げて取り組みを進めており、具体的には、グループ全体でのCO2排出量削減のため、モノづくりにおけるCO2排出量を減らす一方、タイヤのライフサイクルで最も大きな割合を占める、タイヤの使用時に自動車の排気ガスとして排出されるCO2の削減に貢献しています。(2005年対比)2020年を目標とした中期目標では、モノづくりにおけるCO2排出量に対し、タイヤ使用時のCO2排出量への削減貢献量が上回ることを目指しています。モノづくりで排出されるCO2排出量をタイヤ使用時のCO2排出削減貢献量で相殺したと考えた場合のライフサイクル全体のCO2排出量は、2018年実績で95%の削減(2005年対比)となりました。※1売上高あたりのCO2排出量(トン/億円)(廃棄時のCO2は、当社がコントロールできない部分もありますが、製品の軽量化やリトレッドの拡大により貢献を図ります。試算根拠については下記URLをご覧ください。算定根拠[モノづくりCO2排出量]ー[使用時の削減貢献量]※2引き続き中期目標の達成に向けて、次の2つのアプローチで活動を進めていきます。2018年実績では33%削減となりました。2018年実績では21%低減となりました。タイヤのライフサイクルを通じたCO2削減を進めるために、ブリヂストングループではCDPプログラム※3を活用してお取引先様と共に気候変動への取り組みを推進しています。2018年には調達したタイヤ原材料のCO2排出量の内87.6%を占めるお取引先様に対してCDPサプライチェーンプログラムを通じた情報提供などにご協力いただきました。協力をお願いしたお取引先様のおよそ71%がCDPの質問票に回答いただき(CDP気候変動全体の回答率は53%)、そのうち28%がBランク(マネジメントレベル)以上を獲得しています。ブリヂストングループは、引き続きCDPプログラムを活用しながら、お取引様と共にCO2排出量の削減や情報開示の強化に取り組んでいきます。リサイクルを指します。タイヤ協会)に基づいて算出。※3CDP(旧名称:カーボン・ディスクロージャー・プロジェクト):英国を拠点に企業・都市の環境情報の調査・開示を行っている国際NGO。世界の機関投資家を代表して、世界の主要企業に対して、気候変動や温室効果ガス排出、水管理等に関する情報開示を求め、調査・評価を実施。バリューチェーンでのCO2削減の取り組みCO2排出量の削減目標達成に向けた取り組みは、当社製品のライフサイクル全体における技術の向上につながるとともに、事業活動に伴う環境への影響を大幅に低減させ、タイヤ使用時に排出されるCO2の削減にも貢献できます。当社グループはさまざまな取り組みを通じて持続可能な社会の実現に貢献していきます。原材料・部品の調達グリーン調達を促進するとともに、天然ゴムやカーボンをはじめとする素原料の研究により高機能素材を開発し、原材料使用量の低減を目指します。環境負荷の少ない製品開発を進め、エネルギー効率と生産効率を高めた生産設備とプロセスにより、製品当たりの使用エネルギーを低減します。再生可能エネルギーの導入を積極的に進めます。(輸送・販売)輸送方法や輸送ルートの見直しによる輸送効率の向上を図ります。当社グループの事業活動全体で、リデュース、リユース、リサイクルを促進します。タイヤの長寿命化、トラック・バス・航空機・オフロード用のリトレッドタイヤ(再利用)の普及、タイヤ1本当たりの軽量化に努め、製品廃棄量の削減に取り組みます。製品使用時タイヤのライフサイクルにおけるCO2排出量の約9割は、その使用段階で車両の排気ガスとして排出されるものです。タイヤの転がり抵抗を低減した高性能タイヤを開発し、車両の燃費向上によるCO2排出削減を図るとともに、タイヤ・車両の整備やエコドライブに関する啓発活動も進めます。タイヤ以外の事業でも、冷暖房効率を高める建材などの環境対応商品の事業拡大に取り組みます。イタリア・ローマにある技術センターでは、タイヤ性能を検証するプルービンググラウンド(テストコース)も含めた全ての研究開発事業で、エネルギーマネジメントシステムの国際規格であるISO50001の認証を取得しています。参画し、製造拠点におけるCO2排出削減の中期目標(2020、2030年)達成に取り組んでいます。気候変動に対する適応ブリヂストングループは、温室効果ガスの排出量削減による気候変動の緩和策に取り組むと同時に、気候変動が当社グループ事業に与えるリスクと課題を認識し、例えば、下記のような適応策を実施しています。世界の天然ゴム供給源の多様化に向けて現在、天然ゴム資源の大部分を担う「パラゴムノキ」の栽培面積は、約9割が熱帯の東南アジアに偏在しています。当社グループは、気候変動による天然ゴム収穫量減少リスクを減らすため、天然ゴム供給源を多様化する研究に取り組んでいます。具体的には、乾燥地域である米国南西部からメキシコ北部が原産の低木「グアユール」や、温帯であるカザフスタンおよびウズベキスタン原産の多年草「ロシアタンポポ」からタイヤ原材料用の天然ゴムを抽出する研究を進めています。Corporation。