当サイトをご利用になるためには、JavaScript対応のブラウザが必要です。設定でJavaScriptを有効にする必要があります。来週の株式見通し(2013/10/7~10/11)来週(2013/10/7~10/11)の東京市場は下値固めの展開が予想される。14,000円は下値水準として意識されそう。大型株なども下げ渋る銘柄が増えてきそうだ。為替を絡めた短期筋の先物売買の寄与度が大きくなっており、外部環境に乗じて14,000円以下を売り込む動きや、裁定解消に伴う現物売りなどが下げ幅を広げる要因であることに変わりない。米債務上限問題などを不安視するムードは続くだろうが、堅調な米経済指標や企業決算を通じて、市場心理がリスクオンに変わっていけるかが焦点だ。来週からアルコアを皮切りに米主要企業の7-9月期の決算発表が始まる。ダウ平均を構成する大型株への資金流入はドル高による業績懸念から鈍っているが、NASDAQは高値更新中である。市場予想を上回る決算内容や業績見通しが続けば、調整が続いているダウ平均やS&P500の反発のきっかけになるかもしれない。今後、米国の政局リスクが一巡すれば、次期FRB(米連邦準備理事会)議長の問題や量的緩和の縮小時期が再びクローズアップされる公算が高い。縮小時期の輪郭が見え始めるころには、ドル買い・円売りの流れから日本株に買いが入ることが期待される。それまでは、企業の業績動向を材料に個別色の強い展開が予想される。リテイリング(3086)、10月9日にエービーシー・マート(2670)、10月10日にコシダカホールディングス(2157)、ジェイアイエヌ(3046)、コジマ(7513)、高島屋(8233)、タクトホーム(8915)、ファーストリテイリング(9983)、10月11日にコスモス薬品(3349)、ガリバーインターナショナル(7599)、島忠(8184)などが予定している。(10/11)などが重要。(10/11)、中国9月貿易収支(10/12)がある。米国の決算発表では、アルコア(10/8)、JPモルガン・チェース、ウェルズ・ファーゴ(10/11)が予定している。(10/7)、ノーベル物理学賞発表(10/8)、ノーベル化学賞発表(10/9)、ノーベル平和賞発表(10/11)のほか、週末は10月限オプションSQ算出日(10/11)となる。10/8には、エナリス(6079)がマザーズに新規上場となる。電力需要家に対する電力調達・運用コスト削減のための各種サービスを提供している。吸収金額は荷もたれ感が出かねない水準だが、時流に乗っているといえ、人気化で吸収は容易だろう。時価総額が100億円近く流動性面の問題も少ないため、投信資金の流入の可能性も十分考えられる。米国市場では、NASDAQが約13年ぶりの高値をつけた。NASDAQの組み入れ銘柄で時価総額首位はアップル。アップル以外のテクノロジー関連がこれまで指数を押し上げる格好となってきたが、これからは逆にアップルが指数をけん引してくる公算が高い。年初来の騰落率が現時点でいまだにマイナスであり、NASDAQの動き次第では一時離散した資金が再び同社株に戻ってくる展開などが予想される。ソフトバンク(9984)が上昇を続けているのも、それを見越した動きであろう。(6807)などのアップル関連などは改めて注目できよう。日経平均株価の予想レンジは13,860円-14,410円。4/2安値を起点に6/13安値を通る下値支持線(13,000円台後半)まで調整が続くケースを想定しながらも、基準線(14,002)や75日線(14,014)が通る14,000円前後で下げ止まれるか。基準線上を維持しながらも、同線が上昇に転じる10/7から反発に転じられるかが焦点である。図表1は、米国市場のダウ平均の一目均衡表である。日経平均株価やドル円相場同様、ダウ平均は雲のネジレを通過し、基調が変化しやすいタイミングでもある。基準線の15,250ドルを終値で上回れるかが、日本株の強い反発のポイントになろう。目標株価(円)ロスカット株価(円)注目ポイント3626ITホールディングス1,500円1,170円TISとインテックが統合した独立系のシステムインテグレーター大手。クレジットカードなど金融向けに強い。システム構築が金融や流通向けに安定しているうえ、データセンターの稼働率も向上。成長著しいASEAN地域における日本企業のITサポートニーズへの対応を強化。株価は2013年5月高値1,589円からスピード調整を強いられたが、24カ月移動平均線をサポートに出直り基調。2013年5月高値をクリアできれば、2009年高値1,995円前後が節目となる。日足の抵抗帯(雲)を上回り、1,300円越えで動意付く公算が高い。PBRは1倍割れで割安感あり。ターゲット1,500円、ロスカット1,170円。電線やケーブル分野の競争激化はあるが、今期は新興国を中心に自動車関連が伸びるほか、フレキシブルプリント基板(FPC)もスマートフォン向けに回復し寄与する見込み。光関連は北米中心に好調。通期の営業利益は160億円(前期比約2.5倍)となる見通し。株価は長期の60カ月移動平均線が下げ止まり、12カ月移動平均線とのゴールデンクロスに期待。2013年5月高値434円に向けて順調に目先の上昇波動が拡大しており、出来高増加あれば高値更新もあっさりか。PBRは1倍割れで割安感があることや、信用倍率は1.67倍(2013/9/27現在)と買い長ではなく、需給面の不安乏しい。ターゲット541円、ロスカット368円。極小ベアリングで最大手。今期は自動車や事務機器向けにベアリング需要の伸長を見込む。通期の営業利益は192億円(前期比88%増)となる見通し。株価は2011年2月以来となる500円の大台を回復し、年初来高値を更新中。4-9月期の営業利益が約120億円(前年同期比約6割増)程度になりそうと観測されたことが手掛かり。自動車や事務機器のほか航空機向けが寄与し、7月末に上方修正した予想をさらに20億円上回る見通しと報じられたことが素直に好感された。好業績株の一角として期待したい。短期的には高値警戒感はあるが、2010年4月高値593円が視野に入ってきた。593円を上回ると、中期的には800円前後の節目トライはあるか。ターゲット628円、ロスカット495円7102日本車両製造950円498円JR東海傘下の鉄道車両製造メーカー。今期は新幹線の新車両「N700A」や、台湾特急車両など国内外で底堅い推移を見込む。米国の高速鉄道の整備計画に触れ、日本のリニア技術を売り込む提案をしたことが材料視された。株価は500円割れから切り返し、現在はやや一服気味。5月高値以降は高値圏でもみ合いを続けており、13週移動平均線をサポートに上放れは近いとみられる。2009年高値(662円)手前での強含みは高値更新のサイン。PERの割安感が支えとなり、2013年5月高値更新後は2009年高値も一気にクリアしてくる可能性は高い。今期は燃料費の上昇やボーイング787型機の運航停止が影響するも、欧米路線の拡大や国内線の底堅い推移を見込む。通期の営業利益は1,100億円(前期比6%増)となる見通し。国土交通省は来春に拡充する羽田空港の国際線の発着枠の配分で、同社に厚めに配分する方針を示した。国内線の新規発着枠(JAL3、ANA8)に続き優先的に配分されることで、収益寄与を期待した買いが続く公算が高い。株価は200円どころを下値に堅調な値動き。220円前後の節目を大きく上回ってくると、5/23高値247円まで主要な節目はない。長期の24カ月移動平均線を上回ったことで、2005年高値509円を起点とした中期下落トレンド終了の兆しも。予想PERが20倍以下、かつ信用倍率が9/27現在で3.5倍以下の銘柄。25日移動平均線が10/2現在で上昇している点も考慮。値幅観測やフィボナッチ、株価の過去の節目などを基準に総合判断。移動平均線、株価の過去の節目などを用い総合判断。レポートは、株式会社DZHフィナンシャルリサーチ(以下、「DZH」と称します)により作成されたものです。本レポートは、DZHが信頼できると判断した各種データ、公開情報に基づいて作成しておりますが、DZHはその正確性、完全性を保証するものではありません。ここに示したすべての内容は、DZHで入手しえた資料に基づく現時点での判断を示しているに過ぎません。DZHは、本レポート中の情報を合理的な範囲で更新するようにしておりますが、法令上の理由などにより、これができない場合があります。本レポートは、お客様への情報提供のみを目的としたものであり、特定の金融商品の売買あるいは特定の金融商品取引の勧誘を目的としたものではありません。本レポートによる情報提供は、投資等に関するアドバイスを含んでおりません。要望を考慮したものではありませんので、個々のお客様に適切なものであるとは限りません。本レポートで直接あるいは間接に取り上げられている金融商品は、株価の変動や、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化、金利・為替の変動などにより投資元本を割り込むリスクがありますが、DZHは一切その責任を負いません。DZHおよびグループ会社は、本レポートの論旨と一致しないレポートを発行している場合があり、また今後そのようなレポートを発行する場合もあります。DZH、グループ会社およびその役職員は、本レポートに記載された金融商品について、ポジションを保有している場合があります。本レポートでインターネットのアドレス等を記載している場合がありますが、DZH自身のアドレスが記載されている場合を除き、ウェブサイト等の内容についてDZHは一切責任を負いません。本レポートの利用に際しては、お客様ご自身でリスク等についてご判断くださいますようお願い申し上げます。Paymentサイト内検索はビジネスサーチテクノロジ。