する記憶」などと訳されます。組織学習の一つの側面である組織の記憶力(経験によって学習した情報の蓄積)において重要なのは、組織全体が「同じ知識を記憶すること」ではなく、「組織内で『誰が何を知っているか』を把握すること」である、という考え方です。What」を重視し、共有している状態を指します。対話が組織の学習能力を高める近年、経営学の分野では、組織の学習能力というテーマが大きな関心を集めています。組織も個人も過去の経験から学習し、その学習によって組織全体の効率や生産性が高まるわけですが、そうした学習を促すにはどうすればいいのか。この問いに対する答えのひとつとして、組織の記憶力という観点から注目されているのが「トランザクティブ・メモリー」のコンセプトです。What’をメンバー全員が共有している状態のことをトランザクティブ・メモリーといいます。組織における情報の共有化というと、一般的には「組織の全員が同じ情報を知っていること」を指しますが、そもそも個人が一人で把握できる情報量には限界があります。それなのに、例えば100人いる組織で100人全員が同じ情報を知ろうとするのは、効率的ではありません。特化して知識を蓄え、その専門性を効果的に組み合わせて活用することにあるからです。したがって組織の学習能力を向上させるためには、組織全体で同じ情報を共有することよりも、「誰が何を知っているか」の情報を、誰もが引き出しやすい状態で共有していなければなりません。“知のインデックスカード”のしくみを組織内に整備し、それをメンバー全員が正確に把握している必要がある、というのがトランザクティブ・メモリーの考え方なのです。トランザクティブ・メモリーに組織のパフォーマンスを高める効果があることは、ヴェグナーに続くさまざまな研究者の実験や統計分析によって実証されています。ある米国の大学のMBA(経営学修士)の学生からなる61のチームが地元企業に対して行ったコンサルティング・プロジェクトを分析した研究では、「自チームの他メンバーの専門性をよく知っているか」「他のメンバーから得られる専門知識を信頼しているか」といったアンケート調査によってチームのトランザクティブ・メモリーの高さを数値化し、プロジェクトの成果との関連を調べたところ、トランザクティブ・メモリーの高いチームほどクライアント企業からの評価も高いという結果が得られました。この研究では、チームのメンバー間のコミュニケーションの質や頻度とトランザクティブ・メモリーとの関連性についても分析を加えています。その結果、興味深いことに、トランザクティブ・メモリーの高いチームでは、「フェイス・トゥ・フェイスの直接対話によるコミュニケーション」がメンバー間で頻繁に行われていたことがわかりました。組織の知について考察する上で、非常に示唆に富んだ研究結果といえるでしょう。獲得して、組織に適応していくプロセスのことを「組織社会化」といいます。個人が組織に参入するときは、必ずこの組織社会化の過程を通過しなければならないと考えられています。おいて、組織に新しく参入した個人がその成員となるために、組織の価値観や規範を受け入れ、職務遂行に必要な技能を獲得し、組織の人間関係に適応していく過程を組織社会化といいます。Behavior)と呼ばれます。いま日本企業に必要な“組織開発”の理論と手法とは(後編)組織開発をどのように進めていけばいいのか、また、その際に人事部はどう関わっていけばいいのかなどについて、組織開発の実践に取り組んでいる研究者の南山大学教授の中村和彦さんに具体的な話をうかがっていきます。~自ら学ぶ風土を作り、持続的成長を実現していくために企業を取り巻く経営環境の急激な変化は、ビジネスサイクルを短縮化し、知識・技術の更新スピードを速めるなど、組織に対して絶え間ない「変革」を求めている。この変革を実現するには、組織として継続的に学習を続け、改善を繰り返していくことが必要だ。いま日本企業に必要な“組織開発”の理論と手法とは(前編)なぜ組織開発が近年注目されているのか?日本企業がどのように組織開発を進めていけばよいのか?組織開発の実践に取り組んでいる研究者の南山大学教授の中村和彦さんに、詳しいお話を伺いました。その有効性は完全には否定出来ないと思います。自律型、軍隊型それぞれの組織が有効に機能するのは、それぞれ一定の条件下によると思いますが、この点...組織マネジメントの評価項目お世話になっております。人事考課の評価項目の一つに、管理職者に対して、組織マネジメントの評価を考えております。一般的な組織マネジメント能力に関する評価項目をご教授いただけますでしょうか。今どきの人事部の組織図とは最近、旧来の人事部で使われていた組織名称が少なくなり、カタカナ、英語表示のものが多くなってきているように思います。日本の社員数1000名以上の会社で、イケてる人事部の組織図、組織名称のトレンドをできれば旧来の名称と比較する感じで教えて頂ければ幸いです。新たに相談する「人事のQ&A」で相談するには、『日本の人事部』会員への登録が必要です。『日本の人事部』会員の方はこちら業務に関するちょっとした疑問から重要な人事戦略まで、お気軽にご相談ください。各分野のプロフェッショナルが親切・丁寧にお答えします。して登録すると、多くの便利なサービスを利用することができます。【産業医選任でお困りの企業様へ】28万人以上の医師会員を持つm3.comから最適な産業医を月3万円~ご紹介。システムを選ぶときのポイント、おすすめのサービスを紹介します。【人事の日制定記念企画】オピニオンリーダーからのメッセージHR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。代表的なメディアをご紹介いたします。Experienceを企業競争力の源泉へリクルートが本気で取り組む「エンゲージメント型経営」リクルートホールディングスでは2015年から、働き方変革を推進。アプライアンス社が実践!仕事を「見える化」することで、時間を効率的に再配置する「働き方改革」2019年4月に働き方改革関連法が施行されてから、1年たらず。