確定拠出年金の金融機関なんてどこを選んでも同じでしょ?と思っている人もいるかもしれませんが、それは大きな誤解です。手数料に大きな差がありますので、残念な金融機関を選んでしまうと本当に数百万円単位で損してしまいます。かかる手数料”にはどんなものがあるのか?をチェックするとともに、手数料からみてどの金融機関を選べば良いのかを具体的に紹介します。おすすめの金融機関を知りたい!という方は、こちらの「おすすめ金融機関ランキング」をクリックして結果だけチェックして見て下さい。口座を維持・運営していく中で必要になる手数料は、おおまけに分けて以下の5つです。(運用管理費用)信託報酬に関しては厳密に言うと”投資信託の手数料”ですが、金融機関が取り扱っている商品内容によって変わって来るものなので、維持手数料として含めて紹介していきます。それに、実際には”信託報酬”が確定拠出年金の中でも最も大きな手数料ですからね。たち加入者が直接やりとりする金融機関。別の金融機関が私たちの資産を管理してくれることで資産が横領されるリスク等が無くなります。以上、3つの機関に対して何かしらの手数料を支払って行くことになります。私たちに選択する権利があるのは「運営管理機関(例:マネックス証券とか楽天証券など)」だけです。よって、どの運営管理機関を選ぶか?で手数料に大きなが差が出てきますので“運営管理機関選び”が一番大事です!以下、先ほど紹介した5つの手数料について具体的な金額も一緒に紹介していきます。(iDeCo)に加入する時や退職して企業型DCを脱退した人がiDeCoに資産を移換する時にかかる一時的な手数料(単発)です。対する口座開設手数料(2,777円)のみで、運営管理機関や資産管理機関に支払う手数料はありません。まれに加入時に手数料を取る運営管理機関がありますが、そういう所は選ばないのが無難です。手数料自体は、加入後あるいは移換後初めて納付した掛金から差し引かれます。支払う手数料はありませんが、移換元の運営管理機関で手数料を徴収される事があります。手数料は運営管理機関毎で異なりますが、たとえばSBI証券だと「他社iDeCo⇒SBI証券に移換(*)」する場合は手数料無料ですが、「SBI証券のiDeCo⇒他社iDeCo」に移換する場合は4,320円(税込)の手数料が発生します。この場合は移換元である他社で手数料が取られる可能性があります。iDeCoの運営管理機関の変更・移換については、東雲自身が「野村證券⇒SBI証券」の流れで手続きを行った事がありますので、その際の記事も参考にしてください。加入すると、自分専用の口座が開設されます。口座管理手数料は、「掛金の徴収業務や運用指図のとりまとめ・コールセンター業務・WEBシステム維持・資産管理」など確定拠出年金制度を維持していく上で必要なコストです。支払い先及び金額は以下の通り。手数料(月額103円)と資産管理機関の手数料(月額64円)は毎月必ずかかるもので、どこの運営管理機関を選んでも変わりません。よって口座管理手数料として最低でも月額167円(年額2,004円)はかかります。資産管理機関に支払う手数料は毎月一定ですが、運営管理機関は毎月の口座管理手数料を自由に設定することができるので、運営管理機関が設定した手数料に応じて口座管理手数料の総額が変わってきます。:7,000円程度)となっていますので、口座管理手数料だけで約3.5倍の開きがあります。これが40年続くと仮定すると、口座管理手数料だけで20万円もの差になりますので、ココはシビアにいきたいところです。例として幾つかの運営管理機関の手数料を見ておきましょう。資産残高”が一定金額以上だと手数料が無料になったり安くなったりする変動制を採用している金融機関もあります。口座管理手数料は毎月の掛金から差し引かれて徴収されますので、口座管理手数料が高いとそれだけ掛金として投資に回せる金額が小さくなってしまいます。このインパクトがかなり大きいんです。運営管理機関ごとの手数料差が年間5,000円(月額416円)あるとすると、投資に回せる金額も5,000円変わってきますよね。この5,000円を年利5%で40年間複利で運用すると、40年後には元利合計で約63万円になります。手数料部分だけの差で見れば年額5,000円(40年で20万円)の差ですが、投資の利回りも含めて考えると40年で63万円もの差が発生します。運営管理機関の口座管理手数料はかなり大事!という認識をもってくださいね。反対に考えれば年間5,000円の投資でも40年後には資産が約3倍(63万円÷20万円)になるわけですから、やはり投資の力・複利の力は凄いなということが分かると思います。注:ちなみに、年5%という運用成績も過去○○年の世界の株式市場を見れば不可能ではありません。確定拠出年金で貯めたお金を受け取る時に発生するお金で振込手数料みたいなものです。支払い先は資産管理機関で1回432円(税込)です。給付を受ける度に発生します。(国民年金金連合会や運営管理機関への支払いは発生しません。)なお、確定拠出年金は年金もしくは一時金での受取が可能で、金融機関によっては年金の年間の支給回数(例:年1回・2回・3回・6回など)も選べます。給付事務手数料は、その都度必要になってきますので、無駄な手数料を取られないようにするためにも受け取り方にも少し注意を払いましょう。納付した掛金が還付される場合に必要になってくる手数料です。支払先及び金額は以下の通り。は”無料”か”648円”のところが多いような気がします。どんな時に還付事務手数料が発生するのか?というと、iDeCoの掛金を支払う資格がないのに掛金が引き落とされた場合ですね。具体的には国民年金を滞納したのにiDeCoの掛金だけ支払っている場合1号加入者から2号加入者に変わったのに手続きがスムーズにいってなくて二重で掛金が引き落とされた場合など。ことで還付事務手数料が発生することはありません。発生したとしたら本当に無駄な費用なので気をつけてくださいね。仮に還付事務手数料が発生しそう!という場合には口座残高を一時的にゼロにしておくと良いですよ。すると、そもそも引き落としが行われないので還付作業自体が発生しませんからね。(→既にiDeCoに加入している方の場合は運営管理機関に問い合わせした時に同様の案内があると思います。)信託報酬(運用管理費用)信託報酬とは、投資信託を保有している間、年率○○%という形で毎日保有資産残高からその残高に応じて引かれていく手数料のことです。年率と書いていますが、実際には日割りで毎日資産残高から徴収されていく事に注意が必要です。参考:投資信託でかかってくる3つの手数料とは?そして、この信託報酬こそ金融機関選びの時に一番気をつけなければならない手数料です。ポイントは以下の2点ですね。取扱商品が被っていれば購入できる事もありますが、各社結構バラエティーに富んでいるので全く同じ投信は買えないと思っていた方が良いです。後になって運営管理機関を変更することも可能ですが(参考:運営管理機関の変更手続き)、変更手続きには時間と手間がかかります。1ヶ月もしくは2ヶ月掛金を拠出できなくなりますし、なにより運営管理機関を変更する際には一旦全ての資産を現金化しなければなりません。自分のタイミングで投資信託を売却することが出来ないという事です。利益が出ていようが損失が出ていようが、資産を移換するタイミングで保有している商品は一旦売却されて現金化されます。従って、手数料の面から見ても変更手続きによるデメリットという面から考えても、最初に決めた運営管理機関でずっと継続してiDeCoに加入し続けるのが一番良いです。最初の運営管理機関選びは慎重に行ってくださいね。信託報酬率の違いで発生する運用成績の違い続いて、具体的に信託報酬率が違うとどれくらい運用成績に違いが出てくるのか、見ていきます。(単位は万円、万円以下の金額は四捨五入しています。584注:上記計算は年単位で掛金を出したものとして簡易的に計算した結果です。信託報酬率が1%違うだけで10年で18万円の差が発生。20年、30年とドンドン大きくなって40年だと584万円の差です。584万円も受け取れる金額が変わってくるってことです。衝撃的な数字ですよね・・・。今まで見てきた手数料の中でも一番高額です。金融機関を選ぶ時は、必ず取り扱っている投資信託の「信託報酬率」をチェックするようにして下さいね。確定拠出年金内でのスイッチング(現在保有している商品を売却して、新しい商品を購入すること)の手数料は無料なので、手数料の高い投資信託を保有しているなら迷わずスイッチングしましょう。初心者の方だと、どの投資信託を選べばいいのか分からない人も多いと思います。簡単にポイントだけ紹介しておきます。ポイントは以下の3つ。4つの資産クラスでそれぞれインデックスファンドを扱っている金融機関を選ばないとダメです。両方に投資できる金融機関がベスト(*)。6つの資産クラスでそれぞれインデックスファンドを扱っている金融機関を選んで下さい。下記記事で投資信託を購入する時の注意点を詳細にまとめていますので、そちらも参照して下さい。「投資信託の信託報酬率」です。信託報酬率ならどちらを重視すべきか?どちらを重視するかは個々人がどれだけ投資信託を購入するかによっても変わってくるのですが、ある程度投資信託を購入する人であれば「信託報酬率」を重視すると良いと思います。信託報酬率は資産残高に定率でかかってくる費用なので、資産残高が増えれば増えるほど徴収される手数料も増えていきます。なると、何年か経過した後には定額手数料である”口座管理手数料”よりも、資産残高に対して定率で費用が発生する”信託報酬”の手数料金額の方が大きくなっているはずです。資産残高が少ないうちは口座管理手数料を重視する資産残高が大きくなってきたら信託報酬率を重視するというのが正解なのかもしれませんが、先ほども言ったように金融機関を変更するのはデメリットもあるので、最初から信託報酬率を見て金融機関を選べば良いと思います。信託報酬率の安い投資信託を取り揃えている金融機関は、口座管理手数料も安くしている事が多いですよ!もちろん、資産クラスなど投資信託の商品内容もチェックして下さいね!反対に、あまりリスク資産に投資をしたくない人は”口座管理手数料”を重視して金融機関を選べば良いでしょう。手数料以外の部分でチェックしておきたい金融機関選びのポイント金融機関を選ぶ時に一番重視すべきなのは「手数料及び商品の品ぞろえ」であることは既に述べてきましたが、それ以外にもチェックしておきたい事はあります。)コールセンターなどのアフターフォローはしっかりしているかWEBサイトは見やすくて使いやすく設計されているか運用レポートを見れるようになっているか自分のメインバンクが掛金引き落とし口座として使用できるかどうかなどなど。詳細には「確定拠出年金の運営管理機関の選び方&おすすめランキング【記事未了】」で紹介しているので、そちらも参照して下さい。以上を踏まえて、ココを選んでおけば失敗なし!という金融機関を紹介していきたいと思います。いずれの金融機関の紹介セクションでも「口座管理手数料(運営管理機関の部分だけ)」と「資産クラス別の最安インデックスファンドの信託報酬率」を紹介しています。注:手数料は2017年11月17日時点のものを記載しています。マネックス証券はiDeCoの商品手数料がほぼ一番安い2017年9月に満を持してiDeCoに算入してきたのがマネックス証券です。0.2147%6つ全ての資産クラスで最安レベルのインデックスファンドを取り揃えています。6つの投資信託の平均信託報酬率も0.2147%と激安。通常の株式投資の売買手数料は少し手数料が高めかな・・・という印象のあるマネックス証券ですが、iDeCoに関しては現状別格で安いです。ONEもなかなか使い勝手が良いので、そちらもオススメです。バランス(8資産均等型)-年0.2376%(税込)」が用意されており、これまた安い。元本確保型商品は「みずほDC定期預金(1年)」の1本しか用意されていませんが、iDeCo口座としては定期預金商品が一つあれば十分でしょう。自分でリバランスをしたい方はもちろん、リバランスなんて手間のかかる作業をしたくない!というズボラ投資家の方でもおすすめ出来る金融機関です。⇒マネックス証券のiDeCo公式サイトはこちらをクリックSBI証券はバランスの取れた商品ラインナップが魅力SBI証券は東雲がiDeCo口座を開設している証券会社です。0.2828%6つの資産クラスの平均信託報酬率は0.2828%なので、0.2169%のマネックス証券と比べると少し高い(0.0659%差)ですが、それでも安い。SBI証券を選んでも失敗する事はありません。ちなみに、信託報酬率に0.0659%の差があると、運用資産が100万であれば年間で659円の費用差が発生します。1,000万なら6,590円、2,000万円なら13,180円の費用差です。8資産バランス-0.2376%(税込)」というバランス型商品があり、ここはマネックス証券と同レベルです。何より魅力的なのが独立系の投信直販会社レオス・キャピタルワークスの「ひふみ年金」がラインナップされている事。これを目的にSBI証券でiDeCo口座を開設する人も数多くいるようですよ。ひふみ年金は、アクティブファンドではありますが信託報酬率が0.8208%(税込)と安く、運用成績も抜群。TOPIXを遥かに上回る結果を残している上に、他の独立系直販型の投信と比べても圧倒的な好成績を残しています。SBI証券iDeCo口座の買付ランキングでも2017年10月時点で1位となっており、多くの投資家に支持されていることが分かります。基本的にアクティブファンドに関しては”コア&サテライト戦略“のサテライト部分として購入するのに留めておくのが吉ですが、インデックスファンドだけでは刺激がない!という方にはもってこいの商品です。SBI証券の難点を挙げるとすれば商品数が67本と多すぎる事くらいでしょうか。67本もあると、中にはあまり良くない商品も混じっているわけで、今後はその辺りを改善して欲しいですね。これまでiDeCo市場を牽引してきたSBI証券ですから、近々マネックス証券を上回るようなサービスを提供してくれるような気がしてなりません。0.3231%ご覧のように非常にバランスの取れた商品ラインナップとなっています。商品数も17本と少なく、インデックスファンドに関しては良い意味で選択の余地が無いので、初心者の方でもスムーズに商品を選ぶことが出来ると思います。バランス型のインデックスファンドに関しては、野村アセットマネジメントの「マイバランス30・50・70」の3本が用意されています。株式比率を30%にするか50%にするか70%にするか、バランス型でありながらも個々人のリスク選好度によって、バランス型投信を選べるのも魅力。信託報酬はどれを選んでも0.2%台なので安いですよ。マイバランスシリーズは、比較的国内株式の比率が高いので、日本経済は今後あまり成長しないだろうと考えている人は、普通にインデックスファンドを組み合わせるのが無難です。SBI証券のところで紹介した「ひふみ年金」もラインナップにありますので、こちら目当てで加入する人も多いです。ちなみに、イオン銀行はみずほ銀行の委託を受けてiDeCo口座を提供している受付金融機関です。従って、実際の運営管理機関はみずほ銀行なのですが、みずほ銀行よりもイオン銀行を選んだ方が良いですよ。理由は以下の2点です。0.3303%ご覧のように平均信託報酬率は0.3303%と先ほど紹介した2社と比較すると少し見劣りします。国内株式・債券クラスの信託報酬率が足を引っ張っているように感じるので、ココは出来ればもう少し信託報酬率の安い投資信託を揃えておいて欲しい所です。バランス型投信に関しては投資家の間でも評判の高い「セゾン・バンガード・グローバルバランスファンド–0.71%」が用意されています。信託報酬率は高めの商品ではありますが、コレ一つで世界30カ国以上の株式と10カ国以上の債券に分散投資出来ますので、悪くない商品と言えます。楽天証券はiDeCo口座内で保有する投資信託残高に応じて楽天スーパーポイントをプレゼント(*)してくれるなど、他にないサービスを提供してくれているのも魅力的ですね。プレゼントは2017年12月及び2018年6月末時点の投資信託残高に応じて付与されます。1回あたりの最大ポイントプレゼント数は150ptとなっており合計で300pt貰えます。315円かかりますが、信託報酬率の平均は0.319%という事でイオン銀行・楽天証券よりも優位性があります。生命保険会社で資産運用?どうなんだろう?という気持ちが先行してしまうかもしれませんが、ラインナップ自体は非常にバランスが取れていて良いと思います。第一生命保険のiDeCo口座の特徴としてはバランス型投信の取扱が豊富にある点でしょうか。8資産バランスファンド(新興国10)(新興国20)(新興国30)」の3商品。いずれも信託報酬率は0.35%前後で国内REIT・海外REITも含めた8資産クラスに分散投資できるのは魅力。「リスクコントロール型投信」として「投資のソムリエ<DC年金>」が用意されています。こちらの投信は、市場環境に応じてファンドマネージャーが機動的に資産配分の変更を行うアクティブ型の投信と言えます。信託報酬率が少し高いので、あまりオススメは出来ませんが気になる方は買ってみても良いかもしれません。現在キャンペーン中のため”2018年3月”までは資産残高に関わらず口座管理手数料が無料になっています。0.3402%圧倒的な営業力でNo1証券会社との呼び声も高い野村證券ですが、iDeCo口座に関してはネット専業証券会社と比べると少しだけ割高な印象がありますね。自社系列の商品だけでココまで魅力的なラインナップにできるのは流石。野村證券の魅力は商品だけではありません。顧客サポートこそが一番の魅力かもしれません。以下の画像にあるように野村のコールセンターとiDeCo加入者向けWEBサービスはHDI(ヘルプデスク協会)の五つ星認定を3年連続で受けています。野村のiDeCo)つまり、アフターフォローが抜群という事です。確定拠出年金は、基本的にWEB上で商品の購入や売却・スイッチングを行うので、WEBに詳しくない人だと操作に困ることがあります。野村であればWEBサービスも使いやすいという認定を受けていますし、コールセンターの対応も五つ星ですから、WEBに疎い方でも安心して利用できるでしょう。パッシブ型のバランス型投信としてはイオン銀行と同様に「マイバランスDCシリーズ(30・50・70)」が用意されています。0.3402%くしくも?平均の信託報酬率が野村證券と同じ0.3402%となっているのが「りそな銀行」です。4大メガバンクの中では最もiDeCoに力を入れている金融機関と言えます(*)。みずほ銀行も頑張っていますが、みずほを選ぶならイオン銀行を選んだ方が良いのでココではみずほ銀行は掲載しています。りそなの魅力は何と言っても全国のグループ店舗約600店舗でFPに相談できることでしょうか。(ただ、金融機関は信託報酬の高い投資信託をわれわれ個人投資家に売りつけるのが仕事ですから、相談するにしてもあくまでもiDeCoの事に関して相談するに留めておいた方が無難です。~おすすめ金融機関ランキングも!各金融機関ごとの話が長くなってしまったので、金融機関毎の各資産クラス別のインデックスファンドの最安信託報酬率をExcelで並べて比較してみました。赤字にしているところが最安の信託報酬率です。注:バランス型投信の信託報酬率に関しては参考程度に見て下さい。金融機関によっては複数のバランス型投信がありますし、人によって最適なバランス投信が異なるからです。圧倒的に安いのはマネックス証券ですね。2017年11月時点ではマネックス証券が一人勝ちという感じでしょうか。新興国クラスの株式・債券が他の金融機関と比べると圧倒的に安く、今から加入するのであればマネックス証券以外はありえないという感じになっています。⇒⇒マネックス証券のiDeCo公式サイトはこちらをクリックそして2位にSBI証券です。信託報酬率の安いインデックスファンドが揃っている事に加えて、現在日本で圧倒的な人気を誇っているアクティブファンドの「ひふみ年金」が選択できるのも魅力。3位以下はどれも平均信託報酬率が0.3%を超えているので、3位以下から選ぶのであれば1自分が集中的に投資する可能性のある資産クラスの信託報酬率で決めるか、2ズボラな人はバランス型投信の信託報酬率及び内容を見て選ぶか、という感じでしょうか。細かい話になりますが(投資初級者の方はスルーしてOK)、投資信託を購入する場合には以下の二つの点にも気をつけてみて下さい。上記2点を考慮すると、実は投資信託間のパフォーマンスの順位が入れ替わってしまうことがたまにあります。表面上の信託報酬率だけを見ていても、正確な運用成績は分からないという事ですね。参考:投資信託の細かい手数料の話ただ、普通は目論見書に記載されている信託報酬率が安ければ安いほど高パフォーマンスを発揮してくれるので、投資初心者の方は気にしなくてOKですよ!確定拠出年金は原則として60歳までは引き出すことができません。必然的にiDeCo口座を開設した金融機関とは長い付き合いになります。あとから変更するのも面倒ですし、初めから自分にとって一番の金融機関で口座を開設するようにしましょう!先ほども書きましたが、2017年11月時点であれば「マネックス証券」か「SBI証券」のどちらかを選んでおけば問題ありません。基本的に両社ともに他社の動向を非常に気にしているでしょうから、他社がサービス内容を改善すれば、それに追随して更にサービス内容の改善を図ってくれるはずですし安心ですよ。