新政が二年あまりで頓挫したのは、かつては、歴史の流れに逆行したその「反動」性ゆえともいわれた。たしかに南朝の重臣、北畠親房は、後醍醐の治世を「公家の古き御政(おんまつりごと)に返るべき世」と述べている。「...返るべき」とは「返るはずの」という意味で、じっさいはそうではなかったということである。後醍醐の念頭にあったのは、中国宋代の儒学とともに受容された中央集権的な官僚国家である。その施策は、官職の私物化や世襲制など、公家社会の慣行を否定するかたちで行われた。そんな後醍醐の王政(天皇親政)は、やがて足利政権の支配下で先例・故実を墨守するしかなくなった公家社会では、ひたすら負の過去として記憶されることになる。後醍醐の治世を「物狂(ぶっきょう)の沙汰」と評した三条公忠の発言は、一部の中世史家によって、その王権がいかに異常で、「異形(いぎょう)」であったかを強調する文脈で引用されたりする。それが「新政」によって既得権益を侵された権門層の発言であることが、なぜか見落とされているのである。門閥や家柄の序列を解体してしまう後醍醐の王政は、近世幕末の危機的な政治情況のなかで、政治史の表舞台へ再度呼び出されることになる。(岩波新書)を参照していただければ幸いである。