東京株式市場で日経平均は反発した。前日の米国株式市場が堅調だったことが好感されたほか、新型コロナウイルスによる肺炎の感染拡大の影響に対する懸念が後退し、地合いは落ち着いた。ソフトバンクグループ(9984.T)が大幅高となり、日経平均を約133円押し上げた。新型肺炎の経済への影響などはなお不透明で、積極的に上値は追いづらいという。KATO)11日の米国株市場は、ダウ工業平均がほぼ横ばい。S&P総合500種が0.17%高、ナスダック総合が0.11%高となった。感染症研究の第一人者で中国政府の専門家チームを率いる鐘南山氏が、中国国内における新型ウイルスの流行が2月にピークを迎え、4月ごろに終息する可能性があると予想したことが注目された。日経平均は米国株高を好感し反発スタートした後に2万3867円99銭まで上値を伸ばした。その後は2万3800円台での膠着状態が続いたが、大引けにかけて再び高値を付けた。上海総合指数.SSEや香港ハンセン指数.HSIはプラス圏での推移となり売り材料にはならなかった。11日の中国本土での新たな感染者数が、1月30日以来の低水準となったことで懸念がやや後退しているという。個別では、ソフトバンクグループが11.89%高。11日、同社傘下の米携帯通信4位スプリント(S.N)と、同3位TモバイルUS(TMUS.O)の合併を認める判断を示し、スプリントとTモバイルの株価が大幅高となったことが材料視された。そのほか、東京エレクトロン(8035.T)は3.49%高、アドバンテスト(6857.T)は4.32%高。11日の米国株市場でフィラデルフィア半導体指数(SOX指数)が2.02%高となったことが下支えとなった。ファーストリテイリング(9983.T)もプラス転換し、4銘柄で約200円日経平均を押し上げた。