世界保健機関(WHO)によると、不妊の原因の半分は男性にあるが、治療への抵抗感や「不妊は女性の問題」などの誤解も根強く、男性の受診が遅れがちになっていることが明らかになった。不妊治療への抵抗感と不妊は女性の問題という誤解のため男性の受診は遅れがちになっているそう。江戸時代は子供ができないと女性が批難され、離縁する事も少なくありませんでした。ついて「全く知らない」と答えた人が143人(43%)に上ったとあり、自分はそのような専門医がいる事を知らなかったのですが不妊治療経験がある男女に聞いた調査でも約半数が知らないという事実。一般の人はさらに低い数字になるでしょう。先日、黄体形成ホルモン(LH)キットが第一類薬として販売されるというニュースがありましたが例えばそういった不妊治療の入り口の段階で薬剤師が販売する際に不妊の原因は男性にもありその専門医もいるという事を伝えてあげたり親身に相談にのったりする事で手遅れになる可能性を少しでも軽減できるのではないでしょうか。この手の一番の問題は「男性が病院に行くために仕事を休む」この事に関して抵抗がある点や会社側の理解が広がっていないという事が大きいと思うんです。LH検査薬は第1類まだ厚労省の議事録が出ていないので今の所詳細は分かりませんが個人的には妊娠検査薬である一般用黄体形成ホルモン(LH)キット第一類にする必要はないと思います。確かに、もともと医療用であったため第一類にスイッチする必要性はあるのかもしれません。デリケートな検査薬であるため女性の店員に対応して欲しい人も多いでしょう。第一類に分類されて、薬剤師しか販売できない状況で男性の薬剤師しか在籍していないドラッグストアだったりそもそも薬剤師が在籍していないドラッグストアもあり得ます。ちなみに黄体形成ホルモン(LH)キットというのは排卵日を予測して妊娠しやすい日を特定するもの。妊娠検査薬とは検査を開始する時期が違いますが使い方等は尿をかけるという点で同じ。妊娠検査薬と同じで非常に細かい説明書がついています。下手な薬剤師に説明してもらうよりもいいでしょう。一般用医薬品として販売される事でLH検査薬が保険適用から外される事はなさそうですし適正使用を守る事が出来れば販売を薬剤師に拘る必要はありません。不妊治療のために病院に行くにはそれなりの覚悟を要します。病院に行くほどではないがなかなか子供ができないという夫婦のための妊活の第一歩が排卵日を予測する事になる場合もあるでしょう。病院外でも買えるようになったLH検査薬。それを広めるためにも一刻も早く第2類にシフトして全国のドラッグストアで購入できるようにすべきです。0このページのトップへ生まれる命にも目を政府は体外受精などの不妊治療にかかる費用の助成を20日から拡充した。初回助成の上限を現行の15万円から30万円に倍増して治療を始めやすくした。2回目以降は15万円を助成する。体外受精にかかる費用が1回当たり30-40万円みたいなので初回の助成金を30万円に引き上げる事で要ははじめの一歩を踏み出すハードルを下げるようになりました。従来は15万円の助成だったので初回から負担金が15ー25万円ぐらい費用がかかる事を踏まえさらに不妊治療はいつ終わりが見えるか分からず高額な負担額を考えた場合に非常に大事な一歩を後押しする助成になると思います。個人的に驚いた事が2013年度のデータだと15万件近くが助成を必要としているという事でそれだけ多くの人が子供が出来ずに悩んでいるという現状。かたや人工妊娠中絶の数が約30万人近くいる現状もあります。すごいシンプルな計算だとこの2つを解決できれば約45万人ぐらいの新たな命が誕生します。若い年齢の出産が多いと考えられるのでその後も大きな問題が生じるケースが多々あると思います。その際には「いかに子供を育てやすいか」という環境が非常に大切になってくるでしょう。医療の現場だと失われていく命に対しての議論は活発になりますがこれから産まれてくる命に対してももっと目を向ける必要があります。ホント子育て給付金をカットして高齢者に3万円配るなんてアホかとこういうニュースを見て改めて思いますね。薬剤師を取り巻く業界の最新ニュースをお届けします。