余談になりますが、この10年、中国がGDPと株式時価総額の増加率の面で、いかに飛び抜けていたかが見て取れます。一見して、このペースは持続しがたいと思えるくらい、飛び抜けています。<この項目のまとめ>11990~2015年の25年間、17ヶ国のサンプルで名目GDP増加率と株式時価総額の増加率の相関係数を求めました。22004~2014年の10年間、50ヶ国のサンプルで名目GDP増加率と株式時価総額の増加率の相関係数を求めました。3結果は1が「0.80」、2が「0.77」と、ともに強い正の相関を示す結果でした。4二つの調査からは、名目GDPの増加率と株式時価総額の増加率の間には強い正の相関が存在する可能性が示唆されます。●名目GDPの増加率が高い国の株式時価総額(=株数×株価)の増加率は高く、株価の上昇率も高くなる傾向がある。●名目GDPの増加率が低い国の株式時価総額の増加率は低く、株価の上昇率も低くなる傾向がある。考えてよいかもしれません。※ここでの名目GDPは「自国通貨建て」ではなく「ドル建て」の名目GDPです。激しいインフレで自国通貨建ての名目GDPや株式時価総額が非常に大きくなっても、他国通貨で換算すると、むしろ大きく価値が落ちている可能性があります3理屈で考えるGDPと株式時価総額の一般的な関係性では、ここで、上記の二つの仮説1「ある国の名目GDPの大きさ」と「その国の株式時価総額の大きさ」の間には強い正の相関が認められる。2長期的には、ある国の名目GDPの増加率と株式時価総額の増加率の間に、強い正の相関が認められる。正しいと仮定して、なぜそうなるかを考えてみます。1「ある国の名目GDPの大きさ」と「その国の株式時価総額の大きさ」の間には強い正の相関が認められるのはなぜか?GDPはある国で1年間で生み出されたモノやサービスの付加価値・利益の合計です。GDPが大きいということは、その国で生み出された利益が多いということです。利益を生み出す主体は企業です。よって、GDPが大きい国の企業は、多くの利益を上げていると考えられます。株価は主に企業利益とその将来見通しを反映しますので、多くの利益を上げている企業の株価は高くなり、株式時価総額(=株数×株価)も大きくなる傾向があるのではないかと考えられます。※株価の決定要因は主に企業利益2長期的には、ある国の名目GDPの増加率と株式時価総額の増加率の間に、強い正の相関が認められるのはなぜか?1の場合とほぼ同じ考え方になります。GDPはある国で1年間で生み出されたモノやサービスの付加価値・利益の合計です。GDPの増加率が大きいということは、その国で生み出された利益の増加率が大きいということです。利益を生み出す主体は企業です。よって、GDPの増加率が大きい国の企業は、利益の増加率が大きいと考えられます。株価は主に企業利益とその将来見通しを反映しますので、長期的には、利益の増加率が高い企業の株価上昇率は高くなり、株式時価総額(=株数×株価)の増加率も大きくなる傾向があるのではないかと考えられます。わたしは、上記のような理屈で長期的には、ある国の名目GDPの増加率と株式時価総額の増加率の間に、強い正の相関が認められるという仮説にさほど無理はないのではないかと考えています。まとめ以上をまとめると、以下のようになります。●「ある国の名目GDPの大きさ」と「その国の株式時価総額の大きさ」の間には強い正の相関が認められます。名目GDPが大きい国の株式時価総額は大きい傾向があり、名目GDPが小さい国の株式時価総額は小さい傾向があります。●長期的には、ある国の名目GDPの増加率と株式時価総額の増加率の間に、強い正の相関が認められます。長期的に名目GDPの増加率が高い国の株式時価総額の増加率は高く、株価の上昇率も高くなる傾向があります。名目GDPの増加率が低い国の株式時価総額の増加率は低く、株価の上昇率も低くなる傾向があります。●また一般的な理屈からも、GDP(の大きさと増加率)と株式時価総額(の大きさと増加率)に正の相関が認められることに、特に不自然な点はないと考えられます。最後に、上記の結論から、1長期投資するなら、できるだけ今後長期的な経済成長が期待できる国へ行うのが合理的。過去の実績よりも、今後の経済成長率がより重要かもしれない。過去の日本、1990年以前の日本は非常に高い成長率とハイペースな時価総額の増加を実現していたものの、1990年以降は低成長であり、時価総額の増加率も明らかに低いのが一つの例。過去の栄光は未来のパフォーマンスに必ずしも影響しない可能性もあると推測される。2実体経済が低成長なのに株価が短期的に暴騰しているような相場は、どこか不自然であると思うべきかも。投資家心理や金融政策、為替レート、信用状態などの影響で、実力以上の株価が形成され、割高な株をつかまされてしまう可能性が高くなると考えるのが、健全な用心深さ、かもしれない。3GDP成長率は長期的には堅調なのに、例えば金融危機などで株価が急落し、長期的なGDPと株式時価総額の関係性から大きく逸脱している場合、それは5年~10年に一度のバーゲン期間かもしれず、積極的な投資を行うべきタイミングととらえ、投資を検討してみる。4時価総額÷名目GDP=バフェット指標。バフェット指標は時価総額と名目GDPの動向を観察するのに優れた指標であり、長期投資のタイミングを探る上で役立つ可能性があると思われるなどの長期投資の知恵が生まれると思います。※この記事のデータはごく限られたデータです。学問的にはもっと長期で、もっと多くの国で検討しないといけないことだと思われ、データの取り方で結論も大きく変わってくるかもしれません。わたしの好奇心の充足のために調べたことで、一般的に正しいかどうかはわかりませんので、ご了承ください。リスク許容度」など重視。現在は主に「ロングショート」「個別株+オプションヘッジ」取引。★本ブログは情報提供を目的としたもので、特定の銘柄や投資対象、投資タイミングによる投資行動を勧誘するものではありません。本ブログの免責事項に関してより詳しくは下記リンクでご確認ください。関連コンテンツ【更新の励みになります。よければ応援クリックを!】はてなブログをはじめよう!yukimatu-tousiさんは、はてなブログを使っています。ブログを報告するスターをつけました引用をストックしましたストック一覧を見る閉じる引用するにはまずログインしてくださいログイン閉じる引用をストックできませんでした。再度お試しください閉じる限定公開記事のため引用できません。