}親になったから、見えるものがある。)では、妊娠しながら働いている女性の労働環境を把握するため、「働く女性の妊娠に関する調査」を実施し、その結果を発表した。調査対象は、働きながら妊娠をした経験がある20歳~49歳の女性1,000名。妊娠時に職場から受けた勤務上の配慮についての質問に、「十分に受けられた」と回答したのは半数以下の45.2%であった。「受けられたが、十分ではなかった」という回答が28.9%、「一切受けられなかった」は約5人に1人となる19.3%、さらには「出血や切迫早産などで医師の指導があるまでは受けられなかった」という回答も6.6%にのぼった。(51.5%)、【パート・アルバイト】(50.3%)に比べて、10ポイントあまり低いことが明らかになった。勤務上の配慮を受けられたと回答した人にその内容をきいたところ、「病院に行く時間の確保」(40.3%)が最も多く、「勤務時間の短縮、残業の免除」(38.4%)が続いたが、「(満員電車などを利用せずにすむように)通勤時間の変更」(7.2%)や「在宅勤務」(0.9%)については、あまり考慮されていないことがわかった。「妊娠後に仕事はどうしたか」という質問には、「辞めなかった」は32.9%、「辞めた」は61.2%、そのほか「転職した」(3.8%)、「同じ勤務先でパートなどに雇用形態を変えた」(2.1%)があげられた。(69.7.%)、【パート・アルバイト】(73.6%)で、正規雇用者と非正規雇用者では20ポイントあまりの差があった。ちなみに仕事を辞めた方の理由をきいたところ、「家事育児に専念するため自発的に」が最も多く55.2%であった一方、「仕事を続けたかったが、仕事と育児の両立の難しさから」(21.1%)、「仕事を続けたかったが、職場で安心して出産まで過ごせないと考えたから」(16.8%)、「仕事を続けたかったが、妊娠を機に解雇やパートへの変更を求められるなど不利益な取り扱いを受けたから」(7.2%)と、仕事を続けたいとの思いを持ちながら辞めてしまった人が多い実態も明らかになった。――勉強会「子どもたちの健やかな未来を守る包括的性教育」レポート小1息子、学校行きたくないってよ。――「あなたの子なんだから」をかみしめる「安心して笑っていられる場所があれば、子どもの肯定感は育つ。学研の編集者を経てネット業界に。育児、教育分野を中心にネットメディアで10数年にわたり活動中。藤原千秋おもに住宅、家事まわりを専門とするライター・アドバイザー。2001年よりAllAboutガイド。