夢日記デマ、夢記録、予言、チャネリング情報の収集。・他の中心的な軍事超大国に対しアメリカがどれほど対抗できるのかを確認するため、非営利の世界政策シンクタンクRANDが戦争のシナリオのシュミレーションを行った・シミュレーションは陸上や海上、空中、宇宙そしてサイバー空間を対象としている・先週、分析家はほとんどのシナリオにおいて、アメリカはロシアまたは中国に敗北したと警告を発した・しかし、わずか年間240億ドルがあればその結果を改善することができると分析家は見積もっている・これは2020年度の防衛費として提案されている7,500億ドルの約3%にすぎない世界の裏側ニュース【概要】もし第三次世界大戦が勃発した場合、アメリカはロシアや中国に勝利できる見込みはほぼない可能性がある、とする上級軍事分析家の警告。アメリカが世界の他の主要な軍事超大国に対してどれだけの対抗力を持っているのかを確認するため、非営利の世界政策シンクタンクで、米国防総省による資金提供を頻繁に受けているRANDが戦争のシナリオのシュミレーションを実施した。アメリカは年間予算1兆ドルと、他のあらゆる国と比較しても2倍以上の軍事費を費やしているにもかかわらず、ほとんどのシナリオにおいてアメリカは無残な敗北をするという予想をRANDの分析家が明らかにしている。「私たちが行った(シュミレーション)ゲームでは、アメリカがロシアや中国との戦争を行った場合、『青軍(アメリカ)』が惨敗しています」(新アメリカ安全保障センター、分析家デイビッド・オクマネク氏の発言)シュミレーションでは原則として、米軍が青に色分けされている。「アメリカは多くの人命を失います。多くの設備も失うでしょう。アメリカは基本的に、敵対国による武力侵略を防止するという目標達成に失敗することになります」とオクマネク氏は続ける。仮説上に過ぎないが、一世紀以上に渡って世界秩序を守るために戦ってきたアメリカが危険に晒される可能性があることを、シュミレーションゲームが警告しているのである。紛争のシュミレーションは陸上や海上、空中、宇宙そしてサイバー空間の5つのすべての戦闘領域で行われた。RAND社によると、高い頻度で「赤軍」の敵対国勢力が米国の軍基地を焼き尽くし、戦艦を沈めてサイバーシステムの機能をマヒさせたという。Work)は説明している。「しかし地上にある時は、大量に破壊されてしまうのです」また同氏は、欧州および太平洋の米軍基地は、最高レベルの紛争で想定される火災に対応できる設備が備わっていないとも警告している。ワークおよびオクマネク両氏によると、中国は「システム破壊戦争」でサイバー空間に重心を置いているが、これはつまり米国の通信衛星や指揮統制システム、ワイヤレスネットワークなどを標的としたものである。「中国は常にその訓練をしています」とワーク氏は警告を発している。「何度、戦争のシュミレーションを行っても、繰り返し同じ結果となります。評価を実施ししているが、両氏の絶望的な所見はその際の結果を正確に映し出したものとなっている。委員会による11月の報告書より:「アメリカ合衆国がバルト海における偶発事件でロシアと対戦、または台湾を巡って中国と対戦することになった場合、アメリカが軍事的な敗退を期することは疑う余地もありません」ライバル国、つまりロシアおよび中国が「これまでアメリカ合衆国のみが所有していた先進の能力」を発展させたため、アメリカの軍事競争力が失われてしまった経緯について、上記報告書は強調している。アメリカは「ここ数十年で最大のリスクを負っている」という、不安な結論となっている。RANDの発見内容にもわずかな希望は残されている。2020年の軍事費としてドナルド・トランプ大統領が提案する予定の7500億ドルの約3%に相当する240億ドルもあれば結果が改善されると分析家は考えているのだ。米空軍は、今回の残念な結果の背後にある問題を修復するための計画を立案するようRANDに働きかけている。驚くことが明らかになり、オクマネク氏はそれについて次のように話している。「240億ドルという数字は、その80億ドルを陸軍と海軍にも回せるように3倍にしたものですが、必要な改善のために年間80億ドル以上を費やすことは不可能であることが判明しました」アメリカが第三次世界大戦に備える目的で、これからの5年に渡り、軍事費に240億ドルを追加することができることが望ましいとオクマネク氏は話しているが、彼は少なくとも10〜20年先になるのではないかと予想している。客観的に考えるとごく予想通りの結果ですね。いうイギリスの中では保守系な新聞なのですが、どうやって言いつくろおうとしても難しい内容だったようです。本文中でF35は「空では素晴らしい」という発言もありますが・・・あれだけ批判されている戦闘機は私は他に知らず、それが唯一の望みだとしたら絶望感もより強い感じさえします。空中でもF16に負けるという話もありますしね。F35を配備している国一覧https://foreignpolicy.com/2018/06/22/the-countries-where-f-35-sales-are-taking-off/https://foreignpolicy.com/2018/06/22/the-countries-where-f-35-sales-are-taking-off/スクリーンショットなので、画像が見にくいですが、リンク先では元の画像がご覧いただけます。同盟国が少し購入しているという感じでしょうか。*-*-*-*-*-*-*-*-*F35以外にも、次の問題の方が根本的によほど大きな問題ではないかと。・中国の対米直接投資額が増大し、中国政府がアメリカ経済に対する影響力が大きくなっている軍事専門家ではない私にさえ、一部でも「敵国」となりえる国が生産した部品を自国の兵器などに使用する危険性は明白すぎるように思われますが。私が中国の立場であれば故意に脆弱性を仕込んだり、あるいは「緊急時(つまり戦争)」にその機能を操作できるような仕組みをこっそりと内蔵させるなど考えますけどね(腹黒くてすいません)。開戦になった場合にはもちろん、アメリカへの部品の供給を即座に停止するでしょう。コスト削減のために海外製部品を使い、それにより脆弱性が生み出されているという、なんとも動きの取れない状況のようです。この事故の際も、無人偵察機に中国製の部品が入っていたところをハッカーが狙って墜落させたという噂もありました。「アメリカからの圧力にもかかわらず、インドは50億ドル相当のS400ロケットをロシアから購入」シリアなどでの代理戦争の様子を見ているだけでも、よく西側メディアがいう「ロシアの時代遅れの兵器」という言葉が嘘に過ぎないことが明らかです。イギリスも最近、南シナ海に戦艦を送りつけて騒ぎになっていましたが、軍事費削減のためにイギリス軍では戦闘機の購入や人員の補充のために必要な予算が厳しいほど不足しています。Realisticこちらはもっと地政学的な視点でまとめられたシュミレーション動画ですが、なぜかというかやっぱりというか、日本の「軍隊」はもちろんアメリカ様のために参戦することが想定されていました。Stateshttps://en.wikipedia.org/wiki/List_of_wars_involving_the_United_States略奪による建国以来、アメリカの歴史はほとんどが「戦争の歴史」といえるほど、ほとんどの時期でどこかの国の戦争に関係して(起こして)きました。する様が素晴らしいという意味なのか、経済面で素晴らしい時期があったとしたら、それは戦争を基盤とした経済ではないのかなどと考えてしまうので、どのような理由があってもそのようなスローガンを掲げる政治家は支援する気にはなりません。世界の裏側ニュースhttps://ameblo.jp/wake-up-japan/entry-12447241600.html米中対立の背後で進むロシアの急拡大2019.04.01(第62回)4月になった。内戦さえ起こりかねないベネズエラ情勢など、世界情勢はあいかわらず不安定だ。今回は、そのような状況の背後で進むロシアの勢力拡大について解説する。ほか、米通信機器大手Tモバイルから技術を盗もうとした罪に問われている。この逮捕をめぐり、中国とカナダ、そしてアメリカの関係が悪化している。「中国企業はもう何年も前から我が国の輸出法を破り、制裁に違反し、自分たちの違法活動の便宜のために米金融制度を利用してきた。それはもう終わりだ」と述べ、強硬な姿勢を明確にした。この起訴は、3月1日にひかえた米中協議で、中国の知的財産権の保護に関して最大限の譲歩を引き出したいトランプ政権の戦略が働いていると見られている。3月1日の協議ではなんらかの妥協が成立し、米中の対立関係は緩和するとの見方も強いが、米中のせめぎ合いはこれからさらに激しくなることは間違いない。3月1日の協議が決裂すると、中国製品に対する追加関税の導入でIT機器のグローバルなサプライチェーンもずたずたに寸断されることから、米中関係の成り行きには目が離せなくなっている。このように、いま主要メディアの報道は米中関係に集中している。そのため、2014年3月のクリミア併合以来、一時は軍事衝突の可能性さえあったロシアの動きはまったく注目されなくなっている。最後に注目されたのは、昨年の11月26日に発生した黒海、ケルチ海峡におけるウクライナ海軍艦艇のロシアによる拿捕事件である。事件後数日間は緊張したものの、いまではほとんど忘れ去られた事件になった。ロシアの動きは、いわば米中対立の影に隠れてしまい、まったく見えなくなっているのが現状だ。●ウォールストリート・ジャーナルの特集記事しかし、注目されなくなったからといって、ロシアの動きが止まったわけではまったくない。アメリカと中国が鋭く対立し、それに多くの時間とエネルギーを傾注している背後で、ロシアの影響圏はどんどん拡大しているのが現状だ。Power)」という長い特集記事を掲載した。これは、ロシアが複数配備した高機能迎撃ミサイルシステムの「S−400」により、米空軍が従来の作戦計画の変更を迫られているという内容だ。記事には、ロシアがシリア北部から東ヨーロッパ、そして北極圏に配備した「S−400」が、広大な空域をロシアの防空圏としている地図が掲載されている。この空域では、米空軍の自由な活動を実質的に困難にさせている。記事では、「いまのとこシリアでは米空軍は予定した作戦を実施できているものの、「S−400」のため将来は計画の変更を余儀無くされるだろう」との発言を紹介している。●「S−400」アメリカの覇権の前提にあるのは、圧倒的な軍事力である。必要であれば、世界のどの地域でも軍を動員して敵を駆逐する能力が、結局は覇権を維持するための前提になっている。ロシアの配備した「S−400」が米空軍を迎撃する能力があり、これを米空軍が恐れて戦略を変更しなければならないのであれば、世界の一部の地域ではロシアが制空権を握っており、アメリカの軍事的な覇権の前提が崩れつつあることを示しているはずだ。ちなみに「S−400」は、周囲600キロの飛行物体を探知し、400キロメートル離れた地点で撃墜できる高機能迎撃ミサイルシステムだ。巡航ミサイルであれ、超音速の戦闘機であれ、また、地球の裏側から成層圏を飛行してくる大陸間弾道弾であれ、どんな飛行物体も探知し、危険の及ばない位置で撃ち落とすことができる。ライバルのアメリカの防空システム、「パトリオット」との決定的な違いは、全方位の目標を見つけ出し撃ち落とす能力だ。アメリカのシステムは、あらかじめ指定された180度の範囲しか探知できない。「パトリオット」は、発射装置を準備し戦闘態勢を整えるのには30分かかる。くわえて、「パトリオット」が目標を破壊できる距離は、「S−400」の400キロに対し180キロと半分以下だ。これはミサイル防衛だけでなく、戦闘機や爆撃機との戦いにおいても重要な意味を持つ。「S−400」に狙われたら最後、戦闘機や爆撃機にはミサイルを発射したり爆弾を投下したりする時間的な猶予は一切ない。このように「S−400」は、現存する迎撃ミサイルシステムで最先端の兵器でアメリカも開発できていない。そのため、中国やシリア、そして将来的にはイランのようなロシアの同盟国のみならず、サウジアラビア、トルコ、インドなどのアメリカの同盟国も購入を決定している。いまインドネシアが導入を検討しているところだ。「ウォールストリート・ジャーナル」の記事にもあるように、いま「S−400」の防空圏はシリア北部から東ヨーロッパ、そして北極圏というロシアの領土に比較的に近い地域に配備されているが、これが中国やイラン、さらにアジアの他の地域に配備されるようなことにでもなれば、これらの地域におけるアメリカの作戦能力は限定され、アメリカの軍事的な覇権にほころびが出てくるに違いない。●ベネズエラのロシア軍基地このように、米中対立の背後ではロシアの「S−400」の配備拡大によって、アメリカの軍事的覇権が挑戦される状況になっている。ロシアは、南米のベネズエラにも軍事拠点を築き、アメリカの喉元に迫る勢いだ。周知のように、いまベネズエラは、選挙で勝利宣言をしたマデュロ大統領に反旗を翻したグアイド国会議長が暫定大統領就任を宣言し、内乱状態にある。アメリカはグアイド氏をマデュロ氏に代る正式な大統領として承認し、マデュロ大統領を退任に追い込むために圧力をかけている。ベネズエラ産原油のアメリカへの禁輸処置も発動された。長くなるので記事を改めるつもりだが、イギリスの大手紙、「インディペンデント」のなどの取材記事でも明らかなように、マデュロ大統領の追い落としを画策したのはCIAである。これは、作戦を担当したCIAの幹部本人が記事で明確に証言している。マデュロ大統領の追い落としにトランプ政権が躍起になっている大きな理由は、ベネズエラのロシア軍基地の建設である。昨年の12月23日、ロシア軍基地がベネズエラの首都カラカスから北東におよそ200キロにあるカリブ海のラ・オルチラ島に建設されることが発表になった。その規模はまだ明らかにされていないが、軍艦の停泊が可能で、戦闘機の離着陸できる滑走路も建設する計画のようだ。1機と「イリューシンIL-62」がパイロットや技術者ら100人を乗せてカラカスのシモン・ボリバル・デ・マイケティア空港に到着した。これは、南米というアメリカのまさに喉元に、ロシア軍が展開するということだ。ベネズエラのこの基地にも「S−400」が配備されるようなことにでもなれば、アメリカ軍の軍事力が及ばない一角がアメリカの裏庭である南米に誕生することになる。第2のキューバである。トランプ政権はマデュロ政権の打倒に必死になるだろうが、もしマデュロ政権が持ちこたえると、南米にロシアの影響圏が誕生する。中東におけるシリアのような存在になるだろう。●アジアにおけるロシアの拡大これだけ見ても、ロシアの拡大には目を見張るものがある。ロシアはアジアにも確実に影響圏を拡大しつつある。ロシアは「上海協力機構」などにも加盟し、中ロ同盟と呼ばれるほど、アメリカに対抗する強固な協力体制を中国との間に築いている。中国はアジア地域でいち早く「S−400」の導入に踏み切った。インドも「S−400」を導入した。ロシアが中国とインドに築いたこのような関係は、広く知られている。ロシアの影響がある新たな国々が次々と出現している。それらは、ベトナム、ミャンマー、そしてインドネシアだ。ベトナムだが、ここは同じ社会主義国でありながらも中国と対抗していたので、もともとソ連と近い関係にあった。ソ連崩壊後、ロシアの国内的な混乱から、そうしたかつての近い関係は消滅しかけていた。数年前からベトナムはロシア製兵器の購入に踏み切り、両国の関係が強まっている。昨年の9月には10億ドル同等の兵器の購入契約を結んだ。ロシア製潜水艦6隻を20億ドルで購入し、最後の6隻目は昨年の1月に届けられた。少数民族の「ロヒンギャ」の虐殺で欧米各国の制裁下にあるミャンマーは、ロシアが中心的な兵器の購入先になっている。14機の「MiG-29」戦闘機、9機の「Mi-35」攻撃用ヘリコプター、12機の「Mi-17」輸送用ヘリコプターを購入している。6機の「Su-30」戦闘機が導入される予定だ。ミャンマーと同じ立場にあった国がインドネシアだ。1990年代、「東チモール」の独立戦争でインドネシア国軍が虐殺に関与したとして、アメリカの制裁下にあった。そのとき、武器の中心的な供給先になったのがロシアだった。アメリカの制裁は2006年に解除されたものの、インドネシアとロシアとの関係は続き、最近ではさらに強固になっている。いまインドネシアは「S−400」の導入を真剣に検討しているもようだ。●ロシアの影響圏拡大の目的これが、アジアにおけるロシアの影響圏拡大の状況だが、これを見るとある矛盾に気づく。紛争の当事者双方に兵器を売っているのだ。ベトナムがロシア製潜水艦を購入した理由は、「S−400」を中心としたロシア製兵器を導入している中国の南シナ海における拡大を抑止するためだ。中国とインドはともに「S−400」を導入しているが、これは中国とインドとの「カシミール」を巡る争いで相手を牽制するために使われるはずだ。これを見ると、アジアでロシアは需要のある国にただ兵器を売っているだけで、そこにはなんの戦略もないようにみえる。多くの地政学者や軍事アナリストはそうではないという。ハイテク覇権を巡る米中の対立はその典型だが、このまま行くと世界はアメリカと中国という2つの陣営に二極化する方向に向かう。ロシアは、こうした二極型の秩序に抵抗し、ロシアの影響圏という第三極を、世界秩序の柱のひとつとして構築することを目標にしているのではないかという。●アメリカが包囲される?いずれにせよ、ロシアの影響圏拡大の勢いは止まりそうもない。「S−400」のようなロシア製最先端兵器の拡散で、アメリカの軍事的な覇権の一角が崩されることにもなりかねない。したロシアの拡大を阻止する目的で、トランプ政権は早くも2017年8月に、「敵対者に対する制裁処置法(CAATSA)」を制定し、ロシアの武器輸出に歯止めをかけようとしている。各国のロシア製兵器の需要は大きく、十分な歯止めにはなっていないようだ。ロシアの影響圏の拡大は止まらない。2020年代の前半には、なんらかの安定した世界秩序が形成されるか、または大きな戦争による世界的に無政府状態になるという2つ可能性がある。どちらの方向になるかのカギは意外にロシアが握っているのかもしれない。米中対立の裏で進むロシアの動きは目が離せない。カウンターSeesaaブログ。