前から出ていたはずです。適性検査CUBICは、「モラトリアム傾向」という指標があります。これって必殺の指標なんです。普段はあまり意識しないですが。公私で悩んでいる場合に、数値が非常に高く出ます。そのときに、見ていただきたい他の指標が2つあります。「達成欲求」と「勤労意欲」です。数ヶ月以内に辞める確率が非常に高いです。会社の現有社員に対する「ケアマネジメント」の材料としても使えます。この少子高齢化社会、もう若くて頭の回転が良い社員は多くないです。自前で育てていくしかないのです。その一歩は、離職しそうな人を、前向きに仕事に向かわせる努力を会社が行うことです。2000円で活用方法はたくさんありますよ。トライアルを受診(3名無料)をオススメします。cubic少子高齢化に立ち向かえ最近、このテーマでブログ等を書きます。要するに、「若くて優秀な人」は中小企業には入社してこない時代になったということです。中小企業は発想の転換を図られます。外国人の積極登用の3つしか選択肢は無いように思います。社内の業務フローを再構築する節目の時かもしれません。2020年、東京オリンピックに世間が湧いている時に、自社の業務フローや仕事の枠組みをスクラップ&ビルドしておくことをオススメします。cubic(3)ライフサイクルと産業ストレス仕事で経験するストレスの内容は、ライフサイクルによっても異なります。(2012年)を参考にしながら、ライフサイクルに伴う仕事のストレスについて考えてみます。大部分の労働者は、20歳代前半から30歳ごろにかけて職業生活を始めます。これらの時期では、新しい職場環境に慣れ、仕事を覚え、人間関係を構築することが必要で、こうした課題に伴うストレスを自覚することが多くなります。仕事の適性に関する悩みが多いのもこの時期の特徴です。周囲からの期待もしだいに大きくなってきます。これに伴い、仕事の忙しさや量的な負担についてストレスを感じる労働者が多くなるのもこの時期の特徴です。私生活でも、結婚や子どもの誕生といった大きな変化を経験し、こうした変化に対応することもストレッサーになることがあります。40歳代では、周囲からの期待がさらに大きくなり、より高度な内容の仕事を求められるようになります。管理職などの立場で部下や後輩の管理業務を任される機会も多くなることから、仕事の質についてストレスを感じる労働者の割合も増えてきます。その他、上司と部下との間での「サンドイッチ現象」によって人間関係のストレスを感じる労働者も少なくありません。50歳代以降では、組織の中での能力や立場の差が顕著になってきます。会社や組織の中で中心的な役割を求められる労働者がいる一方で、そうでない労働者も出てくることから、人間関係で悩む人が少なくありません。自分自身の健康問題や両親の介護の問題などもストレッサーとなってきます。物体の外側からかけられた圧力によって、歪みが生じた状態を言います。ストレスを風船にたとえてみると、風船を指で押さえる力をストレッサーと言い、ストレッサーによって風船が歪んだ状態をストレス反応と言います。医学や心理学の領域では、こころや体にかかる外部からの刺激をストレッサーと言い、ストレッサーに適応しようとして、こころや体に生じたさまざまな反応をストレス反応と言います。)、「心理・社会的ストレッサー」(人間関係や仕事上の問題、家庭の問題など)があります。・社会的ストレッサーのことを指しています。職場には、仕事の量や質、対人関係をはじめ、さまざまな要因がストレッサーとなりうることが分かっています。分けることができます。抑うつ(気分の落ち込み、興味・関心の低下)などがあります。不眠などさまざまな症状があります。仕事でのミスや事故、ヒヤリハットの増加などがあります。これらのストレス反応が長く続く場合には、過剰なストレス状態に陥っているサインかもしれません。これらの症状に気づいたら、普段の生活を振り返り、ストレスと上手に付き合うための方法(コーピング)を工夫してみることをおすすめします。これらの症状の程度が重かったり、長期間続くような場合には、専門家(精神科,心療内科)に相談することをおすすめします。国際競争の激化、人員削減による負担の増大、経済状況の悪化など、近年、働く人びとを取り巻く環境は大きく変化しています。した変化に伴い、仕事でストレスを感じている労働者の割合や、ストレスの内容も変化してきました。よれば、「仕事や職業生活でストレスを感じている」労働者の割合は、50.6%(1982年)、55.0%(1987年)、57.3%(1992年)、62.8%(1997年)、61.5%(2002年)、58.0%(2007年)、60.9%(2012年)と推移しており、今や働く人の約6割はストレスを感じながら仕事をしていると言えます。この割合を年代別に見てみると(2012年の調査結果)、58.2%(20歳代)、65.2%(30歳代)、64.6%(40歳代)、59.1%(50歳代)、46.9%(60歳以上)と推移しており、30歳代・40歳代のいわゆる働き盛り世代のストレスが高く、この傾向は、男女ともに共通しています。人間関係(41.3%)が最も多く、仕事の質(33.1%)、仕事の量(30.3%)と続きます。・老後の問題(22.4%)についても男性の3人から4人に1人の割合で訴えていることが分かります。女性では人間関係(48.6%)でストレスを自覚している人が約半数を占め、続いて仕事の質(30.9%)、仕事の量(27.0%)と続いています。これらの結果は、仕事で経験するストレスの内容が性別によって異なることを示しています。職場でストレス対策を進める際には、これらの内容の違いを十分に考慮する必要があると言えるでしょう。82.うつ病になったのですが、産業医から労災補償の対象にはならないと言われました。〜心の健康確保と自殺や過労死などの予防〜より産業医が精神科医や心療内科医で、精神障害の労災認定について詳しく承知されているのであれば参考にしてもよいと思われます。このような産業医は一般に少ないので、産業医に専門領域や、労災補償の対象にならない訳をお聞きしたり、あるいは、ご自身で労働基準監督署に相談をしてもよいと思われます。ご自身の判断で労災請求をされてもよいと考えられます。基本的なことは、労災請求をするかどうかを決めるのはご自身であること、労災補償の対象になるかどうかを決めるのは労働基準監督署長であるということです。しくは死亡又はその直接の原因となった事故を生じさせたときは、政府は、保険給付を行わない。」と規定されていますので、原則として自殺は労災補償の対象となりません。自殺の多くはその背景に精神障害があると考えられており、その精神障害が業務上の疾病であると認められる場合には、これによる自殺は原則として業務上の死亡(自殺未遂により傷病を負った場合は業務上の傷病)と認められます。著しく阻害され、又は自殺行為を思いとどまる精神的な抑制力が著しく阻害されている状態で自殺が行われたと認められる場合には、結果の発生を意図した故意には該当しない。〜心の健康確保と自殺や過労死などの予防〜より心理的負荷による精神障害等に係る業務上外の判断指針(平成11年9月14日付け基発第544号。より総合評価が「強・中・弱」のうちの「強」とされることが基本的な必要条件とされています。「心理的負荷が極度のもの」、「業務上の傷病により6か月を超えて療養中の者に発病した精神障害」または「極度の長時間労働」が認められる場合には総合評価を「強」とすることができるとされています。「極度の長時間労働」とは、たとえば数週間にわたり生理的に必要な最小限度の睡眠時間を確保できないほどの長時間労働により、心身の極度の疲弊、消耗を来し、それ自体がうつ病等の発病原因となるおそれのあるものとされています。)の評価も行い、総合的に判断されます。(以下「評価表」といいます。その概要は、次のとおりです。評価表の「具体的出来事」として「達成困難なノルマが課された」、「ひどい嫌がらせ、いじめ、又は暴行を受けた」など12項目が追加され、また、既存項目のうちの7項目が修正されました。具体的出来事の追加に伴い、それぞれの「(1)平均的な心理的負荷の強度」と「(2)心理的負荷の強度を修正する視点(修正する際の着眼事項)」が示されました。(1)の出来事後の状況が持続する程度を検討する視点(「総合評価」を行う際の視点)」に改められ、改正前にはなかった「持続する状況を検討する際の着眼事項例」が新たに具体的に示されました。「親が重い病気やケガをした」(平均的な心理的負荷の強度II)が追加されました。78.脳梗塞を発病し、労災認定されました。判決は裁判官が民法に基づいて判断しますので、必ずしも一致するとは限りません。前者(労災認定)では行政が証拠収集等の調査を実施しますが、後者(訴訟)では原告(被災労働者・遺族)が被告(会社)に債務の不履行や不法行為があったことを立証する必要があります。