Myers氏から発表があった。これまでのイーサリアムのネットワークではPoW(プルーフオブワーク)によるマイナー同士の争いでハッシュレートパワーに頼る、マイニング報酬を拠り所にするものであったが、これには高額な電気代や、それに伴う環境破壊などが問題とされていた。ハッシュパワーが強く、電気代が安い地域のマイナーが報酬を独占するというインセンティブ面における問題も同時に存在しており、これらの問題を解決する為の、新しいルール提案として、PoS(プルーフオブステーク)をアルゴリズムに置き、ネットワークを維持していくためのサスティナブルなルール構築が今回のEthereum2.0にアップデートする狙いである。イーサリアムの新しい報酬体系の特徴は主に下記の点が挙げられる。マイナー報酬の体系からバリデータとバリデータの監視を行うチャレンジャーによる報酬体系に変更。バリデータになるためには最低32ETHをネットワークにステークする必要がある。バリデータについてバリデータとは、これまでマイナーが担っていたトランザクションの承認をするノードのポジションである。バリデータのポジションに着くためには、イーサリアムのネットワーク上に32ETHをステークし、ロックすることで報酬を得ることが可能になる。バリデータが不正を働かないように、トランザクションを監視するチャレンジャーというノードを立て、バリデータが不正を働いた際に報告することで、本来バリデータが得ていた報酬をチャレンジャーが代わりに受け取る形で三者間におけるインセンティブ設計を可能にした。報酬金額の内訳として、ConsenSys側の発表によれば、ネットワークのローンチ時点で年間4.6%~10.4%の利益を得る事が可能だと言及。近年では、PoSとステーキング報酬により、ネットワークの統治を行っているプロジェクトが多く確立しており、代表例では、EOS、Cardano、Centralityなどが挙げられる。仮想通貨取引所としては最大のBinanceも独自のステーキングプラットフォームを立ち上げており、StellarやNEOなどの通貨がその対象となっている。このような傾向から2020年は仮想通貨業界にとって、PoS元年になるとも言われており、どのプラットフォームが一早く、ビジネス展開を進めるのか世界中から注目を集めそうだ。ブロックチェーン技術を採用すべき」マイニング企業ビットメインの共同設立者が解雇|仮想通貨ビットコインキャッシュの上昇要因RECOMMENDこちらの記事も人気です。外資系の医療機器、エネルギー関係の企業で5年間営業として従事した後、今後は個人にスポットが当たる時代だと考え、ブロックチェーンの持つトークンエコノミクスの世界観に感銘を受け、少しでも情報源として役に立てるよう日々発信しています。活動を行ない情報を発信しています。モットーに情報収集に取り取り低み、鋭い視点から情報を読み取り皆様にお届けする「コラム」はNextMoney定番のコンテンツとして多くの読者の方にお楽しみいただいております。