Study、略称IQS)の結果を発表した。本調査では、新車購入後2~9ヶ月経過したユーザーを対象に8分野*1233項目でユーザーの不具合経験を聴取している。PP100)として集計され、数値が低いほど品質が高いことを示す。大きな変化はみられない。セグメント別では、ミッドサイズセグメントのスコアが79PP100から75PP100に4ポイント改善した。使いづらさ、わかりにくさといった設計品質の不具合がわずかに減少している。ブランド別では、2018年、2019年とも調査対象となった15ブランドのうち、6ブランドで初期品質が改善した一方、8ブランドで初期品質が低下する結果となり、ブランドにより明暗が分かれる結果となった。パワー調査で過去最も不具合指摘の少ないモデルとなった。ブランドやモデルによっては改善の取り組みが着実に成果として現れている。システム(レーンキープアシスト)」、「パーキングアシストシステム(警告音/視覚センサー、カメラなど)」、「死角モニタリング/警告システム」の4種の先進安全装備率は継続的に高まっている。4種の中では「衝突回避/警告システム」の装備率が最も高く、77.5%に達している。装備率の増加が目立つのは「車線逸脱警告システム(レーンキープアシスト)」で、2017年の48.5%から2019年の69.9%の21.4%増。「パーキングアシストシステム(警告音/視覚センサー、カメラなど)」の65.0%(対2017年+14.5%ポイント)、「死角モニタリング/警告システム」の47.9%(対2017年+13.6%ポイント)と、いずれも普及が進んでいる。「価格が高くても最新の安全装備のある車を購入したい」とするユーザーは2017年調査の65.0%から2019年調査では69.3%に増加しており、安全にかかわる装備の普及、消費者のニーズはさらに高まっていると言える。安全装備4種は、いずれも装備ありの車両の方が装備なしの車両よりも、車両に対する品質・信頼性評価が高いが、装備の操作性に不具合を感じた場合のユーザーの車両の品質・信頼性評価は、装備なしの車両よりも低くなる。「衝突回避/警告システム」の場合、装備車両の平均評価は7.75ポイント(10段階評価の平均)、非装備車両の平均評価は7.17ポイントだが、装備車両保有者の中で操作性に不具合を経験したユーザーの評価は6.54ポイントまで低下する。操作性に不具合を経験したユーザーの同メーカー再購入意向率は75.4%、業界平均81.0%に比べても低い意向となる。敦は、本調査結果に対し次の様にコメントしている。「安全装備や新技術の装備率が高まり、ユーザーの期待や関心も高い。これらの機能を装備することは車両の品質・信頼性評価を高めるが、設定のしづらさなど操作性に不具合を感じると車両評価は著しく低下し、同ブランドの再購入意向にも影響を及ぼす。顧客視点でユーザビリティを改善させることが、ユーザーの装備に対する信頼感を高め、商品性向上に繋がるといえる。総合ランキングは下記の通り。年に一回、新車購入後2~9カ月のユーザーを対象に、所有する自動車の不具合経験についての評価を8分野233項目で聴取。自動車の初期品質に関するユーザー評価を明らかにする調査。今年で9回目の実施となる。PP100)として集計され、数値が低いほど品質が高いことを示す。パワーが第三者機関として自主企画し実施したものです。【注意】本紙は報道用資料です。弊社の許可なく本資料に掲載されている情報や結果を広告や販促活動に転用することを禁じます。パワー(本社:米国カリフォルニア州コスタメサ)は消費者のインサイト、アドバイザリーサービス、データ分析における国際的なマーケティングリサーチカンパニーです。アジアパシフィック、ヨーロッパでビジネスを展開しています。パワーでは、本調査以外にも、毎年複数の自動車関連調査の結果をリリースとして発表しています。