実店舗の販促POPの効果検証にAI活用。サイトマップEnglishホームニュース本プレスリリースにおいて、販促POPの効果検証の結果の数値に誤りがございました。深くお詫び申し上げますとともに、以下の通り訂正させていただきます。実店舗の販促POPの効果検証にAI活用。以下、アルファ)と共同で、店内の特設コーナー(バナナを販売するコーナー)における販促POPの効果検証を2019年3月1日から3月31日の1カ月間、実施いたしました。その結果、同店舗ではこれまでPOSレジや店員の感覚などではよく分からなかった、POPやチラシなどの販促アイテムによる売場の立寄率(ある特定のエリアに訪れた顧客が、そのエリアに3秒以上留まった割合)の変化をAI分析による定量的なデータとして確認できるようになり、販促POPの効果検証に効果を発揮しました。AI活用で人手不足で忙しい店員の負担を低減、カンに頼らないデータ分析が可能に店舗運営や販促効果の効果検証を行う上で欠かせない来店客の分析は、店員が他の業務に従事する傍ら、自身の感覚をもとに推定し、POSレジに入力するという方法が一般的です。そのため、人手不足で忙しい店員の負担となってしまうことや、個人の感覚に基づく信頼性に乏しい情報になってしまうことから、精度の高い定量データをどのように取得するかが課題となっています。Retail」の導入により、AIで顧客の店内行動を分析することで、販促POPがもたらす効果を数字で見える化することができました。これにより、スーパーマーケットなどの実店舗は、販促POPの内容の違いを定量データに基づいた最適なディスプレイやPOPの設置などが可能となります。GMOクラウドは、今後も魅力的なお店づくりのサポートを行っていきます。Retail」は、店舗に設置した小型カメラや既存の防犯カメラの映像を通じて、AIが来店客の属性(年齢・性別・ライフスタイルなど)や店内行動を分析し、見える化するサービスです。Retail」による効果検証では、店内の特設コーナーに立ち寄った来店客の人数・滞在時間などを定量データとして可視化し、POPなどの各種販促物による販促効果の検証を行いました。音声で商品を訴求するトークロボを使用した場合の全5パターンを比較し、どの程度、立寄率(販促効果)の差が生じるかを調査・分析いたしました。その結果、いずれの販促アイテムを使用した場合も有意に立寄率が上昇していることが確認できました。「A4サイズのPOP」が当該コーナーへの立寄率の上昇が最も大きく、販促POPを設置してない通常時よりも、立寄率が2.8倍以上アップという結果が出ました。今後はAIを活用して、デザインや装飾を何パターンか比較するABテストの実施なども検討しております。<販促POPの効果検証の概要>■期間:2019年3月1日(金)〜3月31日(日)の1カ月間実施。Retail」の分析用カメラを店舗内の特設コーナーに設置し、訪れる人数カウントや滞在時間の測定を実施。滞在時間1〜3秒未満は素通り、3秒以上の滞在を立ち寄り・検討として定義し、立寄率を算出。各販促POPの使用による立寄率を比較する。■検証パターン・実施スケジュール:1カ月間を5つの期間に分けて販促効果を検証。2.816と大きく上昇)。2A2サイズのPOPやトークロボなど他の販促物については、A4サイズPOP設置時より効果は低くなるものの、何らかの販促物を設置しない通常時と比較すると、立寄率を改善する効果が確認できた。Indexの略で、小売流通業界で一般に用いられるレジ通過客1000人当たりの購買指数のこと。PI値=販売数量(金額)÷レジ通過客数×1000の公式で算出。Retail」は、実店舗に設置した小型カメラや既存の防犯カメラの映像を通じて、AIが来店客の属性(年齢・性別・ライフスタイルなど)や店内行動を分析し、見える化するサービスです。独自のAI分析技術(特許出願中)を使用し、業界トップクラス(※1)の多様な分析項目を備えています。店舗側は本サービスを導入することで、来店客分析におけるスタッフの業務負荷を軽減できるうえ、AIによる高精度な行動分析が可能になります。これにより、仕入れや販売戦略の改善、店内レイアウトや商品配置の最適化、今まで難しかった販促キャンペーンの効果検証などが効率的に行えるため、実店舗の収益改善に貢献することができます。プライバシーの面については、安心してご利用いただけるよう、経産省が策定した「AI・データの利用に関する契約ガイドライン」に準じ、特徴点の抽出後は速やかに画像を破棄するなど、個人を特定しない匿名データとして利用するよう、十分な配慮に努めています。合計100種以上と業界最多数。株式会社アルファは、ショッパー・マーケティングを起点とした買い物コミュニケーション創造企業です。レジャー関連等サービス業など、多岐にわたる取引先企業の販促支援を行っています。公式サイト:http://www.popalpha.co.jp/【「GMOクラウド株式会社」とは】ホスティング事業として1996年にサービスを開始して以来、国内およそ6,500社の販売代理店を有し、11万を超える法人のお客様のサーバー運用実績を持ちます。現在はクラウド事業を主軸に、国内・海外の企業に向けて最適なITインフラを提供しています。)に正会員として所属。各種小売・メーカー企業が実際に抱えている課題のより良い解決に向けて尽力しています。連結会社のGMOグローバルサイン株式会社が中心となり展開する「GlobalSign」の電子認証サービスは、SSLの国内シェアが4年連続でNo.1(※2)となっているうえ、欧米やアジア地域、中東地域など世界10ヵ国・地域の拠点を通じて世界に広がっています。※記載されている会社名、製品名は、各社の商標、もしくは登録商標です。