2011年NEC退職後クラウドイット社を設立しサービス事業、コンサルティング事業を起業する。向けチャネルマネジメントソリューションやインタネット予約エンジンによる売上拡大をテーマにしたシステム構築コンサルティング活動を行っている。翻訳サービス、各種海外ベンダーを利用する際のシステム支援サービスを中心としたインバウンド関連業務支援サービスを提供している。株式会社イー・ビジネス代表取締役社長2003年、日本のIT企業にSEとして入社。2007年、株式会社イー・ビジネスを創業し、システム開発を中心にメガバンクシステムの基盤改造や大手保険会社のシステム構築など多数の大型プロジェクトに参画。中国人を中心に多文化人材を積極雇用し、現在では社員236人中90%が外国人というSI企業では日本最大級の独立系外国人組織を作り上げる。出支援ビジネスを開始。「AI」「IoT」をキーワードに日中間ビジネスの動向を常にウォッチしている。申し込みは公式資料参照のこと。東京(※延期となりました(2/21再編集))東京2020オリンピック・パラリンピック大会の開催まであと半年。当初、今年の訪日外国人は4000万人にも上ると期待されており、ホテル・旅館業においても大きなビジネスチャンスとなっている。そのなか、外国人観光客に対して、いかに満足度の高いサービスを提供できるかがキーとなる。同セミナーではホテル・旅館業におけるインバウンドの現状と課題を分析した上でLINE、WeChatなどのスーパーアプリの可能性を提示し、課題解決のためのヒントを学ぶ。ホテル&リゾートにて世界100か国1,200軒のホテル販売、25軒のホテル運営及び新規事業開発に従事。2017年より株式会社ベンチャーリパブリックにて、『LINEトラベルjp』の立ち上げに事業責任者として貢献。現在は事業開発責任者として国内外の取引拡大に従事。デジタルマーケティングを主体に既存のマーケティング組織の変革を行い、ホテルの販売形態改革を実施。それにより販売機会の拡大、収益性のアップに貢献。メーカーなどに加え、コンサルティングファーム、データベース、ビジネスインテリジェンス、グルメガイドブック、玩具など外資系大手企業のPRディレクションを数多く担当。(上海)に、董事・総経理として出向。20年に渡るPR経験により、経済/産業紙・誌、ビジネス紙・誌の第一線記者との深いメディアネットワークを持つ。申し込み詳細は公式資料参照のこと。スタートしたホテル特化型のメディアサイトです。ゲストハウス、民泊などの宿泊施設ビックデータを活用しホテル関係者の皆さまに価値あるホテルデータをお届けします。