文中には、本当なのかとの疑問の湧いてくる一文があります。今日の米国の大学の教授陣が教えている内容と、実際に彼ら(教授陣)がトップジャーナルに投稿している研究内容とは一致していない、と著者は指摘しているのです。著者によると、現に、MBAで教えているのは若手の助教や非常勤講師等であって、有力な教授陣は「世界中から研究者を呼び寄せて発表させるアカデミックなセミナーに出席しているだけ」という構造だと書かれています。UCバークレー校のような有名大学ではそうなっているらしい、とのことです。著者菊澤氏が学んだという、世界的に有名なデビット・ティース教授はUCバークレー校ハース・ビジネススクールにおいて、教授の看板講座である「ダイナミック・ケイパビリティ」を講義せず、「ダイナミック・ケイパビリティ」という言葉すら知らない学生がいる、とのことです。ところが、学生たちはこのことに不満を持つわけではないといいます。「経営をめぐる最新の知識というよりも学歴だからである。有名ビジネススクールを卒業したという事実がほしいのである」「その学歴がもつシグナリング(信号)効果を武器に、より条件の良い会社に転職することが、彼らの主要な目的だからだ」と述べられています。『週刊文春』に学歴詐称疑惑で記事にされ、話題を集めたショーンKこと、ショーン・マクアードル川上のような人物が、詐称ではないにしても米国にも多数存在するのでしょう。学生にとっては、『今日、就職に弱い人文学系の学部には学生は来なくなっている』といわれるように、あくまでも学生は「就職ありき!」なのです。アメリカ経営学には『二種類の経営学』があります。アメリカ経営学で講義を行わない教授陣は、2つのグループに分かれるといいます。(1)計量的方法を駆使してアカデミック・ジャーナルに日々投稿を繰り返す研究者たち。(2)計量的方法にはこだわらずに、ビッグ・アイディアを展開しようと日々努力している研究者たち、の2グループです。米国の研究者の90%以上は、(1)のグループに属し、論文を量産するためにほとんどが共同研究であるといいます。多くの仮説を並べて重回帰分析などの統計的手法で分析・実証するという論文形式に没頭しています。経営学系の有名ジャーナルは、この論文で溢れている、と記されています。これらの論文は、現実には、企業経営に役立つどころか、ビジネスの現場にはまったく届いていないものであり、これを読むことは実務家にとって時間のムダにしかならないと著者は述べています。アカデミック・ジャーナルに数多くの論文を掲載していても、実業界で注目されることはほとんどないのです。これらの研究者は、不幸にもほとんどが無名で終わると著者によって酷評されています。(1)グループの「一般的で平凡な実証主義的な研究者たちにとって、ドラッカーの本はまったく読む価値がない、時間のムダなのだ」となります。(2)の「ビッグ・アイディアに関心を持つ研究者」は、ハーバード大学出版局、シカゴ大学出版局、オックスフォード大学出版局、ケンブリッジ大学出版局などから成果を発表し、こちらは、実務家がその本を手に取る機会も多いと言われています。(1)のアカデミック・ジャーナルに掲載される実証研究からは流行は生まれないが、(2)のグループからはイノベーション関連の流行が生み出されるのです。つなげる方法が注目されている」と言われています。代表的なUCバークレー校のヘンリー・チェスブロウ教授が展開する「オープン・イノベーション」もこの種の一つなのです。MITのフォン・ヒッペル教授の「ユーザー・イノベーション」(ユーザーを開発過程から巻き込むイノベーション)、ダートマス大学のビジャイ・ゴビンダラジャンの「リバース・イノベーション」(新興国向けに開発した商品、技術、ビジネスモデルを先進国に還流させるイノベーション)、ハーバード大学クレイトン・クリステンセン教授の「イノベーションのジレンマ」(消費者は、既存の商品よりは劣るが、新たな特色を持つ商品を売り出し始めた新興企業に注目し始める。これが破壊的イノベーションである。従来の優良企業が提供してきた商品の価値が毀損し、優良企業は、その地位を失うという)などが注目されているのです。(2)のグループには、『まだ、ドラッカーは生きている』のです。チェスブロウ教授やティース教授、クリステンセン教授などは、ドラッカーの本を読み、コメントをすることもあるとのことです。統計的な手法は使わず、アカデミック・ジャーナルに論文を掲載し、将来を嘱望される若手経営者たちが若干ながら存在することも紹介されています。『アメリカ経営学の主流を占める科学主義』リーマンショック以降、若者が就職難に陥り、就職に強いコンピュータ・サイエンスや理科系への進学が増えた結果、スタンフォード大学では教員の45%が人文学系でありながら、専攻する学生は全体の15%しかいない、と指摘されています。ハーバード大学でも人文学系の学生は20%も減少したといいます。あり、「利益最大化」にあることが、MBA教育の核となっているといわれます。この講義傾向は、1980年代のロナルド・レーガン大統領の時代からであり、経済の自由化と株式市場の繁栄がもたらしたものといわれ、株式市場ブームに呼応してアメリカのほとんどのビジネススクールが、コーポレート・ファイナンス(企業金融)の教授を雇用したこと、そのためにアメリカ経営学は「科学主義的で経済性志向が強まる」に至ったのです。「単純な仮定で、比較的容易に数理モデルが展開できる」ところから、経済合理的マネジメントが科学的と見なされてきてしまったのでしょう。本居宣長の“敷島のやまとごころを人問はば、朝日に匂ふ山桜花”の、人間主義的でやまとごころあるマネジメントが、これからは経営に必要であることが強く主張されています。例として、ダイエーと松下電器産業とを事例に挙げて説明されているところが、評者にとって強く印象付けられました。読み続けたい一書として紹介させていただきます。ご紹介している書籍は貸し出し可能です。問屋連盟通信について。