教訓は生かされなかったとしかいいようがない。水分や食事を摂らないようにすることは、つまり、「トイレが不自由だから排泄をコントロールしたい」との一心でのことだ。このこと一つとってもトイレ問題は生存権にかかわる大変重要なことだということだ。p.163-4本当に生死にかかわることなんだな。災害用トイレには一長一短ある。「便袋」に限らずダンボール型のトイレやポータブルトイレなどでも特別な部屋の中とか囲いがあるなど他人に気をうかう必要のないエリアでないと、容易には使えない。「囲いづくり」は言うはやすく実際には難しい。急な排便・排尿のときでも「便袋」を取り出したものの排泄行為の場所はやはり選びたくなる。教訓は生かされなかったということだ。いった災害用トイレの使用方法を認知していて使う心構えがないと折角の準備も無駄になる。多くの学校のグランドや公園などで体験したことだ。人の動きに合わせたトイレエリアの設定が必要なのだ。p.173それは一面無理もないことだ。人それぞれのトイレ観は、トイレ様式に合わせた日常のトイレ作法やトイレモラルなどトイレとのお付合いの中で習慣化したからだ。「便袋」が嫌がられるということはなかったかもしれない。「便袋」の善し悪しは別としても、登山家たちの間では山での便袋の有用性は充分認知されているからである。p.176普段からの準備の重要性。人間、やったことがあることしかできないものだし。あれだけトイレの大混乱が報道されその後も自治省消防庁(当時)の通知(本書六〇頁-六一頁参照)がなされていたにもかかわらずだ。避難所でトイレの実情を聞いても、ある小学校の避難所では市の職員(男性)が、「トイレのことは(設置の)数が足りているから誰からも文句は出ていない」と言っていたが、すぐに近くにいた老人から、「何言ってるんだ。あんなトイレ使えんぞっ」と怒鳴られる始末。p.179専任者の必要性。被災地のトイレ対策に関しては、とにかく震災初期の対応に必要な避難所対策用のトイレの備蓄を進める(発災直後からすぐ必要となる)ことが一番の柱になると考える。トイレ備蓄は、各避難所ごとに行う分散備蓄とすべきだ。用途を絞って進めることが必要だ。簡易型のトイレについては、樹脂性などのしっかりした物(捨てられない製品)ではなく、ダンボール製等の後処理(燃やす、ゴミとして出すなど)しやすい製品を備蓄する。簡易型トイレや便袋・凝固剤は、発災後七日-一〇日目あたりからの需要が出てくるため、備蓄量は少量でもトイレ支援体制をしっかりすれば、ある程度の不足はカバーできると思われる。今回の地震ではそのほとんどのマンホールが使用できない状況となっていた。このことを考えると、マンホール利用型の仮設トイレを災害時トイレ対策の柱の一つとして考えるのは、危険であると言わざるを得ない。マンホールトイレは、トイレ対策の柱としてではなく、補助的に備蓄しておくに留めるのが賢明であると考える。この新潟県中越大震災のトイレ事情の中で何よりも注目を集めたのは「自己処理完結型トイレ」だった。一一月初め、川口町の教育委員会が東洋建設(株)(本社:新潟市)に要請した。同社が窓口になって、東京・千代田区の(株)オリエント・エコロジー(藪下貴弘社長)が自社開発した屋外トイレユニット「せせらぎ」を無償提供することとなった。川口町の水道はまだ復旧していなかったが、電気は一〇月末に通電していた。これは、世界遺産に登録された屋久島に鹿児島県が設営している「(再生水)常流循環式トイレ」と同型のものであった。このトイレにはし尿の臭いがない。便器には水がチョロチョロ出ていた(還流していた)。処理水が循環していたのだ。「快適なトイレが来たよっ!」子どもたちの利用者は大変喜んだ。トイレ掃除はボランティアと子どもたちの仕事だった。ブース内の壁には使用上の注意の張り紙もした。使い方はとても丁寧だった。十一月十八日のNHKの朝のニュースでも大きく取り上げられた。使った子どもたちの感想はー。「いつも水がチョロチョロ流れていて気持ちよく使えた。「臭いもないし使いやすかった。要するに、辛い避難生活を送る人たちにとって気持ちのいい快適なトイレだったということだ。「汚泥の処理はどうしましたか?」と聞いてみた。十二月十日にこのトイレ建屋を重機で撤収作業をしながら担当の藪下が灌漑を込めて答えた。「三つの避難所の三台とも汚泥の処理は設置一カ月間に一回もなかった。このトイレは五千回まで使用できます。今回は三千回以上使っていました。水の循環型トイレだから三千回使ってもきれいだったということですね。」このトイレは、電気(100V)が必要となるから停電中に用意しておき通電後に直ちに使用するといい。小型発電機を使えば停電中もトイレを稼働できる。常流循環式だから排水設備はいらないから、設置場所は外ならどこでもいい。臭気がないから大勢の人が出入するところでもいいのだ。災害時こと快適なトイレを使いたい。それが常識になるときが必ず来るように思われた。p.198-200→http://www.toyo-const.co.jp/orieco/catalog.htmlこういうのやユニットタイプのバイオトイレなんかは、ずいぶん快適に使えそうだ。値段が高そうなのが最大の問題だろうな。一基で数百万するそうだし。地震のそのときには行政も他人もあてにはできないから、住民一人ひとりは、排泄を自己管理する心構えと作法を日常の生活習慣にしておくべきであり、次の物を常時傾向しておくべきである。自宅にも常備すべきだ。ポケットティッシュ(20枚入り2袋)、ビニール袋(大8枚程度)、紐または輪ゴム、ウェットティッシュ(10枚入り1袋)、凝固剤・消臭剤(少々)、生理用品(ナプキン数枚-女性)、ペットボトル(小一本)―などp.226常時携行はともかくとして、ある程度の備蓄は必要だろうな。凝固剤と袋50セットで二万円程度するらしい。アメリカでは、アメリカでは国や州が応急トイレ対応(避難所トイレ危機管理)を実行している。アイオワの大洪水の時やノースリッジ地震のときなどに、米国危機管理庁(FEMA)が被災地に最も近い仮設トイレ業者に連絡して必要数量の仮設トイレ設備のほか清掃用具と要員を整えさせて被災現地に駆けつけるというシステム(レンタル方式)がとられていた。要請のあった仮設トイレ業者が被災している現地に出向いて仮設トイレ群を設営すると、ここが「避難所」としての機能を開始するが、併せてここが「救護所」として機能を果たすこととなっている。仮設トイレ会社が、仮設トイレ設備と合わせて派遣した清掃要員や監理要員が避難所トイレの一切を管理するのである。避難解除になると、仮設トイレ業者は仮設トイレの清掃を終えてFEMAからの委託業務を終了するが、ここに要した経費の全てはFEMAに請求して清算するのである(図参照)。このアメリカの迅速な応急トイレ対応は、被災者の健康と人権を重視していることによるが、日本の場合は、さしずめ被災地の都道府県の災害対策本部が応急トイレの責任官庁として応急トイレ対応を実行すべきであろう。p.277-9FEMAのトイレの対応のしくみ。丸投げである意味手早いな。ハリケーンカトリーナのような事例では、機能したのだろうか。言えば、中越地震で必要ないかと思いはじめていたが、東日本大震災のような広域被害を考えると、調整機関として日本でもFEMA様の組織は必要だよなあ。専門家を常時抱えておくのは都道府県では苦しいというか、経験値が上がらなさそう。災害トイレ情報ネットワーク東日本大震災でも、トイレに深刻な問題があったようだ。下水施設が壊れて、バキュームカーも被災してしまうと、厳しいな。言えば、仮設住宅では室内に洗面・トイレ・入浴設備が作られるが、も上下水が接続されるまでは使えないらしい。考えると、本書で紹介されていた常流循環式トイレなんかは、便利かもな。(233)はてなブログをはじめよう!taronさんは、はてなブログを使っています。ブログを報告するスターをつけました引用をストックしましたストック一覧を見る閉じる引用するにはまずログインしてくださいログイン閉じる引用をストックできませんでした。再度お試しください閉じる限定公開記事のため引用できません。