Jリーグが開示している経営情報などからクラブの経営状況を探る「Jリーグ財務診断」。第4回はJ1・浦和レッズを取り上げる。2017年度にはJリーグ史上最高営業収益(収入)となる79億7100万円を計上。そんなJリーグで断トツトップの規模を誇るクラブに経営面から迫る。ファイナンシャルアドバイザリー合同会社は9月28日、Jリーグの全クラブが公表した財務情報などを基にクラブ経営を順位付けする「Jリーグマネジメント杯」の2017年度の結果を発表。浦和レッズが2年連続3度目の首位に輝いた。「Jリーグマネジメント杯」で問われるのは以下の4項目だ。)今年7月にJリーグが公表した財務情報を中心に、これらを数値化して判定するもので、浦和は1のマーケティングで8位、2の経営効率で6位だったものの、3の経営戦略と4の財務状況でトップとなり“タイトル”を獲得。ちなみに2位以下は川崎フロンターレ、鹿島アントラーズ、ジュビロ磐田、横浜Fマリノスと続き、J2の1位は名古屋グランパス、J3の1位は鹿児島ユナイテッドFCだった。Jリーグが開示した2017年度の各クラブの経営情報によると、浦和レッズは営業収益で79億7100万円を計上。これは2007年度に同クラブが記録したJリーグ史上最高額を更新するもので、営業利益(5億5600万円)、当期純利益(3億3000万円)でもクラブの最高額を更新した。ところで、このJリーグでは圧倒的な規模といえる約80億円の営業収益だが、具体的にはどの程度のものなのか、数字だけでは分かりにくいかも知れない。そこで、プロ野球と比較してみる。2017年版」(東洋経済新報社)による2015年度の推定値になるが、売り上げの規模としては最も少ないヤクルト・スワローズ(77億円)や次点のオリックス・バファローズ(82億円)と同程度となる。プロ野球で1、2位とされるソフトバンク、巨人はそれぞれ274億円、253億円と桁違いの売り上げ高を誇るが、年間143試合(主催は71~72試合)を戦い、最も少ないオリックスでも約163万人(2018年度、最多は巨人の約300万人)もの入場者数があるプロ野球球団の一部に匹敵する数字は、浦和レッズの好調な業績を表しているといえるだろう。7年連続で黒字も達成している健全なクラブ経営を支えるのは、前述の「Jリーグマネジメント杯」の結果にも表れるように、リーグ随一の入場者数であり、そこから派生する大きな“2本柱”である「入場料収入」と「物販収入」だ。2017年度の「広告料収入」は31億9300万円で神戸(33億5200万円)に次いで2位だが、「入場料収入」23億3700万円は2位のガンバ大阪(12億6600万円)に“ダブルスコア”近い差をつけてトップ。8億1300万円を計上する「物販収入」も、2位の鹿島アントラーズ(6億9900万円)を大きく上回っている。一方で、観客動員数は浦和レッズが57万215人(1試合平均3万3542人)でトップながら、ガンバ大阪の41万2710人(同2万4277人)とは2倍の差はない。ホームスタジアムの規模やチケット単価の違いを考慮する必要はあるが、入場料単価(入場者1人あたりの入場料)として計算すると約4098円の浦和レッズに対して、ガンバ大阪は約3068円と差がある。割引販売や招待が少なく、定価にほぼ近い入場料が得られていることも、浦和レッズが高水準の「入場料収入」を維持している要因として考えられるわけだ。浦和レッズの経営課題とは「Jリーグ財務診断」の第1回で取り上げたヴィッセル神戸は、親会社の楽天の“支援”とみられる「広告料収入」が経営の大きな柱となっていた。営業収益に占める割合はヴィッセル神戸が10%で浦和レッズが29%となっている。浦和レッズがファン、サポーターに支えられたチームであることが、この数字からも見てとれる。デロイトトーマツの「Jリーグマネジメント杯」では、新規観戦者割合に課題があるとも判定されている。浦和レッズが昨年末に公表した経営情報によると、2017年度のリーグ戦17試合の入場者数は3万3542人と前年比で3393人減少しており、入場料収入も前年度比で3800万円減っている。そこには荒天に見舞われる試合があったことや、優勝争いから脱落したことなどの理由もあるが、入場者数が2年連続で減少しているのは事実。クラブ側も「ホスピタリティの向上」や「マーケティング活動の本格化」を公式サイトで掲げるなど課題を認識している。逆に、さらなる経営強化の道筋が、そこにあるともいえる。バルセロナ(スペイン)は、2017-18年の営業収益が世界のプロスポーツチームとして初めて10億ドル(約1130億円)を超えたことを先日、発表した。デロイトトーマツが毎年公表する世界のクラブの収入ランキング「フットボール・マネー・リーグ」の2018年版によると、30位のベンフィカ(ポルトガル)でも1億5760万ユーロ(約203億円)の営業収益があるという。それを考えると、まだまだ浦和レッズをはじめとしたJリーグのクラブとは大きな差があるのは事実だ。大幅に増額されている現状を踏まえると、浦和レッズが日本のクラブでは初となる営業収益100億円を達成するクラブになる可能性は十分にあり、浦和レッズの淵田敬三社長も「100億円が目標」と公言している。“日本発のビッグクラブ”として、その存在感は大きくなっていきそうだ。チーム人件費でも、大型補強を展開するヴィッセル神戸(31億400万円)に次ぐJ1で2位の26億4400万円を計上する浦和レッズ。優秀な選手や監督を獲得し、人気チームとして好成績を収め、営業収益を拡大する。そんな好循環にあるクラブ経営は、Jリーグにおける一つの理想型といえるかもしれない。12:29好調な収益を背景に、レッズはシーズン当初から移籍金が伴う積極的な補強をしていましたね。年間売上高100億円を目指す上で、選手補強はもちろんですが、売却を見据えた選手獲得の視点も欲しいところです。18:34池田純氏が指摘したように、どのクラブも広告費割合が高すぎる。野球基準なら全クラブが大赤字。浦和レッズは果たして年どれくらい埼スタの費用を負担しているのか。単なる「売上高」に意味は無い。考えるべきは別にある1日本ラグビー界に「ショックを受けてほしい」。