検索に移動ウィキペディアにおける典拠管理についてはHelp:典拠管理を、編集者はWikipedia:典拠管理をご覧ください。control)とは、書誌情報に含まれる各種の主題(著者・件名など)やその他の概念について、一貫した見出し・識別子を付与し、適切な相互参照を指示した情報(典拠ファイル)を維持管理する行為およびその方法論のこと[1][2][3]。図書目録の作成と提供についての仕組みづくりである書誌コントロールと深く結びついた概念であるが[4]、構造化された知識ベースとして図書館外の領域で応用されることもある。概要[編集]図書目録は古くは紙製のカードなどとして、後にはオンラインで(OPAC)実現されている。1]、同一の著者であっても、資料の記述によって異なる表記がなされる場合が多い。WilliamW.シェイクスピア沙士比阿などは全て同じ著者を示す[8][9]。「シェイクスピア」の資料を探した時に他の表記の資料が発見できなければ、目録はその機能を果たすことができない。2])は全て結び付けられて管理されなければならない(名寄せ)。3]」を設定し、その他の別名を記録した典拠レコードを作成して管理する。生年-没年」という形式にしており、以下のようにして典拠レコードを構築している。(VIAF)出典マクベスこのとき、生年・没年など、著者を識別するのに有益な情報とともに記録し、同名の別人物との混同を避ける(排他性の確保)[5]。出典となった資料の書誌情報もしばしば合わせて記録される。この他には、他機関が運営する典拠ファイル中の同人物の識別子とリンクが記録されている(#協調的管理の節も参照)。このレコードに見られる構造は、ファイルの統一性・網羅性を確保するため、全レコードを通じて一貫して適用する。個人名にかぎらず、団体名や地名を含めた様々な名称について典拠管理が可能である[9]。authorities)がある。)について、知識体系の全体的な把握が必要となる。そのため、オントロジーに基づく統制語彙に依存する形で主題典拠ファイルを構築することになる[11]。Authorities』レコードから引用する。リンクによって、主題典拠ファイルは木の枝のように各種概念の包含関係をカバーしうる。して構築された主題典拠は人工知能、特にエキスパートシステムが用いる知識ベースと似通った性質を持ち、一方の発展は他方の発展に役立つ[12]。アクセスポイント[編集]元来、カードや紙に印刷された目録においては、標目(典拠形)はデータの整理と配列に直結していた。OPACなどデジタル化された目録においては、実際に利用者が典拠データを検索する際には標目ないし参照形のいずれかの表現を用いて資料にアクセスするのであり、標目の重要性は低下する。この立場に基づいて、「書誌データまたは典拠データを検索し、識別する名称、用語、コード等」を総称してアクセスポイントと定義する[10]。呼ぶ場合もある[13]。典拠形を一つだけ選ぶことが難しい場合も多いため、この考え方が有益なケースは少なくない。(例えば、個人の法的な名前は変わるし、他にも筆名・芸名などを用いて活動する場合もある。場合によっては、名前の表記方法に政治的・社会的な意味合いが付随しており、ある表記を典拠形と定める行為自体が特定の立場の支持と受け止められ中立性を損ねることもある。)協調的管理[編集]従来、書誌データや典拠ファイルは図書館ごとに管理されていたが、国家単位でデータをまとめる取り組みが盛んになった。タイトル・普通件名の典拠ファイルが提供されている[8]。Center、ドイツ国立図書館とアメリカ議会図書館により始められた。Authorities』も含む35の国立図書館・文献サービスが参加している[14]。図書館の典拠ファイルのみならず、ウィキペディアのファイルをロードする試行も行われている[14]。VIAFでは各国で付与された識別子の情報を残した上で、VIAFとしての識別子を付与しており、これにより各国の典拠ファイルが横断的にリンクされている[11]。(VIAF)」というリンクにも見られるように、他サービスのIDはそのままVIAFのレコードへのアクセスポイントとなる。メリット・デメリット[編集]典拠やアクセスを管理することによって得られるメリットには、以下のような点があげられる。資料を探す労力が軽減される。集中機能により、関連する文献が一覧できる。個人の生没年や、団体の名称の変遷を知ることができるほか、主題典拠では、念頭にあった概念より広義または狭義の単語を知ることができる。典拠ファイルが提供する構造化された情報は、図書目録を整備する側にとって有用な情報となる。典拠ファイルが機械読み取り可能な形でオンライン提供されることは、WWW上の情報資源に意味の明確なデータを付与して機械的な意味処理を目指すセマンティック・ウェブの技術の進展に向けても有効活用できるものであり[12][8]、図書館管理業務の枠を超えて有用なものになることが期待される[11]。一方で、典拠を管理する行為自体にかかる作業負担やコストを無視することはできない。近年のオンライン資料の増加は網羅されるべき対象を爆発的に増大させている。これに対応するためには多くの機関の間での連携が必要になるが、そのためにはシステムの相互運用性を確保する必要がある[5]。図書目録はその図書館内で完結するものであった経緯などから、データの共有に向けての課題は多い。典拠管理が有効に働くためにはデータベースが完璧に近い形である必要があり[5]、初期労力が大きい。そもそも出版や情報流通の変化にともないデータベースに要請される特性は絶えず変化し続け、人類の知識・文化体系が変化し続けることなどからすべての情報を網羅することは現実的に不可能であるが、それでもなお情報を整理し続けることは今日の図書館が担うべき任務であるとされる[17][18]。(通称パリ原則)で規定されている[6]。刊行されている[7]。これは副次的な機能にすぎない。典拠ファイルが事典のような情報を記録するのは、適切な標目の選択や重複・見逃しの防止、管理作業の手助けとするためにすぎない。(日時は個人設定で未設定ならばUTC)。表示-継承ライセンスの下で利用可能です。追加の条件が適用される場合があります。詳細は利用規約を参照してください。Cookieに関する声明モバイルビュ。