競技者交代を補佐する第4の審判員サッカーにおける審判員(しんぱんいん)はサッカー競技の審判を行う者である。通常のゲームにおいては主審1人、副審2人で行われる。ビデオ審判員を配置する場合がある。民間資格として日本サッカー協会の「サッカー公認審判員」がある。競技規則を施行し、競技規則の範囲におけるすべての権限を有する。(レフェリー)となる。フィールド内を原則的には仮想対角線上付近を移動する。8人制サッカー競技では、主審のみで行われる場合もある。(ただし交代要員兼記録員の予備審判員は設定可能)。副審(AR)フィールドのタッチライン外側(主審が原則的には移動しない側の仮想対角)半分(ゴールラインからハーフウェーライン)のサイドに各1名配置され、主審を援助する。referee(アシスタント・レフェリー)となる。8人制サッカー競技では、副審は置かれない事もある。線審と呼ばれ[1]、現在でも正式名称以外では線審の呼称が用いられる場合もあり、こちらの方が未だ一般的な国も多い。選手交代の手続きを管理しボードを掲げたりアディショナルタイムの時間をボードで掲げる。official(フォース・オフィシャル)となる。3名の審判(主審1、副審2)が職務続行不可能な場合にその代わりを務める。このうち第4の審判員がどの役割を務めるかは事前の協議、大会規則に依る。第5の審判員ワールドカップ・ドイツ大会の大会規則で採用されたが、現在まで競技規則には正式な審判員として盛り込まれていない。同大会では、第4の審判員を補佐するほか、副審が職務続行不可能な場合にその代わりを務めるとされた。official(フィフス・オフィシャル)となる。現在の競技規則では職務を続行することができなくなった副審または第4の審判員と交代するためのリザーブ副審が規定されている。追加副審(AAR)現行の2名体制で進行する以外に大会によっては副審4人制(または審判5人制、または審判6人制という)を導入していることがある。2012年7月5日にスイス・チューリッヒのFIFA本部で行われたサッカーのルールを決める唯一の機関である国際サッカー評議会(IFAB)特別会議で、世界で初めてゴール機械判定技術(ゴールライン・テクノロジー。略称GLT)採用が決定されたが(GLTは設置費用だけでも1600万程度〜2548万円程度の費用が必要であり、その費用は大会主催者が負担することになる為、GLTを採用するかどうかは大会主催者が決定する)、同時に、2011-12シーズンのUEFAチャンピオンズリーグ及びUEFAヨーロッパリーグ、2012年欧州選手権で試験導入されたゴール脇に1人ずつ置く追加審判採用も決定した[2]。追加審判に関しては、2013/2014年版サッカー競技規則から記載される[3]。詳細は「ビデオ判定#サッカー」を参照タッチライン外側でジャッジする従来の副審2名と違い、追加審判は両ゴール裏に配置されペナルティエリアでの反則を重点的にジャッジする。以前から世代別の大会では試験的に導入していたこともあるが、2009年に新たに始まったUEFAヨーロッパリーグ(旧・UEFAカップ)で初めて年代を問わない大会で導入された。Referee(ゴール・レフェリー)と呼ばれ、各国のサッカーファンの間でGoalferee(s)(ゴルフェリー)という俗称がある。Referee(アディッショナル・アシスタント・レフェリー)となる。ビデオ・アシスタント・レフェリー(VAR)2018年3月にIFABによって正式なルール導入が認められた。必要な訓練を受けた(元)トップレベルの主審だけが務めることができ、ペナルティーキック、レッドカード、得点(ゴール)、懲戒処分の人違いなどの試合を左右するような重要な場面でビデオ判定を行い、主審の判定が明確に間違っていると確信できた場合、もしくは審判団に重大な見逃しがあった場合にビデオ・アシスタント・レフェリー(VAR)は主審にそれを助言する事ができる。ビデオ・アシスタント、ビデオ審判、ビデオ副審とも呼ばれる。Game(日本サッカー協会では「サッカー競技規則」)では第5条に「主審」の、第6条に「その他の審判員」の規定がある。これ以外に条項外の規定として主審および副審の合図についての規定がある。これ以外にFIFAからの追加指示として「主審、副審ならびに第4の審判員への追加指示」が存在する。「その他の審判員」のうち、リザーブ副審を除く「フィールドにいる審判員」は全ての判定において等しく主審に助言することができ、ビデオ・アシスタント・レフェリーは助言できる状況が4つに制限されている。その他の審判員と協力して試合をコントロールする。試合で使用する全てのボールがその規定を満たしている事を確認する。競技者の用具がその規定に合致している事を確認する。タイムキーパーを務め試合の記録をとる。競技規則のあらゆる違反に対して、主審の判断により試合を停止、中断、打ち切る権限を持つ。外部から妨害があった場合、主審の判断により試合を停止、中断、打ち切る権限を持つ。競技者が負傷した際に、これを重傷と判断した場合は、試合を停止して競技者をフィールドの外に退出させる。負傷した競技者はプレーが再開された後に試合に復帰できる。競技者が負傷した場合に、これを軽症と判断した場合は、プレーを継続させる。出血した競技者をフィールドから離れさせる。出血した競技者は、止血が主審に確認された後、主審の合図で試合に復帰できる。アドバンテージを適用する。予期した効果が実現しなかった場合に元の反則を罰する。競技者の反則行為に対して警告、退場処分を施行する。これらは直ちに施行しなくてはいけないものではなく、アドバンテージを適用した場合。アウトオブプレーになったところで反則を犯した競技者に警告、退場の処分を行うこともあるチーム役員の反則行為などに対して警告、退場処分を施行する。主審が見ていなかった不正行為その他の出来事に関して副審から助言を受ける。主審の承認を得ないでフィールド内に入場することを処分する。関係機関に報告書を提出する。主審は最終決定者である。主審、副審、第4の審判員は法的責任を問われない。得点の判断、プレーに関する事実判断もゆだねられる。副審[編集]旗で合図する副審タッチラインの外でフィールドに面して試合を監視する。以下の事項に対して旗で合図を行う。判定の最終決定者は主審である。ボール全体がフィールドの外に出たとき。どちらのチームがコーナーキック、ゴールキック、またはスローインを行うか。オフサイドポジションにいる競技者が罰せられるとき。競技者の交代が要求されるとき。(状況によっては、主審よりも反則が行われた地点の近くに位置する場合がある)ペナルティーキックの際にボールが蹴られるより先にゴールキーパーが前方へ動いた場合。ボールがゴールラインを超えた場合。副審は主審が職務続行不可能な場合、主審を務める。副審は2人存在するため、事前にどちらが主審を務めるのか決めておく必要がある。(ただし、第4の審判員がいる場合は競技会規定に則る。主審が見えない位置でプレイヤーによるファールがあった場合、旗を上に出し旗を左右に振り、主審が笛を吹いた後にファールを行ったチームの陣を旗で指す。得点を確認後、そのままインプレーのように見える場合、旗を上にあげて主審に合図をする。主審が笛を吹いた後にタッチラインに沿ってハーフウェーラインに向かって走る。(他には走らずにセンターサークルを旗で指すなどもあるが協会発行の規則には掲載されていない)壁コントロール主審よりも副審の方が近い位置で攻撃側のフリーキックがあった場合、守備側の壁に対して9.15m離れるように旗を使わずに指示する。守備側選手がボールがインプレーになる前にコーナーアークから9.15m以内にいる場合[5]、壁コントロールと同じように9.15m以上離れるように指示する。第4の審判員[編集]この審判を配置するかどうかは競技会ごとの規定による。配置されない場合もある。主審が職務続行不可能な場合、副審か第4の審判員のいずれかが主審を務める。この点については、事前に明確に決定しておく事が求められる。交代の手続きの管理ボールの交換を管理する。競技者と交代要員の用具をの点検その他、フィールド外の問題に対応し、主審および副審が試合に集中できる環境を作る。前半、後半の終了時に主審がプレーに追加しようとするアディショナルタイムの表示。資格[編集]資格には大きく分けると2種類あり、各国・地域のサッカー協会・連盟管轄の「サッカー公認審判員」(更新制)とFIFA(国際サッカー連盟)管轄の「国際サッカー審判員」(更新制)がある。FIFAおよびその傘下加盟国協会が主催する試合の審判を行うには、公認審判員の資格が必要となる。各所管協会で受講し認定してもらう。この公認審判員は1〜4級のランクがあり下位の資格を取得していることが昇格の前提となる。9ブロックに各地域サッカー協会があり、その傘下に各都道府県別に各都道府県サッカー協会がある。日本サッカー協会も含め協会内には審判委員会が設けられ、それぞれ管轄する審判員の上級審判員への推薦を審議する。2007年に日本サッカー協会の規約から審判員の『定年による引退』条項は削除された。4級審判員[編集]各都道府県サッカー協会が認定(年に数回の講習会にて)。サッカー協会傘下団体の主審・副審。認められた場合、都道府県サッカー協会の副審。なし3級審判員[編集]各都道府県サッカー協会が認定(年に数回の講習会にて)。受検資格4級取得者で一定の実績を積んだ者。筆記テスト、体力テスト、実技テスト(任意)。サッカー協会および協会傘下団体の主審・副審。(第2種年齢以下(18歳以下)に該当するユース審判員は原則として、18歳以下の試合の主審をする)認められた場合、地域サッカー協会の副審。なし2級審判員[編集]各地域サッカー協会が認定(年に数回の講習会にて)。受検資格3級取得後2年以上で、一定の実績を積んだ者。各都道府県サッカー協会の推薦が必要。サッカー協会、都道府県サッカー協会および協会傘下団体の主審・副審。認められた場合、日本サッカー協会の副審。なし女子1級審判員[編集]日本サッカー協会が認定(年に数回の講習会にて)。受検資格2級取得後2年以上で、実績のある39歳以下の女性(受検年の4月1日現在)。各地域サッカー協会の推薦が必要。サッカー協会(女子の大会)の主審・副審、日本サッカー協会(2〜4種)の副審。地域サッカー協会、都道府県サッカー協会および協会傘下団体の主審・副審。認められた場合、日本サッカー協会(1種)の副審。サッカー協会の推薦が必要。筆記テスト、体力テスト、実技テスト。1級審判員の中より実績により推薦(毎年)。協会承認による例外もある。J1の主審、J2の主審、J3の主審、Jリーグ(J1、J2、J3)の副審が決定される。第4の審判員についてはJ1はJ1、J2担当審判員、J2は1級審判員が担当する。Jリーグ及びJFLの審判報酬はプロ、アマ審判に関係なく、J1主審が12万円、J1副審が6万円、J2主審が6万円、J2副審が3万円、J3主審が3万円、J3副審が1万円、JFL主審が2万円、JFL副審が1万円である。登録時にはパスポートネーム(本名)を使用することになっており、當麻政明(家本政明)・手代木直美(牧野直美)[6]のように国内で使用される姓名と異なって登録されるケースがある。[編集]審判員はイエローカードとレッドカードを携行する試合に臨むにあたり、以下の物を主審・副審を問わず準備する。警告・退場カード(イエローカード、レッドカード)異なるポケットに入れる。予備を持って望むのが望ましい。グリーンカード(グリーンカード制度導入大会時)教育的側面からポジティブな指摘をし、奨励されるプレーへの提示に使用される(主審が使用)。時計ストップウォッチ機能のついたもの。左右両腕にそれぞれ着用するのが望ましい。ホイッスル音が出なくなったときのために同じ音色の物を2つ持つ。複数ピッチのフィールドに備えて2種類以上の音色が準備できるとなお良い。あっても、スライドして主審を務める場合に必要となるため、準備しておく。延長戦になるとコイントスも行う。雨天時に備え、筆記具は鉛筆が望ましい。試合では使わないが、常に携帯するもの。審判証サッカー競技規則(ルールブック)以下、副審のみが持って試合に臨む。アシスタントフラッグ日本においては以下の物が支給される。大会や試合によっては、選手に危害を及ぼさないと認められれば、帽子やある程度の保護具が着用できる場合もある)。主な審判員[編集]日本[編集]カッコ内はJ1主審での通算100試合の到達年。特記事項[編集]サッカーの『試合でのルール』(競技規則)は国際サッカー連盟(FIFA)ではなく、国際サッカー評議会(IFAB)が決めている。(新ルール)」は5月末までにFIFAからFIFA加盟各国のサッカー協会に通達され、7月1日から全世界で施行される(国際試合は7月1日から有効。7月1日までにその年のシーズンが終了していない大陸連盟及び加盟協会は、その施行を次のシーズン開始まで延期できる。日本では例年7月1日以降のしかるべき日、遅くとも8月中には施行している)。そのため、サッカー審判員は毎年、更新講習会を受ける必要がある(受けなかった場合は審判資格を失効する)。サッカーの審判中などでの保険として審判員傷害保険がある。Jリーグでは副審が持つフラッグにボタンが付いている。このボタンを押すと、主審が腕に巻いているバイブレータが振動して、フラッグが上げられたことが分かるしくみになっている。日本の審判員がオフサイドに敏感なのはこのためである。第4審判用の送信機もあり、副審と同じように主審にコンタクトを取りやすくなっている。(サッカー)に関連するカテゴリがあります。2012年12月29日閲覧。サッカー規則第17条に「相手競技者は、ボールインプレーになるまで、コーナーアークから9.15m(10ヤード)以上離れなければならない」という記述がある。2019年2月1日閲覧。(日時は個人設定で未設定ならばUTC)。表示-継承ライセンスの下で利用可能です。追加の条件が適用される場合があります。詳細は利用規約を参照してください。Cookieに関する声明モバイルビュ。