12および電流制限抵抗13を介して送電側LC並列共振回路14に直流を供給し、送電側LC並列共振回路14が発振回路116をゲ−トに接続したシン・フィルム・トランジスタ、すなわちTFT15を接続している。20には受電側コイル201を内蔵している。inductionC並列共振回路21に電流が発生するので、電力を非接触で伝送することができる。manner.【0004】図5に示されるように、対向配置された送電側コイル101および受電側コイル201を挟む位置で両側に軟磁性体による送電側コア102および受電側コア202それぞれを備えることにより磁束通路が確保されるので電力の伝送効率が大幅に上昇する。significantly.【0005】しかしながら、図6に示されるように、受電側コイル202が電力伝送を受ける位置として送電側ケース100の上に、受電側コイル202ではなく、例えばコイン400などのような金属物体が置かれた場合、特に送電側コア102が密着する構造では送電側コイル101とコイン400などとの結合により磁束路が容易に形成され、共振による激しい磁束の流れはコイン400などの金属を発熱させる恐れがある。駆動できないように構成されている。受電側コイルが置かれる位置の金属物体が発熱することを回避するため、非接触電力を供給する給電回路以外に、トランスなどの部品または電力供給を駆動する駆動信号を授受するための通信設備などが余分に必要であるという問題点がある。transformer.【0008】また、図4で示されるような電流制限抵抗を送電回路に挿入した場合、この損失は避けられない。間隙を介して対向する受電側コイルとの間に電磁誘導作用を利用して非接触電力を供給する送電側コイルを有するものであり、送電側コイルが間隙を介して配置される物体と電磁誘導作用により結合する際に生じる相互インダクタンスの変化を検出して送電側コイルから供給する電力量を制御する相互インダクタンス検出手段を備えている。provided.【0011】この構成により、送電側コイルに対向する場所に正規の受電側コイルが位置した場合の相互インダクタンスを予め設定し、この相互インダクタンス値を検出することにより、配置されたものが正規の受電側コイルであることを認知して、正規の給電を実行することができる。従って、送電コイルの対向位置に正規の受電コイル以外の金属物体が配置された場合でも、非接触電力を供給する給電回路のみを用いて、異常な給電および金属物体の発熱を回避し省電力化できる。正規に受電側コイルが配置された場合の共振周波数180kHzを発振周波数にもつ場合、コインなどの広い面積を有する金属物体では210kHz以上の共振周波数を発生し、クリップなどの細い金属物体では180kHzから210kHzまでの間の共振周波数を有することが知られている。210kHz.【0013】すなわち、相互インダクタンス値を検出する具体的な手段の一つは、共振周波数を検出することでよい。確実な条件は、正規の受電側コイルに対応する相互インダクタンス値を共振周波数により検出すると共に正規な共振周波数において給電電力量が増大することである。内蔵する発振回路を間欠発振に制御することまたは電流制限抵抗を挿入して負荷を増加させることにより発生電力の省電力化を可能とし、更に、無用な発熱を回避することができる。[0015]【発明の実施の形態】次に、本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。invention.【0016】図1は本発明の実施の一形態を示す機能ブロック図である。TFT15、発振回路16、および相互インダクタンス検出部17が備えられるものとする。12および電流制限抵抗13を制御すると共に発振回路16の発振周波数を切替制御していることである。13.【0018】本実施の形態では相互インダクタンス検出部17として、周波数追従回路18および負荷検出回路19が備えられるものとするが、変化する相互インダクタンスが検出できるものであれば他の回路構成でもよい。12および電流制限抵抗13を介して送電側LC並列共振回路14へ供給する。20の受電側LC並列共振回路21が正常位置に配置された際に用いられる定格電圧に自動的に設定するものとする。電流制限抵抗13は、相互インダクタンス検出部17の制御を受け、送電側電流を変化させることにより電力伝送量を制御することができる。102が含まれており、発振回路16をゲ−トに接続するTFT15を接続して、受電側LC並列共振回路21の受電側コイル201と電磁誘導作用をもって結合される。21.【0021】発振回路16は、出力をTFT15に接続し、すでに説明した図7における180kHzを伝送周波数として、または210kHzを初期周波数として発振すると共に相互インダクタンス検出部17から送電側LC並列共振回路14の共振周波数および負荷の検出値を受け、伝送周波数180kHzの連続発振もしくは間欠発振、または初期周波数210kHzの間欠発振を切り替えるものとする。機能動作の詳細は後で図3を参照して説明する。3.【0022】図2には間欠発振の一例が示されている。"n分の1」に低減することができる。".【0023】相互インダクタンス検出部17では、周波数追従回路18が送電側LC並列共振回路14の共振周波数を検出して追従し、発振回路16および負荷検出回路19へ出力する。12および発振回路16に出力する。Also,負荷検出回路19は電流制限抵抗13の抵抗値制御を行なうことができる。13.【0024】次に、図3に図1、2および図5〜7を併せ参照して本発明の機能動作手順について説明する。12および電流制限抵抗13を介して送電側LC並列共振回路14およびTFT15に供給する。-トに接続される発振回路16は、予め定められた初期周波数210kHzを間欠発振(手順S2)する。S2).【0026】この状態で、図5に示されるように、受電側LC並列共振回路21の受電側コイル201が送電側LC並列共振回路14の送電側コイル101と正規位置で磁気結合している場合には、LC並列共振回路による共振周波数が発信回路16により発振される初期周波数210kHzから変化(手順S3のYES)を起こすので、周波数追従回路18はこの共振周波数を追従して発振回路16へ送る。S5のYES)後に間欠発振から切り替えて連続発振(手順S6)に設定する。この結果、電力の伝送量は最大となる。発振回路16は、正規の電力伝送における所定負荷を予め設定してあり、負荷検出回路19から所定負荷の通知を受けている(手順S7のYES)間、手順は上記手順S6に戻って伝送周波数180kHzの連続発振を継続し、電力の最大伝送量を確保する。S3が「NO」で共振周波数の変化がなく、手順は上記手順S2に戻って初期周波数210kHzの間欠発振を継続する。S4から手順は上記手順S2に戻って手順を繰り返し、発振回路16は初期周波数210kHzの間欠発振を継続する。210kHz.【0030】また、クリップ類が置かれた場合には、図7に示されるように初期周波数210kHzから下降する変化を起こすが、伝送周波数180kHzには達しないので、上記同様、手順S4の「NO」から手順は上記手順S2に戻って手順を繰り返し、発振回路16は初期周波数210kHzの間欠発振を継続する。210kHzの間欠発振を継続する。20ではないと判断して手順は上記手順S2に戻って手順S7の「NO」までの手順を繰り返す。20を正規の位置から取り外した場合には、上記手順S6および上記手順S7の「YES」を繰り返すという所定負荷の伝送周波数180kHzの連続発振を継続した状態から、上記手順S7が「NO」となって所定の負荷ではなくなるので、上記手順S2に戻って、発振回路16は初期周波数210kHzの間欠発振に変化する。初期状態に復旧して電源の投入を待つ。cycle.【0034】上記説明では、相互インダクタンスの検出を共振周波数の追従で行なうと図示して説明したが他の手段であってもよい。means.【0035】また、上記説明では、機能ブロックおよび動作手順を図示して説明したが、機能ブロックの機能の分離併合、または動作手順の平行動作、前後の入れ替えなどは上記機能を満たすものであれば自由であり、上記説明が本発明を限定するものではない。[0036]【発明の効果】以上説明したように本発明によれば、送電コイルの対向位置に正規の受電コイル以外の金属物体が配置された場合でも、非接触電力を供給する給電回路のみを用いて、異常な給電および金属物体の発熱を回避し、省電力化できるという効果を得ることができる。saving.【0037】その理由は、送電側コイルと磁気誘導方式で結合する物体が正規の受電側コイルの場合、共振周波数が伝送周波数として固定すると共に電力の伝送量が増大することを利用し、送電側コイルに対向する場所に正規の受電側コイルが配置されたことを検出して正常に給電することができるからである。この検出は、上記説明の通り相互インダクタンスを検出することにより可能である。above.【0038】更に、正規の受電側コイルが配置されていないことを検出した際には、共振を検出する発振周波数を周期的とする間欠発振、または共振回路への電圧または電力を制限することなどにより省電力化を図ることができる。DRAWINGS【図1】本発明の実施の一形態を示す機能ブロック図である。invention.【図2】本発明の実施の一形態を示す間欠発振の説明図である。invention.【図3】本発明の実施の一形態を示すフローチャートである。invention.【図4】従来の一例を示す機能ブロック図である。example.【図5】送電側および受電側で対向するコイルの相対位置の一形態を示す断面説明図である。side.【図6】送電側コイルで、受電側で対向する位置に金属物体が配置される一形態を示す断面説明図である。side.【図7】受電側の磁気結合物体の種別と共振周波数との関係の一形態を示すグラフである。