海洋関連各分野における取り組み」をメインテーマに、第37回海洋工学パネルを開催いたしますのでご案内いたします。関係の皆様とお誘い合わせの上、多数ご参加下さいますようお願い申し上げます。日本海洋工学会について詳しい内容をお知りになりたい方は、下記ホームページをご覧下さい。案内地図をご希望の方は、次のホームページをご覧下さい。無料(一般参加者には、パネル開催後テキストが送付されます。FAX番号、メールアドレスをご記入の上、事務局(6.参照)までメール、FAXまたは郵送でお申し込み下さい。テキストのみ購入のお支払いは、銀行及び郵便局によりお支払いをお願いいたします。当日会場でのお支払いでも結構です。各振込口座は下記のとおりです。場合は、受付確認のため振込確認証のコピーを事務局までFAXして下さい。郵便局振込の場合は、払込取扱票の払込金受領証を領収書とさせていただきます。このメールアドレスはスパムボットから保護されています。閲覧するにはJavaScriptを有効にする必要があります。このメールアドレスはスパムボットから保護されています。このメールアドレスはスパムボットから保護されています。閲覧するにはJavaScriptを有効にする必要があります。このメールアドレスはスパムボットから保護されています。閲覧するにはJavaScriptを有効にする必要があります。このメールアドレスはスパムボットから保護されています。閲覧するにはJavaScriptを有効にする必要があります。このメールアドレスはスパムボットから保護されています。閲覧するにはJavaScriptを有効にする必要があります。このメールアドレスはスパムボットから保護されています。閲覧するにはJavaScriptを有効にする必要があります。このメールアドレスはスパムボットから保護されています。閲覧するにはJavaScriptを有効にする必要があります。このメールアドレスはスパムボットから保護されています。閲覧するにはJavaScriptを有効にする必要があります。このメールアドレスはスパムボットから保護されています。閲覧するにはJavaScriptを有効にする必要があります。このメールアドレスはスパムボットから保護されています。閲覧するにはJavaScriptを有効にする必要があります。このメールアドレスはスパムボットから保護されています。閲覧するにはJavaScriptを有効にする必要があります。このメールアドレスはスパムボットから保護されています。このメールアドレスはスパムボットから保護されています。閲覧するにはJavaScriptを有効にする必要があります。このメールアドレスはスパムボットから保護されています。閲覧するにはJavaScriptを有効にする必要があります。フロンなどの温室効果ガスであるといわれ、地球温暖化の防止は温室効果ガスの排出量を削減することが求められている。京都議定書は温室効果ガス排出量の数値目標を設定し、削減方法を決めたものである。京都議定書の平成17年2月発効にあわせて様々な取り組みが、海洋工学諸分野でなされてきた。今回の海洋工学パネルは、海洋工学諸分野の地球温暖化に対する取り組みとその経過や課題を紹介し、今後の課題に対して、参加者の広範で深みのある意見表明と一分野を超えた創造的見識を創出するために実施する。多くの方々に参加していただき、盛んな議論が行われることを期待している。地球温暖化対策に対する関心がかつてないほど高まっている。7月に日本で開催される洞爺湖サミットにおいて主要議題となっていることから、国内において地球温暖化対策を巡って様々な議論が巻き起こっており、サミット結果が今から大変注目されている。本講演では、まず地球温暖化問題を巡るこれまでの国際交渉の歴史を振り返り、現在の状況に至る背景について説明する。日本の最近の政策を紹介し、この問題をめぐる国際的な構図を説明する。最後に、洞爺湖サミットの結果や成果を踏まえて、今後の国際社会の取り組みの方向、日本の地球温暖化対策の見通しについて見解を述べる。影響は多くの分野・地域にわたっている。そのなかでも沿岸域は,低地であるがゆえに海面上昇や高潮による浸水被害を受けやすく脆弱な地域である。その一方で,例えばアジア地域の沿岸域は,人口・資産が集中し,現在もそして将来も経済的に非常に重要な地域となることが予想される。このような地域を気候変動から守るためには,適切な対策を早めにとることが必要である。発表では,気候変動の沿岸域における影響について紹介するとともに,国際的にも議論が盛んな,気候変動対策の一つである適応策について説明する。原因である二酸化炭素を削減し今世紀中に大気中濃度を安定化させるために提言される「長期エネルギービジョン」は、海洋の利用と開発および環境保全についての具体的課題とその実現を必要としている。海洋エネルギーの利用では潮流・海流発電と波力発電が重要である。海洋深層水の持つ冷熱エネルギーは火力・原子力発電の冷却水利用とその温排水による漁場の創成に寄与できる。排出する二酸化炭素を分離し,海底に隔離してゼロエミッション火力発電所の実現も重要である。排他的経済水域の熱水鉱床からのレアーアース・レアメタルの採鉱・生産、また海水からのウラン・リチウムの採取は日本の産業の基盤の脆弱さを克服する。天然ガス・メタンハイドレートの採掘と生産もまた持続可能なエネルギー立国の基礎を与える。東アジアにとって大きな課題である。世界的な原子力ルネッサンスの中で洋上原子力発電所は改めて重要課題であり,また離島・深海・極地へのエネルギー供給源としての小型炉も有望である。化石燃料の高騰と温暖化防止によるエネルギー政策の転換は,海洋利用と開発・海洋環境の保全と創成に、新しい局面と機会を与え、海洋基本法と海洋基本計画がこれを推進する。船舶における航海計器は、まずは航海の安全を最優先に装備されてきた。高さなどさまざまな情報が取得できるようになっている。これらの情報を組み合わせながら、より効率的な航路設定や運行を試みる動きが加速してきている。今回の講演では関連する航海機器の紹介とともに、これらを利用した効率航行に向けた航海機器メーカーの取り組みを紹介する。漁船は,船内に搭載された内燃機関を動力源として,漁獲および運搬に従事するものである。機関からの動力は,船体を推進させるプロペラ,漁労装置の油圧,電力を発生させる発電機などに供給される。使用される燃料は化石燃料であるA重油と軽油であり,漁船から排出される地球温暖化物質や環境汚染物質は,その排気ガスが主要要因である。このため,環境対応型・省エネ漁船機関を考える上で重要なことは,原動機側としての燃料消費量の削減と,負荷側としての負荷軽減対策の両面を考慮する必要がある。後者は,船体,操業,管理,運用など,広範囲にわたっており,費用対効果を考慮した対応策が重要である。最近、東シナ海に分布するサワラが青森県八戸沖で珍しく漁獲され、サンマ群が岩手県で停滞し、サケマス三陸定置網漁の不振がみられた。巨大波浪や急潮現象が頻発し、漁業施設、漁具などに大被害を与えている。このような現象に関係する要因として、地球温暖化に伴う海水温の上昇、海洋の変動振幅の増大などが引き金になっている可能性が考えられる。地球規模の温暖化の傾向は、海洋水産資源の分布や生態系に大きな影響を与える。その具体例として、漁場の分布と環境要因との関係がいかに微細な構造と関係しているか述べ、さらに短期・長期の温暖化現象に伴う海況変動と水産資源との関わりを見ることにより、その影響の糸口を探る。環境問題や世界的な資源の枯渇が懸念されており、資源の循環利用により環境への負荷を最小にする循環型社会へと転換が求められている。制定やバイオマス・ニッポン総合戦略の策定などにより、持続的に発展可能な社会の実現を目指すこととしている。漁場整備をはじめ海域環境の保全・創造などを目的とした水産基盤整備事業では、貝殻などの水産系副産物を中心としたリサイクル材の活用による漁村型循環社会の形成に取り組んでいる。おけるリサイクル材の活用事例を紹介し、今後の海洋におけるリサイクル材利用の方向性を示す。