2005「痩せ我慢の説」VS「行蔵は我に存す。毀誉は他人の主張」メディアを主宰するジャーナリスト髙田信之進の公式サイトです。メディア議員」(創元社)を読了しました。興味がない人でも、面白く読めるかもしれません。データ資料がしっかりしているので、恐らく、今後出版されるメディア関係の書籍も、この本から引用されていくことでしょう。例によって、自分が興味を持った箇所を、逸早く引用させて戴くことにしましょう。・関東大震災が起こる前の1923年5月の東京主要5大紙の発行部数は、「報知新聞」が36万部でトップ。比べれば、報知新聞はなおも「政治の論理」にとらわれた町田忠治社長(1919年、憲政会総務から社長に就任)派が影響力を保持していた。朝日、毎日によって部数は逆転することになります。3党が護憲三派を形成した1924年の第15回総選挙で30人を超え、1942年、戦前最後の第21回総選挙まで30人以上維持し続けている。...このように、議会開設当初、メディア関連議員には早稲田出身者が多く、彼らが改進党系に連なったのというのは早稲田の政治的立場を考えれば当然かもしれない。明治14年の政変で政府から追放された大隈重信が改進党を創立し、郵便報知新聞を買収して実質的な社主になったことが理由の一端に挙げられる。その人脈・金脈の研究」によると、朝日新聞社が三井財閥と近しい関係にあり、毎日新聞社長の本山彦一は三菱財閥や改進党に関与していた。その結果、「朝日の方が権力中枢に食い込む上で有利だったに違いない」というのは、明治14年の政変で、改進党の大隈重信が失脚し、三井財閥に関連の深い伊藤博文や井上馨が、権力の中枢に残ったからである。Matsuoqua・1855年生まれの田口卯吉は、1879年に経済雑誌社を創業し、日本初の本格的な経済雑誌と言われる「東京経済雑誌」を創刊した。...田口はジャーナリストというよりも経済学者であることが分かる。経て、1880年に豊川良平と「東海経済新報」を創刊した。田口卯吉の「東京経済雑誌」が自由貿易を主張していたのに対し、犬養の「東海経済新報」は保護貿易を主張した。