当サイトをご利用になるためには、JavaScript対応のブラウザが必要です。設定でJavaScriptを有効にする必要があります。来週の株式見通し(2014/5/12~5/16)来週(2014/5/12~5/16)の日経平均株価の予想レンジは13,900円-14,400円。国内外の経済指標や海外市場の動向に一喜一憂しながら、先物主導で神経質な動きが予想される。ウクライナ情勢の緊迫化や中国の景気減速懸念は根強い一方、欧米株の堅調が維持されれば東京市場の下値を支える要因となる。決算内容を通じたアナリスト評価や自社株買いなどの株主還元策を手掛かりに、個別物色の様相が強まる公算が大きい。日銀による追加金融緩和策は見送られたが、米金利低下局面では日米金利差拡大による円安誘導への効果は限られていただろう。6月末頃に公表される政府による成長戦略とともに、追加金融緩和は当面期待感として市場に残ることになる。今週発表された中国4月の貿易統計は輸出入がマイナス予想から一転してプラスで着地した。予想を上回る結果がみられるかが注目される。国内では、4月景気ウォッチャー調査(図表1)や国内1-3月期GDPなどが注目される。3月景気ウォッチャー調査では先行き判断DIが大幅に悪化し、1月からの累計で20ポイントも低下した。4月の株価もさえなかったが、消費増税直後の経済データとして注目度は高いだろう。先行き判断DIの改善は反発のきっかけになりえる。UFJ、三井住友、みずほFG(5/14)、第一三共、東燃ゼネ、イオン、第一生命、T&DHD、東急(5/15)などが予定している。(5/16)などが材料視されやすい。物色面では、内需関連株への選好が予想される。良好な米経済統計に反応が鈍い米10年債利回りは2.7%前後から大きくかい離する動きに至らず、日米金利差拡大による円安バイアスは期待しづらい。国内主力企業の決算発表がおおむね一巡し、選別物色はさることながらセクターの強弱も色濃く出てくるだろう。注目は建設セクターであり、特に狙い目は不動テトラ(1813)、鉄建(1815)、熊谷組(1861)、若築建設(1888)などの中堅どころである。労働力不足や利益率の改善ペースに対する懸念材料はあるものの、需要は旺盛で相対的なガイダンスの強さが改めて見直される公算が大きい。図表2は、不動テトラの月足チャートである。24カ月移動平均線や60カ月移動平均線は上昇に転じ、4月の上昇で2011年3月高値を更新した。2003年以降の264円~265円のフシを上回れば、2012年6月安値までの下げ幅の倍返しとなる390円処まで当面の上値余地が広がる可能性が高い。消費増税後1カ月が経過し、月次データを公表している小売セクターの動向などにも注目だ。駆け込み需要の発生で前期業績を上方修正した企業の中には、販管費などのコスト削減で利益率が上昇した企業も見受けられる。コマツ(6301)やソニー(6758)のように、2013年5月高値から調整が続いた銘柄は下げ渋っている。コマツの今期見通しは市場予想を下回り、ソニーの3度目となる下方修正に市場全体への悪影響が懸念されたものの、株価は底堅く推移した。企業側の今期業績見通しは全体的に保守的である。ここからの円安や海外の景況感の改善は輸出企業への業績上振れ期待となり、外需寄与度が高い相場全体の底上げにもつながるだろう。次の上昇局面では、上昇しやすい銘柄とそうでない銘柄とに分かれるはずであり、主力株では昨年後半にかけて上昇できなかったキヤノン(7751)、信越化学工業(4063)、日産自動車(7201)など、コマツやソニーと類似した株価パターンが有望である。図表3は、日経ジャスダック平均の月足チャートである。足元の場味感覚では大きく下げている印象があるが、チャートでみると高値圏で強含みの様子がうかがえる。12カ月移動平均線は4月に上昇が一服し、5月は横ばいで推移している。株価もさえない展開が続く可能性はあるが、6月に入ると再び12カ月移動平均線は上昇に転じる公算が大きく、株価の上昇も期待できそうだ。5月相場を12カ月移動平均線上で保てれば、押し目買いの好機となるだろう。仮に、年初来高値更新につながる場合、昨年からの高値同士をつないだ上値抵抗線までの上昇にとどまる可能性は高いが、東京市場は年後半に向け新興市場が先行して動意付いていく、といったシナリオをこのチャートからイメージすることはできないだろうか。短期的には4月後半の高値(1,989.94円)を上回れば、短期波動は下値を切り上げるかたちとなり、2月安値(1,918.95円)も維持する格好となる。1月高値(2,192.58円)を起点とした右肩下がりの上値抵抗線を超えられれば、6月相場に期待が持てる環境になるだろう。図表4は、日経平均株価の75日移動平均線(以下、75日線)と一目均衡表の抵抗帯(雲)を掲載したものである。4/14安値13,910円(終値ベース)を下回ると、13,500円割れまで調整色を強める展開が予想される。当初見込んでいた5/2前後の変化日を通過した。1日違いの5/7は奇妙な大幅安となったが、底打ちの大陰線となるか注目したい。上値抵抗線に至るまで重要なハードルとなるのは、3月と4月の反発局面で上値を抑えられた下落基調の75日線である。May)」の可能性を高めるカギとなる。現時点で75日線の下げ止まりが予想される5月後半(一目均衡表上で雲のネジレがある5/19前後)が、調整→上げに向かう勝負どころとなろう。5月後半は順調であれば25日移動平均線なども上昇に転じるタイミングに入るため、14,000円水準を維持できていれば、来週は押し目買いの好機となるかもしれない。75日線の下落がさらに続く場合、底割れにつながる起点にもなりえるということである。拡大を背景に派遣需要は旺盛。単価も順調に回復傾向。想定超の採用でさらに業績寄与見込む。増益加速で配当上乗せも。株価は2014年1月高値1,173円からの調整は26週移動平均線付近で踏み止まる。信用買い残が重荷で反発力鈍いも、二段下げに至らず異常な強さ。長期買い方参入により、短期買い方の体力は温存パターンか。ネット関連からの資金流入に期待したい。関東、東海を中心に100円ショップ「Seria」を展開。売上、利益とも過去最高ペース。PB商品はアイテム数10%を維持。配当性向を考慮し安定配当目指す。JPX日経400に採用。株価は26週移動平均線を割り込むも、連続陽線立ち直りで実力発揮。信用残は売り長状態続き、好需給が株価上昇の追い風に。1月高値4,565円クリアで倍返し5,450円処が当面のターゲットか。PERやPBRに割安感乏しいが、急騰相場がない反面、調整場面では押し目買いが下げ止まりの要因に。半導体装置主体の商社。自動車メーカー向け大型案件が支え。好採算の消耗品も好調。EMIテスターはアジアに続き欧米に拡販。有機センサやLED用セラミック基板など新規商材も材料視か。株価は2013年11月高値(1,599円)までの上昇で、2009年以降の戻り高値を更新した。短期的には不安定な動きだが、身軽さは3月の上昇で証明済み。11月高値から急落後の日柄調整は不十分も、13週移動平均線を意識しもみ合いか。26週移動平均線の下げ止まりや、下値切り上げが一段高への条件になろう。中心に、食品流通業と官公庁などの顧客向けに基幹業務システムなどのクラウドサービスを提供する事業と、移動体通信機器の店舗販売を中心とする事業を手掛けている。5/7、2014年1-6月期の連結純利益を従来予想2,300万円→1億5,100万円に上方修正した。株価は上場(3/7)直後の高値8,290円から大幅に調整。5/7安値2,991円まで下値模索にあったが、今回の上方修正をきっかけに反発力が試される局面だ。高値からの下げに対する半値戻し5,600円程度まで戻れば、当面の下値不安は薄れる。スマートフォンやタブレットなどモバイルDRAM向けプローブカードが好調。半導体用テスターも投資活発化が追い風。株価は26週移動平均線でのサポート力弱く、2月高値13,870円から連続陰線の調整続く。「半値八掛け二割引」もあっさり下回る。陰線に小陽線が介在してきており、下げ止まりが近いサインか。下げモメンタムが弱まり、人気持続で急反発に期待大。日産やホンダ車を扱う。レンタカー事業なども展開している。軽自動車を中心に新車販売が好調。今期はホンダ車中心に販売増を計画。株価は綺麗な右肩上がり。信用買い残はそこそこあるが、株価上昇で買い方の強気スタンス続く公算。過去の波動では、2004年高値460円から2009年安値17円までの下げの倍返しで900円処。そこが青天井相場の上値の目安になりえる。)、PBRは10倍以下、PER40倍以下の銘柄の中から、売られ過ぎや話題性を考慮してピックアップした。値幅観測やフィボナッチ、株価の過去の節目などを基準に総合判断。移動平均線、株価の過去の節目などを用い総合判断。レポートは、株式会社DZHフィナンシャルリサーチ(以下、「DZH」と称します)により作成されたものです。本レポートは、DZHが信頼できると判断した各種データ、公開情報に基づいて作成しておりますが、DZHはその正確性、完全性を保証するものではありません。ここに示したすべての内容は、DZHで入手しえた資料に基づく現時点での判断を示しているに過ぎません。DZHは、本レポート中の情報を合理的な範囲で更新するようにしておりますが、法令上の理由などにより、これができない場合があります。本レポートは、お客様への情報提供のみを目的としたものであり、特定の金融商品の売買あるいは特定の金融商品取引の勧誘を目的としたものではありません。本レポートによる情報提供は、投資等に関するアドバイスを含んでおりません。要望を考慮したものではありませんので、個々のお客様に適切なものであるとは限りません。本レポートで直接あるいは間接に取り上げられている金融商品は、株価の変動や、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化、金利・為替の変動などにより投資元本を割り込むリスクがありますが、DZHは一切その責任を負いません。DZHおよびグループ会社は、本レポートの論旨と一致しないレポートを発行している場合があり、また今後そのようなレポートを発行する場合もあります。DZH、グループ会社およびその役職員は、本レポートに記載された金融商品について、ポジションを保有している場合があります。本レポートでインターネットのアドレス等を記載している場合がありますが、DZH自身のアドレスが記載されている場合を除き、ウェブサイト等の内容についてDZHは一切責任を負いません。本レポートの利用に際しては、お客様ご自身でリスク等についてご判断くださいますようお願い申し上げます。Paymentサイト内検索はビジネスサーチテクノロジ。