中堅・小規模のEC事業者にとって、ショッピングモールやマーケットプレイスへの出店・出品は、安定的な売上げを確保する上で、重要な販売戦略のひとつである。今日では、ショッピングモールも多様化し、それぞれが独自色を打ち出しながら、しのぎを削っている。EC事業者としては、可能な限りの多店舗展開によってチャネルを広げれば売上げ増加が見込めるが、オペレーションが煩雑になるリスクを考えれば、成長基調にあるモールに絞って出店したいと考えるだろう。愛氏に、お話を伺った。――2019年3月期は、対前年比で大きく躍進したと伺いました。』全体の流通額では、対前年比で約130%を達成することができました。登録ユーザー数も大きく数字を伸ばすことができ、対前年で150%ほどになっています。サービスを開始して約2年で出店店舗数もおかげさまで334%増となり、取扱商品数は144%増しています。取扱いジャンルの豊富さにも自信がありますが、とりわけレディースファッション系やグルメ系は人気が高い傾向があります。――躍進の要因はどのような点にあるとお考えですか元吉氏:やはりユーザー数の増加によって、当然ですが流通額が増え、そうした状況をご評価いただけたことで出店店舗様が増えるという、成長のスパイラルが生まれているのだと思います。』を利用していただくための施策を積極的に展開していることが奏功していることは間違いありません。グループ各社のWebメディアなどを通じた認知度向上施策はもちろん、auショップでの店頭接客を通じた会員登録など、auユーザーとのコンタクトポイントを活用できるという優位性もあります。auユーザー以外の方々への誘客プロモーションも展開しています。主にはWebプロモーションが中心ですが、グーグルプロダクトを活用した新規ユーザーの獲得施策なども駆使しています。細かくはお伝え出来ないですが、ショッピング広告においては画像解析を活用し審査対策を行い、文言においての形態素解析を行うなど成果が向上するようグーグルと常に連携しております。リスティング広告においても、ラストクリックの評価だけではなく中間接触などを正当に評価、自動的に入札反映させるシステムを導入させ、サイト内の情報からキーワードを自動生成しテールキーワードの拡充を行いました。これにより大きく成果を改善しております。南雲氏:アフィリエイトの分野においても、新規ユーザーの獲得販路を広げるため、ポイント還元サイトを中心に露出強化を図っており、各媒体毎に獲得予算の調整を細かく行っています。通信サービスの情報などを発信してくださる個人アフィリエイター様とのコミュニケーションにも力を入れており、エンドユーザーに近い立場のメディア開拓も積極的に活動しております。した多様な展開の結果が、対前年比150%という結果につながっているのです。――既存顧客に対するLTV向上施策の取組みはいかがですか?元吉氏:既存顧客に対するLTV向上施策についても多面的に展開しています。』でどんな商品を閲覧したかに基づいて、当該商品や関連商品をレコメンドするような、個別最適化を目指したメールなども展開しています。南雲氏:私たちが発行するメールマガジンでは、キャンペーン展開されている店舗様の情報をとりまとめて掲載もします。』では無償でご提供しています。した施策展開も、ユーザーのLTV向上に寄与できていると思っています。』では独自の指標として「定着率」を算出しています。ここ最近は、この定着率が着実に向上しています。』をご利用いただけるユーザー様が増えているということです。当然にLTVの向上にも寄与できていると自負しています。出店されている店舗様が、ユーザーの購入回数に応じてクーポンを付与できる機能などを提供していますので、各店舗様はそうした機能をご活用いただいて独自施策を展開することも可能です。南雲氏:ユーザー様の購買履歴などのマーケティングデータを駆使して、細かく分析を行い、それを各種の施策に生かすということにも力を入れています。』を使い続けていただけるのか、LTVの向上につながるのか、ということを常に分析・検証し、それに基づいて施策を展開します。結果を見てさらに知見をブラッシュアップする、というPDCAサイクルをスピーディに回しています。そこで蓄積される成功事例をナレッジ化して、別のセグメントの顧客に適用してみたり、異なる店舗様の施策として実施してみるといったように展開して、各店舗様の売上げ向上をサポートしているのです。』全体の流通額向上を実現しているのです。』全体としての購買促進プロモーションも多様に展開していますし、それに加えて、個々の店舗様が独自に実施できるプロモーション施策のバリエーションも豊富です。』と、各店舗様がお互いにユーザー・リテンションを向上させる施策を打つことで、相乗的なユーザーアプローチができるわけです。』では毎月、「還元祭」というセールイベントを実施しています。そこにご参画いただくだけでも、売上げ向上につなげていただけますが、さらに個々の店舗様の独自の施策を打てるので、やり方次第で大きく売上げを伸ばすことが可能です。どんな施策が有効なのかについても、専任のアドバイザーが助言します。各店舗様とのコミュニケーションを密にすることで、より有効な施策を実施していだけるようサポートしています。』の優位性はどんなところにありますか?元吉氏:デジタルマーケティング領域においては、施策の先進性や施策実施までのスピード感が強みです。上記の新規ユーザーさまの獲得分野でお話した通り、外部出向において他社のあまり事例のない施策でも積極的に取り組みことができています。施策立案から現場で責任をもって行っているため、施策立案から実施までのタイムラグが少なくPDCAを高速で回すことが可能になっています。様々な施策を通して出店してくださる店舗さまにとって、今後もより魅力的な売場としての価値を提供していきたいと思っています。』の大きな優位性だと考えています。KDDIグループの成り立ちは通信事業ですが、今日では消費者のライフラインに関わるサービスの提供なども多様に推進しており、まさに「au経済圏」を形成するに至っています。消費者のあらゆる側面を多面的にサポートする事業があり、それぞれが相互送客する仕組みがあることで、消費者の生活全般をより豊かにできるというのが「au経済圏」の真価です。』で買い物をしてポイントを獲得すると、そのポイントをau携帯の通信料金に充当できるというサービスをあります。Wowma!でお買い物に活用していただくこともできます。』で利用することもできます。』としては、今後も新規ユーザーの増大を目指してさまざまな施策を展開していきます。したデータ分析に基づく、個別性の高いユーザーアプローチには注力していく予定です。』にも、ぜひご期待いただきたいと思っています。auケータイのユーザーは、日本人の約3人に1人という規模になっているボリュームである。』なら、今後ますますユーザー数を増やし、より成長していくだろうことは想像に難くない。』に出店することは、成長のための強力なドライバーになることだろう。記者プロフィールECのミカタ編集部ECのミカタ編集部。素敵なJ-POP流れるオフィスにタイピング音をひたすら響かせる。日々、EC業界に貢献すべく勉強と努力を惜しまないアツいライターや記者が集う場所。ユーザーの声に応えて新サイズをラインアップ2ECとは?ECビジネスの基礎とメリット~最新EC業界大図鑑を試し読み~3楽天、「共通の送料無料ライン」導入を2020年3月18日と発表4OEMとは?基本知識を学ぶ。Reserved.ID(メールアドレス):パスワード:「ログイン」した状態を保持するパスワードを忘れた方はコチラ。