音楽を聴くときは部屋の灯りを落として、スピーカーのセンターに陣取り、好きな酒でも飲みながら、全身全霊をもって音楽に没入するのが当たり前の、ようするに今やオールドスクールなリスナーの僕としては、この発想は理解は出来たとしても、なんとも違和感のある話だ。確かに、全身全霊を籠めて鑑賞することが相応しい音楽が少なくなったのは残念ながら事実だし、昔に比べると、やることが沢山あり過ぎて、一日の中で音楽と真剣に向き合う時間も随分少なくなったのもまた事実。これは多分僕だけじゃなくて多くの人が共通に抱える問題で、携帯やPCの普及で生活全般が便利に成った分、外部とのコミュニケーションに費やす時間が増えた結果、音楽を聴くという目的の為だけに時間を割けなくなった、つまり可処分時間の問題だと思うけど。いって、「音楽は一曲47秒もあれば十分」なんて云われると、思わず反発したくなる。音楽はそもそも音そのものがコモディティであるとすると、それを伝えるための“乗り物”としてのメディアが、アナログからCDへ、そしてネットを経由したダウンロードへと変遷してきたことは、技術革新はもちろんだけど、むしろユーザーのライフスタイルの変化に沿ったものだから、この流れ自体は今更逆行することはないだろう。蓄音機~モノラル・オーディオ~ステレオという再生機器の変化。アナログ・レコード~CDという流れは、音楽の再生能力の向上という、純粋に音楽の体験をより深める方向への変化だったのに対して、パッケージからダウンロードへの移行は、音楽の再現性云々ではなく、単にユーザーの利便性を向上させる方向への流通形態の変化だという部分で意味が大きく異なる。その点についていうと、1996年に当時リットーミュージックの佐々木会長と共に、ミュージック・シーオー・ジェイピー(現MUSIC.JP)という、世界でも初めてに近い音楽ダウンロード専門のベンチャー企業の立ち上げに関わった者としては、当時はビジネス・モデル自体が早すぎて「ドンキホーテ」呼ばわりされたりしたけれど、やがて今のような時代が来ることは確信していたわけだから、結果的にPCではなく携帯がメインのマーケットに成ったという部分で若干の違いがあるにせよ、音楽をダウンロードして購入するということが普通のことに成ったこと自体は、喜ばしいとは思う。妙なもんで、いざダウンロード全盛に成ってみると、自分自身はむしろそうした流れとは逆行して、相変わらずCDを店で購入して聴いている。僕自身は、今も昔も、音楽の入れ物としてのパッケージにも異様なほどのこだわりを持っているし、その姿かたちに執着している。僕はパッケージを含めた全てにアーティストの個としての表現を見るのであって、音のみでの体験にはどこか物足りなさを感じてしまうからなんだけど。単なるモノ・フェチというか、物理的な所有欲に過ぎないといわれれば、そのとおりかもしれない。形のないエーテルのような音楽は、その入れ物との組み合わせによって現実界に固定されやすくなり、我々の記憶に留まり続けるものと成るのではないか。音楽とは音という質量に対して、時間というツールを使って三次元空間を刻む、時空的な彫刻のようなものだから、ある楽曲が聴くものに対して情動的な印象を与えるためには、それなりの時間と空間、そしてある程度の音量がどうしても必要だと思うのだ。47秒という時間と、ヘッドフォンという閉ざされた空間で再生される音楽からは、それ相応の時空間的質量しか得られないだろうし、それが本当の意味で音楽的な体験といえるほどのものかどうか甚だ疑問に思う。一方で、音楽が我々を取り巻く多様なエンターテインメントの中の、単なる選択肢の一つとして流通し、消費されている以上、その流通形態に合わせた音楽のあり方というものが出てきても不思議ではない。丸山さんはそれが47秒というサイズだと提案しているわけだ。丸山さん自身は、かつてエピックソニーの代表として、まさに日本の洋楽文化の本流を切り開いてきた人物。本当のところは、より良質な音楽をより良いパッケージで世の中に送り出して行きたいというのが本音だとおっしゃっていたが、その丸山さんが、長年売り手側から音楽業界に関わってきた結果たどり着いたのが、この47秒フォーマットだというのは、どこまで本気なのかも含めて、個人的には興味深い。「一曲47秒でOK!」なんて云うのは、ある種丸山さんならではのアイロニー的な表明なんじゃないか。額面通りに受け止めるべきではない、という気がする。ボリス・エリツィン】エリツィン元大統領が急死した。この人のことを忘れてたけど、そういえば1991年、クレムリンの前で戦車に上って演説する姿は勇ましかったよね。ソビエト連邦の解体(崩壊?)に貢献して、共産主義から民主主義への道筋を付けたことで西側諸国からは評価されているエリツィンさん。実際は民主的な人物というより、権力志向の非常に強い、意見が合わなければ国会議事堂に砲撃を加えたり、チェチェン戦争のように、反対するものに対しては武力行使を厭わない、強権政治を繰り広げた。晩年は公衆の面前で酔っ払ってハシャギ踊りまくる姿ばかりが報道されて、あまり良い印象は無かったけれど、国営企業の民営化で市場経済に移行する過程で、国家のインフラ系の利権を身内に思いっきりエコヒイキして集中させた結果、現在のロシアの超富裕層の創生に貢献したという側面もある。BBCでは、ロシア市民の「エリチィンは利権にまみれ腐敗した共産主義者の象徴だった。」というような批判的なコメントを紹介していて、ロシア国内にはエリツィンの実績に対して否定的な見方が多いことを強調していた。一方で、実はエリツィンを辞任に追い込んだ張本人と云われるプーチン大統領は「ロシアに自由と民主主義をもたらし、彼が制定した新憲法は人権と表現の自由を保障し、効率的な国家運営の基盤を作った。」とエリツィンの功績を褒め称えている。プーチン政権下で民主化が後退して、かつての強権主義に戻っているのではないかという批判をかわすには、ここでエリツィンが断行した民主化を賞賛してみせるのが得策なんだろう。毀誉褒貶があるにせよ、ソビエト共産主義を強引に終わらせたことは事実。民主化の過程で相当な混乱を引き起こしたのも事実。当時の硬直化したソビエト連邦を解体するにはエリツィン式のショック療法が必要だったのだろう。MIN.」というコーナーで特集した。Grialou氏にインタビューを敢行した。実際のインタビューは、放送に先駆けて今日の午後3時から、広尾のフランス大使館の中にあるCNESの事務所で行ったんだけど、Grialou氏は宇宙工学の技術者ということもあって、大変真摯に、そして丁寧にこちらの質問に答えてくれた。下記はそのダイジェストというか、事前に送った質問状に対して、Grialou氏が用意してくれたメモランダムだ。実際に放送された内容とは若干異なるけれど、番組では紹介しきれなかった情報も含まれていてなかなか濃い内容なので、参考資料として原文のまま御紹介する。REPORT」については触れることが出来なかった。REPORTについて言及してよいか、時間の関係で承認が得られなかったからだが、インタビューの収録後に「COMETAレポートの内容を実際に読んでみると、そこに関わっている人々がフランス政府の極めて高い地位にある要人ばかりだし、記述されている内容も非常にセンシティブなものなので、限られた時間の中で気軽にコメントするわけには行かない。今回は申し訳ないが発言を差し控えたい。残念だけど、仕方が無い。ちなみに番組の放送中に多くのリスナーの皆さんからUFOの目撃情報や体験談がメールで寄せられた。思った以上に「これまでは馬鹿にされると思って誰にも話していない。これも日本のマスメディアによるUFO情報に対するディストーションの影響だろうか?個人情報保護法に触れるので、ここで紹介できないのが本当に残念だけど、メールを送ってくれた皆さん、どうもありがとう!ところでGrialouさんによると、CNESの東京事務所としては、日本国内でも同様の研究活動をしている公的な機関があれば、情報を共有化したいという希望があるそうだ。(JAXA)に成るんだけど、果たしてUFO関連の情報をどこまで把握しているのか判らない。ねてみようと思うけど、もし何か知っている人が居たらCNESにつなぐので、教えてください。意外な感じがするな、このリポート。日本語がブログ全体に占めるシェアは何と37%で、前日半期の33%から拡大して、39%から36%に下落した英語ブログを追い抜いて世界一に躍り出たというわけだ。僕は知り合いの伊藤嬢一氏がSixApart社の事業開発を手伝っているいるという話を聞いて興味を持ったのがきっかけで、2003年の秋頃からこのブログを書き始めたり、J-WAVEの番組で伊藤嬢一氏をゲストに迎えてブログの機能やその影響などについて紹介したりしたんだけど、その頃の日本ではまだ一般的にほとんど存在すら知られていなかった。知らない内にこんなに増えていたとは・・・。News)世界で最もブログを書いているのは日本人のようだ――米ブログ検索サービスTechnoratiが、ブログに関する最新四半期リポートを発表した。同社が現在追跡しているブログの数は7000万以上、全世界で1日当たり12万(1秒当たり1.4)の新しいブログが作成されているという。1日に投稿されるブログエントリ数は約150万件に上る。ブログ数の増加ペースは鈍化してきており、3500万から7000万に増えるまでに320日かかった。500万から1000万に増えるのにかかった日数は180日だった。言語別で見ると、第4四半期に最も多かったのは日本語のブログだった。日本語ブログがブログ全体に占める割合は37%で、前四半期の33%から拡大。シェアを39%から36%に落とした英語ブログを追い抜いた。トップ10に新たにペルシャ語がランクインした。2007【イランからイギリスへの贈り物】アメリカによるイラン攻撃の開始予定日として、事前にロシア軍情報筋からリークされていた4月6日を前にして、イランのアフマディネジャド大統領は15名の捕虜を解放し、イギリス軍兵士たちは無事帰途に着いた。アフマディネジャド大統領は、「イギリスによる領海侵犯があった」という主張は崩していないけれど、捕虜の解放というカードを切ることで外交的な得点を上げた形になる。ところで、Iイギリスはイラン側に対する外交交渉のなかで、「二度とこのようなこと(領海侵犯)は繰り返さないと明言していたというから、ある程度その事実を認めたのかもしれない。15名のイギリス兵氏は全員領海侵犯を認めて謝罪しているけれど、今後は、本当にその事実があったのか、それともイラン側からの圧力でそうした発言をしたのか、帰国した兵士たちに対する調査に焦点が移る。原油価格もこれでしばらく落ち着くのだろうか。何にしても、今回は戦争に成らなくて良かったけれど、イランの核開発疑惑を巡る駆け引きはこれからも続く。repeated".■イランの英兵釈放と中東大戦争(田中宇の国際ニュース解説)ブレアは米のイラン空爆を阻止した?イギリス側は、兵士を取り戻せて安堵しているだろうが、イラン側には、英兵士の早期釈放にどんなメリットがあったのか。イランのアハマディネジャド大統領は、経済政策が失敗して国民から不満を持たれているが、核問題などで欧米に対して強硬姿勢を採ってイラン国内のナショナリズムを煽り、それを自らに対する人気保持の源泉としてきた。捕虜問題でイギリスと対立が長引くほど、アハマディネジャドにとっては好都合だった。イギリスとの交渉でイラン側は、イラク駐留米軍に1月から拘束され続けているイランの外交官5人の解放を、交換条件に出したと考えられるが、アメリカが釈放したのは、5人のうち1人だけだった。(詳細は報じられていないが、ブレア首相がブッシュ大統領に拘束中のイラン外交官の釈放を頼み、ブッシュは5人中1人だけの釈放に応じたのだろう)私の推測は、米軍は英兵捕虜問題を理由に4月の早い段階でイランを攻撃することを計画しており、イギリス側は「米軍に攻撃されたくなかったら、早く英軍兵士を返した方が良い」とイラン側を説得し、兵士の返還と、アメリカによるイラン空爆阻止の両方を達成したのではないかということだ。英兵が返還されれば、米は空爆の理由を失う。述べたように、米軍がイランを攻撃して戦争になると米英の中東覇権を失墜させるので、ブレアは攻撃に反対のはずである。一触即発の状況を自らの人気保持につなげてきたイランのアハマディネジャドも、ぎりぎり瀬戸際の状況は望んでも、戦争になって国を破壊されることは望んでいないはずである。開戦の可能性は減った?米イラン戦争の開戦事由になりそうだった英軍捕虜事件は解決したが、これによって米イラン戦争はもう起きなくなったのだろうか。今後、米イラン戦争がなかったとしても、もはやアメリカが中東の覇権を失わないですむことはない。米軍の惨敗のイラク撤退は時間の問題だ。キッシンジャー元国務長官は先日東京に来たときに「アメリカはもう、イラク全体の統治を復活することはできない。イラクで勝つことはできない」と述べた。昨秋「アメリカ中東支配の終わり」を宣言している。(関連記事その1、その2)日本は、親日国だったイランとの経済関係を切り続け、同時にアメリカからは従軍慰安婦問題で非難され、次には捕鯨問題でも非難され始めている。日本が採っている対米従属戦略は、アメリカの自滅的覇権衰退とともに、転換が必要になっている。マスコミや政府内には、そのことに気づいている人自体、ほとんどいない。Japan)またまたGoogleのニュースなんだけど、これは本当の話。今度はGoogleの得意とする「AdWords」のモデルをテレビ広告に適用してみようというビジネスだから、結構Philosophicalに面白い。広告的に有用と思われるWordを競争入札で落札したものに提供するという彼らのビジネス・モデルは今や、106億ドルもの利益を上げている。1社で1兆円以上だよ広告収入が!驚いちゃうよ、全く。One的な手法を、衛星やケーブルのSTBと連動することで、Netを超えてより大きなマーケット(6兆3000億円)であるTV媒体で展開しようとう訳だから、これは成功しようがしまいが、結構各方面から注目されることは間違いない。Googleがテレビ広告ビジネスに参入した。Googleがテレビ広告に参入するとの噂は何カ月か前から流れていた。Networkが米国で展開する125の衛星放送ネットワーク用に広告を販売すると発表した。これにより、Googleが、年間売上106億ドルを稼ぎ出すオンライン広告ビジネスを擁して、いかにテレビ広告ビジネスを征服しようとしているのかの一端が示されたことになる。中でも興味深いのは、テレビ広告にターゲティングの要素を付け加えることだろう。広告主はGoogleが提供するオークション形式のAdWordsシステムを利用して、広告スポットに入札する。広告主はテレビコマーシャルをアップロードし、希望の時間帯とチャネルのほか、放送地域を限定するか、全米で放送するかを指定する。このほかに、18~34歳の男性というように、視聴者の属性を指定することも可能だ。それから、意外と効果測定が難しいといわれるテレビ広告に対して、オンライン広告と同じような効果測定機能を提供するというから、やっぱり既存の広告代理店や視聴率調査会社からみて、かなり脅威に成るんじゃないかという気がする。Networkと契約する1310万世帯を対象に視聴状況を調査するのに対し、Googleのシステムはすべての契約世帯を対象にするという。Jobs)さすが一歩先を行くGoogle。(G.C.H.E.E.S.E.)」で働く技術者の募集を受け付けている。トップレベルの身体的なコンディションはもちろん、低脂肪豆乳ラテや、「ソプラノズ」のようなTVドラマ、さらには定常的な酸素の供給などの現代的な利便性が制限されても生存可能な能力が必要条件として求められる。私たちは、原発を止めるには日本を変えなければならないと思っています。