テレビにだまされないぞぉIII:2014年10月テレビにだまされないぞぉIIIテレビの情報番組が変だぞ!と思い始め、じっくり観てるとツッコミどころ満載。無責任コメントに怒り爆発。それを記録しておくブログ。今日:昨日:累計:プロフィールさくらにゃん最新記事(画像付)#鍾南山「感染源は必ずしも中国にあったとは限らない。【新型コロナウイルス】ワイドショーに踊らされるな!闇雲に病院に行ってはいけない。怒れる!台北日本人嫁日記うっかりユーキのメモ帳(旧アニ妻ぶろぐ。日韓両政府は首脳会談の実現に向けて調整を続けてきたが、日韓首脳会議の実現か困難になったというニュースをやっていたので取り急ぎ記録しました[E:downwardleft](青字はナレーション)これは韓国検察GJ!と言わざるを得ませんねアナ「日本政府と韓国政府は、首脳会談の実現に向けて調整を続けてきましたが、この秋に開催されるAPECなどの一連の国際会議の際には行わない方向になりました。行われていない日韓首脳会談を年内に実現させようと調整を続けてきました。日本政府内から「とても首脳会談ができる雰囲気ではない」という声が出ています。そのため、今週に行われるASEM(アジア欧州会議)や来月のAPEC、ASEAN(東南アジア諸国連合)など一連の国際会議の際には、日韓の個別の首脳会談は行わない方向となりました。日韓両政府は引き続き調整を続けますが、会談実現は困難な状況です。以上そもそも会ってもアチラ側は建設的な話をつもりがないので、時間のムダです。19日、韓国を訪問して朴槿恵(パク・クネ)大統領と会談し、安倍晋三首相の親書を手渡した。(APEC)首脳会議などを念頭に、今年秋の首脳会談実現を呼びかけた。朴大統領は「歴史の傷を癒やすため(日本の)誠意ある努力が先行すべきだ」とし、従軍慰安婦問題に言及して従来の立場を繰り返すにとどめた。両国関係がむしろ後退することもあったのを教訓とし、事前によく準備をしていく必要性がある」と述べたという。森氏は会談後、記者団に従軍慰安婦問題が話題に出たかを問われ「全く無かった」と述べるにとどめた。日本政府内では、大統領府が親書内容を明かしたことに「了解しておらず普通はあり得ない」(外務省幹部)と反発が広がっている。(中略)日韓は10月1日に外務次官級の戦略対話も開く。方のみご利用になれます。保存した記事はスマホやタブレットでもご覧いただけます。ログイン共有vascript:void(0)/async/async.do/?ae=P_CM_REPRINT&sv=NXjavascript:void(このところ韓国は、日中・日朝の会談が進んで置いていかれるのを非常ーに嫌がっていて焦ってるカンジでしたが、そこに、韓国検察が外国マスコミ(産経新聞)の支局長を在宅起訴し、その非常識さに世界がビックリしている状況。どっちが大人気ないか一目瞭然です。まっ、日本にとっては、こっち↓の価値観外交の方がずーっと重要ですよね日米豪首脳会談、11月開催で調整...7年ぶり【ワシントン=今井隆、ジャカルタ=池田慶太】日本と米国、オーストラリアの3か国が、11月15~16日に豪ブリスベーンで開かれる主要20か国・地域首脳会議(G20サミット)の際、安倍首相、オバマ米大統領、アボット豪首相による首脳会談を開催する方向で調整していることが分かった。複数の日米豪関係筋が12日、明かした。日米豪首脳会談が開催されれば、7年ぶり2回目となる。米政府高官によると、オバマ政権はアジア太平洋地域で3か国による協議の枠組みを重視しており、日米韓は北朝鮮を、日米豪と日米インドは、中国をけん制する狙いが強い。(TPP)についても意見交換する見通しだ。韓国は別グループで頑張れば良いと思いまーすあと、11月のChinaのAPECのホスト国である中国が、日本を無視するのは考えにくいんですが、色々と首脳会談の条件出して来てます。島田アナ「日本は中国にどうあるべきか。中西氏「急ぐ必要は何もない。日本側からは首脳会談をやろう。やらなければならない。いう事を日本国内で取りざたす事自体がもう的外れ。櫻井氏「アメリカの上院で7/1日に、全員一致で中国への非難決議が出た。これは中国にとって大きなマイナス点。それから6月末から7月にかけてシンガポールのシャング゙リラホテルで『アジア安全保障会議』があり、安倍総理が素晴らしい基調演説をした。安倍総理が『日本国は二度と侵略はしない。国のリーダーとして国に殉じた人に尊崇の念をはらうのは当たり前です。どこの国の首脳もそれをやるだろう。日本はこれから平和に徹します』と話したら、驚くほどに物凄い拍手が沸いた。(物凄い拍手でしたね。あれは凄い拍手でした:中西)これは靖国神社についての話が、アジアで、日本が戦ったアジアで物凄い拍手が沸いた。オーストラリア訪問で、議会で初めて日本の総理が。そこで戦争に触れて、そこでも凄い拍手だったが、アボット首相が中韓の批判を念頭に『70年前の事より、この70年間に日本がどれだけ国際法をまもって誠実な道を歩んできたかを評価すべきだ』と言った。靖国問題も含めて世界は分かり始めているので、。これは軍国主義でも何でもないと。それから他の面でも日本よりも中国の方がずっとおかしくて変な国なんだと、問題国は中国だとわかっているので私は今日本はそれを威張る必要はないが、きちんと自分達に自信を持つべきだ時だと思う。一昨日にも100人あまりが集まり産経新聞のソウル支局が入るビルで警備員と激しく衝突しました。韓国のクラウン製菓が、菓子から食中毒菌が検出したのを知りながら5年間も流通させていたというニュースやっていたので記録しました[E:downwardleft](青字はナレーション)元々この会社もパクリなど不正で有名なんだし、韓国の不衛生っぷりはいつもの事なのでケンチャナヨ~アナ「有名なお菓子のメーカーであるクラウン製菓が食中毒を起こす菌が検出された製品を5年間も流通させていた事が分かりました。社内の品質検査で問題を把握しながらも保健当局に報告しないまま隠蔽してきました。」クラウン製菓の忠清北道(チュンチョン)鎮川(ジンチョン)工場です。([E:danger]←虫がウゴウゴ)お菓子の生地を保管する冷却設備のフィルターを払うと、異物や害虫が出てきました。クリームを作る機械に繋がっている配管もほとんど洗浄しないまま使用を続けてきました。「分解するのが難しいので、こうしたバルブの部分などに汚物が残っていたのでは、と思います。」この工場で作られたウエハースは、社内の検査で黄色ブドウ球菌が発見されています。細菌数が基準値より最大で280倍も検出された事もありました。「細菌は再検査したんですね。1000個が検出されたので再検査した結果10000個という結果が出たんですね。不適合判定が下された製品は全て廃棄、または回収しなければいけませんが、クラウン製菓は5年間に亘り31億ウォン分の製品を出荷させてきました。食品メーカーは法により6ヶ月に1度社内で品質検査を行い、細菌が検出された場合、速やかに管理当局に報告する事が義務付けられています。「社内の検査で不適合製品が出た場合も企業が保健当局に報告しなければ、当局も分かりようがありません。検察は、食品衛生法違反の容疑でクラウン製菓の役職員8人を起訴しました。クラウン製菓は問題の製品を回収し、製造を停止処分にしたとしています。検査の意味がありませんね。これ、セウォル号沈没事故原因にも繋がる、韓国の全ての安全への意識なので、実は驚きません。クラウン製菓製品の特徴を見ても、企業意識の低さを感じます多様な製品群が存在するが、中には日本で既に商品化されているものに似た商品が存在することも特徴。チューイングソフトキャンディ、ハイチュウをベンチマークにしたマイチュウは裁判沙汰にもなった。傘下に収めたヘテ製菓も大塚製薬のカロリーメイトに類似した「カロリーバランス」「カロリープラス」「カロリーエイド」を発売していることで知られる。ロッテとの確執も2001年、日本のクレヨンしんちゃんのキャラクターを使用したスナック菓子「モンマリヌン・しんちゃん(和訳:やんちゃなしんちゃん)」を発売。以降7年間、広告代理店を介してキャラクターの使用料を支払いつつ製造が続けられてきたが、2007年2月に使用料の契約交渉が決裂、より高額な使用料を提示したロッテにキャラクターの使用権利が移動した。ところが権利を得たロッテは、クラウン製菓時代の名称、パッケージとよく似た商品を発売したためクラウン製菓側が反発、2008年6月に、登録商標をロッテが無断で盗用したとして、商標使用禁止の仮処分を求める訴訟をソウル中央地方法院に提起した[1]。韓国で冷麺などから食中毒菌が相次いで検出されたので、食品衛生に注意を!というニュースをやっていたので記録しました[E:downwardleft](青字はナレーション)さて、一見キレイそうな厨房内の画像にハエは何匹映っていたでしょうか[E:sign02]アナ「夏に良く食べる冷麺や冷やし豆乳うどんなどから食中毒菌が相次いで検出されたため、食品衛生に注意が必要です。韓国の結核患者はOECD加盟国トップで、その平均の10倍というニュースをやっていたので記録しました[E:downwardleft](青字はナレーション)先進国のハズなのに、韓国の結核患者が飛びぬけて多いのは何故!?しかも毎年4万人増って相当凄いんですけど・・・(中略)350万人のソウル市民の内、280万人が結核に罹っていました。(中略)1965年当時、WHOの支援を受けて医大生として学び、その後保健分野に身を捧げてきた、世界結核ゼロ運動本部のクォン・イヒョク総裁は当時の状況について次のように語ってくれました。クォン氏「90%くらいの人々が寄生虫に悩まされていました。当時流行っていた病気と言えば、寄生虫や結核、マラリアなどでした。」[E:danger]今や韓国は、衛生保健分野の先進国であり、1050万ドルの分担金をWHOに納める世界11位の支援国になりました。まっ、そういう国です。日本のマスコミはこういう現状をもっと報道すべきだと思いますよ。産経新聞の記事をめぐり、産経新聞ソウル支局への韓国市民団体のデモと、加藤達也前ソウル支局長の在宅起訴とその背景の記事を取り上げていたので記録しました[E:downwardleft](青字はナレーション)検察もアレだけど市民団体の抗議デモも激しいです。いう韓国の動きに関して、各方面の反応が面白い。前の支局長に対する抗議を行っていました。それから5時間後、韓国のソウル中央地検は"朴槿惠大統領の名誉を傷つけた"として産経新聞ソウル支局の加藤達也前支局長を在宅起訴した事が明らかになりました。一昨日にも100人あまりが集まり産経新聞のソウル支局が入るビルで警備員と激しく衝突しました。問題とされたのは加藤前支局長が執筆した記事です。韓国の朝鮮日報を引用しながら、セウォル号沈没の事故当日に朴大統領の所在がおよそ7時間に亘って確認できなくなり、その間に男性と会っていたのではというウワサがある事を伝えました。ソウル中央地検は当事者に直接取材もせず、事実関係も間違っていたことなどとして、悪意を持って書かれたと判断したという事です。これに対して産経新聞は、インターネットのサイト上に号外を出し、更に産経新聞の熊坂隆光社長による声明も発表しました。『強く抗議するとともに速やかな処分の撤回を求める。言論の自由に対する重大かつ明白な侵害である』アナ「そしてもちろん今朝の産経新聞でも大きく取り上げられています。一面に、速やかな処分撤回求めると。これ産経新聞の熊坂社長の声明として載っているんですねぇ。『そもそも、日本の報道機関が日本の読者に向けて、日本語で執筆した記事を韓国が国内法で処罰することが許されるのかという疑問を禁じ得ない。背景としてはこのような記事を載せているんですねぇ。"朴大統領の怒りが影響しているんではないか"という事なんですねぇ。『野党など反政権サイドによって朴大統領への批判材料に利用された側面も否定できない。これに対する朴大統領の怒りが事実上、検察当局の決定に影響を与えた可能性がある。一色清氏「はい、これ刑事事件として今扱われている訳ですよね。これやっぱり民主主義国家としてはもうあり得ないと思います。あのー、私以前えー、ちょっとあのー週刊誌の仕事をしていた頃に、えー、[E:danger]第一次の安倍政権で安倍首相サイドから週刊朝日が民事訴訟で名誉毀損で訴えられた事あるんですけど、まぁその時もあの民事訴訟でもやっぱりちょっと慎重にすべきなんじゃないかなと私は個人的に思いました。この場合は刑事事件ですからね、これ明らかにやはり言論の自由に対する圧力をかけてるという事で、えー、これ韓国あのー、もう少し国際的な目をですね、意識した方が良いと思いますねぇ。教育コーディネーター)アナ「今後どのような展開を見せるのかちょっと注目しましょう。2007年4月、長崎市長が殺害された(長崎市長射殺事件)とき、当時の安倍晋三総理との疑惑を報じる記事の執筆にかかわったことで、安倍の秘書らから民事訴訟を起こされる。その後、週刊朝日は謝罪し、裁判は和解した。選挙期間中に暴力団幹部の凶弾に倒れるという痛ましい事件がありました。世間がこの凶行を非難している最中の平成19年4月24日付朝日新聞をはじめとする複数の朝刊やJRの中吊り広告に、あたかも安倍晋三や弊事務所の秘書が長崎市長射殺犯と関係があるとする週刊朝日の新聞広告が大きく掲載されました。当然のことながらそのような事実が全くないことは明らかであり、朝日新聞は週刊朝日の広告を掲載した朝日新聞をはじめとした各紙朝刊に謝罪広告を掲載しました。らを名誉毀損で提訴し、裁判をしてきました。山口編集長が(1)弊事務所の秘書が同事件や同事件の容疑者と関係があるとしたものではない(2)弊事務所の元秘書が同容疑者の所属する暴力団と特別の関係があったとしたものではないことを認め、謝罪をしました。山口編集長が弊事務所の秘書が暴力団とは関係のないことを認め謝罪をしたことから裁判所の勧めもあり和解をすることにしました。週刊朝日は編集長の交代以来、外部の契約記者を多用しているようで過激な見出しでスキャンダラスな記事が目立ち、新聞社の発行する雑誌とは思えない侮辱的な表紙など、娯楽大衆誌のような編集方針になりました。聞いたところによれば、週刊朝日は本年3月に朝日新聞社から分社され、いまでは朝日新聞社の週刊誌ではなくなったとのことです。週刊誌も販売部数が減少し廃刊になっているものが多いようですが、新聞社の発行する週刊誌は娯楽大衆紙とは一線を画した品格が感じられたものでしたが、この分社が過剰な販売競争の中で本来のマスメディアの矜持を失わせないことを祈るばかりです。小物ぶりを読売新聞の記事をチョイスして紹介していました坪井アナ「・・・そして読売新聞に私、気になる見出しを見つけました。