健全な組織を維持する上で、さまざま要素が必要ですが、その一つに「社内コミュニケーション」があります。その重要性はほとんどの企業で認識しているところですが、人材育成や弾力のある組織作りの上で、常に課題になっているのも事実です。HR総研が2016年に実施した調査にも顕著に表れています。「社内コミュニケーションに関するアンケート」によると、小規模な会社から大手まで企業規模に関係なく、調査対象の実に80%が「課題になっている」と回答しています。「コミュニケーション不足が業務の障害となっている」という認識も、90%以上の企業が有しているという結果も......。改善施策を講じていない・改善施策が上手くいっていない企業も8割以上存在するなど、「社内コミュニケーション」は企業で根深い組織問題となっていることが見て取れます。コミュニケーション活性化のメリット・デメリット組織で働く誰もが、必要と感じている「社内コミュニケーション」ですが、それを推進するメリット・デメリットについても押さえておきましょう。日頃から社内のコミュニケーション体制が整備されていない職場では、当たり前にするべき報告や連絡が滞っているものです。円滑な情報共有は、組織全体として業務効率と生産性の向上を実現するもの。「ホウレンソウ(報告・連絡・相談)」にほころびがあることで、思いもよらないリスクにつながることもあります。社内コミュニケーションが活発で、ホウレンソウが徹底されている職場環境があれば、「伝えていない」ことによるリスクを回避することができます。情報共有は、クライアントやカスタマーへの対応やコンプライアンスに対する意識レベルなどへの統一にも影響する非常に重要なポイントです。社員のモチベーションの向上コミュニケーションが円滑に進むことは、何より、そこで働く社員のモチベーションの向上につながります。前述の「情報共有」に関連しますが、情報のスムーズな共有は、そのまま業務の効率化につながり、時間のロスや「伝え忘れ」などの抜け漏れリスクを軽減します。生産性のアップとの相乗効果で、社員の仕事に対する姿勢もより真摯なものになります。社内コミュニケーションが活性化するということは、そこで働く人々が、会社の方針や企業理念などへの共通の認識を新たにできることでもあります。意識の統一性は、企業としての生産力・発展性に寄与するもの。いった企業風土が形成されることで、議論や提案などもさらに活発化し、新しいサービスの創造などにもつながります。活発な議論ができる組織、良好な人間関係など、誰もが働きやすい職場となることの最大の効果の一つは「離職率の低下」。モチベーションが高く、優秀な人材が集まる組織には、多くの人々が魅力を感じるものです。社内コミュニケーション活性化のデメリット施策が逆効果になる可能性があるコミュニケーションは必要とはいえ、個人によってどの程度が適当なレベル感か、その感じ方はさまざま。仕事とプライベートは区別したいタイプが多い組織では、プライベートの時間に飲み会やイベントを行っても、反感を買ってしまうだけでマイナスの結果にしかなりません。コミュニケーションツール導入でのコスト(負担)増(社内チャット、SNSなどの導入コスト)コミュニケーションにツールを用いる企業も多いと思いますが、こういったITツールの導入や維持には思いのほかコストがかかります。インナーコミュニケーションは半永続的な活動でもあるため、効果とコストの算出を事前に行っておかないと、ただコストだけがかかり組織の活性化につながらないという負のスパイラルに陥る可能性も......。SNSなどのツールは、気軽に投稿できるため管理をしっかり行わないと、第三者を誹謗中傷する温床となるリスクもあります。社内機密を含む情報が投稿されるなど、倫理的な問題が発生するケースも想定しておく必要があります。社内コミュニケーションが活性化していない要因はいくつか考えられます。さまざまな要因が絡み合っており、企業によってその要因はさまざまですが、大きく分けると以下の2点に要約されます。1つは、オフィスが全国、またグローバルに拡散しており、物理的に社内コミュニケーションをすることが難しい職場環境である点。2つ目は、人間関係―上司と部下との関係性、また同僚間の関係などが希薄である点です。対策も要因・原因によってさまざまですが、一例として2つの対策を挙げてみます。1場所・環境に起因するケース...SNSなどツールの利用オフィス環境が、独立したデスクで仕事をするような職場や、各地に拠点がある組織などでは、SNSなどネット環境を利用するのも一つの手です。2人間関係などに起因するケース...共通の目的意識を持つ組織内の人間関係が良好ではなく、円滑なコミュニケーションを取ることが困難という場合。業務や組織の生産性に大きく影響するため、まずは、当事者同士の話しを聞き、改善点を見出していくという、基本からの見直しが必要となります。社内コミュニケーション方法とは?阻害要因を理解して円滑化しよう!力強い組織作りに欠かせない「社内コミュニケーション」。働き方改革が話題になっている中で、まずはこのテーマへの取り組みを強化したいと考えている人事担当者の方も多いのではないでしょうか。社内コミュニケーション活性化のための「方法」にはどういったものがあるかを説明します。mitsucari.com“最適な社内コミュニケーション”を考える多くの企業がコミュニケーション不足が業務の障害となると認識していながら活性化ができていない現状を鑑みると、このテーマは非常に奥の深い課題であることがわかります。社内コミュニケーションを図る方法は無数にあります。大切なことは、自社に必要な方法を、いろいろとチャレンジして実際に効果の出るものが何か、少しずつ明確にしていくステップです。長期的な視野で、問題点の抽出と解決のためのフローを構築し、地道に取り組んでいく姿勢が重要なのです。人事施策編」が無料でダウンロードできます企業の経営課題にも発展する従業員の離職を減らすためには、既存人材と新規人材へのアプローチがあります。それぞれのアプローチ方法を、離職を防ぐチェックリストとして資料化した小冊子を無料でダウンロードして頂けます。以下のフォームに必須項目をご記入の上、ダウンロードしてください。従業員エンゲージメントとは、従業員のやる気を高めて企業の業績を上げるために重要なものとして、世界中で注目を集めている指標です。日本では最近、少子化や高齢化社会の影響により、多くの企業で人材不足が問題になっています。心理的安全性とは、チームの生産性を高める重要な要素として、Googleが2015年に発表したことで注目を集めた言葉です。ビジネスの世界では、昔から「2-6-2の法則」や「8-2の法則」などの視点からハイパフォーマーやローパフォーマーを識別する法則が語られてきました。ミツカリは、採用や人材配置のカルチャーフィットをサポートするサービスです。ミツカリは人の性格と価値観を可視化する適性検査ですが、既存の適性検査と異なる点が3点あります。売り手市場が加速し、労働力不足が懸念されています。向け、様々な取り組みが行われています。労働力を確保するだけでなく、労働生産性を向上させることも重要です。人事担当者が担う仕事の中でも配属という業務は、企業の将来や組織全体のパフォーマンスに関わる重要な業務の一つです。配属の仕方で悩む人事担当者の方も多いのではないでしょうか。採用候補者と社風や自社の従業員との人間関係のミスマッチを見抜くHRテックサービス『ミツカリ』を運用する(株)ミツカリの公式ブログです。人事業務における抽象的な悩みを、厚生労働省などの公庁や民間調査会社のデータ、心理学や社会学の学術研究報告などから読み解き、具体的な課題に落とし込んで解決施策に結びつけることを目的としています。