合計数量上位10県と下位5県23日付で掲載した「1人当たりの酒類消費量」についての記事だが、様々な方から様々な反応があった。トピックスとして書いた「山口県の前年対比の伸び率がナンバーワン」と言うことについては山口出身の方からは「獺祭が土産物として買われているからではないか」と言う意見があったり、青森出身の友人からは「濃いお酒ばっかり飲んでいるから寿命短いのかな」(注・青森県は焼酎甲類やウイスキー、ブランデーといった蒸留酒で1人当たり消費量が上位に入っている)や、新潟出身の後輩は「山梨が1人当たりのワイン消費量の1位から陥落したけど、新潟の日本酒もゆくゆくはそうなるのだろうか」など。様々な意見が見られるが、やはり自分のお国のことは気になるのだろう。私も出身地・大阪の「1人当たり酒類消費量」がベスト5から陥落したことが気になる。私が大阪にいれば防げたのだろうか。消費の様相は大きく異なるはずだ。清酒については恐らく「純米・吟醸」は1人当たりでも東京がトップとなるのではなかろうか。ワインも「国産」は恐らく山梨が依然突出して1位と予想される。現状は国税庁や各種団体が公開している資料には「課税出荷数量」は県別・カテゴリー別であっても「消費数量」については発表していない。上に挙げたものは同じカテゴリーで括られていても細かく見ると実情は大きく異なるもの。細やかなデータを公開して頂ければな。関する全ての情報が分かる日刊の専門紙2006年9月に酒販免許が実質自由化されたことはご存知でしょうか。お酒を購入する場所は「酒屋」からスーパーやコンビニに変わりました。いま、売場だけでなくメーカーや卸売業者など酒類業界にも変革の波が一気におしよせています。ビールメーカーはオープンプライスを導入したり、同業他社にM&Aを仕掛けたりと「横並び」と言われた業界構造が音を立てて崩れています。末端小売6兆円という巨大な飲酒市場をめぐってビジネスに勝ち抜くためには日々の新鮮な情報が欠かせません。情報力が企業の業績に直結する時代に、酒類業界のスタンダード紙である酒類飲料日報の購読を是非お奨めいたします。食品産業の発展に貢献した方へ贈られる、2019年度当賞の受賞者を紹介します。伴い確定値に切り替わっているため、前週との単純比較はできません。