スポーツ施設」は、全国で141施設あるとわかりました。上記の141施設と日本障がい者スポーツ協会(以下:JPSA)公認の障がい者スポーツ指導員が26,038人(2019年2月28日現在)であることを考えると、地域差はあるにせよ、障害児・者がスポーツをする際、十分に対応できる体制とマンパワーが整備されているとは言い難い状況である。スポーツ施設が、近隣の公共スポーツ施設と情報交換し、指導者派遣やスポーツ教室開催などの事業で協働してネットワーク化を進めていくことが、より多くのスポーツ機会の提供に向けた近道と言える。障害児・者のスポーツ参加をささえる人材およびそれを受け入れる施設が充分とは言いがたい。障害児・者がいつでもどこでもスポーツができる環境を整える。スポーツ施設に関する研究2018http://www.ssf.or.jp/report/category5/tabid/1809/Default.aspx----------------------------------------------------------------------------------------理想は、地域の障害者がスポーツをする際、いつでもどこでもスポーツができる環境を作ることである。個々人でスポーツへの障壁は異なるが、地域との関わりの中で、既存の社会資源を活用して、当たり前にスポーツに取り組める場(環境)づくりが重要である。図表1で示す通り、施設をハブ施設、サテライト施設、既存の社会資源の3タイプに分けてのネットワーク化である。1.ハブ施設JPSA「障がい者スポーツセンター協議会」加盟の26施設は、障害の程度が軽度から重度まで、スポーツの競技性や志向に至るまで、障害者の多種多様なニーズに対応できる専門家を有する施設と言える。加盟施設には、ハブ機能を備えた施設としての存在価値を高めつつ、地域との密接な関係を築いていくことが今後いっそう求められるだろう。2.サテライト施設ハブ施設を除いた115施設、および、スポーツ庁「体育スポーツ施設現況調査」(2015年)において公共ス加えて、後述する既存の社会資源とのネットワーク構築、情報交換など、地域の障害者スポーツ環境を整備するうえでは非常に重要な役割を担うことになる。)が活用されていることが明らかになった。障害児・者のためのスポーツ・レクリエーションの実施には、介護施設や自宅が利用されることが多く、これらの施設は、受け入れ先の施設スタッフと協働して運営することで、既存の社会資源が障害者の居場所に変わっていく可能性を秘めている。現場の参加者ニーズを把握し、現場主導でのサークル化、拠点化を想定した運営が望まれる。公共スポーツ施設や地域のスポーツクラブなどで障害者の受入れを進めていくにあたっては、地域の事情を考慮しつつ、評価制度の導入を検討するのも一案である。Mark認定制度を導入することなどが考えられる。既存事業や既存体制の活用、地域の福祉団体・組織とスポーツ団体・組織をつなぐ役割を担うのは、すでに地域の障害者スポーツ関連のネットワークを保有しており、障害者スポーツの専門知識を有する関係者を統括できる立場の障害者スポーツ協会が望ましい。いった観点から、当財団は2018年度から実践プロジェクトとして「SSF地域スポーツイノベーター」制度を開始した。現在は、大分県障がい者体育協会に職員を配置し、前述の既存事業・体制を活用しながら、地域の障害者スポーツ関連のネットワークを新たに構築していくことを目的として、継続的に効果検証している段階にある。既存の社会資源を効率的に活用する方法のノウハウを収集して、他の地域の参考になるべく事業を進めている。地域のさまざまな団体・組織と、障害者スポーツ体験会や講演会の開催を通じて協働で事業を実施しながら、図表2の理想の連携体制構築に向けた取り組みを行っている。笹川スポーツ財団は、「スポーツ・フォー・エブリワン」を推進するスポーツ分野専門のシンクタンクです。国、自治体のスポーツ政策に対する提言策定や、スポーツに関する研究調査、データの収集・分析・発信を行い、「誰でも・どこでも・いつまでも」スポーツに親しむことができる社会づくりを目指しています。11:25モデル山本優希がディレクターを務めるセレクトショップ「OKu'」が2月28日より第三弾商品を販売開始!オンタイムに着用できる大人カジュアルなアイテムが多数。11:25パーソルグループ、新型コロナウィルス感染拡大への防止施策としてテレワーク(リモート/在宅勤務)導入を急ぐ企業を支援。