労働調査の中心となったのは,大河内一男,隅谷三喜男,氏原正治郎を代表とするグループであった。内部にさまざまな見解の違いをはらみつつも,このグループは,敗戦直後からじつに精力的に実態調査を積み重ねてきた。その主要なものは『戦後日本の労働調査』(労働調査論研究会[1970])にまとめられている。今日から見て注目されるのは,内部労働市場という言葉こそ使用されていないものの,このグループはすでに内部労働市場についての詳細な調査をおこなっていたことである。その代表的調査は『労働組合の構造と機能――職場組織の実態分析――』(大河内/氏原/藤田[1959])である。この調査の問題関心は,労働組合活動が草の根の職場で空洞化しているのではないか,労働組合の職場闘争にどのような可能性があるのか,という点にあった。この問題に解答するためには,そもそも生産職場はどのような原理にもとづいて秩序づけられているのかが明らかにされなければならなかった。そのため,この調査は詳細な生産職場調査になったのである。この調査の基礎となっていたのは氏原の熟練論であった。3部第1章,初出は1953年)。それは,戦前日本における親方労働者である。親方労働者は手工的万能的熟練の保持者で,かつみずから職工を雇用し管理する労務管理者でもあった。氏原にとって親方労働者は熟練の「原型」であった。この手工的万能的熟練は技術革新によって解体していく。それは,「トレイドからジョッブへ」という過程であると理解された。問題はこの「トレイドからジョッブへ」というシェーマにあった。氏原は,「トレイド」が解体した後どのような「ジョッブ」がでてくるのかを明確にしなかった。「ジョッブ」が明確にならないかぎり,このシェーマは単に「トレイド」が解体すると言っているにすぎない。それにもかかわらず,「トレイドからジョッブへ」というシェーマによって何事かが語られたと思いこまれてしまったのである。この氏原熟練論の負の側面は誰にも気づかれなかった。氏原熟練論は,1930年代前半生まれの一群の労働研究者によって継承された。この世代のなかで労働市場研究をフィールドとしたのは山本潔であった。,「労働者の担う熟練が,国民的学校教育を前提とし,個別の独占企業に雇用され,企業内で一定期間の技術教育を受け,当該企業での経験をつむにしたがって,よりやさしい職務からより難しい職務へと昇進することによって,養成されるような労働力」(山本[1967]『日本労働市場の構造』29)である。この定義によれば,何年もかかって技能を身につけて一人前になる専門工も,単純な繰り返し作業を何年もおこなう,直接生産労働者も,等しく「半熟練労働者」ということになる。熟練概念はもはや無規定的である。した熟練理解は,この世代全体に共通していた。1930年代前半世代は否定的側面を含めて氏原熟練論を継承したのである。1932年生まれの小池もこの世代に属していた。1930年代前半世代の多くは,60年代末に,労働運動論,労働争議論へと移っていった。彼らが研究対象を転換していった社会的背景は,60年代末における社会変革への期待であった。この転換は,氏原熟練論を批判的に検討した上でおこなわれたのではない。氏原熟練論は正しいのであるが,それが労使関係論にとって,あるいは労働運動論にとって直接の有用性をもたないとして,脇に置いただけであった。1930年代前半世代から強い影響を受けながら70年代に研究者として自立していった一群の労働研究者がいる。1950年前後に生まれた世代である。この世代が研究をはじめた時点では,1930年代前半世代はすでに労資関係論,労働争議論に転換していた。1950年前後世代は大学闘争や高校闘争を経験した世代でもあり,労資関係論,労働運動論,労働争議論にはじめから親和的であった。そのさい,この世代も,明示的ではなかったが,氏原熟練論をそのままひきついだ。熟練論を基礎に研究をとりまとめた者はいなかったが,氏原熟練論は,やはり共通の財産であった。70年代末から80年代にかけて,研究の社会的背景が大きく変化した。社会変革の期待は消えていった。日本社会にナショナリズムが急速に台頭し,日本企業は世界市場での競争力を謳歌した。社会変革を期待する労資関係論,労働争議論はこの社会的背景の変化のなかで,次第に魅力を失っていった。30年代前半世代のなかでほとんどただ一人,60年代後半から70年代に労資関係論や労働運動論に関心を移さず,氏原熟練論にもとづいて調査を続けてきた研究者がいた。小池はその成果を1977年にとりまとめた。彼が1977年という時点で書物を公刊したのは,結果的に見れば,絶妙のタイミングであった。第1次石油危機によって他の先進国が深刻な経済不況におちいっている時,日本経済は急速に回復しつつあった。日本社会は,経済の「良好なパフォーマンス」に大きな自信を持ちはじめた矢先であった。その時に小池は「わが国の労資関係は,現代ではむしろ最も「先進的」といわねばなるまい」(小池[1977]『職場の労働組合と参加』240)と言い放ったのである。熟練論を基礎として日本の「先進」性を説く小池の本が大きな話題となったことは,それまで脇に置かれていた氏原熟練論に再びスポットライトがあたることを意味した。氏原熟練論は共通財産であったため,小池の主張を批判できる労働研究者はいなかった。そのことを端的に示しているのが,山本潔による小池のこの書物にたいする書評である。”における実証的研究態度の脆弱性についてである。この時期の山本は,日本企業論,労資関係論において小池とは対極の立場にあった。その山本がこのように絶賛に近い評価をおこなったのは,山本も小池も氏原熟練論を共有していたからにほかならない。それは一人山本に限らず,30年代前半世代全体がそうであり,またそれに影響された1950年前後世代についてもそうであった。小池熟練論がそのコアにおいて氏原熟練論である以上,日本企業を賛美する小池理論に疑念を持っていた批判者も,小池熟練論そのものを批判することはできなかった。小池の叙述スタイルについて付け加えておけば,60年代までは小池は先行研究に言及し,それと自説との異同をきちんと明示していた。70年代以降,小池は先行研究や研究史に言及することなく,「通説」はこれこれであるが私の実態調査によれば「通説」は間違っている,という叙述スタイルをとり続けた。これは,「通説」なるものを恣意的につくりあげ,かつ自身の調査のオリジナリティをアピールする巧みな叙述スタイルであった。これは,言うまでもなく,研究史にアンフェアな態度であった。研究史に言及しない小池のこうした叙述スタイルのため,小池熟練論のコアが氏原熟練論であることは隠されていた。No.500/2000.7、19-21)http://oohara.mt.tama.hosei.ac.jp/oz/500/500-3.pdfいま一つ隠された契機としての「段階論」。労資(使)関係史研究は資本蓄積構造を労資(使)関係の側面から照射するという問題認識に支えられてきた。その結果,資本蓄積の基軸と位置付けられた重工業部門がそのまま労(使)資関係の基軸へと横滑りさせられ,研究の関心の焦点となる傾向があった。後述するが,量的には重工業部門の労働者を凌駕していた繊維産業の女工や独特な労働秩序を保持していた鉱山・炭鉱の鉱夫に関する研究は,日本資本主義の構造に規定されて労資関係が帯びた「前近代的」性格を代表するという観点のみから長い間取り扱われてきた。それ以外の膨大な労働者群に関する研究は関心を引かず,なされた場合でも労資(使)関係史の中に位置付けられることはなかった。重工業部門の労資(使)関係史においては,労働者の組織形成が労働組合に限定されて取り扱われ,資本主義によるその包摂如何,そしてその包摂の仕方に関心が集中された。そこでは,日本の労働者の組織形成の特徴が日本の社会編成の固有な特質と関わらせて問われることが少なく,欧米の労資(使)関係史の経験を基に構成された資本主義の発達段階に適合した労資関係像との偏差として日本労資(使)関係の特徴が検討される傾向があった。した労資関係史研究から,独自の日本資本主義像や日本社会像が生み出されてくるのを期待するのは難しく,そのため,日本の経済や企業経営に対する見方が変化すると,その高度で緻密な実証研究の豊かな成果にもかかわらず,関心を維持することができなかったのであろう。佐口和郎:1991『日本における産業民主主義の前提』は,労資(使)関係史の立場から旧来の労資(使)関係史が有したこうた限界を乗り越えようとした試みと評価できる。佐口氏は,現代の「労使関係システム」を産業民主主義と捉えた上で,その変容が迫られている地点に立って,日本におけるその特徴を労使関係史の分析を通して歴史的に解明しようとされた。A.グラムシのヘゲモニー論を援用して,同氏は産業民主主義を,「被統治階級」のみでなく「統治階級」にも強いられた「譲歩」の結果諸主体間で「共有されたイデオロギー」とそれに対応する制度により構成されるヘゲモニーと捉え,そのヘゲモニーの形成過程を産業民主主義という労使関係上の普遍的要請と各国の労使関係を律してきた「伝統」との折り合いのつけ方として探求することにより,労資関係の普遍的要素と各国固有の要素との関係を分析するという視角を採用された。その背後には,各主体の「譲歩」により生み出された「共有されたイデオロギー」から労使関係のその後の変容が自由になれないという観点が存在した。した視角から,同氏は三井三池炭鉱,呉海軍工廠,産業報国運動の深い実証研究を踏まえて,1920年代に生じた日本における産業民主主義の問題が労働者の「人格承認要求」への対応であったため,労使が「人間として同じ」という同質化の論理と労働者の国家への無媒介的依存志向という日本固有の要素を引きずった「人格主義」が,労働者固有の集団的利害を承認した労使懇談制度を伴って産業民主主義を代替するヘゲモニーとして1920年代半ばに形成されたこと,長期戦への労働者の積極的協力を調達するため産業民主主義の克服が課題となった戦時期には,労働者を「勤労」を根拠に人格を承認される存在と位置付け直す,「人格主義」の再編である「勤労」イデオロギーが再編産報(「勤労組織」)と生活給原則を伴って現れたことを主張された。その上で,戦後形成された日本の産業民主主義が「人格主義」から「勤労イデオロギー」へと展開した日本固有の「共有されたイデオロギー」から自由でありえなかったことが展望されたのである。佐口氏のこの見解には,「勤労」イデオロギーが「共有されたイデオロギー」としてどれほどの実体を有していたかという批判が存在する。佐口氏の研究は,日本資本主義の蓄積構造との関連で労資(使)関係史を位置付ける旧来の問題認識から脱却し,労資(使)関係固有の研究領域で提起される問題の解明に労資(使)関係史研究からアプローチする方法を示したものであると位置付けることができる。それは,労資(使)関係史研究が陥っている袋小路を抜け出す道を示唆している。佐口氏の研究以降,本格的な戦前期労資(使)関係史の研究成果は現れていない。