重視した実践的な経済理論と情報リテラシーを備えたビジネスエキスパートへ。学科のポイントこのような方におすすめアドミッション・ポリシー(入学者受け入れ方針)実施する入試制度パンフレットミニ講義ビデオ学問分野紹介コラム経済学×ふるさと納税ふるさと納税に関連するコラム経済学×オリンピックオリンピックに関連するコラム学科のポイント産業経済学科では、産業界において経済理論をどのように生かすかを考察するための調査・分析・実証を重視した、実践的な経済学を学びます。学内外での実習やフィールドワークも多く、コンピュータによる情報分析やデータベース構築といったスキルも修得します。これらの実践力や情報リテラシーは企業や組織が求めるものであり、本学科では、今後の産業界を活性化しうる、経済理論を備えたビジネスエキスパートを育成しています。産業経済学科では、プログラム制という、より選択の自由度の高いカリキュラムを適用しています。本カリキュラムでは、「起業家育成プログラム」と「地域イノベーションプログラム」という2つのプログラムを中心に専門性の高い教育を提供します。創造的な起業家精神を持ちたい。現実社会において生じる様々な問題に対して、問題の本質を捉え、その原因を究明し、解決策を立案し実行できるスペシャリストを育成することが、産業経済学科の目標です。この目標のため、学際的な観点を重視しつつ、実学志向の教育を行っています。本学位(教育)プログラムの特色は、「起業家育成プログラム」と「地域イノベーションプログラム」という二つを軸とすることです。産業経済学科の学生は、これらを指針として、経済学に加え、起業や産業戦略に関する学習、地域社会のフィールドスタディなどを通じ、論理的な思考力やデータ分析能力など実践的な力を身につけていきます。少人数制の演習(ゼミナール)も、産業経済学科の魅力です。演習では、教員の親身な指導の下で、実践的な課題解決能力を高めていきます。入学者選抜のねらい産業経済学科は、学びや諸活動の中で挑戦し続けることのできる、有能で意欲あふれる人材を国内外から広く受け入れます。そのため、これまでに培われた基礎学力、活動や経験を通じて身に付けた能力、資質、学ぶ意欲など、様々な観点から評価できるよう、多様な入学試験を実施します。)募集人員や、他の学部・学科で実施する入試制度は、入試制度(学部学科別)をご覧ください。パンフレット学部ガイド・入試ガイド・大学案内など、パンフレットは大学パンフレットからダウンロードできます。ミニ講義ビデオ福岡大学教員によるミニ講座や夢ナビWebでの模擬内容の閲覧のほか、講義ビデオや教員からのメッセージビデオを視聴いただけます。◯◯学)と近年話題になったキーワードを関連付けた読み物です。このような方におすすめ日々の生活で興味関心のあるものが学問分野とどう関わるのかを知りたいまずは学部・学科のイメージを知りたいコラムを読んで、詳しく知りたい学問分野や学部・学科ができた方は学科のポイントや、学部ガイド(パンフレット)などをご覧ください。※コラムを読む前に以下にご注意ください福岡大学で学べる学問分野をもとにコラムを制作していますが、コラムの内容が実際に福岡大学で学べる内容とは限りません。話題になったキーワードと学問分野の関わりを紹介したコラムとしてご覧ください。経済学×ふるさと納税おトクな制度が生まれたのには「ワケ」がある。「ブランド牛のステーキが届いた」など、最近注目されている「ふるさと納税」。納税と聞くと難しく感じますが、応援したい自治体に寄附(納税)するとお返しに特典が還元され、寄附金分を今後支払う税金から減らすことができるという仕組みです。自治体によっては還元率90%を超えるものもあり大人気のふるさと納税ですが、その誕生の背景には日本の税制度が関わっています。日本では「一生懸命働いても稼ぐほど税金を多く払わなければならない」というルールのため、納税に良いイメージを持っている人は少数だとか。「自分の納税額に見合った物やサービスを受けたい!」という国民から税を集めるためには一体どうしたらいいのか。した人々の心理に基づき社会の在り方を説くのが「機会費用理論」などの「経済学」です。専門用語や数式が必要で難しく思われがちな学問ですが、税を払う側と集める側の両者が納得できる解決案を見つけることに役立つのです。経済学なしには現在のふるさと納税のような税制度は誕生しなかったことでしょう。ふるさと納税ポータルサイト『よくわかる!ふるさと納税』よりふるさと納税に関連するコラム経済学×オリンピック「オリンピック」のおかげで、給料アップ!?2020年の東京オリンピックに向け、何だか日本中が活気づいている気がしませんか?招致が決まり、国内がにぎわうのには理由があります。それは、「オリンピック」が開催されると、世界中から人が集まり、経済を潤す可能性が大だからです。東京都では、経済波及効果が大会10年後までに、全国で約32兆円に上るとの試算を発表しています!つまり、直接的には、1日の来場者が約92万人になるだろう競技場以外にも、宿泊施設や観光施設などでの間接的な需要に対応するため、企業が新たな事業展開をしたり、自治体がインフラを整備したりしているからです。このように、オリンピックのような大きなイベントや国の政策が行われることで、国内総生産(GDP)や国民所得(NI)がどのように変化するのかを考えるのが、「マクロ経済学」などの分野です。いくつかの前提条件がありますが、日本銀行の試算では、今回のオリンピックを開催することで、2018年時点における実質GDPの水準は約1%押し上がるそうです。自分たちの職場でも、今後10年間は、そのような実質的な上昇に見合う給料の増加を期待したいものですね。