夢日記デマ、夢記録、予言、チャネリング情報の収集。アセンダントは地球の自転と共にその位置を変える。そのために同じ日に生まれた赤ん坊でも,アセンダントの位置が違うので全然違った運命を持つのである。同時刻,同位置で生まれ,出生ホロスコープが完全に一致すると全く同じ運命を持つらしいのだ。同時刻に生まれた双子が同じ日に結婚し,戦争に行き,2人共に負傷し片足を失った例や,同時刻に同じ町で生まれた2人の赤ん坊が全く同じ運命を辿った例が,過去に報告されている。出生ホロスコープを最終的に決定するアセンダントは,いわば運命のルーレットの針と言えるのではないだろうか。完全に同じホロスコープが同じ運命を作るという事は,宇宙には運命のプログラムが存在すると推測するのだ。惑星の組み合わせがほぼ無限にある事から,そのバリエーションもほぼ無限にあるのだろう。私の知っている占星術師の女性は,意図的にこの運命を操作しようとした。自分の子供を出産するにあたって,出産予定時間が子供の悪いホロスコープを作る事を知った彼女は,医者に数万円を渡して出産を遅らせたのだ。この試みは,余りうまく行かなかったように見える。彼女の家庭はそれ以来トラブル続きで,子供は発育が遅れ満足に学校に行けない状態である。した運命を出し抜こうとする試みは失敗するのが多いようだ。それに母親が占星術師であり赤ん坊の出生ホロスコープを変えようとする事は,最初から運命に予定されていたのだろうと思う。失われた30年が強みに。先日掲載の「失われた30年から脱却。今回津田さんは自身のメルマガ『国際戦略コラム有料版』でその論をさらに進め、世界的な大停滞時代を迎える世界にあって、早くも衰退途上国と成り下がってしまった日本を復活させるため、政府が急ぎ取るべき政策を記しています。大停滞時代の経済社会サマーズが言った「大停滞」の時代になっている。この大停滞時代に適合した経済社会の仕組みを作る必要がある。中国が実行する代わりに、米国は、12/15のスマートフォンなどが対象残り1,600億ドル分の関税UPをしないことと、9月発動分(1,200億ドル分)の関税率も15%から7.5%に半減する。第1〜3弾(2,500億ドル分)の25%は維持する。中国は「米国は段階的に関税UPを取り消すと約束した」と解説した。ホワイトハウス関係者も「9月発動分の関税は全面撤回する方向で協議していた」が、詳細の詰めよりも合意を急いだことで、引き下げになったようである。トランプ大統領は、12月15日の関税UPをしないだけで、後は今まで通りで25%関税UPのままとツイートしている。それと、中国が合意事項を実行しない時には、関税復活事項が入っている。米国側は農産品や工業製品、サービスなど米国製品の購入を中国が2年間で2,000億ドル増やすと表明。米政府高官は記者団に「農産品の輸入規模は(17年の)240億ドルから年400億ドルに拡大する」と述べた。寧吉�封寰蜚C)と数値への言及を避けた。いうように、中国の説明とトランプ大統領の認識が大きく違う事態になっている。詳細な詰めができていないようであることが判明した。このため、合意文書への署名時期も、米通商代表部(USTR)のライトハイザー代表は「1月の第1週を目指す」と主張するが、中国側は「法律の審査、翻訳などが終わってから決める」としただけだ。いうことは、最終合意がいつになるのか、わからないことになる。中国は、12月15日の関税UPを回避するために合意を急いだが、それ以外の約束を保留にしていることになる。その上、中国の国家企業への補助金などの問題は2次交渉になり、中国も、これ以上の譲歩はできないので、交渉は長期に渡りトランプ大統領の任期中には合意できないはずである。中国ハイテク企業の排除などの安全保障上の問題で輸入禁止は、今のままで、拡大こそすれ解消には向かわないことになる。今年の経済政策を発表しているが、この中でも、国内政策を中心にして、対米政策を重視していない。これ以上の米国への譲歩はないと見ているようである。トランプ大統領は、再選を目指して、目を北朝鮮や中東、欧州に向けてくることになる。欧州との貿易摩擦が来ると、厄介なことになりそうだ。英国の合意あるEU離脱になることが確実になり、英国の経済政策に注目が行くが、英国はTPPに加盟するというし、F-2次期戦闘機を日本と共同開発する方向となり、日英同盟が再度締結される可能性が出てきた。日英で世界経済を先導するのは良いことである。英国も日本と組んで、日本企業の英国での工場を発展させることが英国にとっても重要になっていると見る。このように、日本への目線が変化している。このようなことで、海外投資家の買いが優勢で、PER14倍とNYダウに比べても低いので、市場は楽観的な見方であるのは変わらない。材料出尽くし感と日銀短観での景気が悪いという景況感と年初来高値の株価が相反した状態になっている。日本国債と違い米国国債は、国内で消化できていない。このため、米金利が低くなると、米国債が買われなくなるので、金利を他国以上に上げて、他国資金を米国に呼び込んでいる。金利が高いのでドル買いが優勢になり、ドル高になる。ドル高になると、米国で製造する製品の価格が上がり、他国に売れないことになるので、トランプ大統領は、マイナス金利をFRBに要求してドル安政策にするという。すると、欧州や日本と同じマイナス金利になり、米国債は売れなくなる。米国は、慢性的な財政赤字であり、米国債を大量に発行しているので、売れなくなると、国債金利が上昇する。金利が上昇すると、ドル高になるので、米国債をFRBが大量に買う必要になり、量的緩和を行うことになる。多くの米国債が他国にあるので、国債金利が安くなると、米国債の価格が上昇することであり、このため売りが膨らむことになる。今年の日本のメガバンクの半期決算は、国内での貸出金利が低く赤字であるが、1.5%程度の米国債金利になり、3%金利で買った米国債が高値で売れて益出しをして黒字にしていた。このように米国債が低金利になると、今までの大量に買い込んだ米国債の高値で、日本のメガバンクは、大儲けになる。米国債を売るとドルから他通貨に代えるので、ドル売り他通貨買いになるので、ドル安になる。ドル安になるとインフレが厳しくなり、また、市場のドル札も大量に出回り、その面からもインフレになる。インフレになると、FRBは公定金利を上げる必要になる。金利を上げることが必要になる。いうように、最初の意図と違う矛盾した結果になる。米国は米国債を他国に消化させていたことで、大きな矛盾を引き起こしていることになる。今の米国企業は、金利の安い他通貨で社債発行量が多く、他国の金利が低いし、ドル高であり、二重の意味で借金は容易である。米国の金利が下がるとドル安になり、かつ景気後退になると、企業業績が落ちて、格付けが下がり、金利が上がってしまう。金利が上がると、社債の償還時に借り換えの社債発行ができずに、かつ、他通貨高になり、返済ができずに企業倒産が増えていくことになる。いうように、景気後退時のインフレということで、スタグフレーションになるそして、法人税の税収も落ちて、より多くの米国債を発行することになる。金利とインフレに関係する多くの要素があり、それも相矛盾した関係であることで、金融統制が難しいことになっている。日本は企業の内部留保が多く、景気後退期にも十分な余裕があるので企業倒産は少ない。日本国債は国内消化率が高いので、国債の大量な売りを考えなくて良い。企業も余裕があるので、あまり社債を発行していない。このため、日本は金融関係要素が少なく、統制しやすい。この統制しやすいことで、次の時代の経済体制も構築しやすくなっている。■大停滞時代の経済ここからは、前回の「失われた30年から脱却。日本が再び『国営化』に舵を切るべき理由」の続きである。追われる国では投資がない。このため、国が投資するしかないという。事実、日本も欧州も中国も経済成長が減速してきた。米国だけ景気が良いように見えるが、これは2020年6月末まで行うステルスQE4のおかげで、中央銀行が資金を大量に市場に供給しているからである。この恩恵を受けて、日本株も大幅な上昇になっている。世界の全体的な傾向は、経済成長もなく、しかし、インフレもなく、経済は水平になってきている。この原因は、新しい需要がないことによる。このため、企業間の競争は激しいが、経済成長ができなく大停滞時代になっているのだ。新しい需要を作らないとこの大停滞経済を抜け出せない。その需要を作るには3つの方法がある。1つには、戦争で今までのインフラを大量に破壊して、需要を作る出す方法である。中東戦争や第2次朝鮮戦争などの大規模戦争を、どこかで行う可能性はある。2つには、イノベーションや社会変革などで、今までの製品を時代遅れにしたり、目先の変わった商品で、新しい需要を作ることである。日本のインバウンドもこれであろうし、AIや自動運転も、この中であるが、省力化技術で人間の働き口がなくなる可能性もある。3つには、アフリカ諸国を経済発展させて、新しい人たちに経済力を付けてもらい、商品を買ってもらうことで、需要を作ることである。最後のフロンティアであるアフリカの人達に労働習慣をつける国は、今話題の中国ではない。中国は中国人をアフリカに送り、労働を中国人だけで行っている。その内、アフリカ諸国での漢民族の比率が50%以上になる日が来る可能性もある。要するに、新しい需要を作り出さないとこの大停滞時代が続くことになる。米トランプ大統領は、製品輸入を止めて、自国を鎖国化して国内製造業を復興して、多くの人たちに経済力をつけて、需要を作る方向の経済政策を取っている。中国は、自国民に経済発展で経済力を付けて需要を作るのと、同時にアフリカ諸国の経済成長を助けて、経済力を持ってもらい、中国製品の需要を作ろうとしている。買う人も中国人かもしれないが。カウンターSeesaaブログ。