」となってきています。そこでネット社会とビジネスという視点で考えていきたいと思います。注)このブログは個人の見解で書いています。この記事の内容で問題が発生しても責任は負いかねます。職業:IT経営のサポータ一言:毎日報道される「ネット社会」の新しい動きからビジネスに役立つヒントを掴んでみては如何でしょうか。新着記事(08/09)ネットの進化(02/08)携帯・PHSの契約数が1億突破。>>2007年01月04日ITコーディネータが記事にあけましておめでとうございます。このブログも2回目の正月を迎えることが出来ました。12月31日までの573日間で累計のユニークユーザ数が163,759、ページビューが541,500となりました。本当に多くの方の支えに感謝、感謝です。引き続きネット社会の動きの記録として残せて行けたらと思います。これからもよろしくお願いします。平成19年最初の投稿です。今日4日の日経夕刊にITコーディネータに関する記事が紹介されていました。NETの記事によると、11月30日、12月1日の2日間に渡り「情報社会のデザインシンポジウム2006」が開催されたそうだ。今年は情報処理学会など3学会と6専門研究会が合同で実施したシンポジウムで、崖っぷちの情報システムをどう救うか」というテーマで行われたようです。3学会は11月30日、「崖っぷちの情報システムをどう救うか」をテーマに都内でシンポジウムを開いた。シンポジウム実行委員長の国際情報科学芸術アカデミー講師の神成淳司氏は冒頭、「社会のニーズに対しITの力量が不足している一方、最新の研究成果の実用化が進んでいない」との問題意識を掲げた。山口英教授は「企業がビジネスプロセス全般でITを駆使すればするほど、内製化が進みシステム会社の開発能力が低下する」という逆転現象について問題提起した。|昨日累計ページビューが50万を突破しました。このブログを書き始めてから540日目の12月1日、ページビュー累計で50万を突破し500,954となりました。ユニークユーザ数の累計は約15万5千人となりました。見よう見まねで始めたブログですが、皆様のお陰で一日も欠かさずにここまで続けられてきたことに感謝申し上げます。web2.0化の進展や、次世代ネットワーク(NGN)などネット社会はあらゆる機器をネットワークされうようになるなど、これからも大きく変化していくと思われます。これらの動きをお伝えできればと存じます。これからもよろしくお願いします。先日、ソニーが発売したPS3では、出荷台数が少なく発売当日混乱したお店もあったようです。米国でも、PS3の発売を行いましたが、日本同様に品不足で盗難騒ぎやオークションで3倍程度の値が付いたようです。そんな中、任天堂が次世代ゲーム機のWiiの発売を、日本に先駆け米国で始めたとのことです。任天堂は19日、全米で新型ゲーム機「Wii(ウィー)」の販売を始めた。来月2日販売予定の日本に先駆け、世界最大のゲーム市場である米国に先行投入。これから本格化する米年末商戦で、ソニー・コンピュータエンタテインメントの「プレイステーション3(PS3)」、米マイクロソフト「Xbox360」とのシェア争奪戦が繰り広げられる。「IT経営キャラバン隊」発足へ昨夜、ITコーディネータ協会(ITCA)から中小企業の経営に役立つIT化を支援するための活動母体として、「IT経営キャラバン隊」が発足した旨のメールが来ました。ITCA、マイクロソフトなど12団体が参加しITコーディネータなどが中心になりIT経営の啓蒙を進めることになりそうです。寄与してきた12団体・企業からなる発起人がそれぞれの活動分野の知識・知見を総合し、任意団体を設立したものです。今後、約1年間に渉って日本の全国各地で、実践セミナーを含むITの利活用事例を中心にしたセミナーやさまざまな分野の情報提供をキャラバンバスを活用して展開するものです。NETに、また米マイクロソフト(MS)の動きを報じた記事がありました。Windowsで作成した文書なLinux上でも読めるようになる文書フォーマットの共通化などに取り組むためとのことです。Linuxといえば、世界中の技術者が少しずつ労力や知恵提供しソフトウェアを作り上げそれを無償で提供することからオープンソースといわれる流れを作り出したOSとして有名です。ある意味、LinuxはMSには競合関係にあると言っても良いぐらいです。Linuxをはじめとするオープンソースの流れは強くなっているので、敵対することよりも、書式を共通化することで書式というexcelシートなどのビジネスコンテンツ書式を統一する方向に動き出したといえそうです。大人の選択をしたといえそうです。この施策が、MSにとって吉と出るかどうかは正直誰にも分からないのではと思われます。世の中の仕組みにITが何らかの形で関わるようになってきたといます。あらゆる仕組みがIT無しには成り立たないようになってきているのです。会社の業務でのIT活用は勿論ですが、機械や自動車、電気製品なども多機能化や機能の高度化から組み込みソフトという形でITが関わっています。考えると、IT需要が益々膨らんで仕事場所は増えているのですが、一方でIT技術者が不足するという問題が発生しています。日本におけるIT技術者は、体系的な教育が十分なされてこなかったこともあり、属人的な仕事の進め方をしているように思われます。その結果、コスト面や技術力などからソフトウェアの製造が中国やインドといったように海外に流れています。日本のIT技術者の労働環境は、人を育てるというよりも、納期に追われて残業や徹夜は当たり前、褒められることよりトラブルで顧客や上司に叱られるという悲惨な状況にあるようです。こんな流れもあり、若者のIT技術者離れが起きてきているように思います。受験者数がここ2,3年、年々減少するという形でその影響が現れています。携帯各社が満を持して24日にスタートさせた、ナンバーポータビリティ、ソフトバンク(SB)のシステム障害が混乱を招いたようです。SBとしては、顧客を自社に取り込む絶好の機会と捉え、直前に新料金体系を発表したりCMを大々的に行っていました。この効果が出たのかどうか、ナンバー移行に伴う事務処理に、コンピュータシステムがパンクし、SBへの移行だけでなく、SBからauやドコモへの移行にも支障が出たとのことです。NETに孫社長のインタビューに関するニュースが掲載されていました。■ソフトバンクの孫社長、番号ポータビリティーのシステム障害で会見ソフトバンクの孫正義社長は30日、東京・千代田のホテルで会見し、番号ポータビリティー制度の契約変更を受け付けるシステムで28−29日に発生した障害について説明した。ソフトバンクが先週発表した新料金プランへの申し込みが多かったことと、他社への転出にあたって複雑な解約処理が必要でシステム処理が追いつかなくなったという。11月5日までは番号ポータビリティーによる乗り換えや新規契約を優先的に受け付けることにする。24日の番号ポータビリティー制度開始後、初の休日となった28日は、システムの負荷が高くなった午後5時45分に登録業務を停止した。その後、システムの処理能力を2倍に増強したが、翌29日は前回の受付停止の影響もあり28日の3倍までシステムの処理量が急増したため、午後12時10分に番号ポータビリティーの受け付けを停止したという。最近のフリーソフトは凄いですね最近は、体験型の研修で、グループでの検討成果を発表するのにマイクロソフトのパワーポイントを利用することが多くなりました。それというのも、模造紙などに書くよりきれいに仕上がるのと、プロジェクターで大きく見せることができる、成果を電子データで配布できるなど、便利なことが多くあるからです。唯一の障害は、参加される方でパワーポイントのソフトを持たれていない方がいらっしゃることです。研修に参加いただくのにソフトを買ってくださいとも言い難く悩んでいたら、便利なフリーソフトがあるようだという話を聞きました。それで早速、インターネットで調べたら、OpenOffice.orgというソフトがありました。|2006年10月19日ソニー、娯楽機能を充実した情報端末を発売へリチューム電池の大きな問題を抱えているソニーが面白い携帯端末を12月中頃から発売するとのことです。NETからの引用です。)■ソニー、PSPとも携帯ともPCとも違う「パーソナルコミュニケーター」発売ソニーは18日、無線LANを使いウェブ閲覧や「Skype」などのネット電話ができる新しいコンセプトの携帯端末「mylo」を12月中旬に発売すると発表した。重さ150グラム、片手におさまる程度の大きさながら、QWERTY配列のフルキーボードを備え、ネット機能のほかに、音楽や動画の再生にも対応している。価格は4万5000円で、ソニーの直販用ウェブサイト「ソニースタイル」を中心に販売する。国内のITサービス市場が2010年まで年3.4%成長するとの予測が発表されたようです。システム技術者の不足が深刻とのことです。■国内ITサービス市場、2010年まで年3.4%成長・民間予測IT(情報技術)調査会社のIDCジャパン(東京・千代田)は12日、国内ITサービスの市場予測をまとめた。金融機関などの情報システム投資が旺盛で、市場規模は2010年まで年率3.4%成長を見込む。システム技術者不足が顕在化。需要増加に対して供給が追いつかず、市場成長を阻害する要因になっているという。10年の市場規模は、05年比18%増の5兆5526億円に達するとみている。金融機関や官庁の情報システム投資が拡大。08年ころから通信事業者がIP(インターネットプロトコル)技術を活用した次世代ネットワーク設備の投資を本格化するとみている。NETにシャレにならない記事がありました。MDCというインターネットプロバイダーが突然いなくなったそうです。HPがアクセスできなくなったりメールが使えずで仕事に支障が出ている人もいるようです。ネット関連のサービスを選択する場合、サービス業者の経営安定度も重要な評価ポイントといえそうですね。「数日前からメールもページもつながらない」「電話不通で連絡不能」「夜逃げ?」。9月中旬ごろからネットの掲示板に書き込みが相次いでいる。掲示板の情報を見る限りでは、こうした被害に遭っているのは「bremen.or.jp」「angel.ne.jp」「canal.ne.jp」という3つのドメイン名を管理するISPのエム・デー・シーと契約していた利用者のようだ。この3つのドメイン名では利用者が設置したホームページも閲覧できなくなり、メールも受け取れない状況が続いているという。|2006年09月01日ブログをリニューアルします9月になったこともあり、デザインを替え気分を変えてみたいと思います。記事の投稿方法も変えて行ければと考えています。ちなみに、今回の投稿は449日目(449回目)の投稿となります。昨日時点で、累計123,701人の方に来ていただき、371,995ページを閲覧していただきました。いままでこのブログに来ていただいた皆様に心から感謝したいと思います。飽きっぽい自分がここまで続けられているのは、自分で言うのはなんですが不思議な気がしています。情報を貯めてきたことで、ネットに関する動きを調べるとき調べやすくなっているのは事実です。今までは新聞記事をメインにした形でしたが、事象にもっとフォーカスした内容にして行ければと考えています。どんなブログに変化していくか分かりませんが、ご意見等頂戴できれば幸いです。引き続きご支援をお願いします。英警察が航空機テロを未然に防止イギリスの警察が航空機テロの計画を事前に察知し、テロを未然に防いだとのニュースが連日報道されています。今回は10機程度を標的にし、液体爆弾を機内に持ち込みリモート制御で爆発させる予定だったとか。最悪数千人規模の犠牲者が出かけない当方もないテロ計画だったようです。本当に未然に防げて良かったですよね。この報道を聞いて未然に防ぐことができた仕組みはどうなっているのか、少し興味を覚えました。身につけているものにいくつかのセンサーを付けるなどといった手段を使い監視するという映画がありました。「マイノリティーレポート」でも似たようなシーンがあったように記憶しています。これらの映画にあったような監視が、もしかしたらテログループに対し行われていたのかもと、思ったりしています。映画で行われていた監視の仕組みは、どれも現在の技術レベルを考えると出来ない相談ではないように思います。電話や携帯の番号が分かっていれば、電話に着信や発信があれば直ぐに監視装置をonにし、盗聴録音を行うというのはいとも簡単にできるでしょうし、場合によってはあらゆる通話の中から、何語であれ特定の名前や言葉があれば監視モードに入るというのはやってやれないことではないでしょう。社説には、過激派もインターネットを利用して姿の見えにくい国際ネットワークをつくり、政治宣伝、テロの手口などがネットで流布する。国際テロ組織のアルカイダの現状も、どこか特定な地域にある組織ではなく、サイバー空間も含めて随所に折々現れる存在に近い。テロとの戦いは軍事的、物理的に決着を付けるのが困難な闘いになっている。これらから言えることは、テロを仕掛ける側も、テロを防ぐ側もネットワークやハイテクを最大限に活用して活動していることになるのではないでしょうか。今回は、コストをより大きく掛けることができる、或いはより優秀な技術者を集めることができるという点で監視側の技術力が勝ったのではこ個人的には空想しています。そのサイバー上で、お互いの姿も見えずに、砲弾や銃撃戦もない静かで不気味な戦いの結果が、今回の未然防止ということになったような気がしたりしています。以上、空想の世界での物語風にコメントしましたが、もし本当だったら複雑な気持ちにならざるを得ないですよね。本日は夏休みバージョンです。NETからの記事からiPodの話題を取り上げます。iPodはiPod本来の携帯音楽プレーヤーとして圧倒的なシェアを獲っていますが、iPod専用のスピーカーやケースといった周辺グッズがいろいろ販売されていて、肝心の音楽コンテンツも含めると大きな市場を形成しているように思います。今日採り上げたニュースによると米国で販売される車もiPod対応になるそうです。■米国車の07年モデル、7割が「iPod」対応にアップルコンピュータは3日、米国で販売される2007年モデルの自動車の7割以上が自社の携帯音楽プレーヤー「iPod」対応になると発表した。ゼネラル・モーターズ(GM)とフォード・モーター、マツダが3日、車載ステレオとiPodを接続可能にすると表明し、自動車大手が出そろった。デジタル音楽市場でアップルの存在感が一段と高まりそうだ。電子商取引基盤:共通XML/EDIの動き今日の新聞には、ネット社会に関する記事が少なかったので、企業間の電子商取引に向けた動きを少し紹介します。政府はポストe−Japan戦略として、「いつでも、どこでも、誰でもITの恩恵を実感できる社会の実現」に向けて「IT新改革戦略」を本年1月に発表しました。この戦略の中で企業向けには、「IT経営の確立による企業競争力強化」を重点政策の一つとして掲げています。具体的には�@ITの活用による世界最高水準の企業経営の実現と�A電子商取引における汎用的な共通基盤の構築・利用�B中小企業における基幹業務へのIT活用の促進・電子商取引の拡大などを重点計画の中で示しています。このような流れを受けて、企業間の取引情報を共通の仕組みでやり取りしようという活動が以前から行われていましたが、いよいよ「共通XML/EDI」という電子商取引の仕様が決まり、具体的な評価が進み、システムの構築・導入に向けて動き始めるようです。私自身、情報を集めた段階ですので詳しいことは言えませんが、政府は2010年にこの共通XML/EDIなどを利用した企業間の電子商取引の割合を全取引の50%以上にするという目標を掲げています。この動きが少なからず中小企業に影響を及ぼすと思われますので、これについて知っておく必要がありそうです。(私個人的には、金融商品取引法(日本版SOX法)の関係で、大企業が内部統制を強化することから、伝票やfaxでの受発注や請求から人手が絡まない電子商取引に大きくシフトするのではと思っています。)機会があれば、共通XML/EDIなどについてまた紹介したいと思います。“日本版SOX法”成立、実施基準の確定は「秋口以降」に本日の新聞にはあまりとりあげる記事がなかったので、@ITというサイトからの記事を参考にして書きます。財務報告の適正性を確保するため、上場企業に対して内部統制の構築を義務付ける内容を含む金融商品取引法(いわゆる日本版SOX法)が6月7日、参院本会議で可決、成立した。)は、「内部統制の制度化ではなく、実際の制度が始まる」と語り、企業に対して対応を呼びかけた。同部会は2005年12月に「財務報告に係る内部統制の評価及び監査の基準案」を発表。現在は内部統制の構築、評価、監査のガイドラインとなる実施基準を策定している。当初は金融商品取引法の成立直後にも実施基準を公表すると見られていたが、その作業は大幅に遅れているようだ。八田氏は「秋口以降になる」との見通しを述べた。|2006年06月10日ブログが1年続いたことに感謝します。本日(10日)からこのブログは速いもので2年目に入ります。一応、内容は別として1年間続けてみようという目標にたいしては、1日も欠かすことなく投稿することができました。ちなみにこの1年間の延べ訪問者数は89,882人で、延べ閲覧ページは263,928ページビュー(PV)となりました。書き始めた当初、このように多くの方に見ていただけるとは正直思いもしませんでしたので、3ヶ月を過ぎた頃からはプレッシャーを感じたこともありました。続けてこられたのは、訪問者数やPVが日に日に増加してきたからでした。本当に、多くの方々にこのブログに訪れていただいたお陰と感謝しています。して1年間ネット社会に関係する新聞記事などを取り上げてきて、改めてざっと眺め直してみると、結果としてネット社会の動きが見えてくるように感じます。なかでも、ホットなテーマは�@携帯電話の進化、�A音楽や映像の配信、�B電子マネー、�C放送と通信の融合、�Dネットを利用した顧客との関係強化、�Eセキュリティではなかったかと思います。この流れが今後どう変化していくのか楽しみに、これからも書いていきたいと思います。6月、クールビズ2年目のスタートにふさわしい暑さで始まりました。改正道交法の施行日でもありニュースで大きく取り上げていました。いつも新しい仕組みがスタートするときに、法律にはテスト運用という考えがないので、いつも法律がスタートしてから、ああでもない、こうでもないと議論が始まるような気がします。やって見なきゃ分からない点もあるので、特区の制度などを利用し試行運用し、問題点を見直してから、本格的な運用という考えがあっても良いように思ったりしています。本日は日経新聞からは見出しだけで、トピックとしてとりあげるのは日経ITProにあった米国での調査レポートです。米AberdeenGroupは,サプライ・チェーンに関して調査した結果を米国時間5月23日に発表した。それによれば,サプライ・チェーンのグローバル化や顧客固有の要求に対応するために,サプライ・チェーン技術に対する需要が高まっている。サプライ・チェーンの208社を調査したところ,これら企業の経営幹部は次世代のサプライ・チェーン・ソリューションに新しい機能と技術を求めていることが明らかになった。本日は日曜日なのでたまには日経以外の地元紙の話題も取り上げてみたいと思います。少子化に加え、独立法人化などで大学を取り巻く環境は大きく変わったようです。高度化人材の育成にも企業や社会が期待する人材の排出を求められますし、地域の産業の活性化や新たな産業の創出などと、「知」を社会の発展につなげる担い手としての役割が重要になり、しかもこれら活動を通して人や資金を集めることにも配慮が必要になってきたように感じます。昨日(2006.5.27)の静岡新聞(夕刊)に、浜松医科大学が正規科目の講義をネットで公開を始めたという記事がありました。家庭のパソコンで聴講できるようにした。誰もがこのような高度な知識を学習できる機会が増えることはとても良いことのように思います。教授側も大変かも知れませんが公開されることで、今まで以上に緊張感を持って講義することになると思われますので、講義の質の向上も図られることにつながるのだと思われます。大学の講義をネットで公開を始めたのは米国のMIT(マサチューセッツ工科大学)で、MITではネットだけで単位の取得も出来るとのことです。このMITの働きかけで日本では東大などの大学が講義のネット公開を始めているようです。参考:浜松医大の情報公開サイトhttp://mediaserver.kt.hama-med.ac.jp/mediadepo/東京大学のオープン・コース・ウェアのサイトhttp://ocw.u-tokyo.ac.jp/昨年8月、日経の特集記事「ネットと文明」でもMITの公開講座について触れられていました。防衛庁の機密情報を流出させた場合、その企業から違約金(最大契約額の8割)を徴収することに。(1面)・ネット専業証券は手数料引き下げが限界で、ポイント付与サービスの多様化で競う。(3面)・ネット、通信、パソコンの業種を超えた企業提携が世界規模で広がる。(7面)・[NEWSな数字、590億円]検索連動広告の市場規模(2005年)。短期間で急激に拡大し米国ではネット広告市場の約4割に。(29面)などがあった。滋賀・京都の企業(02/22)ICタグ、買い物の強い味方に。東京企業9(02/02)電子マネーの安全策を。2.0Seesaaブログ広告この広告は60日以上更新がないブログに表示がされております。以下のいずれかの方法で非表示にすることが可能です。「広告を表示しない」にチェックを入れて保存する。ブログ×この広告は180日以上新しい記事の投稿がないブログに表示されております。