オフィス家具オフィス環境の業界情報はこちらオフィス家具、オフィス環境の業界最新情報は近代家具出版にお任せください。Environment(オフィス環境)』の発行・海外視察ツアーなどオフィス業界の最新情報を収集・発信しています。目で見るオフィス空間オフィスFAQ業界PRオフィス家具ショールームリンク集オフィス家具豆知識アンケート会社案内お問い合わせTOPへ戻るオフィスで当たり前のように使っているオフィス家具。ここでは、オフィス家具メーカーを中心にSOHOから法人までオンラインショッピングが可能な代表的なサイトと、オフィス家具やさまざまなオフィス環境などを統括する各業界団体のサイトを集めました。オフィス構築のために必要な知識からオフィス家具まで、あなたが求める情報が得られるはずです。(沖縄・離島除く)のオフィスで必要なものを届けるサービスを展開するオフィス用品通販の先駆け的存在。専用のカタログ(紙媒体、Web)で商品を選び、ファックスもしくはインターネットを使って注文すると、当日または翌日には届くシステム。「明日来る」から「アスクル」というサービスの名称がそのまま会社名となった。取扱商品はオフィス用品・家具だけでなく、メディカル&ケア用品等を含む約3万アイテム。カウネットhttp://www.kaunet.com/コクヨの連結子会社であるカウネットは、コクヨ製品をはじめ一流メーカーのオフィス用品約4万品番以上と幅広い品揃えが自慢。1800円以上の注文で送料無料。同じ注文日の追加注文も送料無料、365日返品無料といったサービスをはじめ、買い上げ金額に応じてポイントを貯めると好きなアイテムと交換できるポイントアップコレクション、初回購入特典ポイントなど多彩なキャンペーンを実施している。ビズネットhttp://www.biznet.co.jp1997年に開始された親会社・プラスの「クイックデリバリーシステム」(QDS)事業の業務拡大を図るために2005年に親会社から分離独立。企業向けの文房具類、備品(ユニフォーム、その他)などの受注から納品・発送までの一連の配送作業を一元化して、効率のよい企業向け流通を図る。した意味では通販というよりも卸業に近いかもしれない。東京23区と大阪市では午前10時半までに注文を行った場合には当日配送、またインターネットでの注文の場合でも当日18時までに注文すれば翌日(休日・祝日の場合はその次の平日)に配送(北海道除く)や土曜日配送も受け付けられている。中心に、学校生活に必要な事業支援用品、イベント用品、日用品など約1万点の商品を提案・販売している会員制通信販売サービス。カタログから必要な商品・サービスを選んで、FAXまたはインターネットで簡単に注文することができる。gateはオフィスを探す・レイアウトする・移転する・家具を購入するといったオフィスづくりのすべてが分かる総合支援サイト。体験談などのコラムも充実している。Garage(ガラージ)http://garage.plus.co.jp/プラスの運営している「Garage」の名前は、一般的に「ガレージ」と読むが、自宅のガレージから会社を興したアメリカ・シリコンバレーのベンチャーたちのスピリットに敬意を示すため米国の発音に近い「ガラージ」と読む。その名の通り、新しいビジネスに挑戦する企業家などに新しい仕事場をテーマにした、組み立て式家具、インテリア雑貨を提供するブランド。カタログ、ショップ、インターネットで販売を行っているが、同ブランドならではの大巾なプライスダウンを実現。通販ならば午後2時までの注文は、翌日以降ならいつでも配送可能。午前、午後指定で土日配送もOK。Forestwayhttp://www.forest.co.jp/コピー用紙のフォーレストとして通販事業をスタートして以来、取扱い品目を順次拡大し、2005年にコクヨグループ入り。2万アイテム以上を扱っている。同サイトの特長は、トップページにもあるように「挑戦!低価格No.」1を宣言しているように利便性と安さで勝負。提供を目的として設立された。5委員会、10部会、4研究会から組織される。オフィス家具に関する規格の整備、出版事業、セミナー・シンポジウムなどを行っている。オフィス家具の安全を保障するJOIFAマークの付与、グリーン購入法への適合を証明するグリーンマークの制定、リサイクル法への対応など、関連法規に関する企業への指導にも力を注いでいる。03-5645-2255日本セーフ・ファニチュア協同組合連合会http://www.nihon-safe.jp/日セフ連。金庫を中心とした、鋼製家具類の製造・販売等を行う事業連合会。5つの地区組合から構成される。関する研究、及び情報提供や、消費者への広報活動などを通して業界の活性化を目的とする。金庫診断士の資格認定も行っている。03-6659-6249一般社団法人ニューオフィス推進協会http://www.nopa.or.jp昭和61年12月に通商産業省(当時)の「ニューオフィス化推進についての提言」を受け翌年設立された。日本ファシリティマネジメント推進協会らと協力し、ファシリティマネジャー資格制度を実施している。日本経済新聞社と共催している日経ニューオフィス賞は今年で第20回を数える。03-3553-3470ホームページ制作はオールインターネット。