トレンドが見出せません。難易度の急上昇からの急下落に注意が必要です。強いアメリカは生活者レベルでは苦しい?By仮面サラリーマン-2019年8月5日549TweetPocketビックマック指数2019年7月14日にビックマック指数2019年がエコノミスト誌で発表となっております。2019年データーを確認すると、55カ国平均は、1位は5年連続スイスでビックマック1個の値段が6.54ドル相当ということで日本円では、710円相当となっております。反対に55カ国中の再下位は、ロシアで2.04ドル相当で222円相当です。マレーシアがブービーとなっています。2位に浮上したアメリカの強さが目立ちます。ビックマック指数はGDPに連動する各国のドル建てのビックマックの価格は、ドル建ての1人あたりGDPに相関があるので、に急落や急上昇するのではなく安定的に上昇するのが望ましいです。2018年から2019年ではやはりアメリカが強いです。ビックマック指数は購買力平価の先行指標となる。長期にわたる為替レートの決定理論で、スウェーデンの経済学者カッセル氏によって提唱されました。為替レートは2国間の通貨の購買力によって決定されるという説です。おいて購買力平価(PPP)とビックマック指数は連動しますが、世界銀行などは前年の購買力平価(PPP)を年央に発表するので、ビックマック指数の方が先行することになります。購買力平価とドル円レート関係について購買力平価(PPP)は長期に円高トレンドですが2013年に底を打っています。購買力平価のプラス20%からマイナス20%の帯とドル円レートのその年の最円安と最円高の帯を確認するとドル円レートは購買力平価のプラス20%からマイナス20%の範囲内で推移していることが分かります。ビックマック指数のPPPレートが2018年から2019年で70.78円→69.76円になっていることから判断すると現在の購買力平価から判断するドル円レートの円安の上限は118円となります。国の物価上昇率がもう一方の国より相対的に高い場合、その国の通貨価値は減価するため為替レートは下落するという考え方が相対的購買平価説となります。最近では2015年がピークで2017年と2018年は緩やかに円高に進んでいます。日米の2年金利とCPIから簡易的に算出した実質金利差の直近データーは上昇中で、12ヶ月平均は2017年3月に底を打っていますが、2018年後半から横這いです。=(米国2年金利-米国CPI)-(日本2年金利-日本CPI)強いアメリカは生活者レベルでは苦しいビックマック指数で強さの目立つアメリカですが、家計可処分取得で強いです。しなしながらビックマックの単価で、家計可処分取得を割ってビックマックの購入可能数を確認すると長期的には右肩下がりです。生活者のレベルで見ると暮らし辛くなっているのではないでいしょうか。トランプ大統領の登場の背景でもあるかと思います。生活者が苦しいと政治経済が安定しないので通貨安要因になります。サラリーマンhttp://kamensal.blogspot.jp/サラリーマンを続けながら、自らの資産運用をするプライベートカンパニーを経営しています。トレンドが見出せません。世界経済/ビジネスビッグマック指数は国を写す鏡です。