公開P2P、「できることはみんなするでしょう?」インターネット協会副理事長の高橋徹氏は、P2Pアプリケーションの利用について「できることはみんなするでしょう?」と、流通するコンテンツの中身はとにかく、P2P自体の利用自体がなくなる理由はないと指摘した。P2Pアプリケーションの利用について、流通するコンテンツの中身はとにかく、P2P自体の利用自体がなくなることはないとの見解を示した。インターネット白書2004」(インプレス)の発表会見でのことだ。よれば、P2Pアプリケーションの認知度は「知っている」が17.6%。前年度調査では25.0%で、前年対比では下がっている。同白書ではこれをインターネット利用人口の拡大が原因で、P2Pアプリケーションを知らない初心者層の増加が認知度を引き下げたと分析している。いう顔を持つ高橋氏も、「学生など若年層にはかなり認知されている」と話し、インターネットを積極的に使う層を中心に、P2Pの認知度は上昇していると見ている。同白書によれば、認知面はともかく、実際の利用率という点では昨年より低下しており、先日発表されたACCS・RIAJの調査結果でも同傾向を示している。ACCS・RIAJの調査では、P2Pアプリケーションでやりとりされているコンテンツの大半は他者の著作権を侵害するものだという結果も報告されており、利用率の低下は、こうした権利侵害に対する取締り強化が利用率の低下をもたらしたともいえそうだ。この点に関し高橋氏は、「逮捕者が出た際、トラフィックは低下したが、(技術的に)できることはみんなするもの」と指摘する。加えて、逮捕者が出るなどしながらも、P2Pアプリケーションの利用がなくならない点に触れ、「一対一というコミュニケーションの原点に戻る動きとも言える」と、Webページに代表される一対多というコミュニケーションが隆盛を誇った時代から、P2Pという一対一のコミュニケーションが見直される時代になったとの感想を述べている。「今後は携帯電話を利用し、映像のやりとりをP2Pで行うという形が増えていくのでは」とも述べており、PCのみならず、高速化が進む携帯電話でもP2Pによるユーザーコミュニケーションが発展していくのではないかと予想していた。広告に関するお問い合わせメールマガジンSpecialインデックスRSSfacebooktwitter利用規約ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。