ダイヤモンド社ピーター・F・ドラッカー教授の教えをテーマに沿ってわかりやすく解説した『実践するドラッカー』シリーズ。本書「利益とは何か」編は2013年に出版された本だ。チーム編」「事業編」がある。本書のテーマは、いわゆる「利益編」になっているが、中身は「われわれのミッションは何か」「顧客は誰か」「顧客にとっての価値は何か」「成果は何か」「われわれの計画は何か」といった、ドラッカーの<5つの質問>を実際に使えるように説いた本だ。「コラム」の部分と「物語りで学ぶ」部分は割愛して節ごとの重要フレーズを書き出してみた。利益をあげることは責任であるドラッカー教授は、企業を社会における富の創出機関と位置づけた。利益をあげることは公益にかなうこと。利益が組織を存続させ、雇用を維持し、社会資本を形成する。企業という組織の目的は、顧客の創造である。利益は目的ではなく、組織存続の条件である。利益なくして存続なし、燃料がなければ世の中の役に立ち続けることは不可能。利益最大化という呪縛から思考を開放する社会における役割、つまり目的がない組織には存在意義がない。ゆえに組織は自らの目的を定めなければならない。利益は資本であり、燃料タンクである利益は企業活動の燃料。利益余剰金となり、年々蓄積されて資本を増やす。その意味で、利益だけが資本たりうる。利益の源泉は顧客である成果は組織の内部ではなく、外部にある。レストランであれば、食材調達ノウハウ・調理の腕前・おもてなしの姿勢などが付加価値。顧客は「満足」という評価により対価を支払う。知りながら害をなすな利益の必要性、正当性はマネジメントであれば当然知っておくべきこと。「知りながら害をなすな」との一見地味な原則こそが、マネジメントの倫理原則。マネジメントの高額報酬、従業員に与える足かせ的報酬の仕組みは倫理に反する行為。利益の本質はリスク対応にある企業は未来に賭けをしているようなものである。リスクに対する相応の用意のない企業は自らを食いつぶす衰退する企業。利益なき状態は「未来を収奪していること」になる。われわれの計画は何かドラッカー教授は、事業の目的は顧客の創造であると言った。顧客価値の実現と組織の成果は表裏一体。成果を明確に定義できたとき、その両輪がうまく回りだし、計画が意味をもつ。「公」という意識を持つ企業は社会の公器、社会の中で特有の役割をもっている限りにおいて、その存在をゆるされている。当社から買ってくれるのか、支持される理由は「特有」であればあるほど鮮明。事業とは独自化である。地域一番など範囲や定義次第で一番化は可能。事業はそれを見るける旅のようなもの。そのミッションは組織の信頼性を高めるか組織には、一つの輝光の強い、公益を示す不動のミッションが必要。必要に応じて「それは、私たちの仕事ではない」と言えなくてはならない。ミッションが決まってはじめて蓄えるべき組織の能力が決まる。そのミッションは組織を一体化させるかミッションを羅針盤とし、得るべき成果を理解したとき、はじめて「なすべきことは何か」という問いに対する答えを得られる。個々の力を成果に向けて一体化させる同道具、それがミッション。ミッションと成果・貢献、強みとの関係はマネジメントの心臓部分。ミッション=外に対しては信頼を高める道具として、内に対しては価値観を共有するための道具として、機能することが重要。意思決定と行動は、損得ではなく、ミッションに忠実かが問われる。そのミッションは利益に結びつくかミッションと事業は、目的と手段の関係にある。「・・・に価値を」というミッションを実現するため、日々顧客創造に努め、一方では利益を生み出しつづけている。ミッションや貢献は、「なされるべきことは何か」を問うこと。顧客の支持が利益をもたらす顧客に支持される理由を追求していくと知識に行き当たる。利益の真の源泉は知識。利益の源泉は独自化された貢献であり、その本質は卓越した知識や強みである。ミッションからスタートし、独自化を志向したゴールと目標を設定し、そのために必要なアクションプランと予算を練り、独自化伸展の観点から評価する視点を忘れずに導入すること。顧客を絞り込む独自性を発信するがゆえ、外の世界にいる人が「私のニーズはあそこの企業で満たされそうだ」と認識することができる。レクサスという事業は、顧客を明確にし、焦点を絞った企業活動で成功した。「顧客は誰か」は、事業のスタイル、取り扱い商品を決定する最も重要な問い。顧客価値を知る具体的な顧客像が決まらなければ、その顧客の「現実」や「欲求」をつかむことはできない。「顧客にとっての価値はなにか」に答えることではじめて、成果を知り計画を立てることができる。「企業が売っていると考えているものを顧客が買っていることは稀である」とは至言。顧客に直接問いかける十勝バスは直接、非顧客に聞くことで路線バスに乗らない本当の理由を理解し乗客数を42年ぶりに増やした事例。企業は、顧客のことを知っていると思い込んでいる。顧客の立場になって問いかけ、ニーズ・欲求・期待を知るとき、はじめて成果を手にできる。成果は組織とマネジメントの基盤である目的は、ミッションや理念や役割や存在意義などと呼ばれる。目的は組織が進むべき方向を指し、成果はその過程で具体的に手にする結果。事業は組織の目的を達成するための手段である。売上や利益とは別に、「成果」を定義している企業は多くはない。「成果の定義」を行うことでマネジメントが格段に進歩をとげる。企業が利益に加えて成果というもう一つの尺度を使いこなせば2つの強力なエンジンを手にする。3つの領域で定義する組織には3つの領域の成果が必要。取り組み、継続的に評価していくもの。人材が育つことは、組織の明日を考えれば避けて通れない重要な成果。「それは成果のあがる事業か」。成果なきところに企業の存続は不可能である。=顧客が支持してくれる理由。