ニューヨーク商品取引所のWTI(ウェストテキサス・インターメディエート)先物相場は今週、一時的に1バレル=38ドルを割り込んだ。昨年夏は100ドルを超えていたから、1年間で6割以上も値下がりしたことになる。このため株式市場では石油関連の銘柄が暴落、エネルギー関連企業の社債が投げ売りされた。アメリカの景気先行きにも、大きな影を落としている。原油価格の低落は、需要が落ち込んでいるにもかかわらず、供給が急増しているためだ。IEA(国際エネルギー機関)の試算によると、現在は世界で日量250万バレルの供給過剰だという。需要は中国の成長鈍化、世界的な景気の中だるみで大幅に減退している。ところがサウジアラビア、イラクなどのOPEC(石油輸出国機構)諸国は、原油を増産中。ロシアもソ連崩壊後で最大の生産量となっている。OPECが増産しているのは、原油価格を下落させることによって、アメリカのシェール業界を叩き潰そうという戦略からだ。アメリカのシェール業界は最新鋭技術を取り入れてコストを引き下げ、こちらも生産量を増やしている。現在は日量935万バレル、前年より9%の増量だ。要するにOPEC対米シェール業界の死闘が続き、需給ギャップは拡大するばかり。自由市場の商品は、ふつう価格が下がると供給が減って需給は均衡に向かう。いまの原油にはその力が全く働かない。原油価格が下がると、これが鉄や銅などの国際商品にも波及し、新興国の経済を圧迫する。現状からみる限り、原油の需要が増える見通しはない。供給が減る見込みも立たない。価格が大きく反発するまでには、年単位の時間がかかりそうである。(下)ブログ気持玉クリックして気持ちを伝えよう!ログインしてクリックすれば、自分のブログへのリンクが付きます。×この広告は1年以上新しい記事の投稿がないブログに表示されております。