メディアイベントも「ライブ配信」という形でオープンにすることで、新たなPRの可能性が生まれるという。スマートフォンやSNSの普及によって、企業広報においてもメディアを介した情報発信だけでなく、生活者とのダイレクトなコミュニケーションが可能になった。LIVE、TwitterのPeriscopeなど様々なSNSでライブ動画配信サービスが導入されたことで、動画によるコミュニケーションはより身近なものになってきている。このような流れを受け、メディアイベントの際に動画を撮影し、SNSなどでライブ配信をしたり、アーカイブ動画を公開したりする事例も増えてきた。編集部の調査(「企業の広報・PR活動に関する調査2018」、2017年11月~12月)でも、PRイベントや記者会見の動画配信に「関心がある」と答えた企業の割合は6割を超え、注目度の高さがうかがえる(図1)。TIMES取締役・コミュニケーションプランニング本部長の山田健介氏は、「膨大な時間や予算をかけてつくり上げたメディアイベントをより多くの人に届けることができる動画配信は、PRの現場でも注目されています」と語る。従来のメディアイベントは、来場したメディアが報じることで初めて生活者のもとに届くものだった。それゆえ、大事件の発生や他社イベントと時間が重なると記者が集まらず、想定したほどの効果が出ないというリスクもある。「ライブ配信によって、会場に足を運ぶことができなかった記者や、地域のメディアの方にもリアルタイムで視聴してもらえるため、記事化のチャンスが広がります。LIVEでは動画撮影に加えてプレス発信までサポートします。TIMESのリリース配信サービスと同じように、生活者にも直接イベント内容を伝えることができます」。TIMES」のサイトとSNS(Facebook、Twitter、YouTube)でライブ配信された。動画配信は、メディアからの要望も増えている。同社が記者・編集者185人を対象に実施したアンケ―トでは、「不参加になってしまったイベントや発表会のLIVE配信があった際に視聴したいと思いますか」という質問に対して「LIVEで視聴したい」との回答は29.2%。