URL自分が関わっている仕事は、どのくらい昔からあったのか。そもそも発祥の地はどこなのか。どんな経緯、どんな背景があって、現代に受け継がれてきたのか——。日々、私たちが当たり前のようにふれていること。すべてのものごとには必ず、なんらかの”歴史”があるものです。パブリック・リレーションズ(PR)にも。目の前の仕事に一生懸命になっていると、なかなか過去を振り返っている余裕はないかもしれない。私たちが歩んでいる1本の細い道は、たしかに過去から現在へとつながれてきたもの。そこには、たくさんの資産があると思うんです。この道を切り拓いてきた先人の想いだったり、思いがけない起源や背景だったり。した歴史をたどることで、きっとこの先の未来が一体どっちに向かっていくのか......その道筋を示してくれる、ささやかなヒントも得られるはず。ご一緒に、PRの歴史をたどる旅をはじめましょう——。TV、すなわち“三種の神器”や、自動車などが一般家庭へと普及していった時代です。TVの登場によって、日本は一気に「マスメディアの時代」へと突入しました。TV、新聞、そして雑誌や週刊誌。影響力をもつ媒体が次々に生まれ、それらと同時進行で、大手企業の「広報部門」や、PR会社が誕生しはじめたのもこの頃です。当時の「PR施策」は、ほとんどがマスメディアを通じたパブリシティでした。TVCMなどを中心に、大手企業から一般大衆に向けた情報発信によって、さまざまな商品の大量消費が促進されていくことになります。環境問題から派生したコミュニティ・リレーションズしかし急速な産業の発展は、社会に対する弊害も多くもたらしました。大企業の不祥事、貿易摩擦による問題が続発。各地で住民運動が活発に行われるようになります。そのため企業広報の一環として、地域住民に対するオープンな情報公開や、双方向の対話などが必要とされるようになったのです。当初は意見や苦情の受付など、住民との対話を目的としたものが多くみられました。後に法律ができ、企業側のコンプライアンスが整備されはじめると、次第に工場や施設見学を一般に公開したり、地域活動へ積極的に参加したりするなど、さらに発展したコミュニケーション活動へと発展していくことになります。Relationsの重要性が表面化した時代であったといえます。アメリカでは、70年代に入ると環境問題や人種差別問題が表面化し、大きなうねりとなって社会に伝播していきました。消費者運動も盛んになり、企業は一方的に自社の商品やサービスを販売し利潤を追求するのではなく、多方面のステークホルダーとどう向き合うのか、自分たちの在り方、姿勢を問われるようになったのです。「企業には社会的な責任がある」「消費者とだけではなく、一般社会との関係性を良好にしていかなければならない」。日本においてそうした認識が強くなりはじめたのも、70年代に入ってからでした。した流れに伴い、日本では企業での「広報部門」設置もさらに進んでいくことになります。そんな中、80年代に入るとバブル景気となり、企業のモラルはまた低下し、さまざまな問題が発生することになります。本当の意味で「企業と社会の良好な関係構築」が実践されはじめるまでには、さらに20年の時を待たなければならなかったのです。Tableのストーリーテリング事業に参画。Communityにてインハウスエディターを務める。