Goals」を発表した。同プロジェクトは、2019年を開始年として、同財団が参画する初のオリンピックプログラムであり、スポーツを通して社会課題を解決するスポーツ庁推進のプログラム「スポーツSDGs」の一環として位置付けられる。東京大会の公認プログラムでもあり、国内外のアスリートがアンバサダーとなって、NGOと協力しながら大会のレガシーづくりを目指す。財団は、アンバサダーが実施するプログラムに、資金と専門知識を提供する。プログラムには、貧困の撲滅、飢餓ゼロへの挑戦、健康と福祉の向上、質の高い教育の提供、ジェンダーの平等の実現、安全な水とトイレといった6つのSDGsに焦点を当てた現地訪問やワークショップ、学習機会が含まれる。「スポーツ庁は、スポーツを通じた社会課題の解決に対し最大限の貢献を目標としている。スポーツには人を集める力、巻き込む力がある。この力を使って、より多くの人にSDGsについて知ってもらい、共に行動するきっかけにしたい」とあいさつ。Goals』という、スポーツを活用したSDGs達成を目指す活動に取り組む財団と一緒に、より良い社会づくりを進められることは心強い」と述べた。ゲイツ共同議長は「スポーツにまつわる活動を通じてより良い世界を実現するため、アンバサダーとして目標に向かって光を当てる仕事ができることをうれしく思う」と話し、東京大会の開催を前に、世界の目が日本へ向けられていることに触れ「日本はSDGsに大きく貢献することができると思う。日本が国際社会に貢献するため、このプロジェクトがどう活用されるか楽しみだ」とコメントした。森会長は「東京大会は、SDGsに本格的に取り組む初めてのオリンピック・パラリンピックになる」と述べ、具体的な活動として、小型家電のリサイクル金属から大会メダルを製作する「都市鉱山からつくる!みんなのメダルプロジェクト」などを紹介。「こうした活動に対し、ゲイツ氏が自らイニシアチブを取って今回のプロジェクトの枠組みを構築されたことに敬意を表したい。大会以降も多くのアスリートと活動を継続し、誇れるレガシーにしたい」と話した。有森さんは「スポーツを通して、さまざまな可能性があること、その可能性を自分の国だけでなく、さまざまな国の人のために生かすべきだということを教えられた。社会に応援されてきたアスリートが感謝の思いを持って活動できるSDGsの流れが、このパートナーシップによってできることをうれしく思う。これを機に、多くのアスリートが賛同し行動を起こすことを願っている」と期待を語った。