それからいろいろな人に訊ね、いろいろな療法を調べ、多くの文献も探した。手がかりが、と思うが、操体法の連動がどうしてできないか、これが契機になり、他力によらず、自力で行い、連動させて大腰筋の緊張を解消する、と絞り込んでいった。大腰筋の機能は、膝を上げること、加えて腰の形を維持する脚の筋が硬くなると痛みが走る(坐骨神経痛)という影響も出現する。腰背部の脊柱起立筋が硬く膨隆している。左右同じではなく、どちらかに偏っていることが多い。腰の痛い人は、脚が硬くなっている。腿の後ろ、大腿二頭筋が硬い。この1と2はほとんど同側にある。大腰筋とこの1〜3と結びつけることはできるか?これから“患者様”のお助けが始まります。どの角度がいいだろうか?そしてわかったことは、大腰筋が緊張していると、バランスをとるためにその逆側の腰背部が緊張する。この刺激で同側の大腿二頭筋が緊張する。したがって大腿二頭筋の硬さを探って、その逆側の大腰筋を処理すれば良いのだ!処理とは、操体法で言う「気持ちよい動き」である。【主動作として、膝を押し出し、腰を押し出し、肩は補助動作として腰の逆方へかるく絞る。膝が主なら、肩で補佐することである。本来、筋にはピストンのような「押す力」はないから、逆方の腰を引くことで「膝を押し出す」動きができる。日常の習慣から「腰を引いてください」と言ってもうまくできないことが多い。そこで、次号では大腰筋に対する操体法を紹介したい。■セルライトが原因で肩こり・腰痛になる?血流が悪くなったり、リンパの流れが滞ったりすることで進行してしまった脂肪細胞の変性した状態をセルライトと言いますが、セルライトのできやすい部分は血流やリンパの流れが少なく、代謝が悪くなっています。した部分には筋肉の量も少なく、筋肉自体への血流も滞りがちです。腰痛になる原因のひとつに、運動不足によるお尻の筋肉の弱化があります。お尻の筋肉の働きが弱くなると腰への負担が増え、無意識のうちに腰の関節の動きが悪くなります。動きが悪くなった腰の周りには脂肪やセルライトが増え、さらに腰部の血流が悪くなるといった悪循環を起こします。お尻にもセルライトが増える可能性大です。セルライトが増えると、腰を支える筋肉自体のコンディションが悪くなるため、「腰が疲労しやすい」「腰が痛い」「スッキリしない」などの症状が増えるかもしれません。セルライトが増えて神経を圧迫してしまうと、痛みやしびれといった症状が出ることもあります。この場合は早急に対処した方が良いでしょう。そのほか腕の筋肉を使う頻度が少なくなる要素があると、セルライトが増えやすい状態になり、肩こりにつながる恐れがあります。肩こりを避けるためにも、腕は適度に使い、脂肪を増やさないようにしましょう。女性が第1子を出産した平均年齢が30.1歳となり初めて30歳を超えるなど、「晩産化」が進む傾向が少子化の一因と分析した。これまで子育て支援を重視してきた少子化対策について、「晩産化」と、背後にある「晩婚化」を踏まえた支援策の重要性を強調した。1980年の統計は、女性が初婚を迎えた平均年齢は25.2歳で、第1子出産の平均年齢は26.4歳だった。いずれも年々上昇し2011年の平均年齢で、29.0歳で初婚、30.1歳で第1子出産となり、「晩婚化」と「晩産化」が同時に進んでいることを裏付けた。背景として、白書は「若い世代はこの10年間で低所得層にシフトした」と、若い世代における雇用不安や所得減少を指摘した。20歳代の所得分布は、年収200万円台前半の層が最も多い。30歳代も97年統計で最多の層は年収500万〜600万円台だったが、07年には300万円台に落ち込んだ。チームが突き止め、6月18日付の英科学誌に発表した。防衛医大の松尾洋孝講師は「痛風はぜいたく病といわれるが、遺伝子の影響も大きい。遺伝子検査でリスクの高い人が分かれば予防につながる」としている。痛風は、血中の尿酸濃度が高まって発症し、激しい関節痛を起こす。チームは、尿酸を腸から体外に出すのに関わる遺伝子「ABCG2」に着目。この遺伝子は、日本人の約半数で変異があるとみられ、変異の度合いと病気の関係を調べた。痛風の男性705人と健康な男性1887人を調査。複数の変異があり遺伝子の働きが大幅に落ちている人は、変異のない人と比べ、20代以下で発症するリスクが22.2倍高いとの結果になった。日本人の1%程度が該当するという。この遺伝子の働きが半分の人は15.3倍、少し働きの下がった人も5.5倍リスクが高かった。患者のうち、働きが大幅に落ちている人は平均38.2歳で発症し、変異のない人より6.5歳若かった。ABCG2遺伝子の変異に関しては、既に民間で検査事業が始まっており、医療機関などを通じて検査可能という。Telegraphに掲載された。他の新聞は妊娠中の飲酒は「悪影響がない」と報道したがこれも間違っている。このニュースは出産前のアルコール暴露と子どもの重要な発達指標であるバランス能力の関連について調べた新しい研究に基づく。これまでの研究では妊娠中の飲酒がいくつかの神経発達指標に悪影響を与えることがわかっていたが、バランスについてはよくわからなかった。研究者らは低から中程度の飲酒が子どものバランスに悪影響を与える根拠を見つけることはできなかった。中程度飲酒が全く飲まない群に比べて良い影響があるように見えた。研究者らは飲酒と社会的地位の高さの関連を完全に補正できていない可能性があると言っている。この研究は妊娠中の飲酒についての知見を増やすものであるが、妊娠中の飲酒の「安全量」についての不確実性は残る。このため、現在のガイドラインでは妊娠の最初の3ヶ月は禁酒を薦めている。この時期の後、飲むのであれば週に1-2回、1-2ユニット以内にすべきで、暴飲してはならない。メディア報道とは違って、この研究はこの助言を変えない。糖尿病発症リスクの高い高齢者では、1日1回まとまった運動をするより、毎食後15分間の軽いウォーキングを行うほうが血糖改善に効果があることがわかった。サービス大学院による小規模検討の結果で、1日3回15分ずつのウォーキングは、午前か午後に1回45分のウォーキングを行うより血糖管理に有効だった。夕食後の血糖低下については、食後のウォーキングが最も効果が大きかった。対象は平均70歳の高齢男女10例。4週間おきに2日間ずつ3回、研究施設に滞在してもらった。滞在中は48時間連続の血糖モニタリングを行った。各回とも初日は運動せず、2日目に1毎食後15分ずつのウォーキング、2午前45分のウォーキング、3午後45分のウォーキングを行ってもらい、2日間の血糖値を比較した。研究開始時の10例の空腹時血糖は105〜125ml/dLで、正常より高かった。平均BMIは30で、肥満に分類されるレベルだった。毎食後に15分ずつのウォーキングを行う日は、食後30分から時速約3マイル(約4.828km)のトレッドミル歩行を開始してもらった。その結果、24時間血糖を下げる効果が最もあったのは毎食後のウォーキングだった。早朝45分間のウォーキングも有効だったが、早朝や午後にまとめて歩行するより夕食後に短時間行うほうが効果は大きかった。原案が明らかになった。拡大するよう厚生労働省に要求。新技術が同制度の対象になる「先進医療」かどうかの審査を迅速化するため、外部機関などによる専門評価体制の創設も打ち出した。現行制度の対象拡大で保険診療と保険外診療を組み合わせた「混合診療」の将来的な全面解禁につなげる狙いがある。計画は「本年秋をめどにまず抗がん剤から開始する」と実施時期も明記した。日本では公的保険外の自由診療と保険診療の併用(混合診療)を禁じており、併用を認めるのは例外という位置付けだ。認定の際は、技術の有効性や安全性の証明を医療機関が担い、年間の審査件数は約40件。期間も1件に6〜7カ月かかり、これまでに認められたのは約100技術にとどまっている。これに対し、外部の評価機関を活用すれば審査の迅速化、効率化が見込める。(先進医療ハイウエー構想)」(仮称)を掲げる。抗がん剤は次々と新薬が出るため、自由診療の併用が迅速に認められるようになれば、抗がん剤の新薬を使いやすくなる。■むずむず脚(レストレス・レッグス)症候群が早期死亡リスクに関連-むずむず足症候群の男性は、早期死亡リスクの高いことが新たな研究で示された。今回の研究では、約1万8,500人の米国人男性を8年間追跡。約4%(690人)がむずむず脚症候群と診断された。パーキンソン病の比率が高かったほか、当然ながら不眠を訴える比率が高かった。追跡期間中に約2,800人が死亡した。脚症候群の男性はそうでない男性に比べ、死亡率が39%高かった。Gao氏によると、睡眠障害や睡眠の質の低下のほか心血管系のリスクファクターも関係している可能性があるという。鉄欠乏症なら鉄分補充が有効であり、そうでない場合でも、ほかにいくつかの治療法があるという。Lipton氏らの研究により示された。今回の研究ではアマチュアサッカー選手37人を対象とした。被験者は試合を週1回以上、練習を平均週2回行い、ほとんどは小児期からサッカーをしていた。白質の顕微鏡的な変化が詳細にわかる拡散テンソル磁気共鳴画像法(拡散テンソルMRI)と呼ばれる画像検査を全被験者に実施するとともに、ヘディングの頻度や脳震盪の経験を尋ねる質問票に記入してもらい、思考力・記憶力を評価する検査を実施した。その結果、ヘディングによる損傷には閾値があり、脳の変化については年間885〜1,550回、記憶力スコアの変化については年間1,800回を超えるヘディングで高リスクが有意に認められた。この所見は、脳震盪とは独立したものだった。Lipton氏は「問題はどの程度の外傷を負うと持続的な損傷が生じるのかということ。このことは、特に小児については未解決の問題である」と述べている。小児の脳は発達途中にあるため、傷害の影響を受けやすい可能性があるが、一方では極めて順応性が高く、成人に比べて脳卒中などの症状から容易に回復することができる点も同氏は指摘している。6/11)■発行日を当月1日ごろに変更いたします。■次号のメールマガジンは2013年8月1日ごろです。