平素より日本ボートの振興と発展に格別なご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。皆様ご高承のとおり、前回の東京でのオリンピックから数えて56年ぶりとなる2020年にオリンピック・パラリンピック大会の東京開催が決定いたしました。この2020年は、我々日本ボート協会の創立100周年を迎える記念すべき年でもあります。日本のボートは1928年アムステルダム大会からオリンピックに参加し、2012年のロンドン大会まで延べ163名の選手を派遣してまいりました。その結果は2000年のシドニー大会並びに2004年のアテネ大会での軽量級男子ダブルスカル6位入賞が最高位であります。当協会といたしましては、2016年リオ・デジャネイロ大会はもとより、創立100周年の記念すべき2020年にオリンピックでのメダル獲得を悲願とし、今後とも、これまで以上に選手の育成強化と組織の強化に努めてまいる所存です。皆様方に於かれましては、引き続き格別なご高配を賜ります様お願い申し上げます。※ご寄付頂いた方のお名前を「ROWING」誌上に掲載させて頂きます。して寄付金の所得控除が適用され、また、新たに平成25年6月5日付にて税額控除適用法人として認可を取得いたしました。税額控除の適用とは、本会に寄付をしていただいた寄付者(法人や個人・賛助会員)が税制上の優遇措置を受けられる制度です。個人が寄付した場合、(A)税額控除か(B)所得控除、いずれかが選択できます。(A)寄付金控除(税額控除)額の計算:次の算式により算出された額が「寄付金控除」として、所得税から控除されます。寄付金税額控除額は所得税額の25%を限度とします。寄付金合計額が総所得の40%を超える場合は、40%に相応する額が寄付金合計額となります。この場合も寄付金税額控除額は税額の25%を限度とします。(B)寄付金控除(所得控除)額の計算:次の算式により算出された額が「寄付金控除」として総所得金額から控除されます。所得控除額は総所得の40%が限度となります。控除を受けるための手続きとして確定申告が必要です。計算明細書を添付して税務署に申告することになります。(メールをご利用できない方はこちらをご利用下さい。