09:00生涯に1度か2度の住宅購入なのに大地震で壊れた器具の補償費は誰れが負担するのでしょうか、決して節約にはなっていないのです。業者主導から消費者主導に変化している時代であることを消費者は認識することです。これら省エネ住宅制度の国の支援策は地球温暖化対策からきています。世界の産業界はパリ協定を無視してでも生産性を向上させたいと思っているのです。それなら、一般木造住宅だけでも地域に適した太陽と風と木を活用して自然素材の家造りで省エネを目指してはいかがでしょうか。2017年は「自然の太陽と風と木」を活かした家造りをテーマにイベントセミナーを開催します。こんな大きな話ばかりでなく、4千円の見積チェックで40万円の節約が、又60万円のエージェント料で950万円の節約が消費者に発生しています。専門家が揃った「消費者応援の会」東京本部のライフスタイル総合研究所03-3449-1021までご相談ください。会」のシステムが適正価格と適正施工を実現します!あなたの家を守る「消費者応援の会」とは?http://juutaku-ouen.com/https://www.lifestyle.co.jp/2016/12/post_1058.htmlコメントなどを募集中!コメントしたことがない場合ライフスタイル総合研究所の承認が必要になります。承認されるまではコメントは表示されません。(株)ライフスタイル。