独立国としての「フリーダム(freedom)」を、外国と官僚に依存した戦後体制によって奪われている日本。(平成9年8月15日)において述べた、次の一節を読むとさらによく理解できるのではないでしょうか。一国が独立国といえるためには、三つの自由がなければなりません。第一は、自国の防人をもって自国を守ること。第二は、自ら教育したいように自らの子弟を教育するということ。第三は、自ら祀りたいように自分たちの神々を祀るということ。日本に、このなかのどの自由もありませんでは、日本から「フリーダム(自由、自主独立の精神)」を奪っているのは誰か。外国に日本の命運を委ね、国民の「フリーダム」を抑圧しようとする一部の政治家・官僚、そして学者、マスコミです。課税という形で国民経済の発展を妨害する財務省、国民の自由な経済活動を規制する経産省や国交省、占領遺制の代弁者として東京裁判史観に基づく歴史教科書しか認めようとしない文科省と、それら官僚たちの代理人である学者とマスコミです。法案や法制についての審査・調査等を行う内閣法制局が入る中央合同庁舎第4号館。1946~1948年にかけて行われた極東国際軍事裁判(東京裁判)の法廷の様子。アメリカではこの裁判の判決をベースとする「東京裁判史観」の見直しが進みつつある。した存在から「自分の国を自分で守る自由(国防の自由)」、「自ら教育したいように自らの子弟を教育する自由(教育、歴史観の自由)」、「自ら祀りたいように自らの神々を祀る自由(靖国神社参拝を含む信教の自由)」を取り戻すことが日本を再建することではないのか。した願いを込めて本書の表題を「フリーダム」と付けました。ついて論じたのが本書です。外国やマスコミ、そして野党をいくら非難したところで、それだけで日本が立ち直るわけではありません。間違った政策や占領遺制を墨守する政治家や官僚・学者たちとの戦いに勝って自らの「フリーダム」を獲得しようとすることこそが日本を再興する道なのです。国家の命運を外国に委ねるな』(展転社刊)より、一部を抜粋編集したものです。『国家の命運を外国に委ねるな!』は次回2/18(火)更新予定です、お楽しみに。2月14日発売!出版社ワニブックスが運営するWEBマガジン。“いまが旬!”のニュースをクランチ(=噛み砕いて)してお届けします。ここでしか読めない!見られない!オリジナルのエンタメコンテンツも満載。著者・タレントから探す。