韓国ネタ(なぜかマスコミでは取り上げられない)このブログでは、なぜか日本のマスコミでは取り上げられない韓国のニュースを中心にお届けします。世界が平和でありますように。姉のナッツ婆と妹の水かけ婆が全ての役職から辞任させられることになったようです。言っても、屑チョンどものことですから、いつものようにほとぼりが冷めたら復帰するんでしょうね。3歩あるいたら記憶が消えてしまうような低能どもです。復職していても気づかない可能性が高そうですなぁwwwwwこの二匹の父親が、経営体制を改めると発表していました。二匹の婆より数多くの犯罪を犯している屑チョンが何を言っても説得力がありませんね。全役職を辞任へ韓国で、大韓航空を傘下に置く財閥「ハンジン(韓進)・グループ」の会長は、4年前、客室乗務員のナッツの出し方に怒って旅客機を搭乗口に戻させた長女と、先月、会議中に怒って出席者の顔に飲み物をかけたとされる次女の2人を、すべての役職から辞任させると発表しました。このうち、長女のチョ・ヒョナ(趙顕娥)氏は、4年前、大韓航空の副社長だった当時、客室乗務員のナッツの出し方に怒って滑走路に向け動き始めた旅客機を搭乗口に戻させた、いわゆる「ナッツ・リターン事件」を起こしました。大韓航空の専務で次女のチョ・ヒョンミン氏は、先月、会議中に「自分の質問に答えていない」と激怒して出席者を罵倒したうえ、顔に飲み物をかけたとして、警察が暴行の疑いで調べています。国民の間で批判が高まる中、姉妹の父親で大韓航空を傘下に置く財閥「ハンジン・グループ」のチョ・ヤンホ(趙亮鎬)会長は22日、「会長として、また一家の長として、娘が起こした未熟な行動に惨めな気持ちを禁じえません。すべては自分の不徳です」とする謝罪文を発表しました。現在、グループ内のホテル運営会社の社長を務める長女と次女の2人を、すべての役職から直ちに辞任させることを明らかにし、韓国の財閥に多い創業家中心の経営体制を改めると強調しました。身分階級が機能しているバ韓国、両班サマのヤリたい放題wwwww李王朝時代(笑)の身分制度によってできた両班階級。それが現在もなお脈々と続いています。財閥となった両班どもは法律をガン無視してヤリたい放題。先日のピザチェーンの会長の暴行事件や、ナッツ婆のナッツ・リターンなどはその最たるものでしょう。これが謝罪なの?】バ韓国・ピザチェーンの会長が暴行容疑で警察に出頭!!)ま、分からなくもないですね。中国のみならず人類全体から蔑まされているバ韓国なので、優位な気分を味わうべく自国内であえて身分制度を残しているんでしょう。一握りの両班、そして一握りの遺族様どもが支配しているバ韓国。こんな国、この瞬間に消し飛んだとしても我々人類は誰も悲しまないことでしょう。朝鮮半島に向けた核ミサイルの発射ボタンがあるのなら、Bダッシュして駆け込みながら押したいものです。和製英語の「パワハラ」(パワーハラスメント)とは、「職場の権力(パワー)を利用した嫌がらせ」と定義されるという。これも問題だが、韓国では違う職場の人間が権限外の命令を発し、時に暴力まで振るう。李王朝時代の身分制度は、日本の強い内政干渉により廃止された。ところが、戦後の韓国では、資産と肩書を主軸にして事実上の身分制度が再編された。両班(ヤンバン=貴族)に当たるのは財閥オーナー一族、財閥の番頭たちだ。今日の両班は、まさに「お前らとは身分が違うのだ」とばかり、違う会社の社員にも威張り散らす。両班が何をしても、とがめられなかったように、今日の韓国でも「有銭無罪」がまかり通る。宅配ピザチェーン2位のMPK(ミスターピザ・コリア)グループ会長(68)によるビル警備員暴行事件は、今日の両班の横暴さを如実に示す。事件は4月3日の夜、ソウル・西大門(ソデムン)の雑居ビルで起きた。このビルには、MPKの新しいテナントが入っており、会長は側近をつれて視察に訪れた。午後10時、ビル警備員はいつもの通り、ビル正面のシャッターを下ろした。その後も、入居者は横の通用口から外に出られる。視察を終えて帰ろうとした会長は、シャッターが下りていることに腹を立てた。「俺様がまだこのビルの中にいるのに、なぜシャッターを下ろしたのだ」というのだ。念のために述べておくが、MPKはこのビルの所有者ではない。ただの店子(たなこ)だ。警備員(59)は呼びつけられ「頬を殴られるなど、侮辱的な暴行を受けた」と述べている。MPK側は「(会長は)手を上げたが、周りの人がすぐに止めた。警備員とはもみ合い程度で済んだ」と弁明している。仮にMPKの言う通りだとしても、「俺様が...」の“両班意識”は明らかだ。告発を受けた警察がすぐには動かず「近日中に会長を呼ぶ」と対応したのも、面白い。早く示談してくださいよ、つまり「有銭無罪」への布石だろう。「ナッツ姫事件」は、まさしく同じ社内でのパワハラだったが、ナッツ姫が運輸省の事情聴取を受けることになると、大韓航空グループの社長たちが何人も運輸省に押し掛けた。トイレの清掃作業員を呼びつけて「お嬢様がお使いになるかもしれないから、もう一度掃除をしろ」と命じた。清掃作業員が運輸省の雇員なのか、出入りの業者なのかは分からない。作業員が大韓航空グループの社長たちの指揮命令を受ける立場にないことは明らかだ。作業員は掃除を終えたばかりなのに、改めて掃除をした。“両班様たち”のご意向には逆らえない-そんな社会的風潮、すなわち法律に基づかない今日の身分制度が機能しているからだ。“現代の両班様たち”に接する韓国人にとっては、まさに「ヘル・コリア」(地獄の韓国)に違いない。財閥の皆さんに支援してほしいニダ!」【土下座する勢いwwwww】パククネ婆がバ韓国の財閥の会長らを招いて1年6カ月ぶりに昼食会を開いたとのこと。支援をお願いするというもの。このままでは100パー開催できないので、ついに財閥に土下座してでも金を恵んで貰おうという作戦のようです。ま、いくら金が集まったとしても、運営するのも設営するのも何もかもが屑チョンなので意味はないでしょうね。「平昌冬季五輪」のために国力を削ぎ落してくださいませ。結局ヘロヘロになったにも関わらず開催することができず、そこに北チョンが攻めこんで......。朴槿恵(パク・クンヘ)大統領は24日、財界トップらに「企業経営者の皆さんが大韓民国のメディチ家となり、文化や芸術分野への投資と支援に力を入れてほしい」と要請した。朴大統領はこの日、メセナ(企業による文化・芸術への支援)や創造経済革新センター設立を支援してきた大手企業のトップ21人を大統領府に招いて昼食を共にし、その席で「古代ローマで文化が発展したのはマエケナスが、またイタリアでルネサンスが花開いたのはメディチ家があったからだ」とした上で、上記のように述べた。マエケナスはローマ皇帝アウグストゥスの補佐役として芸術家の支援や育成を行い、メディチ家はフィレンツェ共和国を統治しながら学問や芸術を後押ししたことで知られている。朴大統領が財界トップらと大統領府で食事をしたのは、2013年8月に10大グループの会長らを招いて昼食会を行って以来1年6カ月ぶりだ。今回の昼食会は企業経営者らに文化やスポーツへの支援に加え、18年に予定されている平昌冬季オリンピックへの支援を要請するためでもあった。朴大統領は「企業によるメセナは文化の発展と創造経済を同時に実現する最も創造的で、なおかつ確実な未来への投資だ」「文化の発展と創造経済の実現に向け、政府と国民の頼もしいパートナーになってほしい」などとも語った。朴大統領はさらに「平昌冬季オリンピックの開催は、企業にとってもブランドイメージを高める絶好のチャンスだ」「平昌冬季オリンピックが世界の人たちにとって文化オリンピックにもなるよう、積極的な支援をお願いしたい」などとも発言した。朴大統領の要請に対して韓国メセナ協会会長を務める斗山蓮崗文化財団の朴容眩(パク・ヨンヒョン)理事長は「メセナが文化の発展に貢献し、国の格を引き上げるに当たってプラスになることを願いながら、今後も一層努力を傾けていきたい」と述べた。好調韓国経済の化けの皮がついに剥がれるwwwwサムスンが前四半期に引き続き、今四半期も営業利益が減益していました。サムスンの滅びイコール韓国の滅びなのですから、これは全世界にとっての朗報でしょう。当ブログの管理人である私のまわりにはほぼサムスンのスマホを使っている人はいません。数年ほど前にはチラホラいたのですが、ここしばらくは「韓国製品なんて恥ずかしい」といった意識が強まっているようにも見えます。非常に喜ばしいことですね。韓流も終わり、サムスンも終われば、後は坂道を転げ落ちるだけでしょう。押してあげたくて仕方がありません。韓国経済が“サムスンショック”に揺れている。国内総生産(GDP)の約2割を占めるサムスン電子が8日、2014年1~3月期の連結営業利益が2四半期連続で減益になったと発表したためだ。告げ口外交による“日本たたき”だけで国民の支持を得てきた朴槿恵(パク・クネ)政権。サムスンの収益悪化が鮮明となる中、効果的な政策を打てなければ、経済崩壊も現実味を帯びてくる。二四半期連続の衝撃サムスンが発表した14年1~3月期の連結決算(暫定集計)によると、本業のもうけを示す営業利益は前年同期比で約4.3%減の約8兆4千億ウォン(約8200億円)。営業利益の減少は2四半期連続だ。売上高は約0.2%増の約53兆ウォン。部門別の業績は公表されていないが、主力製品のスマートフォン(高機能携帯電話)の減速やウォン高などが影響したとみられる。サムスンは前四半期(13年10~12月期)の連結営業利益が2年ぶりの減益となり、数年来、右肩上がりで伸びてきたサムスンの成長に“黄信号”がともっていた。電機業界に詳しい日本の関係者は「2四半期連続の営業減益というのは想像以上の衝撃ですね。稼ぎ頭のスマホでは収益を上げるのが難しいことがはっきりした」と指摘する。2四半期連続の営業減益とはいえ、赤字に転落したわけでもない。パナソニック、シャープ、ソニーなど日本の家電各社が数年前まで赤字を垂れ流していたことに比べると、サムスンの経営はまだまだ健全といえる。それでも韓国が大騒ぎをするのは、サムスンの業績低迷はそのまま韓国経済の凋落(ちょうらく)につながるからだ。十大財閥がGDPの7割占める歪さ韓国のGDPの約7割は現代自動車など十大財閥企業が占めており、なかでもサムスンはその2割に達する。13年10~12月期に営業減益になったときは2年ぶりとはいえ、一時的なマイナスとの見方もあったが、今回の減益でサムスンの業績が下振れしていることは間違いない。1月9日付の朝鮮日報(電子版)によると、『韓国政府はサムスンと現代自動車を除外した経済指標を発表する準備を進めている』という。経済の実態を正確に反映させるのが狙いで、記事中で企画財政部の関係者は「韓国経済はサムスンと現代自に過度に依存し、統計がゆがめられる錯視現象が起きているとの指摘がある。政府としてもそれがどの程度かを確認する必要があると考えた」と述べた、としている。「錯視現象」とは、実際はサムスン、現代自の業績にもかかわらず、経済全体が好調と錯覚してしまうもので、韓国経済の現状に危機感を抱く関係者は少なくない。是正する方針を打ち出したが、その成果は現れていない。「朴政権は発足以来、“告げ口”外交にのみご執心で、財閥偏重か変わらず、そのツケが回ってくる」と別の関係者は厳しく言い放つ。スマホ分野は、中国企業が「低価格スマホ」を武器にサムスンを激しく追い上げており、同時に薄利多売のマーケットとなりつつある。サムスンは営業利益の6~7割を稼ぎ出すといわれるスマホの「次」が見えておらず、豊富な資金力を活用しても、現時点で業績が再び急上昇することは考えられない。『サムスン電子の業績がなければ韓国経済は昨年マイナス成長を記録していたといわれるほど、国の経済全体に占めるサムスン電子の影響力は大きいのだ』1月8日付の朝鮮日報の社説(電子版)はこう警鐘を鳴らす。サムスンがつまずけば、韓国がつまずく-という構図が現実となる日は近い。>アンケート★よろしければ、アンケートにご協力お願いいたします。議員たちが新型コロナウイルス感染者と接触していたことが判明!パーツを表示するにはJavaScriptを有効にして下さい。人気記事(画像付)PV拡散のお願いです★日本ではなかなか報道されない【韓国の実態】を世間に知らしめるため、一日1クリックしていたければ幸いです。★当ブログ管理人のオススメ外部記事です。★皆さまへいつもコメントありがとうございます。ライブドアブログ韓国ネタ(なぜかマスコミでは取り上げられない)このページのトップに戻る。